インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法

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最終更新日:2024年01月22日

インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法

現代の新卒就活では、本選考と並んでインターンシップが切っても切り離せない存在になっています。

下記のエントリーでも紹介しましたが、「本選考との関係」という観点においては、インターンに参加する目的や企業にとっての位置づけは主に3つに分類されます。

本選考との関係の3つのケース

(1)インターンでの評価が内定獲得に直結するケース
(2)インターンへの参加・取組みによって本選考で優遇されるケース
(3)インターンと本選考が本当に切り離されているケース

一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。

今回は、インターンでの優遇度合いと並んで就活生が気になるところである、コンテンツとしてそもそも何をやるか、すなわちインターンの内容について取り上げていきます。

本記事を通読すれば、これから参加するインターンの時間を有意義に使うことが出来るでしょう。

もっと言えば、インターン当日に評価され内定獲得に一歩近づくことことにも繋がります。

是非、最後までお読みください。 本選考とインターンの締め切り情報

企業から見た、インターンを実施する目的と内容

企業が行う採用活動は、それが直接的に利益を生む事業行為ではありません。そこにわざわざ投資をしてインターンシップを開催している以上、認知度の向上・優秀層の囲い込み等何らかのリターンを獲得することを企業側は目的にしています。

当然ですが、実施する目的があるのであればそれに沿ったコンテンツを組み込まなければなりません。

例えば、認知度の向上やエントリー数の増加を目的としたいのにも関わらず、若干名を採用し長期間の現場実践型インターンを実施することは合理的ではないでしょう。

「なぜ多額の費用をかけてインターンを開催するのか」、企業はそれに向き合い、いつ開催するのか・何日間で開催するのか・どういう選考フローにするかといった内容を詰めていくことになります。

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「インターンの内容」の4分類

先述した「インターンを実施する目的」に沿って開催されるインターンは、類似したもの同士である程度パターン化することが可能です。

ここでは、中でも代表的なインターンのコンテンツを紹介します。

※ここで言う「インターン」には、下記エントリーにあるような「ベンチャー企業での有給長期インターン」は含まず、企業が選考活動・広報活動のために行うものに限定されます。

インターンの分類(1)内定直結!?現場実践型インターン

今更ですが、「インターン」とは英単語 "internship" に由来する言葉です。

internshipとは元々は何もグループワーク→発表を3日間でやるみたいなものではなく、欧米を中心にスキルや実績を高めるための職業訓練の位置づけとして実施されるものです。日本のようなポテンシャル採用が一般的でない欧米等では、大学卒業後にインターンシップでスキル・実績を積み、その成果を買われる形で就職するという割合が高くなります。

そのため、就職活動を始める前はこの分類を「インターン」の一般的なイメージとして持っていた方もいるかもしれません。

現場実践型インターンでは、実際のオフィスや研究所で社員と机を並べて文字通り現場に近い形で就業体験が出来る点が特徴になっています。単なる「見学」ではなく「働く」ことに重点が置かれるため、多くが数週間以上の期間をかけて行われます。

現場社員が主に指導社員も兼ねて長期間に渡って実施されるため、企業からすれば稼働が大きくかかり、対応できる学生数は限られます。すなわち、この手のインターンに参加するには厳しい選考を勝ち抜く必要があり、最も参加の難易度が高いインターンに分類されると言えるでしょう。

一方で、少人数でより現場に近い指導を受けられることから、インターン中の取組みと内定獲得の関係性は高まりやすいと言えます。評価が高ければ実質的な即内定や本選考のフロー大幅カットも期待できるため、多少拘束期間が長くとも積極的にチャレンジしていきたいところです。

インターンの分類(2)再頻出!?グループワーク型インターン

3日~5日程度の日系企業で割合が高いのが、このグループワーク型インターンです。

企業の仕事内容を直接体験するというよりは、事業内容に関連したグループワークを6名程度の学生で行い、最終日に発表を行うというのが一般的になっています。

実際に就職活動を始めるまでは、「企業を知る」という意識でインターンを捉えている就活生は少なくないように思いますが、実際に参加してみるとこの手の内容が多いことを意外に感じた方もいるかもしれません。

初日にいきなりグループワークを始めるというよりは、座学のような説明から入りある程度のインプットを行うことも多いのですが、グループワーク自体はある意味一番「直接的な仕事理解」という観点からは離れるコンテンツとも言えます。

そのため、自分なりに意味付けをして吸収する姿勢で臨まないと、参加の意義を感じにくいケースがあるため注意が必要です。

インターンの分類(3)多くは相乗り!?対話・見学型インターン

経営の3要素はヒト・モノ・カネと呼ばれますが、実際に働く人との対話や企業が持つ設備について見学を実施するインターンもあります。

こちらはインターンとして「社員座談会だけ」「工場見学だけ」実施というケースはそれほど多くは無く、例えば「基本はグループワークだけど2日目午後に20分×4タームの座談会がある」といったように他のコンテンツと一緒に実施されることの方が多い印象です。

また、どちらも本選考解禁後のイベントとして実施されることもあります。

社員と話をしたいのであればOB訪問でも実現できるかつよりリアルな話が聞ける可能性が高く、施設を見たところでESや面接の精度が高まるわけでもないからこの手のインターンは不毛だという意見も耳にします。

確かにこれに参加したから即内定ということはまずありませんが、社員対話会や施設見学が本選考エントリーの必須条件となっている企業・別のインターンの優遇に直結する企業もあるにはありますので、その辺りは個別企業の正確な情報収集が必要になります。

