【諦めるにはまだ早い!】6月に22卒本選考のエントリー締切を迎える大手企業一覧|約30社の情報を締切日順に掲載

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最終更新日:2021年05月26日

【諦めるにはまだ早い!】6月に22卒本選考のエントリー締切を迎える大手企業一覧|約30社の情報を締切日順に掲載

5月も後半に差し掛かりましたが、皆さん就活の調子はいかがでしょうか?

既に志望企業のエントリーを終え、面接選考の対策に励んでいる、もしくは既に面接選考に臨んでいる方が多いのではないかと思います。

しかし一方で、以下のような悩みを持っている就活生もいるのではないでしょうか?

「思ったよりもESの段階で落ちてしまった…」

「持ち駒を増やしたいが、エントリーを受け付けている企業の調べ方が分からない…」

そこで本記事では上記のような悩みを持っている就活生に向け、先月に公開した『5月の締切情報』に続き、"6月にエントリー締切を迎える大手企業"をまとめてご紹介します。

締切順に約30社の情報を掲載し、本記事からそのままエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

6月に本選考のエントリー締切を迎える企業 ※締切日順に掲載

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 6月にエントリー締切を迎える大手企業一覧

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本記事のポイント

日本精工(NSK)

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まとめ

本記事では、"6月にエントリー締切を迎える大手企業"を締切日順にまとめました。

本記事を参考に志望企業のエントリー締切日を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【22卒向け】本選考へのエントリーが可能な大手企業の中核/グループ会社一覧
→こちらの記事では、大手企業の中核/グループ会社の本選考エントリー情報を掲載しています。さらなるエントリーを検討している方は、こちらの記事もあわせて参考にしてみてください。

また、unistyleでは業界別にLINEオープンチャットグループを運営しています。

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9万人の就活生が参加!今話題の「就活用LINEオープンチャット」をご紹介
→unistyleでは、22卒就活生向けに計31個グループのグループを運営し、2021年4月時点で9万人を超える就活生にご参加いただいています。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は是非ご参加ください。

