【22卒向け】7月にエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターン情報まとめ|締切順

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最終更新日：2022年03月29日

【22卒向け】7月にエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターン情報まとめ|締切順

新型コロナウイルスによる影響で、就活生を取り巻く状況は日々変化しています。

世間では21卒本選考への影響が頻繁に報じられていますが、そんな中、外資系・日系を含む多くの大手企業でも「22卒向けインターン情報」が本格的に解禁されてきました。

就活の早期化が叫ばれている昨今、サマーインターン/ジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なこととなっています。

そこで本記事では22卒に向け、"7月にエントリー締切を迎える大手企業のサマーインターン情報"を締切順に紹介していきます。

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

また、本記事に掲載している情報は「本エントリー締切日」となります。"プレエントリー締切日とは異なる場合"がありますので、誤認識のないようにしていただければと思います。

インターンのエントリー受付を開始している大手企業一覧

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J.P.モルガン

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まとめ

本記事では、"サマーインターンのエントリー受付を開始している大手企業"を締切順にまとめました。

外資系企業をはじめとして、日系大手企業でも「22卒向けインターン情報」が本格的に解禁されてきています。

本記事を参考に、自身の志望企業のインターンのエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【Excel・スプレッドシート付き】インターンのエントリー前に準備必須！unistyle特製エントリー企業管理シート
→unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。
【インターン選考対策に関する記事】
エントリーシート作成に関する記事はこちら
Webテスト・筆記試験に関する記事はこちら
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unistyleでは、今後も22卒向けに「インターンのエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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地方学生が就活でかかる費用は〇〇万円！就活費用を安く抑える方法5選！ 地方学生が就活でかかる費用は〇〇万円！就活費用を安く抑える方法5選！ インターンによって選考が有利になる企業が増加してきた事を背景に、就活生は早期から行動を開始する必要性が高まっています。それに伴って地方学生の金銭的負担も増加しています。地方学生が就活を行う際には、交通費や宿泊費など多額の費用をかけて東京の企業の説明会・面接に参加しなければなりません。そこで本記事では、地方学生が就活でかかる費用の内訳を紹介し、その中で大きなウェイトを占める交通費を地方別・移動手段別に図解します。また、就活費用を抑える方法や費用や時間を上手く工面し内定を得ることができた地方学生のアドバイスを紹介していきます。以上を参考にすることで、費用や時間的労力など地方学生にとって不利な状況を乗り越え、内定に近づいていただければと思います。本記事の構成全体の約過半数が地方学生地方学生と関東学生の就活費用格差は〇〇万円都道府県・移動手段別に交通費を推定してみよう・北海道・東北・北関東・中部・近畿・中国・四国・九州、沖縄費用を安く抑える方法5選!大手企業内定の地方学生が送るアドバイスまとめ全体の約過半数が地方学生地方学生と関東学生の比較を通じて、現状とその対策を考察していきます。まずは全体に対して地方学生がどれくらいを占めているのかを把握しましょう。政府による2019年度の学校基本調査に基づく統計によると、261万人の学生が日本全国の大学に在籍しています。関東（茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）の学生数は約115万人で、東京のみで約64万人の大学生がおり、50%以上の割合を占めています。一方、関東以外の学生数は146万人です。もちろん関西では、大阪や京都など主要都市で就職活動が行われているため、大阪・京都の学生を除くと地方学生は110万人ほどになります。つまり、全体の約42%である110万人の地方学生が、費用や移動時間を工夫しながら就職活動を行う必要があります。