インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法

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最終更新日:2024年01月22日

インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法

現代の新卒就活では、本選考と並んでインターンシップが切っても切り離せない存在になっています。

下記のエントリーでも紹介しましたが、「本選考との関係」という観点においては、インターンに参加する目的や企業にとっての位置づけは主に3つに分類されます。

本選考との関係の3つのケース

(1)インターンでの評価が内定獲得に直結するケース
(2)インターンへの参加・取組みによって本選考で優遇されるケース
(3)インターンと本選考が本当に切り離されているケース

一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。

今回は、インターンでの優遇度合いと並んで就活生が気になるところである、コンテンツとしてそもそも何をやるか、すなわちインターンの内容について取り上げていきます。

本記事を通読すれば、これから参加するインターンの時間を有意義に使うことが出来るでしょう。

もっと言えば、インターン当日に評価され内定獲得に一歩近づくことことにも繋がります。

是非、最後までお読みください。 本選考とインターンの締め切り情報

企業から見た、インターンを実施する目的と内容

企業が行う採用活動は、それが直接的に利益を生む事業行為ではありません。そこにわざわざ投資をしてインターンシップを開催している以上、認知度の向上・優秀層の囲い込み等何らかのリターンを獲得することを企業側は目的にしています。

当然ですが、実施する目的があるのであればそれに沿ったコンテンツを組み込まなければなりません。

例えば、認知度の向上やエントリー数の増加を目的としたいのにも関わらず、若干名を採用し長期間の現場実践型インターンを実施することは合理的ではないでしょう。

「なぜ多額の費用をかけてインターンを開催するのか」、企業はそれに向き合い、いつ開催するのか・何日間で開催するのか・どういう選考フローにするかといった内容を詰めていくことになります。

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「インターンの内容」の4分類

先述した「インターンを実施する目的」に沿って開催されるインターンは、類似したもの同士である程度パターン化することが可能です。

ここでは、中でも代表的なインターンのコンテンツを紹介します。

※ここで言う「インターン」には、下記エントリーにあるような「ベンチャー企業での有給長期インターン」は含まず、企業が選考活動・広報活動のために行うものに限定されます。

インターンの分類(1)内定直結!?現場実践型インターン

今更ですが、「インターン」とは英単語 "internship" に由来する言葉です。

internshipとは元々は何もグループワーク→発表を3日間でやるみたいなものではなく、欧米を中心にスキルや実績を高めるための職業訓練の位置づけとして実施されるものです。日本のようなポテンシャル採用が一般的でない欧米等では、大学卒業後にインターンシップでスキル・実績を積み、その成果を買われる形で就職するという割合が高くなります。

そのため、就職活動を始める前はこの分類を「インターン」の一般的なイメージとして持っていた方もいるかもしれません。

現場実践型インターンでは、実際のオフィスや研究所で社員と机を並べて文字通り現場に近い形で就業体験が出来る点が特徴になっています。単なる「見学」ではなく「働く」ことに重点が置かれるため、多くが数週間以上の期間をかけて行われます。

現場社員が主に指導社員も兼ねて長期間に渡って実施されるため、企業からすれば稼働が大きくかかり、対応できる学生数は限られます。すなわち、この手のインターンに参加するには厳しい選考を勝ち抜く必要があり、最も参加の難易度が高いインターンに分類されると言えるでしょう。

一方で、少人数でより現場に近い指導を受けられることから、インターン中の取組みと内定獲得の関係性は高まりやすいと言えます。評価が高ければ実質的な即内定や本選考のフロー大幅カットも期待できるため、多少拘束期間が長くとも積極的にチャレンジしていきたいところです。

インターンの分類(2)再頻出!?グループワーク型インターン

3日~5日程度の日系企業で割合が高いのが、このグループワーク型インターンです。

企業の仕事内容を直接体験するというよりは、事業内容に関連したグループワークを6名程度の学生で行い、最終日に発表を行うというのが一般的になっています。

実際に就職活動を始めるまでは、「企業を知る」という意識でインターンを捉えている就活生は少なくないように思いますが、実際に参加してみるとこの手の内容が多いことを意外に感じた方もいるかもしれません。

初日にいきなりグループワークを始めるというよりは、座学のような説明から入りある程度のインプットを行うことも多いのですが、グループワーク自体はある意味一番「直接的な仕事理解」という観点からは離れるコンテンツとも言えます。

そのため、自分なりに意味付けをして吸収する姿勢で臨まないと、参加の意義を感じにくいケースがあるため注意が必要です。

インターンの分類(3)多くは相乗り!?対話・見学型インターン

経営の3要素はヒト・モノ・カネと呼ばれますが、実際に働く人との対話や企業が持つ設備について見学を実施するインターンもあります。

こちらはインターンとして「社員座談会だけ」「工場見学だけ」実施というケースはそれほど多くは無く、例えば「基本はグループワークだけど2日目午後に20分×4タームの座談会がある」といったように他のコンテンツと一緒に実施されることの方が多い印象です。

また、どちらも本選考解禁後のイベントとして実施されることもあります。

社員と話をしたいのであればOB訪問でも実現できるかつよりリアルな話が聞ける可能性が高く、施設を見たところでESや面接の精度が高まるわけでもないからこの手のインターンは不毛だという意見も耳にします。