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週休3日制、勉学休暇、親孝行支援まで!?注目企業の斬新な福利厚生まとめ 週休3日制、勉学休暇、親孝行支援まで!?注目企業の斬新な福利厚生まとめ 働き方改革が叫ばれる中、ベンチャー企業から大手企業まで様々な工夫を取り入れています。今回は働き方でユニークな制度を取り入れている企業をまとめました。【この記事の構成】▶︎ユニークな福利厚生を取り入れている企業15選└ヤフー└ソニー└サイボウズ└ロート製薬└大和ハウス工業└株式会社ZOZO└株式会社サイバーエージェント└陣屋└株式会社HUGO└リクルートキャリア└面白法人カヤック└クックパッド株式会社└株式会社CROOZ└第一生命保険株式会社└株式会社ニトリ▶︎最後にユニークな福利厚生を取り入れている企業15選ヤフー・勉学休職制度キャリア施策のひとつとして、普段の業務を離れて専門的知識や語学力をより集中的に習得できる機会を提供するための休職制度。勤続3年以上の正社員を対象に、最長2年の期間で取得可能。・長期所得補償制度病気やけがで60日(免責期間)を超えて仕事ができなくなった場合、給与の60%を満60歳まで補償する制度。病気やケガで欠勤・休職した場合、健康保険組合から傷病手当金として給与の3分の2が18カ月間支給された後は、収入が途絶えてしまうため、その期間以降もサポートできるようにしている。【参考】休暇-制度・環境-採用情報-ヤフー株式会社ソニー・公募留学制度会社から社費で留学派遣する候補者を年に一度公募。行き先・テーマ・留学後のプランを考え、上司の推薦を得て自ら手を挙げる仕組み。海外大学の研究室を中心に1年間、最先端技術・知識に触れ、高い専門性と人間力に磨きをかけるチャレンジ。ソニーは早くから留学生派遣を始めており、これまでに400名以上の社員が留学している。・フレキシブルキャリア休職制度ソニーでのキャリア展開を豊かにするため、配偶者の海外赴任や留学への同行で知見や語学・コミュニケーション能力の向上により、キャリアの継続を図る休職(最長5年)や、ご自身の専門性を深化・拡大させるための私費就学のための休職(最長2年)ができるようになっている。【参考】SonyJapan|採用情報|人事制度|成長支援・キャリア実現のための施策サイボウズ・サイボウズの選べる働き方ライフ重視型ワーク重視型ワークライフバランス型個人のライフスタイルに合わせて働き方を選ぶことができる。この働き方は、変更することができ、自分のライフイベント(結婚や出産など)に合わせて働き方を選択できる。・ウルトラワーク時間や場所に制約がなく、会社に出社しなくても自宅やカフェなどで作業できる。【参考】ワークスタイル|サイボウズ株式会社ロート製薬・社外チャレンジワーク本業は大切にしながらも、自身の時間を使って(兼業という形で)社会に貢献したいという社員のための制度。【参考】社外チャレンジワーク-ロート製薬大和ハウス工業・親孝行支援制度両親が要介護認定されている場合に、帰省費用を補助する制度を始めている。【参考】生涯現役制度「アクティブ・エイジング制度」-大和ハウス株式会社サイバーエージェント・macalon(マカロン)パッケージ「ママ(mama)がサイバーエージェント(CA)で長く(long)働く」という意味を込めて「macalon(マカロン)パッケージ」と名付けられたとのこと。女性特有の体調不良の際に、月1回休暇を取得できる「エフ休」・子どもの急な発熱など看護が必要な場合に在宅勤務できる「キッズ在宅」・妊活に興味がある社員や不妊治療中の社員向けの「妊活コンシェル」「妊活休暇」など、充実した内容の制度で、女性社員が十分に力を発揮できるようにこの社内制度が強力にサポート。【参考】在宅勤務や妊活休暇など新制度「macalon(マカロン)パッケージ」を導入陣屋・週休3日旅館業界では珍しい週休3日を実現している、鶴巻温泉の老舗旅館「陣屋」。それでも売り上げも利益も伸び続けている。他の旅館にはあまりない休館日が増えたことで、ドラマの撮影や取材で使われる機会が増え、た認知度向上にも繋がった。【参考】福利厚生・社内制度HUGO・シエスタ制度ヒューゴでは2007年から業務の効率化を図るため"シエスタ制度"を導入しており13時~16時までお昼休みとする。「シエスタ」はスペイン語で「昼寝」という意味があり、体を休めることを推奨しているが、自由に時間を過ごすことができる。【参考】シエスタ制度-株式会社ヒューゴ株式会社ZOZO・ろくじろう「6時間労働制」というZOZO独自の取り組み。8時間労働が当たり前という常識を見直し、働きすぎな日本人に新しい働き方を提案することを目的に実施。ただ「6時間で帰宅していい」ということではなく、短い時間でも生産性を落とさず効率よく仕事することが必要とされる。【参考】福利厚生・制度-株式会社スタートトゥデイリクルートキャリア・サプライズ休暇健康で生き生きと働くために、有給休暇の取得促進を目的とした休暇制度。年1回連続した4営業日以上の有給休暇を取得すると、アニバーサリー手当金6万円が支給。【参考】リクルートキャリアの制度風土、人のこと|企業情報面白法人カヤック・ライバル指名制度ある社員が、他の社員を「ライバル」として指名し、半年後、全社員の投票によって二人の勝敗を決める。勝った社員には賞金3万9000円(サンキュー)が授与されるというもの。この制度の目的は、「他人との競争を楽しむ」こと。オリジナリティを大切にするカヤックのクリエイターは、「自分との戦い」で成長している人が多い傾向があります。それに加えて、他人との競争を楽しむ文化を根付かせることで、成長の余地がさらに増えると考えて取り入れられている制度だそうです。【参考】制度・行事|面白法人カヤッククックパッド株式会社・キッチン完備エントランスすぐに大きなアイランドキッチンとラウンジスペースを完備。生鮮食材が毎日届くため社員は自由に料理ができるという。ここから社内コミュニケーションも生まれることが多い。【参考】オフィス環境|クックパッド株式会社株式会社CROOZ・「異次元」と言われるオフィスデザインオフィスのエリアごとに宇宙空間やジャングル、氷の世界、ロンドンの街並みなど様々なデザインがある。