もちろん、地元に就職する学生もいますので、就職活動で関東に来なければならない学生は110万人より少なくなると思われます。参考:e-stat政府の統計窓口|2019年度学校基本調査地方学生と関東学生の就活費用格差は〇〇万円そもそも、実際に就職活動を通じて学生はどのような点が大変だったのでしょうか。株式会社サポーターズが2019年卒業見込みの日本全国の大学生560名を対象に、就職活動に関する実態調査を実施しました。就活で大変だったこと調査によると、就職活動を通じて実際に大変だったこととして就活費用が1位にランクインしました。地方学生は就活費用だけでなく移動時間もかかるためスケジューリングも難しくなってしまいます。このように地方学生は関東圏内の学生に比べて不利な側面があるでしょう。就活でかかった費用地方・関東の学生はそれぞれ実際にどのくらい就活費用がかかっているのでしょうか。以下の図をご覧ください。関東の学生は平均約12.5万円、地方学生は平均約18.5万円でした。関東と地方の学生では、地方の学生の方が約6万円多く就活費用がかかっていることがわかります。就活費用内訳次に就活費用の内訳を見ていきましょう。以下の図をご覧ください。30%以上の就活生が交通費・宿泊費に10万円以上かかっており、金銭的負担の大きな割合を占めていることがわかります。加えて、面接の直前などで利用するカフェ等の代金も回数が多くなることでそこそこの出費になっているようです。またこの調査は、560名を対象とした調査であり実状とは異なる可能性もあります。あくまで1つの参考として活用しましょう。参考：サポーターズ|就活実態調査都道府県・移動手段別に交通費を推定してみよう多くの学生が就職活動において金銭的負担を感じていることがわかりました。特に地方学生は、関東へ向かう交通費が大きな負担となっているようです。それでは、今後本格的に始まるであろう就職活動に際してどの程度のお金を用意しておくべきなのでしょうか。都道府県・移動手段別に費用をまとめたので、自分のシチュエーションに合わせて費用を推定してみて下さい。文部科学省が発表した学校基本調査を参照に都道府県別の学校数を算出。半数の就活生が自分で交通費を工面していることから、比較的に安いルートで算出。具体的な交通費の金額は格安移動（全国の高速バス、飛行機・LCC、新幹線の最安値運賃をまとめて検索・比較できるサービス）で候補に上がった格安ルートを、移動手段別で平均値を算出。北海道東北北関東中部近畿中国四国九州・沖縄参考:HRnote|地方就活生が東京にくるまでの費用はいくら？｜都道府県別で交通費を調べてみた九州、沖縄、北海道などは本州と陸続きではないため、基本的に夜行バスを使うことができません。その分交通費も高くなってしまう傾向があるようです。一方、比較的関東に近い中部地方などでは新幹線であっても相対的に費用を安く抑えることができます。費用を安く抑える方法5選!往復の交通費や宿泊費が大きな金銭的負担になっていることがわかりました。少しでも費用を節約するために、何かいい方法はないのでしょうか。ここでは、就活費用の節約方法を5つ紹介していきます。学割や早期割を活用する飛行機を使う際には学割や早期割が適応できる場合があります。以下に具体例として、航空会社が行っている割引サービスをいくつかまとめました。JAL「スカイメイト」25歳以下が対象割引率は50～60%程度事前予約不可ANA「スマートU25」25歳以下が対象割引率は50～60%程度事前予約不可スカイマーク「U21直前割」21歳以下が対象割引率は50～60%程度前日から予約可ソラシドエア「予約ができるヤング割」学生であれば年齢制限なし割引率は50%程度予約可どの航空会社も割引率は50％前後のようです。当日予約のみの航空会社もあれば予約可能な航空会社もあります。それぞれシチュエーション合わせて有効に活用しましょう。また学生証の提示が求められる可能性が高いので忘れないようにしましょう。参考：JAL|スカイメイトでお得な旅を参考：ANA|スマートU25参考：スカイマーク|U21直前割参考：ソラシドエア|予約ができるヤング割格安の移動手段を活用する格安移動手段としては主にLCCと夜行バスの2つがあります。LCCは格安ですが、「機内サービスがほとんどない」「預け入れ荷物が有料」などのデメリットもしっかり考慮しましょう。夜行バスも格安ですが、長時間の移動となってしまい体力的に辛い場合もあります。交通費を節約するあまり万全の体調で臨めなくなってしまっては本末転倒です。自分の体調とよく相談して選択しましょう。参考：LCCのメリット・デメリット|ena参考：夜行バス大全格安の宿を活用する長期滞在する場合にネックとなってくるのが宿泊費です。ただ宿泊を抑えるだけなら友人宅に泊まるのがベストです。それが難しい場合は、カプセルホテル、ネットカフェ、ホステルなど様々な選択肢が存在します。しかしこれらの環境が満足に就活できる環境とは限りません。そこで今回は宿泊を安く抑えつつ就活生にとって環境が整えられた「就活シェアハウス」という施設を紹介します。「就活シェアハウス」とはシェアハウスという形態をとっており、ドミトリーまたは個室に共用のキッチンや水回りが付帯しています。