確かにこれに参加したから即内定ということはまずありませんが、社員対話会や施設見学が本選考エントリーの必須条件となっている企業・別のインターンの優遇に直結する企業もあるにはありますので、その辺りは個別企業の正確な情報収集が必要になります。

直接の優遇が少ない分、内定獲得にどう結び付けるかについては就活生次第の側面が強いことが特徴と言えるでしょう。

インターンの分類(4)参加は簡単!?説明会+α型

最後に、基本は人事や現場社員のプレゼンを聞く形式で、途中でグループワークやら座談会やらが入ることもあるという企業説明会+α程度のインターンも存在します。

だいたいが数時間~1日程度で、マイページからエントリーするだけで選考無しで参加できるものが多いのが特徴です。

ここまで来ると「インターン」と言っていいものなのかは意見が分かれるところかもしれませんが、1dayインターンの中には意外とこの形式のものは多い印象です。

学生側が動いて参加するコンテンツは少ないため、インターン中の取組みというよりは、あっても参加回数をカウントし本選考の際の参考にするぐらいの位置づけのケースがほとんどになります。

本記事のメインテーマは、分類(2)グループワーク型インターン

上記のように一口に "インターン" と言っても大きく分けて4つの分類があり、当然これら4つに当てはまらないコンテンツも存在しています。

本記事では、中でも分類(2)グループワーク型インターンを主軸に解説を加えていきます。

取り上げる理由としては以下の3つが主軸として挙げられます。

  • ベンチャーから日系大手企業まで幅広く導入している実施形態である
  • 参加倍率がそこまで高くないものもあり、多くの就活生が一度は経験する
  • グループワークはインターンに限らず本選考や入社後にもやる可能性がある

インターンのグループワークで多いテーマは何か

ここまではインターンという大枠から分類を行っていきましたが、その中の1つである「グループワーク型インターン」も、さらにテーマ毎に細かく分類することが可能です。企業規模や業界によって様々なグループワークのテーマがありますが、中でも頻出なのが「新規事業立案」ワークになります。

もちろん、全企業のグループワーク型インターンのコンテンツを収集しているわけではありませんが、unistyleに掲載されているインターンレポートだけ見ても、新規事業立案型は業界問わず幅広く実施されている印象があります。

一口に新規事業立案といっても、実際に当該企業が今後実践していくビジネスモデルを考えるものもあれば、「日本の社会課題を解決せよ」のような抽象度の高いものまで様々です。

余談ですが、テーマについてはケース問題のように数年使い回されることもあるため、過年度の内容を1度見ておくことは有効です。

就職活動を始めるまでは、まさかこれだけの企業が「大会議室で何班かに分かれる形で机を並べインターン生で新規事業について議論し、適宜社員からフィードバックを貰いながら最後に発表を行う」というある種パターン化されたコンテンツを実施しているとは思いもしなかったという方は少なくないと思っています。

では、なぜグループワーク型の中でも新規事業立案をテーマにする企業が多く存在するのでしょうか。

新規事業立案型ワークが多い理由(1)「事業を生み出す」トレンドと広報効果

「真の安定とは、安定した組織への所属ではなく、個人として市場価値の高いスキルを身につけることである」

「真の安定とは、変わらないことではなく、常に変化・対応し続けることである」

上記のような話を近年耳にする機会は多くなってきています。

「大企業に勤めれば一生安泰」の時代は過ぎ、大企業でも時代の流れに沿った変革が今後はより一層強く求められることになるのは今さら言うまでもありません。

そんな「これまでに無い新しい何かを生み出す」ことが求められているのは、多くの就活生が何となくでも認識しているはずであり、どちらかと言えば好意的に捉えるケースの方が多いものだと考えています。

例えば、現在人気絶頂の総合商社ですが、就活生と話していると「トレーディングから事業投資にシフトしているところが面白そうに感じた」ということを述べる方が意外に多い印象があります。何となくですが、トレーディング=地味で泥臭い仕事・事業投資=先進的かつ華やかな仕事という漠然としたイメージは、総合商社の人気向上に少なからず影響している印象ですらあります。

総合商社はイメージ先行のミーハー就活生がとりあえず受け全滅してしまうケースが多く、ビジネスモデルや仕事内容を正しく理解し、本当にそれが自分に向いているものなのかを深く考えられている就活生はそれほど多くないと思っています。

また、日系大企業の多くは、まだまだ既存の商材・ビジネスモデルの延長の事業がメインになっており、実際にいわゆるゼロイチのような真の新規事業立案に携われる社員は少数だったりもします。すなわち、「新規事業立案ワーク」は実際の仕事体験とはかけ離れているケースが多いという意味になります。

それでも多くの企業が新規事業立案ワークをやり続けるのは、「ウチの企業はこういう提案も出来る・こういう事業に携われる可能性がある」という一種の宣伝狙いもあるのかもしれません。

純粋な仕事体験を就活生にやって欲しいのであれば現場実践型インターンを開催しているはずであり、効率性を重視しグループワークで済ます企業の場合は多少なりとも上記のような思いがあると考えられるでしょう。

新規事業立案型ワークが多い理由(2)企業が求める素養との親和性

理由(1)ではどちらかと言うと「広報活動」寄りの話をしましたが、こちらはもう一つの主要なインターンを開催する目的である「優秀な人材の見極め・早期接触」に近い話になります。