社員がインスピレーションを得やすいようにそのような設計になっているとのこと。【参考】企業情報|クルーズ株式会社第一生命保険株式会社・孫誕生休暇社員に孫が誕生した時、年次有給休暇とは別に3日間の特別休暇を付与する制度。年次有給休暇2日と土日を合わせて、最長9日まで連続休暇を取得可能。勤続年数の長い50・60代社員が多いため、取り入れられたという。【参考】ダイバーシティ&インクルージョン:ワーク・ライフ・バランス...-第一生命保険株式会社ニトリ・ジョブリターン制度出産・育児・介護などやむを得ない事情や転職・留学などのキャリアアップを理由に退職した社員の方が、培った知識や経験・スキルを生かして、再び活躍してもらうことを目的とする制度。【参考】ジョブリターン|採用情報|ニトリ公式企業サイト最後にいかがでしたか?社員たちの生産性やモチベーションを最大化する上で、働く時間や休暇の取り方、各種サポートは非常に重要な要素です。また、近年これらの福利厚生に対する関心も高く、就活時にも重視する学生は増えています。社員へのサポートは会社の一つの評価軸として有効です。しかし、福利厚生にむやみに固執するのは選考の上でもあまり高く評価される行為ではありません。「なぜこのような制度が取り入れられているのか」という会社の意図を汲み取ることを心がけると良いでしょう。 10,284 views
「相手の立場に立って考える」だけで終わらない塾講師の受かる自己PR 「相手の立場に立って考える」だけで終わらない塾講師の受かる自己PR こんにちは、某大手金融業内定者です。予備校でのチューター経験を元にした自己PRをし、複数社から内定をいただいた私とともに、「塾講師・予備校のアルバイト」において、「」をどのように伝えていけばいいのか、確認してみましょう。本記事のコンテンツ・塾講師・予備校のよくある自己PR・1.個人として努力し、成果を挙げることができる・2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる・3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる・4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる・5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる・最後に塾講師・予備校のよくある自己PR塾講師・予備校のアルバイトは、序文でも述べたように多くの方がやっています。生徒に教える立場であることや課題の解決をするという性質のために、自己PRで使われることも多いです。しかしながら、就職活動をしていると、その自己PRも人によって洗練されているかどうかは異なっているように感じました。よくある自己PRとして多いのが、「私は予備校の売り上げ低迷をリーダーとして立て直しました。生徒の在籍が減っていた原因を、生徒の立場に立てていないことだと感じ、生徒一人一人とコミュニケーションをとることで解決しました。結果として校舎の売り上げを伸ばしました。」というようなイメージです。特に就職活動を始めたばかりの方だと、このような自己PRになっている方が多いのではないでしょうか?この自己PRだと・生徒の在籍が減少することに対して、生徒の立場に立てていないという見通しの甘さ・生徒の立場に立てていないとしても、生徒一人一人とのコミュニケーションだけでその解決はできるのかという疑問。・そもそもこの自己PRを通して自分の強みの何を推したいのかわからない。などなど、突っ込みどころが満載となります。社会人にもなっていない私からしても突っ込みどころ満載なので、面接官からしたら聞くに堪えない自己PRになっていると思います。とは言っても、塾講師・予備校経験から自分自身の強みを的確に表現し、仕事と結びつけ内定を得ている学生も多くいました。参考:「相手の立場で考える」という言葉は自己PRとして使えるのでしょうか。この記事では実体験をもとに解説しています。1.個人として努力し、成果を挙げることができる個人として努力し成果を挙げることができることは、ある意味大前提としての力であると思います。この力は塾講師・予備校経験から説明することはそこまで難しくはないでしょう。多くの場合は「生徒の成績を伸ばすために努力した」という話をするように思います。生徒の成績アップのために、教材の予習復習はもちろん、自分でプリントを作る人もいるでしょう。また、授業の質をあげるために、プレゼンテーションの練習をする学生もいるでしょう。私自身も面談でより効果的に生徒のニーズを引き出すために、本やスキルアップセミナーに行ったり、時には夜遅くまでロールプレイングをしていたこともあったように覚えています。また、これは私自身の見解ですが、こういった類の「成績をあげる」というアピールは割とありきたりなため、大層な工夫をしていない限りは差別化が難しいような気もしています。2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができるこれに関してもアピールしやすいように思っています。例えばですが、塾講師・予備校勤務者がよく経験するのは「生徒のモチベーション管理」であると思います。生徒と信頼関係を築き、学習していない原因を追求し、その原因に対して解決策を提示していく、ということが多くの場合の予備校勤務者の仕事だと思います。また一歩踏み込むと、保護者の方のニーズを組みとって提案していく、という場合もあるかと思います。結局、生徒が主役と言ってもお金を出しているのは保護者です。保護者がお金を出して気持ち良く生徒を通わせてくれるには何が重要なのかを考えることが大切です。例として「勉強する姿勢」や、「実際の成績が伸びていること」などが挙げられます。そういったことを汲み取り、課題提案していくことを伝えられると、さらにレベルの高い自己PRができると思います。