直接の優遇が少ない分、内定獲得にどう結び付けるかについては就活生次第の側面が強いことが特徴と言えるでしょう。

インターンの分類(4)参加は簡単!?説明会+α型

最後に、基本は人事や現場社員のプレゼンを聞く形式で、途中でグループワークやら座談会やらが入ることもあるという企業説明会+α程度のインターンも存在します。

だいたいが数時間~1日程度で、マイページからエントリーするだけで選考無しで参加できるものが多いのが特徴です。

ここまで来ると「インターン」と言っていいものなのかは意見が分かれるところかもしれませんが、1dayインターンの中には意外とこの形式のものは多い印象です。

学生側が動いて参加するコンテンツは少ないため、インターン中の取組みというよりは、あっても参加回数をカウントし本選考の際の参考にするぐらいの位置づけのケースがほとんどになります。

本記事のメインテーマは、分類(2)グループワーク型インターン

上記のように一口に "インターン" と言っても大きく分けて4つの分類があり、当然これら4つに当てはまらないコンテンツも存在しています。

本記事では、中でも分類(2)グループワーク型インターンを主軸に解説を加えていきます。

取り上げる理由としては以下の3つが主軸として挙げられます。

  • ベンチャーから日系大手企業まで幅広く導入している実施形態である
  • 参加倍率がそこまで高くないものもあり、多くの就活生が一度は経験する
  • グループワークはインターンに限らず本選考や入社後にもやる可能性がある

インターンのグループワークで多いテーマは何か

ここまではインターンという大枠から分類を行っていきましたが、その中の1つである「グループワーク型インターン」も、さらにテーマ毎に細かく分類することが可能です。企業規模や業界によって様々なグループワークのテーマがありますが、中でも頻出なのが「新規事業立案」ワークになります。

もちろん、全企業のグループワーク型インターンのコンテンツを収集しているわけではありませんが、unistyleに掲載されているインターンレポートだけ見ても、新規事業立案型は業界問わず幅広く実施されている印象があります。

一口に新規事業立案といっても、実際に当該企業が今後実践していくビジネスモデルを考えるものもあれば、「日本の社会課題を解決せよ」のような抽象度の高いものまで様々です。

余談ですが、テーマについてはケース問題のように数年使い回されることもあるため、過年度の内容を1度見ておくことは有効です。

就職活動を始めるまでは、まさかこれだけの企業が「大会議室で何班かに分かれる形で机を並べインターン生で新規事業について議論し、適宜社員からフィードバックを貰いながら最後に発表を行う」というある種パターン化されたコンテンツを実施しているとは思いもしなかったという方は少なくないと思っています。

では、なぜグループワーク型の中でも新規事業立案をテーマにする企業が多く存在するのでしょうか。

新規事業立案型ワークが多い理由(1)「事業を生み出す」トレンドと広報効果

「真の安定とは、安定した組織への所属ではなく、個人として市場価値の高いスキルを身につけることである」

「真の安定とは、変わらないことではなく、常に変化・対応し続けることである」

上記のような話を近年耳にする機会は多くなってきています。

「大企業に勤めれば一生安泰」の時代は過ぎ、大企業でも時代の流れに沿った変革が今後はより一層強く求められることになるのは今さら言うまでもありません。

そんな「これまでに無い新しい何かを生み出す」ことが求められているのは、多くの就活生が何となくでも認識しているはずであり、どちらかと言えば好意的に捉えるケースの方が多いものだと考えています。

例えば、現在人気絶頂の総合商社ですが、就活生と話していると「トレーディングから事業投資にシフトしているところが面白そうに感じた」ということを述べる方が意外に多い印象があります。何となくですが、トレーディング=地味で泥臭い仕事・事業投資=先進的かつ華やかな仕事という漠然としたイメージは、総合商社の人気向上に少なからず影響している印象ですらあります。

総合商社はイメージ先行のミーハー就活生がとりあえず受け全滅してしまうケースが多く、ビジネスモデルや仕事内容を正しく理解し、本当にそれが自分に向いているものなのかを深く考えられている就活生はそれほど多くないと思っています。

また、日系大企業の多くは、まだまだ既存の商材・ビジネスモデルの延長の事業がメインになっており、実際にいわゆるゼロイチのような真の新規事業立案に携われる社員は少数だったりもします。すなわち、「新規事業立案ワーク」は実際の仕事体験とはかけ離れているケースが多いという意味になります。

それでも多くの企業が新規事業立案ワークをやり続けるのは、「ウチの企業はこういう提案も出来る・こういう事業に携われる可能性がある」という一種の宣伝狙いもあるのかもしれません。

純粋な仕事体験を就活生にやって欲しいのであれば現場実践型インターンを開催しているはずであり、効率性を重視しグループワークで済ます企業の場合は多少なりとも上記のような思いがあると考えられるでしょう。

新規事業立案型ワークが多い理由(2)企業が求める素養との親和性

理由(1)ではどちらかと言うと「広報活動」寄りの話をしましたが、こちらはもう一つの主要なインターンを開催する目的である「優秀な人材の見極め・早期接触」に近い話になります。

仕事というものには基本的に正解がなく、何を・どのように進めていくかについて試行錯誤しながら行動していく必要があります。

「仕事が出来そうか」という観点が採用基準の一つである以上、現時点で最も確実な選考方法は「実際の現場で仕事をさせて成果を見極めること」でしょう。

しかし、当然それには準備や人的な稼働がかかる中で、「新規事業立案」という形がないものから生み出す力を疑似的に判定していることが考えられます。

「これがあるからその通りやって成果を出す」ではなく、「何も決まっていない段階からあらゆる条件から考えてより良い提案をする」という"正解が無い度合い"をより高めたテーマを設定することで、今の時代に求められる素養を持っているかを見極めようという意図が考えられます。

ちなみに、仕事での振る舞いを仕事をせずに想像するという意味では、グループディスカッション(GD)も近しいことが言えます。

仕事においてもディスカッションを通して打ち手を決めるという場面は多くあるため、ビジネスでの振る舞い≒グループディスカッション(GD)での振る舞いと考えて選考に取り入れているのだと思われます。