仕事というものには基本的に正解がなく、何を・どのように進めていくかについて試行錯誤しながら行動していく必要があります。

「仕事が出来そうか」という観点が採用基準の一つである以上、現時点で最も確実な選考方法は「実際の現場で仕事をさせて成果を見極めること」でしょう。

しかし、当然それには準備や人的な稼働がかかる中で、「新規事業立案」という形がないものから生み出す力を疑似的に判定していることが考えられます。

「これがあるからその通りやって成果を出す」ではなく、「何も決まっていない段階からあらゆる条件から考えてより良い提案をする」という"正解が無い度合い"をより高めたテーマを設定することで、今の時代に求められる素養を持っているかを見極めようという意図が考えられます。

ちなみに、仕事での振る舞いを仕事をせずに想像するという意味では、グループディスカッション(GD)も近しいことが言えます。

仕事においてもディスカッションを通して打ち手を決めるという場面は多くあるため、ビジネスでの振る舞い≒グループディスカッション(GD)での振る舞いと考えて選考に取り入れているのだと思われます。

また、それ以外にも、多人数を少ない面接官で1度に見られるといったメリットもあります。

新規事業立案型ワークが多い理由(3)受入れの幅広さと発想の多様性

先述した分類(1)〜分類(4)のインターンのうちどれを実施するか選択するためには「学生の受け入れ人数」というのが一つの指標となります。

多くの学生を参加させれば、それだけ接点を増やすことが出来る一方、稼働の手間増加や1人ひとりを見る時間の減少など、目的を鑑みながら実施内容を決定していくことになります。

新規事業立案ワークでは、既存の考え方にとらわれない柔軟な発想が求められます。ありきたりではない質の高い提案をするには、異なるバックグラウンドを持った多様な人材が集めるとうまくいくことが往々にしてあります。

「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない」という考え方がありますが、特に実行フェーズまで携わらないワークであることから、実現性以上に発想力豊かなアウトプットを期待される点が特徴になります。企業が採用HP等で人材の多様性を謳うことが多いのも近しい背景があるかもしれません。

まとめると、以下2つの両者の相性の良さが数が多い一因であると考えられるでしょう。

  • グループワーク型インターンはそれなりの人数の学生を一度にさばけるのに加え、新規事業立案は大抵文理問わず幅広い層の学生が参加できる
  • 新規事業立案でよい提案をする上では、多様な人材でグループワークをすることが重要となることが多い

新規事業立案インターンでありがちなこと

これまで見てきたように、新規事業立案インターンは多くの就活生は経験しているものである以上、いわゆるあるあるネタに近い共通認識を持つ部分も多くあると思っています。

先述した通り、新規事業立案インターンにおいて人事やメンターは「若者の自由な発想」のようなものに期待するケースが多いため、下記のようなあるあるを認識しておくことはよいアウトプットに繋がる可能性が高いでしょう。  

ここでは、新規事業立案の特性上遭遇しやすい事柄について触れていきます。

新規事業立案インターンあるある(1)高齢者にターゲティングしがち

新規事業立案インターンの進め方は企業によって様々ではありますが、学生に完全に丸投げというよりは、ある程度方針が企業によって提示される方が多い印象があります。

その序盤のフェーズで実行されるのが「市場選定」になります。要は、誰に/どこに対してアプローチしていくのかを理由立てしながら説明するフェーズです。

その中でも特に選定されがちなのが「高齢者層」になります。

少子高齢化は日本の大きな社会課題の1つであり、「高齢化率が高まっている→高齢者層は市場として拡大が見込まれる→高齢者層にターゲティングすれば売上の拡大が見込まれる」というようなストーリーを丁寧に説明するプレゼンというのは度々見てきました。

もちろん高齢者層を選ぶそれ自体が悪いわけではないのですが、ターゲティングするのであれば高齢者層の実態については正確な理解が必要でしょう。

例えば、60歳代前半の男性の有業率はほぼ8割と言われています。定年や平均寿命が高まった昨今では、いわゆる高齢者=リタイア後の悠々自適な生活というイメージが当てはまらなくなるケースが増えています。

「人口割合が高まる→市場規模が高まる→事業拡大が見込まれる」というのは必ずしもイコールで結ばれるものではなく、ストーリー立てとして妥当なものかどうかの検証はしていく必要があります。

新規事業立案インターンあるある(2)AIをソリューションとして使いがち

新規事業立案ワークで多くの時間を要するフェーズの1つが、ビジネスのテーマに対する具体的な方策を詰めていくところになります。

参加先の業界やワークのテーマによって様々だとは思いますが、現代のビジネスは情報技術なしには成り立たないものが多い以上、何らかの形でICTの分野が絡んだ提案をすることは多いでしょう。

ICTと言ってもアプローチの仕方は様々ですが、特に多く見受けられるのが、AI(人口知能)を用いた内容です。

「人の代わりとなって何かすごいことが自動で出来そう」ぐらいの認識で、この手の話に詳しくないが何となくトレンドとして把握しているぐらいの方は多いのではないでしょうか。

ひとくちに"AI"といっても様々な分類があり、当然現段階で出来ることと出来ないことがあります。必ずしも、AIを使うことがやり方として最適とは限りません。

「AIだったらとりあえず実現してくれるだろう」ぐらいで「AIで画像認識させる」「AIで無人化する」ことをソリューションとする際には検討不足となっていないか注意が必要です。

AIが効果的な役割を果たす局面は多々あるでしょうが、「思考停止の人口知能使用」になっていないか考慮した上で具体化していくべきでしょう。

AIの出来る/出来ないについては2019年ビジネス書大賞を獲得した『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』が参考になります。
 