3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる上記2つに関しては一般的な就職活動生でも行っている自己PRであるかと思いますが、これ以降は自分なりに考える必要があると思います。塾講師・予備校スタッフの多くの方は、校舎の営業成績や生徒の学習量低下について、全員で問題解決をした人も多くいると思います。また一人の生徒の成績を伸ばすために、様々な講師の方と協力して成績を伸ばすという経験をした人もいると思います。そういった中で重要なのは「コミュニケーションを重視した」というような浅い自己PRに終始してしまってはいけないということです。私自身の体験で考えても、コミュニケーションを重視しただけでは上記の問題は解決できません。実際に自分自身がどのようなリーダーシップ体験をしてきたのかということを言及すると良いかと思います。自分は周りを引っ張っていくタイプのリーダーなのか、支えるタイプのリーダーなのか、アイデアマンなのか、実行役として活躍したのか、様々なタイプがいると思います。リーダーシップというと一番最初の引っ張っていくタイプになろうとしている方が多いように感じていますが、実際の自分自身のキャラクターを明確にし、PRすることが差別化になると思います。以下はNTTコミュニケーションズ内定者の回答となっています。ぜひ参考にしてください。5年間の個別指導塾での、中学受験の講師のアルバイトを通じた経験だ。私は算数を担当していたが、講師が各生徒の他教科の授業や状況が分からない事を課題に感じた。授業の合間に「この生徒の授業、最近どう?」と聞くこと、聞かれることがあったからだ。他教科を指導している講師と、生徒の各教科の状況を共有する必要があると考えた。そこで私は担当した生徒に連絡帳を毎回持参させ、他教科の講師に、各授業の際に講評を書いてもらい、生徒の各教科の状況を共有した。当初、面倒だと他の講師に敬遠されたが、自分は毎回怠らずに実施した。またアルバイトのシフトが被っておらず、面識の薄い国語と社会の講師を巻き込む為、彼らと深い関わりのある理科の講師に協力を頼んだ。その際に「他の講師の手間が軽くなるように、文章ではなく、各項目に〇☓△で講評を書いてもらう事」「協力すれば効率的に授業が出来る事」を伝えてもらった。この取り組みにより「生徒の各教科毎の目標点が明確になった」「時間配分が下手、問題文の読み間違えが多いなどの、生徒の長所と短所を共有できた」という理由で、生徒の成績が向上し、結果、日本一難しいと言われる筑駒中に合格した。相手にとってのメリットを明確にすること、煩わしい事に対してまず自分が実行すること、そして自分一人ではアプローチ出来ない相手に対しては他人を利用する事で、周囲を巻き込むことが出来た。参考:NTTコミュニケーションズ内定者エントリーシート4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる「2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」の部分でも言及しましたが、基本的にはスタッフ、保護者、生徒の3人のステークホルダーがいると思っています。この3者の価値観についてはスタッフ:生徒の成績を上げることで保護者の満足度を満たし、売上を最大化したい。また生徒に大量に合格させることで合格実績を挙げたい。保護者:自分自身の子供の成績を、必要最低限の費用で上げることで志望校を合格させたい。生徒:必要最低限の学習で終えたい。楽に成績を伸ばしたい。となるかと思います。私自身は、3者は「第一志望合格」という共通の認識を持っていることは確かである、という前提条件を明確にした上で自己PRを作り上げていました。これも先にも言った通り、「コミュニケーションをとる」という浅いPRに終始しないようにしていただければと思います。5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができるこれも塾講師・予備校業務で行った人はいるような気がしています。例えば生徒同士を競わせるシステムや、特別授業など、スタッフ主体で行ったイベントが多くあると思います。基本的には①生徒・保護者・スタッフの問題点の洗い出し②その問題点の原因③解決策となる施策④その中で発揮した人間性というような流れで話していくのではないかと思います。これはただし、非常に伝えにくい自己PRになるとも思っています。自分自身の体験の整理が追いついていないと、ただただイベントを行った事実のみが残り、その中でどんな工夫をしたのか、つまり受験者が仕事でどんな人間性を発揮してくれるのかが見えなくなってしまうのです。下記のエントリーシートを参考に書いていただけるといいと思います。予備校での受験アドバイザーとして「年間営業成績で全国1位」を目指し取り組んだ。非常に困難な状況だと感じたが、この状況をポジティブに捉え取り組んだ。当初、口頭で生徒を説得するアドバイザーが大半だったが、それより自然とテストや授業を受ける量を増やせる「仕組み」が必要だと考え、生徒のニーズが勉強環境の改善であることを活かし、後述の仕組みを提案した。授業やテストを受けた回数に応じて生徒にポイントを付与し、そのポイントにより予備校の座席を指定席として利用できる、授業を優先的に予約できるようにし、授業やテストを利用する事で生徒の不満点を改善できる仕組みである。自分の思いつきだけで一方的に物事を進めないようメンバーの意見を多く反映させることや、自分のアイデアを共有・改善することを意識して会議を行い実行した。その結果、校舎の営業成績は年間ではないが開校以来初の全校1位を獲得することができた。参考:三井住友信託銀行内定者エントリーシート最後にいかがでしたでしょうか。今回は1つ1つについて説明していきましたが、実際に合格するためには「1.個人として努力し、成果を挙げることができる」ということを前提として、複数の強みをアピールすることになると思います。ここで重要なのが、何度も書いていますが「上っ面の自己PR」にならないようにすることが最も重要でしょう。「生徒の立場に立って密なコミュニケーションを取る。」このようなワードを私自身も耳が痛くなるほど聞いてきました。そういった自己PRをされている方とは、その次の面接でお会いすることはなかったと思います。内定者のESやunistyleの記事を参考に、自分自身の経験やそこで培った力をしっかりとした言語化するよう努めていただければと思います。参考:こちらの記事で内定者の回答を読み、ご自身の自己PRの参考にしてみてください。なお、自己PRに不安があるという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。また、基本的な自己PRの書き方を一から確認したいという方は、下記の動画も参考にしてもらえればと思います。 105,005 views