また、それ以外にも、多人数を少ない面接官で1度に見られるといったメリットもあります。

新規事業立案型ワークが多い理由(3)受入れの幅広さと発想の多様性

先述した分類(1)〜分類(4)のインターンのうちどれを実施するか選択するためには「学生の受け入れ人数」というのが一つの指標となります。

多くの学生を参加させれば、それだけ接点を増やすことが出来る一方、稼働の手間増加や1人ひとりを見る時間の減少など、目的を鑑みながら実施内容を決定していくことになります。

新規事業立案ワークでは、既存の考え方にとらわれない柔軟な発想が求められます。ありきたりではない質の高い提案をするには、異なるバックグラウンドを持った多様な人材が集めるとうまくいくことが往々にしてあります。

「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない」という考え方がありますが、特に実行フェーズまで携わらないワークであることから、実現性以上に発想力豊かなアウトプットを期待される点が特徴になります。企業が採用HP等で人材の多様性を謳うことが多いのも近しい背景があるかもしれません。

まとめると、以下2つの両者の相性の良さが数が多い一因であると考えられるでしょう。

  • グループワーク型インターンはそれなりの人数の学生を一度にさばけるのに加え、新規事業立案は大抵文理問わず幅広い層の学生が参加できる
  • 新規事業立案でよい提案をする上では、多様な人材でグループワークをすることが重要となることが多い

新規事業立案インターンでありがちなこと

これまで見てきたように、新規事業立案インターンは多くの就活生は経験しているものである以上、いわゆるあるあるネタに近い共通認識を持つ部分も多くあると思っています。

先述した通り、新規事業立案インターンにおいて人事やメンターは「若者の自由な発想」のようなものに期待するケースが多いため、下記のようなあるあるを認識しておくことはよいアウトプットに繋がる可能性が高いでしょう。  

ここでは、新規事業立案の特性上遭遇しやすい事柄について触れていきます。

新規事業立案インターンあるある(1)高齢者にターゲティングしがち

新規事業立案インターンの進め方は企業によって様々ではありますが、学生に完全に丸投げというよりは、ある程度方針が企業によって提示される方が多い印象があります。

その序盤のフェーズで実行されるのが「市場選定」になります。要は、誰に/どこに対してアプローチしていくのかを理由立てしながら説明するフェーズです。

その中でも特に選定されがちなのが「高齢者層」になります。

少子高齢化は日本の大きな社会課題の1つであり、「高齢化率が高まっている→高齢者層は市場として拡大が見込まれる→高齢者層にターゲティングすれば売上の拡大が見込まれる」というようなストーリーを丁寧に説明するプレゼンというのは度々見てきました。

もちろん高齢者層を選ぶそれ自体が悪いわけではないのですが、ターゲティングするのであれば高齢者層の実態については正確な理解が必要でしょう。

例えば、60歳代前半の男性の有業率はほぼ8割と言われています。定年や平均寿命が高まった昨今では、いわゆる高齢者=リタイア後の悠々自適な生活というイメージが当てはまらなくなるケースが増えています。

「人口割合が高まる→市場規模が高まる→事業拡大が見込まれる」というのは必ずしもイコールで結ばれるものではなく、ストーリー立てとして妥当なものかどうかの検証はしていく必要があります。

新規事業立案インターンあるある(2)AIをソリューションとして使いがち

新規事業立案ワークで多くの時間を要するフェーズの1つが、ビジネスのテーマに対する具体的な方策を詰めていくところになります。

参加先の業界やワークのテーマによって様々だとは思いますが、現代のビジネスは情報技術なしには成り立たないものが多い以上、何らかの形でICTの分野が絡んだ提案をすることは多いでしょう。

ICTと言ってもアプローチの仕方は様々ですが、特に多く見受けられるのが、AI(人口知能)を用いた内容です。

「人の代わりとなって何かすごいことが自動で出来そう」ぐらいの認識で、この手の話に詳しくないが何となくトレンドとして把握しているぐらいの方は多いのではないでしょうか。

ひとくちに"AI"といっても様々な分類があり、当然現段階で出来ることと出来ないことがあります。必ずしも、AIを使うことがやり方として最適とは限りません。

「AIだったらとりあえず実現してくれるだろう」ぐらいで「AIで画像認識させる」「AIで無人化する」ことをソリューションとする際には検討不足となっていないか注意が必要です。

AIが効果的な役割を果たす局面は多々あるでしょうが、「思考停止の人口知能使用」になっていないか考慮した上で具体化していくべきでしょう。

AIの出来る/出来ないについては2019年ビジネス書大賞を獲得した『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』が参考になります。
 


『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』

新規事業立案インターンあるある(3)メンターが手のひらを返して褒めてきがち

こちらは新規事業立案インターンだからこそ起こるあるあるというよりは、メンターがつくインターン全般に共通する内容になります。

メンターは基本的にインターン生に対して適宜フィードバックをしていく役割を果たしますが、その際「序盤は辛口の言葉で厳しいフィードバックをしていたが、最後は『よくやった』みたいに手のひらを返して褒めてくる」というパターンがあります。

これはインターンに限らず新人研修等あらゆる場面で用いられる技法で、「叱る→褒める」の流れを重めに作ることで「自分は認められた」と自己肯定感を強く思わせる効果があると言われています。

実際、ある日系大手メーカーで(新規事業立案ではないですが)グループワーク型インターンのメンターを複数回担当したことがある方に話をきくと、人事の方から「序盤は厳しく終盤は褒める感じでいってほしい」といったフィードバックの方針を指示出しされたという実例がありました。

インターンは事実上企業の広報活動の一貫である以上、多くの企業にとって自社の "ファン" である学生を増加させることはインターンの目的になります。

「自分が認められたインターン」であるならば、単純に楽しいものと思えたり・入社してからも自分を評価してくれる環境なのではないかと深読みしたりと、学生側が好意的に感じることに繋がるという狙いもあるのかもしれません。