『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』

新規事業立案インターンあるある(3)メンターが手のひらを返して褒めてきがち

こちらは新規事業立案インターンだからこそ起こるあるあるというよりは、メンターがつくインターン全般に共通する内容になります。

メンターは基本的にインターン生に対して適宜フィードバックをしていく役割を果たしますが、その際「序盤は辛口の言葉で厳しいフィードバックをしていたが、最後は『よくやった』みたいに手のひらを返して褒めてくる」というパターンがあります。

これはインターンに限らず新人研修等あらゆる場面で用いられる技法で、「叱る→褒める」の流れを重めに作ることで「自分は認められた」と自己肯定感を強く思わせる効果があると言われています。

実際、ある日系大手メーカーで(新規事業立案ではないですが)グループワーク型インターンのメンターを複数回担当したことがある方に話をきくと、人事の方から「序盤は厳しく終盤は褒める感じでいってほしい」といったフィードバックの方針を指示出しされたという実例がありました。

インターンは事実上企業の広報活動の一貫である以上、多くの企業にとって自社の "ファン" である学生を増加させることはインターンの目的になります。

「自分が認められたインターン」であるならば、単純に楽しいものと思えたり・入社してからも自分を評価してくれる環境なのではないかと深読みしたりと、学生側が好意的に感じることに繋がるという狙いもあるのかもしれません。

新規事業立案インターン参加に向けたアドバイス

続いて、これまで指摘した内容を踏まえて、新規事業立案インターン参加に向けた心構えや当日の取組み方について触れていきます。

新規事業立案インターンへのアドバイス(1)基本はGDとやることは変わらないことを認識すべき

「新規事業立案」と言われると何だかスケールの大きい特別なことをやるような気もしてしまいますが、基本的には採用選考で実施されるグループディスカッション(GD)とやることはそれほど変わらないと思っています。

要は課題の特定・市場選定といった土台準備をしたうえで具体的な打ち手を策定していくことが基本であり、時間やフィードバックがあるぶんより精度を高めることが違いになります。

下記のエントリーのようなグループディスカッション(GD)の総論についてインプットしておくだけでも効果があるでしょう。

新規事業立案インターンへのアドバイス(2)新規性だけでなく、妥当性・収益性も考慮すべき

新規事業立案とは、これまでにない新しい事業を机上で創出し発表するものであることから、ありきたりな提案というのは一般的に評価されません。

一方で、その評価軸はどれだけ奇抜か・どれだけ思いつきにくいかではありません。

下記のエントリーにあるように、どれだけ「理にかなっているか」という部分についても重要な評価材料になります。

「志望企業で実現したい新規事業やプランの提案」といった設問を前にすると、これまでにない斬新な提案が思いつかないからと悩んでしまう学生も多いと思います。

しかしながら、過去の内定者の回答を見ていると、案外「斬新さ」などセンスによる要素があまり盛り込まれていないものも多くあります。

こうした設問でセンスよりも大切なのは「理にかなった提案であるかどうか」だと思っています。

その中で特に考慮すべきは、「その企業が」当該ビジネスを実現する意義がどこにあるかを検討することです。

もちろん同業界の企業であればビジネスモデルは近しいものがあるため完全な差別化は困難ではありますが、業界内での立ち位置や現在の事業ポートフォリオを鑑みた上で、なぜ自社がその事業に新しく取り組むといいのかについて論理立てた説明ができるといいでしょう。

また、グループワーク型インターンは机上での議論であり実行フェーズまで携わらないため提案したもの勝ちの側面は確かにありますが、「どうそれを実現するのか」についてもある程度具体化することで提案の質が高まります。

企業もそのワークで提案した内容をビジネスとして実行していくのであれば、収益性の観点からも「やるべき理由」を作っていくことが必要になります。

大きな社会課題のテーマ設定や華やかなソリューションを掲げること自体は大いに問題ありませんが、是非このようにビジネスとして実現妥当で、かつ収益を生むものである点を伝えられるよう意識していただければと思います。

新規事業立案インターンへのアドバイス(3)フィードバックはこまめにもらうべき

先述した通り、新規事業立案インターンに限らず、ある程度の期間を要するインターンではメンターと呼ばれるような現場社員がグループにつくことが多くなっています。

メンターがいない場合でも、グループワーク中は近くにいる人事に適宜質問・相談出来るケースがほとんどかと思います。

これはよく若手社員の仕事への心構えのような記事でもしばしば取り上げられる話ではありますが、完成度が低い状態でも早い段階でフィードバックを貰いにいくことはインターンに限らず仕事の進め方として基本になります。

もちろんフィードバックに一切時間をかけず最初から誰も文句をつけようが無い完璧な提案を一発ですることがスピード感の観点では理想ですが、現実的ではありません。

例えば市場選定の段階で理由付けも含めチーム内で合意した内容を伝えるのではなく、ある程度アイデアベースで固まっていない複数案を壁打ちして評価を得た方がいいという意味です。

早い段階でのフィードバックは、方向性のズレによる後からの大幅な手戻りを防ぐことはもちろん、他者へのアウトプットを増やすことで自分たちの中の考えもよりクリアになる効果が期待出来ます。報告をマイルストンとしてこまめに設定することで、時間に限りがあるグループワークでもメンバーが同じ方向を向いて議論を進めることにも繋がるでしょう。