多くは1泊あたり2000円前後であり、宿泊費を安く抑えることができます。また宿泊者全員が就活生であるため交流の場として有益な情報を仕入れることもできるでしょう。部屋の形態も完全個室であったり、就活の関連する本が置いてあったりするような施設もあるようです。例えば、日本最大級の就活シェアハウスである「地方のミカタ」は、東京・新宿に拠点を置き、都内10箇所以上でシェアハウスを展開しています。就活シェアハウスは上記以外に、部屋のタイプや金額などによって様々なものが存在しています。興味がある方は以下のリンクなどを参考にしてみて下さい。参考:地方のミカタ参考:ジョーカツキャンパス面接日程を調整し交通費を浮かす近年は企業側も地方学生に配慮し、交通費を負担してくれる企業が増えています。そこで、東京に滞在し続けることで交通費を浮かせているツワモノもいるようです。しかし企業側も領収書などの提出を求める場合が多いので、一概にこの方法が可能であるとは言い切れません。オンライン面接を実施している企業や交通・宿泊費を負担してくれる企業に応募する企業によっては一次選考をオンラインで実施したり、自己PR動画によって選考する場合もあります。このような選考フローを実施している企業を狙ってインターンなどに参加することで交通費を安く抑えることができるでしょう。大手企業内定の地方学生が送るアドバイスunistyleでは、地方学生でありながら大手企業に内定した方からのアドバイスをコラム記事として掲載しています。以下はその記事から何点かのアドバイスを抜粋しました。ぜひ参考にし、次の行動に活かして下さい。井の中の蛙になるな東京には、企業の本社が多くあることから、地方に比べ企業説明会や就活生のためのイベントが頻繁に開催されています。その気になればOB・OG訪問ですぐに社会人に会うことも可能です。また、東京で就職活動をしている学生であれば当たり前に知っているイベント情報でも、地方では知る人が少ないということもよくあります。そこで注意してほしいのが「周囲の学生とうまく協力しつつ同調しないこと」「視点を東京の学生と同じ高さに持つこと」の2つです。地方の大学生は、東京の学生と比べ狭い世界で生きていて大手企業を知らずに周囲の中小企業に就職しようとする学生が多い傾向にあります。文系学生であれば、その地域の地方銀行や新聞社、テレビ局、理系学生であればニッチな産業ではシェア1位のような企業や評判がいいという理由だけの会社という考えにいきついてしまいがちです。これでは視野が非常に狭いため、東京の学生が見ているトップ企業に入ることは難しいでしょう。さらに地方学生が良い企業と思う上記の地銀の内定者の多くは、旧帝大早慶のUターン組が半分以上占めたりするという現状も待ち受けています。まずは現状を知るために都内の企業のインターン参加者と就職活動について話すことをお勧めします。東京との時間の格差：時間を惜しむな地方でインターンを行うことは珍しいかも知れません。しかし東京ではスタートアップから大手企業まで様々な企業がインターンを行っています。受け入れ制度や教育制度が整っていたり、中には給料が出るインターンもあったりします。そのため東京の学生は将来を見据えて1・2年生の頃から長期インターンに積極的に参加している人が多くいます。その中でメンターやロールモデルとなる社会人を見つけ将来のなりたい像を明確にしている学生も少なくありません。これは何もしていない人と比べるととても大きな差になります。最近では、WebやSNSを通じて、オンライン説明会や面談が開催されるなど、以前よりも地方学生が情報収集しやすい環境になっています。東京での就職活動をしようと思っている人は、早い段階から1Dayインターンシップやサマーインターンに参加してみてください。満足いく就職活動を終えた先輩を頼りまくれ当たり前ですが、地方大学の中でトップ企業に決まる学生の数は母数が少ないのは明らかです。だからこそ自分の大学や身の回りにいる優秀な先輩を見つけ、頼ってみてください。私も今の大学で満足いく結果を残した先輩方にESの添削をお願いしたり、飲みにつれていってもらったりして、自らの就職活動に対する考えのレベルを上げるように努めていました。また、就職活動中は常に将来の悩みが生まれてきます。そういったときに良き相談相手としてその先輩方にはお世話になりました。少なくとも地方大学の学生でトップ企業に内定した学生は有名大学の学生との競争に勝つ実力の持ち主です。そういった先輩の取り組み・思考は非常に良い勉強になりますので、周りにいれば恥ずかしがらず積極的にコミュニケーションをとってください。参考：情報や費用などの面で地方学生が不利であることは事実です。まずはその事実をしっかりと受け止めましょう。そして、視野を広く持ちながら時間を有効に活用しOB・OGとの繋がりを大切にしましょう。まとめ地方学生の就活における格差からその負担の大部分を占める金銭的負担の内訳について解説してきました。またそこから地方学生が取りうる対策について、また実際に地方学生でありながら大企業に内定した先輩からのアドバイスを紹介しました。地方学生が金銭的・時間的負担が相対的に多いことは事実です。しかし限られた条件の中で自身が出せる最高の結果を出すことが大切です。