新規事業立案インターン参加に向けたアドバイス

続いて、これまで指摘した内容を踏まえて、新規事業立案インターン参加に向けた心構えや当日の取組み方について触れていきます。

新規事業立案インターンへのアドバイス(1)基本はGDとやることは変わらないことを認識すべき

「新規事業立案」と言われると何だかスケールの大きい特別なことをやるような気もしてしまいますが、基本的には採用選考で実施されるグループディスカッション(GD)とやることはそれほど変わらないと思っています。

要は課題の特定・市場選定といった土台準備をしたうえで具体的な打ち手を策定していくことが基本であり、時間やフィードバックがあるぶんより精度を高めることが違いになります。

下記のエントリーのようなグループディスカッション(GD)の総論についてインプットしておくだけでも効果があるでしょう。

新規事業立案インターンへのアドバイス(2)新規性だけでなく、妥当性・収益性も考慮すべき

新規事業立案とは、これまでにない新しい事業を机上で創出し発表するものであることから、ありきたりな提案というのは一般的に評価されません。

一方で、その評価軸はどれだけ奇抜か・どれだけ思いつきにくいかではありません。

下記のエントリーにあるように、どれだけ「理にかなっているか」という部分についても重要な評価材料になります。

「志望企業で実現したい新規事業やプランの提案」といった設問を前にすると、これまでにない斬新な提案が思いつかないからと悩んでしまう学生も多いと思います。

しかしながら、過去の内定者の回答を見ていると、案外「斬新さ」などセンスによる要素があまり盛り込まれていないものも多くあります。

こうした設問でセンスよりも大切なのは「理にかなった提案であるかどうか」だと思っています。

その中で特に考慮すべきは、「その企業が」当該ビジネスを実現する意義がどこにあるかを検討することです。

もちろん同業界の企業であればビジネスモデルは近しいものがあるため完全な差別化は困難ではありますが、業界内での立ち位置や現在の事業ポートフォリオを鑑みた上で、なぜ自社がその事業に新しく取り組むといいのかについて論理立てた説明ができるといいでしょう。

また、グループワーク型インターンは机上での議論であり実行フェーズまで携わらないため提案したもの勝ちの側面は確かにありますが、「どうそれを実現するのか」についてもある程度具体化することで提案の質が高まります。

企業もそのワークで提案した内容をビジネスとして実行していくのであれば、収益性の観点からも「やるべき理由」を作っていくことが必要になります。

大きな社会課題のテーマ設定や華やかなソリューションを掲げること自体は大いに問題ありませんが、是非このようにビジネスとして実現妥当で、かつ収益を生むものである点を伝えられるよう意識していただければと思います。

新規事業立案インターンへのアドバイス(3)フィードバックはこまめにもらうべき

先述した通り、新規事業立案インターンに限らず、ある程度の期間を要するインターンではメンターと呼ばれるような現場社員がグループにつくことが多くなっています。

メンターがいない場合でも、グループワーク中は近くにいる人事に適宜質問・相談出来るケースがほとんどかと思います。

これはよく若手社員の仕事への心構えのような記事でもしばしば取り上げられる話ではありますが、完成度が低い状態でも早い段階でフィードバックを貰いにいくことはインターンに限らず仕事の進め方として基本になります。

もちろんフィードバックに一切時間をかけず最初から誰も文句をつけようが無い完璧な提案を一発ですることがスピード感の観点では理想ですが、現実的ではありません。

例えば市場選定の段階で理由付けも含めチーム内で合意した内容を伝えるのではなく、ある程度アイデアベースで固まっていない複数案を壁打ちして評価を得た方がいいという意味です。

早い段階でのフィードバックは、方向性のズレによる後からの大幅な手戻りを防ぐことはもちろん、他者へのアウトプットを増やすことで自分たちの中の考えもよりクリアになる効果が期待出来ます。報告をマイルストンとしてこまめに設定することで、時間に限りがあるグループワークでもメンバーが同じ方向を向いて議論を進めることにも繋がるでしょう。

よく、「皆さんのことを学生としては扱いません(社員同様に接します)」「皆さんの提案は本当に会社の事業に組み込まれる提案として受け取ります」みたいな "現場感" を強く出してくるインターンがあったりします。それを聞いて委縮してレベルの低いことを言えないものだと行動できなくなる方もいるかもしれませんが、結局は人事も当然ですが学生相手であることは認識しています。

そもそも、新規事業立案なんてものは仕事として難易度が高いものであり、社員であっても最初から質が高い提案が出来る人はそうそういません。何なら、メンターですらそれに携わったことがないというケースすら多くあるでしょう。

もちろんやり方として、「ほとんど考えてないんですけどとりあえずフィードバックをください」のように相手に丸投げするのはよくありません。一方的にアドバイスを貰うのではなく、メンターと対話・議論を重ねていく中で自分たちの意見や検討結果を伝えていくことが肝心になります。

最後に ー 定着すべきは、形式よりも考え方

通年採用の開始を始め、日本の新卒就活の形態は今後大きく変わっていくことが予想されており、もはやインターンというやり方ですら時代遅れだという主張も見かけるようになってきました。

とは言え、新規事業立案のような「これまでに無い新しい何かを生み出す」こと自体は今後ますます必要になることから、グループワークという形でなくとも考え方として身に着けていくことは肝心でしょう。