よく、「皆さんのことを学生としては扱いません(社員同様に接します)」「皆さんの提案は本当に会社の事業に組み込まれる提案として受け取ります」みたいな "現場感" を強く出してくるインターンがあったりします。それを聞いて委縮してレベルの低いことを言えないものだと行動できなくなる方もいるかもしれませんが、結局は人事も当然ですが学生相手であることは認識しています。

そもそも、新規事業立案なんてものは仕事として難易度が高いものであり、社員であっても最初から質が高い提案が出来る人はそうそういません。何なら、メンターですらそれに携わったことがないというケースすら多くあるでしょう。

もちろんやり方として、「ほとんど考えてないんですけどとりあえずフィードバックをください」のように相手に丸投げするのはよくありません。一方的にアドバイスを貰うのではなく、メンターと対話・議論を重ねていく中で自分たちの意見や検討結果を伝えていくことが肝心になります。

最後に ー 定着すべきは、形式よりも考え方

通年採用の開始を始め、日本の新卒就活の形態は今後大きく変わっていくことが予想されており、もはやインターンというやり方ですら時代遅れだという主張も見かけるようになってきました。

とは言え、新規事業立案のような「これまでに無い新しい何かを生み出す」こと自体は今後ますます必要になることから、グループワークという形でなくとも考え方として身に着けていくことは肝心でしょう。