今回ご紹介した対策などを活用し、自分が理想としているキャリアを目指し複数内定を持ったうえで自分の意志で入社先を決められるように、悔いのない就職活動にしましょう。関連リンクまとめ・・・・ 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新卒採用HPの抽象的な”求める人材像”。「社長の発言を紐解けば企業研究できる説」を検証してみた。 新卒採用HPの抽象的な”求める人材像”。「社長の発言を紐解けば企業研究できる説」を検証してみた。 企業研究の目的の一つとして、求める人材像を把握することが挙げられます。それにあたり、多くの就活生は志望する企業の採用HPにて企業が掲げる「求める人材像」を探してみた経験があると思います。そこでは、よく以下のような人材像が掲げられています。求める人材像のよくある例①「変化に柔軟な人」②「リーダーシップがある人」③「成長意欲がある人」・・・etcしかし、こういった情報を与えられても以下のように思える人が多いのではないでしょうか。就活生の本音①企業：変化に柔軟な人→就活生：その業界、企業における"変化"って？②企業：リーダーシップがある人→就活生：どんな背景からリーダー候補を求めている？③企業：成長意欲がある人→就活生：成長意欲が必要なのは当然では？このように、就活生向けに抽象化された採用HPの情報では、自分は具体的にどのような人材を目指せばよいのか、選考過程でどのような素養をアピールすればよいのかが見えてこないことが多いように思います。そこで、採用HPよりも色濃く「求める人材像」を反映する材料として、インタビューやスピーチでの社長の発言に注目しました。社長はその企業を代表してメッセージを発信するため、社長の発言はその企業の総意と捉えることができるからです。また、就活生へ向けたメッセージだけでなく、一般の人向けや自社社員向けの発言の中にも企業研究に繋がる情報が含まれているはずです。本記事では、有名社長・柳井正氏の発言と直近で世間を賑わせた社長の発言を例として取り上げながら、社長の発言を紐解けば企業研究できる説を検証していきます。本記事の構成企業研究例①起業家のカリスマ『柳井正社長』の発言から企業研究してみた企業研究例②みずほ、トヨタの社長の発言から企業研究してみた社長の発言から企業研究する上で注目すべきポイント最後に企業研究例①起業家のカリスマ『柳井正社長』の発言から企業研究してみたまず一例として、ユニクロやGUを子会社に持つファーストリテイリングを一代で築き上げたカリスマ社長『柳井正氏』の発言を抜粋し、企業研究に繋げていきます。ここでは、以下の4つの発言に注目し、考察します。「日本にはビジネスチャンスは少ない」「人間のピークは25歳」「これからは情報産業とサービス業だけになる」「全員がリーダーになれ！」「日本にはビジネスチャンスは少ない」NHKNEWSWEBよりNHKNEWSWEBでのインタビューにて、日本の企業がグローバル化を目指さなければいけないという文脈での発言です。海外でビジネスをしようと思うと、何も規制はない。日本は所得とか消費の問題もあるが、いちばんの問題は金利がゼロとかマイナスであること。これは裏を返していえば、日本にビジネスチャンスが少ないということ。日本は少子高齢化に加え、マイナスorゼロ金利。借り手が減り、その資金が海外へ流れています。そこで、柳井社長は「海外でビジネスを展開した方が良い。」と判断しました。事実、2018年の決算では海外での売上が初めて国内での売上を上回っています。今後の海外展開については、以下のようにコメントしています。東南アジアが一番だと思う。中国が大きく成長して、その次の成長は東南アジア、その次はたぶんインドだと。東南アジアからインドにかけてやっぱり出店していくし、そこで優秀な人材を採って、将来的な経営幹部を育成していく」「アジア40億の人々のうち、今だと10億人くらいがようやく中産階級になって、車とか家を買う前にまず服を買うでしょう。だから買ってもらえるような服をつくっていきたい。柳井社長は「今の日本にはいらいらしますよ」と言うほど現代の日本に厳しい意見を持っています。少子高齢化などに伴う市場規模の縮小により企業が海外への進出を目指すのは今や当たり前ですが、柳井社長はすでに海外をメインの市場と捉えており、そこで幹部候補になりえる人材を求めています。小売業界やアパレル業界の志望者であれば海外勤務にあまり興味のない人、もしくは消極的な人も少なくないかもしれません。しかし、今やどのアパレル企業もグローバル展開は避けて通れないでしょう。その中でも特に入社後海外勤務となる可能性が高いのがファーストリテイリングであるといえます。そのため選考過程では、海外勤務やそこでの経営への意欲があるのを前提とし、それを積極的にアピールすること、またなぜ海外なのか、海外で何を成し遂げたいのかを語れるようにしておくことが大切です。「人間のピークは25歳」朝日新聞デジタルよりこれはファーストリテイリング入社式にて以下の文脈で語れられた、新入社員を激励するための発言です。人間のピークは２５歳だと思っている。スポーツ選手でも科学者でも小説家でも。