インターン・研修・職場実践含め、皆さんがどこかで本記事の内容を活用される機会があれば幸いです。

グループワークや何らかの提案で迷ったら、是非この記事に帰ってきてください。

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就活生の3割が男女差別経験があると告白。女性が差別されてしまう理由とは 就活生の3割が男女差別経験があると告白。女性が差別されてしまう理由とは 就活生のみなさんは就活において男女差別を経験したことがありますか?実は3割の就活生が就活において男女差別を経験しています。例えば、「採用人数が男女で異なっていた」「男女別々で説明会が実施されていた」などの事例が過去にありました。なぜ女性が差別されてしまうのか、またどのような男女差別が存在しているのかについて本記事で解説していきたいと思います。就活生が実際に経験した男女差別日本労働組合総連合会が就活生1000人に就活における男女差別の経験について調査を行ったところ以下のような結果になりました。就活生1000人中「就活中に男女差別を感じたことはある」と回答した割合は28.3%でした。「ある」と回答した就活生の方が少ないとはいえ、実際に約3割の就活生が就活差別を経験しています。就活差別の内容として、差別経験があると答えた283名の就活生に「どのようなことで差別を感じたか」と聞いたところ、43.8%と最も高かったものが「採用予定人数が男女で異なっていた」であり、42.4%で次に高かったものが「男女で採用職種が異なっていた」という差別経験でした。その他に挙げられた男女差別の経験は以下の図の通りとなっています。引用:就職差別に関する調査2019男女差別は男女雇用機会均等法によって禁止されているにもかかわらず、未だにこのような男女差別が起こっているというのが現状です。また、過去にはこのような事例があったそうです。「私は、Fランク大学の女学生です。私がF社の説明会に申し込もうとすると「満席」であると通知されます。しかし、同じ大学の男性が申し込もうとすると「受付」になることを確認しました。何人かに協力してもらい、事実確認済です」引用:就活生がネット告発!男女差別をする企業が炎上!このような男女差別の事例の他にも、面接で「女の子だから一般職で来てくださいね」「女だから結婚したら仕事続けなくていいもんね」などといったような差別も起こっているのが実情です。参考:学生が軽蔑した面接担当者の「ひんしゅく発言」なぜこのような男女差別が起こってしまうのでしょうか。以下で女性が差別されてしまう理由について解説していきます。男女差別が生まれる理由男女差別が生まれる理由は様々ですが、大きく分けると以下の2つが挙げられると考えています。女性はライフイベントがある職種によっては男性を優先的に採用してしまう女性はライフイベントがある企業は新卒を雇う際に将来的に活躍してくれる人材を採用しています。また、採用活動には多額のコストがかかっているため、簡単に辞められてしまうと企業は困ってしまいます。また、厚生労働省の離職状況によると、男女関わらず新卒の約3割が3年以内で退職してしまうというデータが出ており、中でも女性は結婚、出産、子育てなどのライフイベントの際に男性よりも辞めてしまう傾向が高いのではないかと言われています。その分男性は女性と比べてライフイベントによる影響が少ないため、将来的に長く働いてくれる可能性があると判断され、このような男女差別に繋がってしまっているのではないかと考えられます。参考:厚生労働省ー新規学卒就職者の離職状況(平成27年3月卒業者の状況)職種によっては男性を優先的に採用してしまう販売系や事務系などの一般職であれば男女差別は起こりづらく採用の幅はさほど変わらないと言えますが、総合職のような職種の場合は業務内容によってやはり男女差別が起こってしまいます。なぜなら「女性は厳しい仕事に耐えられない」という偏見があるためです。具体的に言うと、例えば重労働の仕事であったり、営業の仕事で地方などの出張に行く際に、男性の方が女性より体力があるため男性の方が向いているなどと判断されてしまったりするようです。男女差別の風潮はなくなってきている今の時代女性も男性と大差なく第一線で活躍しており、結婚後・出産後も仕事を続けたいと願う女性の割合は8割以上にのぼっていることもあるため、若い企業では女性を積極採用している傾向にあります。なぜ男女差別がなくなってきているのかについて以下で解説します。参考:約9割の女性が「結婚・出産後も働きたい」その理由は……?女性の採用が増えている背景上記で男女差別が完全になくなるのは難しいとお話しましたが、たしかに未だに男女差別は企業によって起こっているのが事実です。しかし日本が今抱えている労働人口の減少という課題を補うため、外国人やシニア層と同じように女性を採用する企業が増えている傾向にあります。それによって女性の採用人数が増えてきているということが言えます。また、女性の採用人数が増えているだけでなく、女性が活躍しやすい時代になりつつあります。例えば、時代を振り返ると19世紀は「工業の時代」で、強靭な肉体と不屈の精神力が求められていました。しかし労働者を中心に大量生産しているだけでは経済が回らなくなり、情報や知識が必要とされる「情報の時代」となりました。このような時代では、体力もあり、論理的思考力に優れた左脳型の人が多い傾向にある男性が活躍してきました。※ここで言う左脳型とは、論理的、分析的思考が優れている特徴を持っている人材のことを指します。しかし、21世紀に入り、3つの要因が浸透したことによって左脳型の人が多い傾向にある男性の活躍が難しくなると言われています。3つの要因とは以下になります。先進国を中心に生活が豊かになったアジアが発展したことで、企業は業務をアジアにアウトソースするようになったテクノロジーの発展により、ルーティンワークをする必要がなくなったこのような背景があり、今後は左脳型よりも右脳型の人材が求められるようになります。※右脳型とは直感的、感性的、統括的機能が優れているという特徴を持っている人材のことを指します。例えば、これからの時代、ビジネスに求められる能力の1つとして”共感力”が挙げられます。共感力とは"人の気持ちを汲んで寄り添うことができる力"のことを指し、これは左脳ではなく右脳の働きによって生じる能力となります。