インターン・研修・職場実践含め、皆さんがどこかで本記事の内容を活用される機会があれば幸いです。

グループワークや何らかの提案で迷ったら、是非この記事に帰ってきてください。

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ISIDは自身の想いを発信し、それを具現化できる会社である-新人教育から見えたその根源にあるものとは- ISIDは自身の想いを発信し、それを具現化できる会社である-新人教育から見えたその根源にあるものとは- 本記事は電通国際情報サービスのPR記事になります。※2024年1月1日より電通総研に社名変更しています。2023年12月31日迄に掲載した記事では電通国際情報サービス(ISID)表記となっております。就職活動をするにあたり、誰しもが一度は考えるであろう自分にとっての理想の会社。給与が高い、若手の裁量がある…など、理想の会社の定義は就活生によって異なるはずだが、それゆえに入社後に理想と現実のギャップを感じるケースも少なくない。では、自分自身の理想や想いを実現できる会社であればどうだろうか?もちろん全就活生の理想や想いを実現できる会社というものはあるはずがないが、実現しやすい会社というものには一定の解があり、その要素の一つに「個人の想いを発信しやすい」というものがあるのではないだろうか。そんな中、「社内の教育体制をより良くしたい」という個人の想いが発端となり、毎年アップデートを繰り返しながら万全な教育体制や研修プログラムを設けることで、社員一人ひとりの理想を実現する環境を設けている企業が存在する。その企業とは株式会社電通国際情報サービス(以下、ISIDと表記)、大手システムインテグレーター(SIer)として成長を続ける企業である。今回は、なぜISIDは社員一人ひとりの理想や想いを実現できるのかという解を探るべく、その一端を担う新人教育プログラム「POSITIVEアカデミー」に迫ってみた。「社内の教育体制をより良くしたい」という想いから自ら上記プログラムを立ち上げた入社6年目の小菅さん、そして入社2年目ながら本プログラムに中核メンバーとして携わっている梅本さん・西川さんの3名に対し、POSITIVEアカデミーの特徴やISIDの魅力、そして今後のキャリアについてまでインタビューしていきたいと思う。こんな就活生にオススメ・自分自身の理想や想いを実現できる会社で働きたいと考えている就活生・「人の良さ」を就職活動の軸としている就活生・配属後の新入社員研修の実情に興味のある就活生・IT業界やSIer業界に興味のある就活生目次今回取材をした3名の社員のプロフィール知識やスキルの醸成だけでなく、有機的なつながりをつくるプログラム。「POSITIVEアカデミー」の正体とは2年目社員の実体験を反映させる「POSITIVEアカデミー」の活動裁量権の大きさとサポートの手厚さを両立する環境-POSITIVEアカデミーで印象に残っているエピソード-教育する側になるからこそより成長できる。若手社員に責任あるポジションを任せる意図POSITIVEアカデミーを事業部や部署を越えて波及させたい。今後の展望と挑戦したいことに迫る「人間魅力が溢れる環境で自分の理想を実現できる会社」、3名それぞれが語るISIDの魅力とは今後のキャリアプランは?-キャリアステップに制限がないからこそ、自分の描きたいキャリアを歩める-取材後記今回取材をした3名の社員のプロフィール小菅優太(こすげゆうた)さん2017年4月にISIDに新卒入社。新入社員研修を経てHCM事業部に配属され、大手企業向け統合HCMソリューション「POSITIVE」の開発に従事。2019年に社会保険労務士試験に合格し、その後社会保険労務士として登録。その知識を活かして、法令とシステム仕様のすり合わせやユーザ向けセミナーでの講演なども行う。また社内の人材育成にも取り組み、事業部内教育プログラム「POSITIVEアカデミー」を創設。近年ではテレワークにおける組織のあるべき姿について探求している。「ユーザに寄り添うシステムづくりと人材育成を通して、製品とヒトの2軸で業界トップを目指したい」という野望を持っている。梅本千咲(うめもとちさき)さん2021年4月にISIDに新卒入社。入社後研修を経てHCM事業部に配属され、大手企業向け統合HCMソリューション「POSITIVE」の法制度改正対応に従事。給与管理システムの開発を主に担当している。また、事業部内教育プログラム「POSITIVEアカデミー」にて社内の人材育成を行っている。「良好な関係性をベースに、お客様も一体となって、関わるすべての人たちの役に立つ取り組みを推進していきたい」という思いで日々業務に取り組んでいる。西川捺美(にしかわなつみ)さん2021年4月にISIDに新卒入社。入社後研修を経てHCM事業部に配属され、大手企業向け統合HCMソリューション「POSITIVE」の法制度改正対応に従事。給与管理システムの開発を主に担当している。また、事業部内教育プログラム「POSITIVEアカデミー」にて社内の人材育成を行っている。「心のゆとりや余裕を作る仕組みづくりに携わり、関わる人たちや社会に心の豊かさを提供し続けていきたい」という就活時からの想いを持ち続けながら、業務に取り組んでいる。知識やスキルの醸成だけでなく、有機的なつながりをつくるプログラム。「POSITIVEアカデミー」の正体とは__POSITIVEアカデミーはHCM事業部内での新人教育プログラムとのことですが、HCM事業部とはどのような事業部なのでしょうか?小菅さん:HCM事業部は人事・給与管理システム「POSITIVE」という製品を扱っている事業部です。事業部内には製品開発・営業・コンサルの3部署があります。「POSITIVE」という製品は約20年の歴史があるのですが、社内で唯一、単一の製品を扱う事業部であり、特殊な事業部だと思います。「POSITIVE」は現在、国内の大手企業を中心に幅広い業種のクライアントに導入していただいています。今後は【ヒトを信じ、日本の「はたらく」を変える】というパーパスのもと、製品の魅力をより多くの企業に伝えていけるよう、さらなる事業展開をしていく予定です。__ではそんなHCM事業部で実施しているPOSITIVEアカデミーについて詳しく教えてください。小菅さん:POSITIVEアカデミーという名称になったのは2021年のことなのですが、実際は2019年頃に開始されたプログラムになります。私がHCM事業部に配属された2017年以前は、全体での新入社員研修を終えHCM事業部に配属された新入社員は皆すぐにそれぞれの部署やプロジェクトに配属されていました。ただそういった形ですと、プロジェクト次第で新入社員の身に着くスキルに差が出てしまうなど、教育にムラが生じてしまうという課題がありました。そこで当時の教育責任者が「HCM事業部に配属された新入社員は全員一律で製品開発部署に配属しよう」と声を上げ、私の代からそういった取り組みが開始されました。ただ当時、取り組み自体はあったものの具体的なカリキュラムがなく、私自身も「もっと体系的な教育体制があれば良かったな」という思いは感じていたので、2019年に自ら手を上げ本格的に体系的な仕組み作りを開始しました。