新入社員の皆さんはピークアウトが近いから、それ以降は経験と勉強。自分で学んで実行していく態度が必要だ実力主義で知られる当社なだけに、「25歳をすぎれば切り捨てられるのでは!?」とネット上で波紋を呼ぶ発言となりましたが、柳井社長の真意は異なるようです。直後に、だから若いうちに、できたらピーク前に、『自分としてはこっちの方向に行きたいな』『こういう風になりたいな』という風に思わないと、決してうまく行かないと思う。と続けており、若いうちから夢や目標を掲げることを求める趣旨であると考えられます。事実、ファーストリテイリング傘下のユニクロは、新卒既卒といった区分をなくして通年で採用する仕組みを導入しており、これは全学年が対象で、国籍も問われません。学部1年生であっても内々定が出る可能性があるということです。（ただし選考の過程では店舗でのインターンシップまたはアルバイトを経験することが求められています。）学年や年齢に関係なく、夢や目標をもった人材を積極的に採用していく姿勢がうかがえます。年功序列などの日本的な風潮や安定志向を嫌う柳井社長。若いうちから実力主義に乗って這い上がっていく姿勢を持つ人材を求めています。「何でもいいからとにかくファストリに入社したい！」という姿勢では評価されないので、入社後どういったことを実現したいのかを具体的に語れるようにしておく必要があります。ユニクロやGUでは最初の数年は店舗スタートなので、そこでの仕事内容に絡めて伝えられれば目標が具体的になるでしょう。「これからは情報産業とサービス業だけになる」日本経済新聞より日本経済新聞のインタビューにて、小売業の今後を以下のように語った際の発言です。これからは情報産業とサービス業だけになる。小売業もなくなる。すでに製造から小売りまで一体化したがそれでは足りない。デジタル化は消費者個々人の嗜好を生産に直結できる可能性を持つ。かつてのアパレル業界では、製造業者が作り、卸売業者が買い集め、小売業者が販売するという分業体制が当たり前で、ユニクロも当初は小売業者でした。しかし20年ほど前から自社企画商品を手がけはじめ、現在ではユニクロのビジネスモデルは「商品企画・生産・物流・販売までの自社一貫コントロールにより、高品質・低価格のカジュアルブランド『ユニクロ』を提供する製造小売業（SPA）」として知られています。またそれだけでなく、デジタルを駆使して店頭での各商品の売れ行き情報を迅速に各部に行き渡らせ、効率的な生産・流通計画を可能にしています。自社内商品のみを扱っているからこその強みであると言えます。それでも柳井社長は「それだけでは足りない。」と言い、デジタルがいずれ消費者の嗜好を生産に直結させうる（情報製造小売業）と予想しています。つまり、小売業が電子商取引（EC）に融合され、消費者が望む商品がすぐに生産できて、その商品の詳細な情報が瞬時に手に入る、そんなビジネススタイルを目指しているようです。柳井社長はこれを「情報の商品化」と表現しています。急速に進むデシタル化により、アパレルを取り巻く環境は大きく変化しています。「自宅で服が買える」ようになった現代、従来のアパレル業界のビジネスモデルでは生き残ることはできません。「自分の志望業界はITや通信じゃなくてアパレルだから」といって世のデジタル化に無頓着であるのではなく、変容していくデジタルビジネスを理解、考察しようとする姿勢が大切です。例えば同じくデジタルビジネスを駆使したAmazonやzozotwonとファーストリテイリングのビジネスモデルを比較してみても、それぞれ違った特徴があることがわかります。（ビッグデータのアマゾン、高度な物流システムのzozo、SPAのファストリ、、等）このような視点は業界理解が深まるだけでなく、「なぜうちなのか」という問に説得力のある答えを示す志望動機の作成にも繋がります。「全員がリーダーになれ！」起業家倶楽部よりファーストリテイリング社内コンベンションの中で、以下のような文脈で社員を鼓舞しました。社員の方、アルバイトの方、パートの方、例え今日から加わった誰であろうと、全員に「経営者になれ」、「商売人になれ」、「リーダーになれ」とお願いしたい。東南アジアでもそれぞれの国で1000億円売るようにしようと思うと、１つの会社を作って、そこで経営をやる人材を起用しなければいけない。だから、世界中で経営ができる人材の育成をやってみたい。グローバル化を重要視している柳井社長は、今後世界中に店舗数を伸ばしていくにあたり、各地で経営を任せられる人材の育成に励んでいます。柳井社長が考える世界中で経営ができる人材とは、語学力や学歴、資格といった要素を備えた人材というわけではなく、以下のようにもっと本質的なことを重要視しているようです。「学歴や国籍は関係ない。不思議だが、大学であまり勉強していない人のほうがグローバル化に向いていると思う。最初、ことばはできなくても、海外へ行って必死で仕事をやっていたら、すぐにできるようになる。それよりも、人とコミュニケーションが可能かどうか、オープンマインドに自分ができるかどうか、相手の人間に対して、一緒に仕事をしようという態度で接することが可能かどうか、そういうことのほうが、より大事なことだ。」