社会評論に関する書籍を多数執筆しているダニエル・ピンク氏は著書「ハイコンセプト」でこのように述べています。置き換えの難しい資質こそ価値があるということだ。中でも、コンピューターにはマネすることができず、遠くにいる人が電子コミュニケーションで行うことはできないとはっきりしている資質が一つある。それが「共感」である。AI時代を生き抜くためには、AIでは補うことができない右脳型の能力、いわゆる共感力を身に着けている必要があります。女性は右脳型の人が多い傾向にあると言われているため、共感力は女性の強みと言うことができます。もちろん共感力は個人的な資質ではあるものの、いくつもの調査結果が表情の読み取りと嘘を見破る能力については一般的に女性の方が優れていることを示しています。心理学者デビット・G・マイヤーは調査結果について次のようにまとめています。調査してみると、自分のことを「人と共感できる人間だ」と考え、「相手が喜んでいるときは自分も喜び、泣いているときは自分も泣く」と言う人は、女性のほうがはるかに多かった。それよりも程度は低いが、共感に関する性別間の違いは行動面にも表れている。誰かが悲しんでいるとき、自分も泣いたり、悲しいと訴えたりする人は、女性のほうが多い。男性も女性も、女性との友情のほうが男性との場合よりも深く、喜びや悲しみが得られると述べている。この点を説明する理由として、共感における性差をあげることができるだろう。男も女も、共感や理解を求めるときは、たいてい女性を選ぶのである。このような結果からも、右脳型の人が多い傾向にある女性が活躍しやすい時代に突入していると言えるでしょう。男女差別を気にして就活する必要はない今回は就活における男女差別について解説しました。実際まだまだ男女差別という実態が完璧になくなってるわけではないですが、社会の変化に伴い女性を積極的に採用している企業は徐々に増えています。そのため「女性差別があるから…」と悲観的にならず、前向きに就活に挑んでみてください。また、企業を選ぶ際は「この企業は男女差別があるから受けない」と決めてしまうのではなく、自分が本当に行きたい企業であるならチャレンジしてみるのも良いと思います。【関連記事】 31,396 views
「こんなはずじゃなかった。」新卒配属ガチャ問題とどう向き合うか 「こんなはずじゃなかった。」新卒配属ガチャ問題とどう向き合うか 新卒配属ガチャという言葉をご存知でしょうか。新卒入社後の部署配属がランダムに決定されることで、「自分がやりたい仕事ができる部署ではなかった」「人間関係が上手くいかない」など当たり・ハズレがあることから「ガチャ」と呼ばれるようになっています。新卒配属ガチャ問題は、いわゆる日本型雇用の代名詞である「終身雇用」や「年功序列制度」を導入している企業で起きます。代表的な業界としては、商社、金融が挙げられます。参考:そして、新卒配属ガチャ問題による入社後ギャップの影響で、入社後2〜3年で退職する方が少なくないという事実があります。今回は新卒配属ガチャ問題による早期退職と実際に新卒入社で退職した方の「退職理由」をまとめた上で、早期退職を避けるためにどうすべきかを考察します。入社後の働き方を考える参考になるかと思いますので、自分が志望している企業が新卒配属ガチャ問題に当てはまる可能性がある就活生の方は是非ご一読下さい。新卒配属ガチャ問題とは終身雇用制度を導入しているような長期的に社員を育てようとする企業では、新卒の配属では希望が通らない場合が多く、それにより自分に合わない部署に配属されてしまうという、所謂「ハズレを引く」ということが度々起こっています。このハズレの具体例としては、・配属された事業部の仕事内容が、やりたかった仕事・適性のある仕事と全く異なり、仕事が自分に合わない・上司や教育係など、配属先部署での人間関係が上手くいかない・残業が多いなど、労働条件が良くない部署に配属されるなどといったものが挙げられます。さらに厚生労働省の調査によると、自己都合による離職の理由の約27%が「労働条件(賃金以外)が良くないから」となっており、最も高い割合を占めていました。上記で挙げたような配属先でのミスマッチが起きることで、早期離職をする社員が多くなっています。つまり、行きたい企業に入社しても配属先とのミスマッチによって離職するということがよく起きているのです。これが新卒配属ガチャの一番の問題点です。参考:平成28年雇用動向調査結果の概況早期退職を避けるためには入社時から転職を考えていた方はさておき、苦労して内定を得た会社をすぐに辞めてしまうのはもったいないと考える方が多いと思います。そうならないためにも企業選びの時点から入社後の配属については考えておくべきだと思います。では、早期退職を避けるためには就職活動の時点でどのようなことをしておくべきでしょうか。【1】OB訪問、面接、説明会などで社員に直接配属について聞く実際の配属のされ方や、部署ごとの配属人数比、希望がどの程度考慮されるのかなどといったコアな情報はHPなどではわからない場合が多く、そういったコアな情報は実際に社員の方から聞くのが最も良い方法です。実際に新卒配属を経験している社員から生の声を聞くことができれば、その会社の配属に関してある程度理解でき、ガチャのリスクがどれだけあるのかも知ることが出来るでしょう。企業によっては学歴によって部署や勤務地などを決めているという場合もあるので、そのような情報はOB訪問で聞くことが出来ると思います。また、OB訪問だけでなく説明会などで人事の方に質問するのも良いかと思います。人事部の方であれば、採用も配属も両方考える場合がほとんどであるので、配属に関して詳しい可能性が高いと言えるからです。このように、事前に正しい情報を理解できていれば、入社後に「知らなかった」ことによるミスマッチを減らすことができます。もし、自分の希望している部署で働ける可能性が低かったり、配属される可能性がある部署が自分が全くやりたくない仕事の場合は、別の企業を探すのもありだと思います。参考:【2】配属ガチャは前提として、仕事軸ではなく理念・ビジョン軸で意思決定する配属人数の兼ね合いなどもあり、そもそもどんな企業でも100%配属希望が通るとは限りません。採用人数が少ないベンチャー企業であれば、可能性として有り得ますが、採用人数が多い企業であればあるほど、可能性としては低くなります。