大学生の英語学習にオススメのサイト6選 大学生の英語学習にオススメのサイト6選 経済のグローバル化が進み、英語の重要性はますます高まっています。新卒採用においてもTOEICやTOEFLの点数を重視する企業が年々増えており、英語に対する意識は多くの学生の間で高まってきているのではないでしょうか。インターネットが発達するまでは海外留学や英会話学校に通うのに何十万円ものお金が必要でしたが、インターネットの発達により安価で質の高い学習が可能になりました。今回は、英語学習の「読む」、「書く」、「聞く」、「話す」のそれぞれに役立つ英語学習のサイトをご紹介します。就職活動だけでなく今後の英語学習に役立てていただければと思います。読む:JapanTimes(OPINIONページ)(http://www.japantimes.co.jp/opinion/)日本人は比較的、英文法やリーディングのスキルは高いと言われていますが、読むことは学習の中でも基本中の基本であり、自信のある人も毎日続けたい学習であると言えます。JapanTimesのOPINIONでは日本のニュースについてJapanTimesの記者が意見が述べられているため、英文が十分に理解できなくても背景知識による補完が可能です。またニュースの説明だけでなく英語での意見の述べ方、論理立てた説明の仕方を学ぶことができるため、ライティングやスピーキングにも活きる内容になっています。書く:Lang-8(http://lang-8.com/)ライティングを向上させる上で、最も手っ取り早い方法がネイティブスピーカーに添削を受けることです。但し、多くの人には、気軽に添削を頼めるネイティブスピーカーはいないでしょう。Lang-8は学習したい言語の文章を書くとネイティブスピーカーが添削してくれるサイトです。お返しに日本語で添削をしてあげるほど、自分の文章が添削されやすくなるシステムとなっています。基本料金は無料ですが、月額$7の有料会員登録することでも添削されやすくなるようです。現在、190カ国以上の国からアクセスがあり、90言語が学習可能となっています。聞く:TEDプレゼンテーション(https://www.ted.com/)リスニング力を向上させるには、スクリプト付きの動画や音声をたくさん聞くのが最も効果的です。TEDは学術、エンターテイメント、デザインなどのあらゆる分野のエキスパートがプレゼンテーションを行うTEDConferenceの講演内容をインターネット上で無料公開しています。講演内容の動画には、字幕をつけることもでき、英語字幕だけでなく日本語字幕も選択可能です。プレゼンテーションの内容も豊富なため、自分が興味のある分野の動画を見るようにすれば飽きずに学習を続けられるかもしれません。最初は字幕なしで見てみて、その後英語字幕で見て、最後に日本語字幕で理解し、もう一度字幕なしで見てみるというサイクルを回すことができると効果的な学習になるでしょう。話す:オンライン英会話(http://langrich.com/)スピーキング力を向上させるにはとにかく英語で話すことが大事ですが、日本ではなかなか英語を話す機会はありません。海外からの留学生に家庭教師をしてもらったとしても1時間2,000円程度が相場で予算的にも大学生には厳しくそもそも予定を合わせるのが大変です。オンライン英会話は月額6,000円で毎日25分のレッスンが受け放題のサービスです。人件費が割安なフィリピン人講師を用いているため、非常に低額でサービス提供が可能になっています。上記の紹介画像はラングリッチのものですが、大手では他にもレアジョブやDMM英会話がありますが、サービス内容に大きな違いはないと言えます。まずはどのサービスでも提供している無料レッスンを受けて決めてみるのがよいでしょう。番外編①:そもそもの英語学習方法(http://wisdomofcrowdsjp.wordpress.com/sitemap/english/)英語の勉強は闇雲にやってもなかなかすぐに効果が出るものではなく、効果が出ないと自分の勉強方法に疑心暗鬼になってしまって継続しないという経験は多くの人にあるのではないでしょうか。そんな人はそもそもの英語学習方法について知識を入れてみるのもいいかもしれません。こちらでご紹介しているサイトは、はるじぇー(@HAL_J)さんがまとめた英語学習方法です。帰国子女でもなく留学経験のないはるじぇー(@HAL_J)さんが自ら実践してきた英語学習方法についてまとめたものです。読み応えがあるとともに、TOEICのレベル別に勉強方法が提示されているので、自分のレベルに合わせて読むことも可能です。番外編②:海外語学留学(http://souspeak.com/)海外への語学留学というと、少し前までは1ヶ月〜2ヶ月程度でも、100万円弱のお金がかかるため非常にハードルが高い物でした。一方で上記で紹介したフィリピン人講師を用いたオンライン英会話のように、語学留学においても1ヶ月10万円程度で行くことができるフィリピン留学が近年、非常に盛んになっています。上記でご紹介しているのは番外編①でご紹介した英語勉強法の著者であるはるじぇー(@HAL_J)さんが設立したサウスピークという語学学校です。語学学校の中にはバカンス気分で大して勉強しない人もいるのですが、サウスピークは「3ヶ月でTOEICが200点あがる学校」、「生徒の一日の平均学習時間は10時間以上」と真剣に勉強したい人向けのカリキュラムになっています。語学留学については予算と自分の目的に合わせて学校を選ぶのがよいと思いますが、勉強を目的に行くのであればこうした学校に行くのがよいかもしれません。最後にたくさんのサイトを紹介しましたが、結局英語学習で最も大事なのは継続力だと言えます。1ヶ月努力した成果が見えるのは3ヶ月先だとも言われています。「物事を始めるのに遅すぎるということはない」ので、英語の勉強をしようかなと思っていた人はこのコラムが英語学習を始めるきっかけになればうれしいです。credit:KniBaronviaFindCC 92,476 views
書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『<就活>廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『<就活>廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『<就活>廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『<就活>廃止論』への疑問▶最後に『<就活>廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。~『<就活>廃止論』の章構成~第1章:「就活」の時代は終わった第2章:「就活」の<ステップ0>第3章:なぜ学生は就職できないのか第4章:出現率5%の優秀人材になる方法第5章:できる人材は自分で作れ~採用への提言~第6章:就職活動への提言第7章:次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『<就活>廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典:日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は26日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学1年生に当たる2022年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典:毎日新聞就活ルール22卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典:『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化(=入るタイミングの変化)は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『<就活>廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点1:企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典:『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です(もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが)。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?共通点2:「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典:『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討|学生への影響は?』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える(同書:p53)」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点3:自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典:『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ|ない人も高校時代で代用可能!』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『<就活>廃止論』への疑問上記のように、『<就活>廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点1:「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典:『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点2:「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典:『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大=上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか(ルール上では)3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考:就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点3:「学生団体」は変革人材の集合体?顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典:『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考:学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『<就活>廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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