繰り返しになりますが、柳井社長はグローバル化を重要視しており、今後さらなる海外出店を目指す上でリーダーとなる経営者の育成は不可欠のようです。選考過程では、リーダーとしての資質や組織の中心となった経験をアピールすることが重要でしょう。事実、unistyleの選考レポートを見てみると、ファーストリテイリングには「グローバルリーダー」という採用枠が設けられ、選考の過程ではリーダーとしての経験や考え方が深く問われるようです。ファーストリテイリング選考レポート（2020卒男性）の一部抜粋それぞれの面接およびGDについて、社員の人数および役職、面接を受ける学生の人数、面接会場、面接時間、質問内容、面接の雰囲気、面接の感想についてご記入ください。面接がない場合は「なし」とお答えください。【１次面接】学生１：社員１（本部で営業をしている中堅社員）質問内容・自己紹介・リーダー経験と、リーダーでないポジションでチームを支えた経験は？→その深掘り・リーダーになった時に学んだこと・リーダーとしての失敗談・逆質問【２次面接】学生１：社員２（人事部長）質問内容・あなたはどんなリーダー？・リーダーの資質として足りないところ、あるところ・なんで東南アジアにこだわりある？・良いリーダーだったと思う？・リーダーとして改善すべきところは？・メンバーとしてやるチームとリーダーの違いはなんだった？・なぜリーダーやろうと思った？本選考において評価されたと感じたポイントや選考において重視されていたと思う点についてお答えください。（100文字以上）リーダー経験が多くあったことと、リーダーにというポジションについての考えに芯があったことが評価された。ファーストリテイリングは、リーダーとしての経験や資質があるかどうかで見ている。実際に、リーダー経験などのチームを率いた経験やリーダーについてどう考えているかをかなり深掘りされた。面接において印象に残った・回答に困った質問をお答えください。・あなたはどんなリーダー？・リーダーの資質として足りないところ、あるところ・あなたにとって悪いメンバーと良いメンバー違いは？・良いリーダーだったと思う？・リーダーとして改善すべきところは？面接・GDなど各選考フローにおいて心がけていたことをお答えください。（100文字以上）リーダーらしいエピソードや振る舞い、話し方や雰囲気を心がけた。最初の数年は必ず店長になるので、そのような部分（明るいか、はっきり話すか、清潔感、挨拶）をしっかり見られていることを意識した。突拍子のない質問でも怖じけずかないようにした。このように、リーダーとしての経験や考え方についてかなり深堀りされています。また、語学力よりマインド重視といっても決して語学力がどうでもいいというわけではありません。グローバルマインドを備えた学生であれば結果として語学力の強化にも積極的なはずです。実際に面接にてTOEICを受けていない人がそこを突っ込まれたという選考レポートもあります。ファーストリテイリングのES・選考レポート一覧はこちらからこのように、発言の趣旨やその背景を理解すると、ファーストリテイリング主要子会社であるユニクロやGUが採用HP中で掲げている求める人材像（「高い志」や「リーダーシップ」など）もより具体的にイメージできるのではないでしょうか。ユニクロの採用HPはこちらGUの採用HPはこちら企業研究例②みずほ・トヨタの社長の発言から企業研究してみた次に、直近で世間を賑わせた社長の発言2つを抜粋し、企業研究に繋げてみます。「ゼネラリストに価値はない」（みずほFG坂井辰史社長）週刊東洋経済より2019年8月、みずほファイナンシャルグループは2019年度から始まる中期経営計画の期間を従来の3年から5年に変えて、抜本的な改革を行うことを発表しました。その際、同社社長である坂井辰史氏は週刊東洋経済のインタビューにて次のような発言を残しています。極端な言い方をすれば、ゼネラリストというのは、社内のことをよく知っている人で、社会に出たときにバリューのない人だ。それぞれが『スペシャリスト』でなければいけない。マイナス金利政策が経営に影響し、これまでの事業モデルでは立ちいかなくなっているメガバンク。そんな非常事態での改革にあたって、みずほはさまざまな分野の担当者たちをまとめ上げられるような人材ではなく特定の分野において突出した知識や経験を持つ人材を求めていることがわかります。「終身雇用限界」（トヨタ豊田章男社長）日経ビジネスより2019年5月、トヨタ自動車社長豊田章男氏の以下の発言が世間に大きな衝撃を与えました。雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた。ハードからソフトへのビズネスモデルの変化やビジネスの短サイクル化などが影響し、日本の大企業を支えてきたメンバーシップ雇用が限界を迎え、実力主義的なジョブ型雇用への移行意思が読み取れます。日本的雇用の象徴的な存在であったトヨタですが、今後は「日系大手は入ってしまえば一生安泰」というイメージを持った安定・安心を求める就活生は評価されません。上記のファーストリテイリング同様、入社後どういったことを実現したいかをはっきり示す必要があるでしょう。このニュースに関する詳しい記事はこちら社長の発言から企業研究する上で注目すべきポイントそれでは、社長の発言を考察する際に注目すべきポイントを紹介します。