そのため、「希望する部署で働きたい。それ以外の部署は嫌だ。」という発想自体を転換する必要があります。例えば、仕事内容に焦点を当てずに、企業のビジョンや理念に焦点を当てて考えるのは一つの有効な手段です。仮に自分が企業のビジョンや理念に共感をしていれば、仕事内容は自分にとって目標達成のための手段になります。つまり、どんな仕事をしていてもやりがいを感じることができます。学生時代の部活と同じです。仮に自分が野球部だったとしましょう。練習での走りこみや筋トレ。やっている時はとてもしんどくて、どんな人でも辛いと感じることがあると思います。それでも、練習を頑張れる理由は何なのか。それは、「甲子園に出たい」「試合に勝ちたい」「レギュラーになりたい」という目標があり、その目標達成が自分のモチベーションになるからです。これと同じように仕事でも、「自分は○○というビジョンに共感している。○○というビジョンを達成するために、自分は働いている。」と考えることができるので、仮にどんな仕事内容だったとしてもやりがいを持って仕事ができます。最後に配属ガチャはその名の通り、ガチャ(運)の要素があります。良い方向に転ぶ場合もありますし、悪い方向に転ぶ場合もあります。本記事では、これまで配属ガチャがある企業において、特定の部署に配属を希望することは難しいと述べてきましたが、一方で配属ガチャが起こりうる代表的な業界としてよく挙げられる総合商社において、下記のような良い方向に転んだ事例も実際にあったそうです。私の友人の実話ですが、彼はあまりの優秀さに某総合商社から、「君の好きなところに配属させるから、他の内定蹴ってうちに来てくれ!」といわれています。もちろん普通の採用フローです。体育会の特別フローとかにのってたわけではありません。彼のスペックですが、東京大学経済学部で某有名ゼミに所属、1年の交換留学経験があり、もともとは外資系投資銀行やコンサルティングファームに興味があり、それらの選考を受けていたので、商社の面接が始まる頃には面接慣れしており、すらすらと聞かれたことに対してクリティカルに回答できる状態になっていました。参考:配属リスクに怯える商社志望者、圧倒的一番になれば配属リスク無くなる件これはかなり極端な例であり、あまり参考にすべきではありません。内定と同時に希望部署への配属が確約されることは可能性としてはなくはないですが、たった数%です。その可能性の低さを認識しておく必要があるでしょう。就職はゴールではありません。入りたい企業に入れた=やりたい仕事ができるとは限りません。人間関係に関しても、入社前に見極めることには限界があります。だからこそ、「なぜこの会社がいいのか?」「入社した場合には、どんなリスクがあるのか?」など自己分析や企業研究を自分が納得するまでやることがベストでしょう。参考: 17,002 views
【就職活動でも聞き上手がモテる】聞く力はなぜ重要なのか? 【就職活動でも聞き上手がモテる】聞く力はなぜ重要なのか? こんにちは、16卒で総合商社から内々定を頂いた中堅私大の学生です。就職活動で最も大事なのは「面接」です。いくらESやWebテストの評価が高くても面接を成功させられなければ失敗します。ここで求められているのは「自分の想いや考えをどれだけ熱く面接官に伝えられるか」に尽きると思いますし、ここが弱いとどんなに学歴が高かろうが、どんなに凄い実績を持っていても落ちます。こう話すと「うまく話せれば面接は通過するんじゃないか。」という声が聞こえそうですね。しかし、私が就職活動を通じて一番大事な能力だなと感じたことは「聞く力」です。今回は就職活動で使える「聞く力」について書きたいと思います。そもそも「聞く力」は何故大事なのか?2012年にテレビタックル等に出演されている阿川佐和子さんが書かれた「聞く力心をひらく35のヒント」という本がヒットしました。ご存知の方も多いと思います。ヒットした要因は幾つもあると思いますが、それだけ世の中の人々が「聞く力」の重要さに気付いたことが一番の要因ではないかと私は考えています。聞く力―心をひらく35のヒント(文春新書)そもそも人間は、自分の考えや意見を誰かに話したいという欲を持った生き物です。よく、聞き上手はモテると言われますがその所以はここにあると思います。そしてこれは就職活動に置き換えても同じことが言えます。就職活動で「聞く力」が求められる説明会とGD・面接について解説していきます。説明会でこそ聞く力が重要説明会でこそ聞く力が最も効力を発揮されます。実際に説明会に参加してみると分かりますが、学生の90%以上は質問をしません。社員の方のプレゼンを聞いて帰るだけです。これは時間の無駄であり、ただ説明会に参加しただけで満足している典型的なダメ就活生です。では、説明会で「聞く力」を活かすことで得られるメリットとは何なのでしょうか。(1)会社の雰囲気や風土、その場にいる社員のキャリアプラン等を具体的に聞ける人事の方が皆さんの前でしているプレゼンには、はっきり言って良い事しか書かれていません。また、その内容は非常に簡潔にまとめられています。それで理解した気になっている人が多いなという印象があります。その会社の雰囲気や風土は説明会にいる社員達から感じとる事も可能ですが、やはり実際に話を聞いてみることで自分が合うか合わないかの判断が初めてできると思います。また、この会社に入ったらどんなキャリアを描けるのかは人それぞれなので、聞いてみる事でイメージもしやすくなります。(2)OB訪問に繋げられる必ず成功するとは言えませんが、私は周りにOBがいないけど興味のある会社の説明会に参加した際には必ず連絡先を教えて頂けるかを聞いていました。特に合同説明会での成功率はかなり高かったです。実際に私は、外資系コンサル、外資系メーカー、日系超大手のメーカーの方から名刺を頂く事ができ、後日お会いしてお話を伺うことができました。説明会では、社員の方に自分が気になる事を恥ずかしがらずに素直に聞くことをおすすめします。それは、後にESを書く時や面接で必ず活かされます。GD・面接でも聞く力が活かされるGD企業によって見ているポイントが異なるみたいなので一概には言えませんが、このGDでも「聞く力」は活かされると思います。