主な活動内容としては、事業部や製品理解の勉強会に始まり、その後は若手先輩社員から実務を教わりながら実践的な製品開発のプロジェクトにアサインするといった、プログラムを実施していました。「基礎知識の習得」と「各部署とインタラクティブなつながりを形成すること」がPOSITIVEアカデミーの目的__ではPOSITIVEアカデミーの意図・目的としてはどのようなものがあるのでしょうか?小菅さん:最も大きな目的としては新入社員に製品や法律などの基礎的な知識を習得させることです。とは言え、実際には「製品開発ではなく、営業やコンサルに最初から携わりたい」という新入社員もいるはずです。ただ、新入社員が描く業務に対してのイメージと現実とでは少なからずギャップがあると感じています。そういった人に対して「製品のことを深く理解しているからこそ営業やコンサルという仕事を自信を持ってできるんだよ」ということを伝えたいというのが背景としてあります。そしてもう一つ大きな目的でいうと、各部署とインタラクティブなつながりを形成させることです。今までは製品開発・営業・コンサルという各部署間でのつながりが少ないという実情がありました。配属部署が異なるがゆえに必然的に横のつながりができにくくなってしまっていたのです。しかし、POSITIVEアカデミーとして、HCM事業部に配属された新入社員全員が製品開発部に配属される体制を整えたことで、各部署に配属された後にも連携しやすく、有機的なつながりが生まれるようになりました。それによって「製品開発・営業・コンサル」という3つの部署が一体となり、より一層製品の普及に取り組むことができるようになったと感じています。2年目社員の実体験を反映させる「POSITIVEアカデミー」の活動__お二人は1年目の時に教育される側としてプログラムを受講し、2年目の現在は教育する側として新入社員を教育しているかと思います。1年目の経験から、実体験をもとにアップデートした活動はどんなものがあるのでしょうか?西川さん:1年目の時に受けたプログラムの一つに、定期的に開催されていた勉強会があります。その勉強会では他部署、つまり「営業の部署では…、コンサルの部署では…」といった形で、製品開発部では知り得ないことを知ることができたことが印象に残っています。しかし、勉強会で出会った社員の方とは個別に色々とお話を伺える機会はあったものの、その人の経験やキャリアについて、一歩踏み込んだコミュニケーションが取りにくいというもどかしさも感じていました。そのもどかしさを踏まえ、2年目になって教育する側として取り組んでいるのが「キャリア相談室」というプログラムです。「キャリア相談室」では、新入社員全員が部署や経歴も異なる様々な先輩社員と定期的に交流できる機会を設けるようにしており、このプログラムの中で、新入社員がPOSITIVEアカデミー卒業後の自身のキャリアを考えるきっかけを作っています。毎年プログラム内容をアップデートし、最良の教育内容を提供する。__梅本さんも西川さんも2年目ながら教育する側の立場として活動されていますが、教育する側の社員はそういった若手の方が中心なのでしょうか?小菅さん:必ず若手社員が教えるといったことはなく、私のような中堅社員が教育することもあります。あとは社員によって得意分野が異なるため、教育プログラムに応じてその分野に知見のある方に教育してもらうという場合もあります。一例ですが、私は若手社員に比べてプログラミングの経験があるので、プログラミングに関しては2,3年目の若手社員ではなく私が教育を担当するといったイメージですね。とは言え、若手社員だからこそ新入社員に向けて教育できることもあると思いますし、教育される側で感じたもどかしさをすぐに活かせるのは若手社員の特権だと思いますので、そういった意識で毎年教育内容をアップデートできるように努めています。裁量権の大きさとサポートの手厚さを両立する環境-POSITIVEアカデミーで印象に残っているエピソード-__POSITIVEアカデミーの中で印象に残っているエピソードは何かありますか?梅本さん:コード勉強会が印象に残っています。私はコードを読んだり書いたりするのが苦手だったのですが、それでも「勉強したいです!」と小菅さん含めた先輩社員の方に伝えたところ、すぐに勉強会を開催してくださいました。この経験から、必要だと思ったことはすぐに実現できる環境があるのはISIDの魅力だと感じました。また、「HCM事業部メンバー全員が一同に集まる場で発表の機会をいただけたこと」も印象に残っています。その場ではPOSITIVEアカデミーではこういった活動をしているということを事業部全体に発表し、この活動に協力していただくようお願いしました。発表後はプログラムが認知されたことで、以前に比べてより多くの人に協力してもらえるになり、「私ももっと新入社員と関わりたい」という声も多くいただけました。それが本当に嬉しく、私たちだけでなく事業部全体で取り組んでいる活動なんだなということを身をもって感じることができた良い経験になりました。西川さん:現在進行形のエピソードにはなりますが、現在2年目ながらも1年目の新入社員の教育全般を任せていただけるこの環境自体がまさに印象的です。今までは基本的に3年目以降の社員が教育全般を担当していたのですが、小菅さんに「新人教育をやりたいです!」とお伝えしたところ、嫌な顔一つせず任せてもらえました。とは言え、私もまだ入社2年目なので至らない点も多々あります。そのため、小菅さん含めた先輩社員の皆さんはただ任せるだけでなく、困っている時にはサポートしてくださったり、時には協力してくれたりと本当に周りの方の温かさに恵まれていると感じます。そういった心理的安全性を先輩方が醸成してくださっていたので、私たちもその良さを引き継ぎ、新入社員に対して、安心感を与えられるようにサポートしています。やりたいと言ったことをすぐに実現できる環境があるのはもちろんのこと、それを後押ししてくれる社員が周りに沢山いることもISIDの魅力ではないかなと思います。教育する側になるからこそより成長できる。若手社員に責任あるポジションを任せる意図__これまでのお話を聞く中で、ISIDの社員は新入社員研修や教育に積極的に参加しているイメージがありますが、それはなぜなのでしょうか?小菅さん:大前提、新卒・中途含めて入社する社員が皆コミュニケーションスキルが高いというのは感じています。他人の面倒を見たり後輩思いの社員が多いため、こういった新入社員教育にも積極的に関わってくれるのではないかなと思っています。それが会社全体に波及して好循環に繋がっているのではないでしょうか。__先輩社員が積極的に協力してくれるとのことですが、そういった状況下でも2,3年目の若手社員にあえて教育する側を任せる意味合いは何かありますか?小菅さん:私自身がPOSITIVEアカデミーというプログラムを2,3年目の時に立ち上げた経験から、若手のうちから教育する側になることで得られるものが多いことを体感していました。それと同じ経験を後輩たちにもしてほしいというのが根底にあります。