①社長が目指しているその企業の成長の方向性どの社長も自社を成長させたいと思っていることは共通ですが、その方向性は様々です。既存の市場で既存の製品やサービスをさらに浸透させたいのか、新しい市場や新しい製品・サービスを目指すのか、またそれらは具体的にどの点が新しいのか、、などなど、その方向性に沿うような人材像を考察しましょう。海外という新しい市場で、情報製造小売業という新しいサービスを展開しようとしているファーストリテイリングでは「グローバル化」と「デジタル化」が重要であるという先述の考察例のように、社長が目指す企業成長戦略から求められる素養が見えてきます。②社長が考えるその企業の強み自社の強みは社長にとって誇りであり、事業を展開していく上での武器です。ファーストリテイリングがSPAという独自のビジネスモデルで小売不況を跳ねのけているように、こういった独自の強みは他社では語れないポイントです。特に同業他社との強みの違いを意識することでその企業独自の志望動機の作成に繋がります。③社長が考えるその業界の今後めまぐるしく変化するビジネスにおいて、社長は常に生存戦略・成長戦略を練っています。その道のプロでありビジネスのプロである社長の分析は、その業界の今後を考察する上で大変参考になります。柳井社長が小売業の終焉を予想しこれからの情報産業の重要性を説いているように、業界の未来だけでなくそこで重要になってくるであろう素養やスキルも見えてきます。このように、社長の分析によって自分自身の考えだけでは行き着かないような深い業界研究に繋がります。最後に志望する企業やその社長が有名であるほど、インタビューやスピーチも多いと思います。本記事で示したような視点で紐解けば、その企業の境遇や求める人材像が色濃く見えてくることもあるので、企業研究・業界研究に役立てるのも一つの手法かもしれません。もちろん、参考になるものもならないものもあるので、情報を自分なりに取捨選択し、本当に必要な部分だけを活かすことを意識していただければと思います。最後に企業研究に役立つ記事と社長の発言に注目した記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【関連記事】・・・ 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早めに動き出すのが吉？16卒就活生が解説する新卒スケジュール 早めに動き出すのが吉？16卒就活生が解説する新卒スケジュール 皆さん、こんにちは。16卒就職活動真っ只中の慶應生です。本日は現3年生向けに就職活動の流れを説明したいと思います。経団連の協定では昨年から3月解禁となりましたが、実際今年も多くの企業がインターンという形で学生との関わりを持つ機会が多かったように感じます。また、友人でも解禁前からすでに内定をいくつかの会社からもらっている、という人もいました。まだやらなくていいでしょ‥そう思ってる3年生も多くいると思いますが、一度流れを把握することで1日でも早いスタートを切ってもらえれば、と思います。スタートダッシュ「5月サマーインターン説明会」早い人だとすでに動き始めている方もいると思いますが、この時期から大きなイベントが始まっていきます。また大手の就活サイトも新卒用のページがオープンします。この時点だと行きたい会社をイメージできている人は少ないと思います。私自身も父の影響でなんとなくメーカーかなーと考えていました。また普段特に接点のないBtoBの会社など知らない業界も多いのではないのでしょうか。なのでこの時期は様々な業界に触れてみる、ということが大切です。最初は全く興味もなかったけど話を聞いてみるといいかも‥であったりとか、華やかそうに思ってたけど自分にはあまり合わないかもな‥と思うこともしばしばあります。ES・面接対策「6〜7月サマーインターン選考」大企業からベンチャー企業まで選考が始まります。業界だと金融、広告業界の多くは取り入れているようです。とは言っても積極的に動き出している学生はそこまで多くないイメージで、感覚ではありますが慶應の場合だと普通の学生でおよそ3割程度の参加、体育会系の学生はほとんど参加していません。その中で出している人は10社程度、平均的な学生だと5社程度の応募かと思います。私自身は4社の選考に参加しました。基本的には面接の回数はそこまで多くありません。内容としては、志望動機を深堀されるというよりは学生時代頑張ったことから、過去のことを深堀してくる面接が中心かと思います。会社によっては合格すると別ルートで本選考に臨めるという会社も多いようです。有名なところだと、東京海上日動、電通、博報堂、リクルート系列、DeNAなどのIT系の会社はそうだと言われています。またP&Gはインターンシップで優勝した人は最終面接まで招待する、ということを標榜しています。この時期は、特にテスト期間とも被るため早めの対策をすることをお勧めします。またせっかく時間を割いて受けるのだから、ただただ面接の慣れのためにやる、というより、しっかりとした準備を行って臨むと良いと思います。参考：就活が圧倒的に有利になる！