まず、最初の数分間は皆で意見を出し合い、その後に意見をまとめる作業になるのですが、6人もいればあまり話さない人、自分の意見だけを主張する人等たくさんいます(笑)これは議論でありますが、チームで結論を導きだせたかも大きな評価ポイントになります。ですので、まずはメンバーの意見を聞く、あまり話していな人に話を振るようにして議論が上手く進むようにします。その後、皆の意見を聞き出した上で自分の意見を上乗せして発言をすると納得を得られ易いです。自分の意見を強く主張するのではなく、メンバーの話を聞いた上で自分の意見を伝えましょう。面接面接では逆質問というものがあり、これが占めるウエイトは多い気がします。実際に大手メーカー、メガバンク、総合商社の面接では必ず逆質問がありました。ネット上で逆質問リストみたいなものもあり、参考にはなりますが、かなり多くの就活生と被ると思います。ここで鋭い質問をすることで印象に残せる可能性もあるので大事にしましょう。私は有価証券報告書を読みその企業の強みや弱み、伸ばそうとしている事業を調べておきそれについて質問するようにしていました。IR情報を読んでそれを逆質問やES記載時に活かすだけでも大きな差別化になります。「お、この学生はウチの会社のことを良く調べて来ているな。本当にウチに興味があるんだな」と逆質問で思ってもらえるとポイントは上がると思います。まとめいかがでしたでしょうか。「話す力」も大事ですが、「聞く力」を極めるだけでこれだけのメリットがあります。OB訪問や説明会での質問を繰り返し行うことができた後は「自分は何故この質問をしたのだろう」と考えてみて下さい。質問をする側の気持ち=面接官の気持ちです。聞き手側の考えを理解するのも面接攻略の1つだと思うので是非試してみて下さい。【関連記事】 20,114 views
現役行員が語るメガバンクの2年目行員の特徴 現役行員が語るメガバンクの2年目行員の特徴 こんにちは、16卒の都内メガバンクに勤務している者です。就職活動生に(なぜか)人気のある銀行業界ですが、メガバンクで勤務する人間が日頃どんな業務に従事しているのか、周りの同期の働きぶりはどうなのか、気になったりすることはありませんか?「OB訪問しているからそんなことは知っている」という方もいらっしゃるかもしれませんが、1学年で500人近くいる銀行員に数時間インタビューしてわかることはたかが知れているという考え方もあると思っています。そこで今回は、メガバンク2年目の行員の実態をレポートしてみたいと思います。仕事が楽しいと公言している同期は2割もいない500人同期がいれば色々な人がいるわけで、既に1割以上辞めました。ちなみに、仕事が楽しいと公言していたり、日々の仕事ぶりをいきいきと語る同期は肌感覚で2割もいないかなというのが印象です。研修で近況報告し合ったりすると、支店でのきつい仕事ぶりに「早く本部にいきたい」と泣き言を言っている始末。日々の業務に忙殺され、就職活動の時の勇ましさや夢はどこにいったのかという人が多いという印象を受けます。余談ですが、支店削減の時代の潮流から、以前よりも本部への希望を出すと通りやすい傾向にあるようです(きつい仕事から逃げた方が本部の仕事で結果を出せるのかは疑問ではありますが)。2年目までにFP2級必達など、各年次で絶対に取らなければならない資格やテストがあるのですが、1年目終わり頃から先頭集団に離される人達が現れ始めます。テストが悪くても営業成績が良ければ問題ないじゃないかと思われる方もいらっしゃるかと思いますが、銀行の場合テストや資格で良い成績を修められる実力があって初めて実績を残せる場合が多いので、その点誤解はされないほうが良いと思います。参考:ひたすらノルマ達成のためにつめられるどのメガバンク、支店もそうだと思いますがノルマ達成に対する上司のこだわりが半端じゃないです。「数字が上がるまで帰ってくるな」とか平然と言われたりします。すごく凹んでいる机や壁があったりする支店もあります(なぜそうなっているのかは想像におまかせします)。実績はグラフで掲示される支店もあるので、数字が上がっていない人は居心地が非常に悪くなってしまうという事態も発生します。そんなわけで、鬱で辞めていく人も一定数います。ちなみに、ノルマを達成しても褒められたりせず、というかやって当たり前という雰囲気すらあるので、「自分は何のためにこんなに頑張っているのか」と目的を見失ってしまう若手もいます。新規営業をしている2年目が多い貸出や運用提案など基礎的な研修は1年目に受講し終わるので、2年目の行員は支店周辺の会社の飛び込み営業をしているケースが多い印象です。既存取引先もケアするのですが、現在のトレンドとして企業は内部留保を溜め込む傾向にあるので、恒常的に資金需要があるわけではありません。新規営業は30社回ってその中で1社でも担当者と会えれば運がいいと言われるので、ここでも心を折られる若手が出現します。昔は夜11時頃まで働いていた時代もあったようですが、現在は三六協定の遵守が求められるので、1ヶ月の残業時間は45時間以内(=1日多くても2時間程度しか残業はできない)となります。限られた時間の中でどれだけ多くの会社を回れるかが肝要になっています。結婚した同期など各諸比率生き急いでいる同期はごく少数で、同期550人のうち結婚した同期2%、子どもが生まれた同期1%程度です。結婚内定だと2割くらいな印象です。支店では定期的にゴルフコンペがあるので、ゴルフを嗜む同期は9割程度と圧倒的です。取引先と接待ゴルフに行くケースもあるので、上に上がれば上がるほどゴルフの腕を上げる必要があるとも言い換えられます。最後に筆者としてはノルマ達成のためにどう行動するか考えるのは苦ではないので、銀行の仕事はやりがいがあると感じています。それ故に、同期の話を聞いたりすると違和感を感じたりもします。そのような事態を生じさせる根本的な要因の一つは、就職活動時代に銀行の仕事を見極めきれなかったことではないかと思います。楽な仕事では決してないですし、辛い局面も頻繁にやってきます。だからこそ得られるやりがいも大きいと思います。これから銀行業界を目指す就職活動生の皆様はその点を認識したうえで、今後の活動に励んでいただければと思います。photobyKevinGill 28,201 views

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