これだけは参加すべきサマーインターン5選参考：東京海上のインターン面接は最高の自己分析ツールなので絶対に受けるべき内定への近道「7月〜8月サマーインターン実施」選考に受かると夏休みを使ってインターンシップに参加できます。会社にもよりますがおよそ1週間程度が平均でしょうか。外資系コンサル、外資系投資銀行、ベンチャーはこのインターンシップで優秀な成績を残すとそのまま内定をもらえる会社もあるようです。私自身は選考に落ちてしまったため、秋冬以降のインターンの準備、具体的には幼少期の頃から自身の一貫性を突き詰めていました。就活本格化「9月〜1月秋・冬インターン選考」この頃から更に多くの会社が参入してきます。16卒の場合だと夏に実施していた業界に加えて、メーカー、インフラ、総合商社も実施していました。例年実施していなかった三菱商事や三井物産など就活生に人気の会社も参加していました。加えて外資系の企業や経団連に属していてもテレビ局などの企業では本選考も始まります。多くの学生が12月頃から意識し始めている印象です。夏と違うことは、選考プロセスが短く、インターン自体の期間も1dayなど短いものが増えているということです。ただ参加した人の話を聞いていると、例えばインターン後に会社からのアプローチがあったりと選考に有利な感じは出ていない印象なので、業界理解、企業理解に使う程度の認識を持つと良いかと思います。私自身はこの時期は夏に見ていなかったベンチャー、メーカーを中心に見ており、ベンチャーのインターンシップに参加しました。内定への近道「12月〜2月秋・冬インターン実施」夏と同様、基本的には1週間程度で実施しています。ただ先にも述べたように1dayなど短期間のものもあります。これも夏と同様ですが、コンサル、外銀、IT系のメガベンチャーではここで優秀な成績を残すと内定をもらえることもあるようです。私の友人も某IT系コンサルのインターンで優勝し内定をもらったり、某IT系メガベンチャーの内定を持っている人もいます。また、インターン生だけの説明会などもあるようで、参加することで3月以降の就活で有利になると言えるかもしれません。実際私自身はインターンに参加していた会社から内々定を頂きました。説明会ラッシュ「3月経団連の解禁」各会社のマイページがオープンされ、個別の企業説明会が実施されます。サイバーエージェント、楽天、ソフトバンク等の若い大企業は内定が出だしているようです。また通常の説明会が実施されている裏ではインターン生に向けて特別な説明会を実施している会社もあります。私は興味のある業界の説明会に1日2社程度参加しつつも、夏に最終で落ちた会社から2月末に連絡が来て、模擬面接会、キャリア相談会、社員座談会という形で選考のようなものを受けています。説明会から内定まで「4〜7月説明会ES面接」ここは会社によって全く違います。4月末時点でエントリーシートを締め切る会社もあれば、6月以降にしかエントリーシートの内容を発表しない会社もあります。4月末時点で締め切っている会社としては、消費財メーカー、製薬会社、ゼネコン等が挙げられます。また、経団連の会社でも内定を出している会社もあるようで、友人でも電力会社、インフラ会社、BtoC消費財メーカーから内定をもらっている人もいます。イメージだといわゆる日系大企業は解禁日まで待っているようです。私は志望している業界がまだ始まっていないということもあるのですが、3社程度しかエントリーシートを出していません。多い友人だとざっくばらんに受けて15社程度提出している人もいます。参考：エントリー戦略の概要短期決戦「8月経団連企業の選考実施」いわゆる大企業の選考が始まります。もちろんまだわかりませんが、去年の傾向からみると8月の1ヶ月間で具体的にはメガバンク、総合商社、重工重電メーカー、証券会社などある意味堅いイメージを持つ会社が多く内定を出すことが予想されます。昨年までだと夏選考という形で4月に内定をもらえなくてもチャンスがあったということですが、今年は短期決戦となりそうなので若干焦りを感じています。8月以前に内定をどこかで確保しつつ、8月以降の本番に備える、というのが定石になるのでしょうか。10月内定式おそらくここも変わらない、というのが大半の意見のようです。ここで正式に次年度4月からの入社が決まります。早期から準備を！以上が新卒の就活の流れになります。もちろんまだ始まってない部分もありますし、絶対に正しいわけではないと思いますが、一つ言えることは早く始めることに越したことはない、ということです。特に普段しない大人とのコミュニケーションは面接を通して慣れていくしかないと思っています。いざ3月から始めよう、と思うと、業界を絞って会社決めて、自己PRを作って‥とやることが膨大です。逆にインターン選考を受けておけば、解禁時点である程度絞り込めているため、効率的に準備もできるかと思います。是非とも周りがスタートしていない今の時期にまずは説明会から、足を運んでみると良いのではないでしょうか。参考：3月から就職活動をスタートする学生がまず最初に読むべきunistyle記事20選photobyLindseyTurner 42,310 views
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