あとは新入社員からしてみても、自分たちと比較的年齢の近い社員が親身に考えて教育してくれる方がコミュニケーション等を取りやすい側面があると思っていますので、そういった意味でも2,3年目の若手社員を責任あるポジションに配置しています。梅本さん:私もまだまだ先輩方に教わることが多々あるのですが、そういった場でも受け身で学ぶのではなく、今後教える立場になった際に後輩にしっかりと伝えていけるよう、何事にも主体的に取り組む姿勢が身に着きました。教育する立場として、より一層勉強をしたり製品について理解していなければならないため、自身の成長速度は格段に上がっていると感じます。POSITIVEアカデミーを事業部や部署を越えて波及させたい。今後の展望と挑戦したいことに迫る__これまでPOSITIVEアカデミーの過去と現在についてお聞きしてきましたが、未来についても教えていただきたいです。今後の展望や挑戦したいことは何かありますか?小菅さん:POSITIVEアカデミーを卒業した後も何かしらの形で教育を継続し、一過性のものにしない体制を作りたいです。POSITIVEアカデミーでの約2年間で製品に関する基本的な知識は身に付けることができるのですが、卒業した後の営業・コンサルの知識は異なりますし、こういった知識は異動先の先輩社員に教育してもらっているというのが現状です。そういった状況に手を打ち、「POSITIVEアカデミーを卒業してからこういったキャリアステップを歩めますよ」というのをHCM事業部全体としてもっと明確にしていきたいです。また、ISID全体に波及させるようなコンテンツや、事業部間のシナジーを生み出す教育プログラムにも取り組んでいきたいです。梅本さん:私もHCM事業部だけでなく、全社的にこういった教育プログラムをやりたいという想いはあります。一例ですが、新入社員が入社後に受講する新入社員研修とコラボすることに今後チャレンジしたいです。新入社員研修の充実度はISIDの強みだと思いますし、HCM事業部内だけではなく、全社として事業部間を横断しながら取り組んでいければと考えています。【参考記事】西川さん:私はこういった体系的な教育プログラムは今後も継続してほしいと思っていますし、私自身もそこに関わり続けていきたいと考えています。現在の教育プログラムが必ずしも正解とは限らないため、現状で良いものは継続した上で、変えられる部分はアップデートしていき、新たな施策にも積極的に取り組んでいきたいです。そのうえで、今後入社してくれる新入社員の方にはPOSITIVEアカデミーを通じて自分たちのやりたいことに向かって挑戦してくれると嬉しいなと思います。「人間魅力が溢れる環境で自分の理想を実現できる会社」、3名それぞれが語るISIDの魅力とは__ではこれまでのお話を踏まえ、お三方それぞれが考えるISIDの魅力は何だと思いますか?ISIDは自分の理想を実現できる会社だからこそ、そんな想いを持った人に入社してほしい。小菅さん:理想の会社というものは千差万別だと思いますが、ISIDは自分の理想を実現できる会社であると思っています。理想の会社だと思って入社した場合は、何かのきっかけでそれが崩れた瞬間にマイナスな感情を抱いたりする可能性もありますが、理想を実現できる会社だと思えば「現状はこういった課題があるからこういう風に変えればもっと良くなるはず!」と、未来志向で+αのことをやりたいという心持ちになれると考えています。そのため、自分自身の理想を実現したいという想いのある就活生の方に是非入社していただけると嬉しいです。就活生の時に感じた印象は間違っていなかった。ISIDでは素敵な仲間と素敵な環境で働くことができる梅本さん:社員の人の良さ、人間魅力というのはISIDの魅力だと思いますし、日々実感しています。私は「素敵な人や仲間と素敵な環境でやりがいのある仕事ができる」と思いISIDに入社を決めましたが、入社して2年ほど経った現在でもそれは間違っていなかったと感じています。私は同期が60人ほどいるのですが、同期を見渡しても本当に個性的で様々な人がいますし、だからこそ学びになるという側面もあります。様々な人から学びを得ながら挑戦してみたいという志のある人は絶対にISIDに向いていると思いますし、そんな方に是非入社していただきたいです。人間魅力溢れる社員が多いからこそ、自分の想いを気兼ねなく発信できる。西川さん:私は人間魅力がISIDの一番の魅力だと思います。実際に私の入社理由も「人間魅力のある社員が多くいる会社だと思ったから」というものでした。実際に入社してからも何かやりたいと思ったらその想いを気兼ねなく発信できる環境があるというのは感じますし、それを発信すると必ず周りの方が助けてくれたり協力してくれます。これこそが「人間魅力溢れるISID」の特徴、会社の根源ではないかと思います。そんな人間魅力溢れる社員と共に働きたい、そしてもっとより良い会社にしていきたいという想いのある方に是非入社していただきたいです。今後のキャリアプランは?-キャリアステップに制限がないからこそ、自分の描きたいキャリアを歩める-__最後になりますが、お三方それぞれの今後のキャリアプランを教えてください。小菅さん:私は仕事を通じてお客様に感謝されたいという想いが根底にあるため、今後も製品の企画・開発にずっと携わっていきたいと思っています。やはり自分自身で製品を作るからこそ感謝される実感をより身近に感じることができると思っていますし、自分の開発した製品に対してお客様から「この機能良かったよ!使いやすくなったよ!」という声をいただけると嬉しく感じますので、そこをもっと突き詰めていきたいです。「POSITIVE」は人事・給与領域の製品であるがゆえ、法改正などによって対応せざるを得ない側面があるのですが、その中でも出来る限りお客様の要望を反映させ、もっと多くの方々に感謝される製品を世の中に生み出していきたいと思っています。梅本さん:私は将来、コンサルタントとして「POSITIVE」の導入側に携わりたいと考えています。理由は2点あるのですが、1点目は、人が好きなので様々な人や考えに触れて自分を成長させていきたいと思っているからです。そして2点目は、POSITIVEアカデミーで学んだ製品知識を活かし、お客様と一緒に対話をしながらより良い製品を作っていきたいと思っているからです。加えてプライベートと両立しながら格好良いキャリアウーマンにもなりたいと思っています。西川さん:私は入社当初から体制・仕組みづくりをやりたいという想いをずっと持っていましたので、今後は社内外を含めた教育の分野に携わり、教育の標準化をしたいと思っています。社内にはPOSITIVEアカデミーという体制がありますが、社外においてもパートナーや代理店の方に対する教育を標準化させ、製品理解のレベルなどを一定に保つことで、「POSITIVE」の価値をより一層高めていきたいと思っています。取材後記先進的な情報技術をベースに、アイディアとクリエーティビティを掛け合わせたユニークなITプロフェッショナル集団として成長を続けてきた株式会社電通国際情報サービス(ISID)。今回はそんなISID内のHCM事業部で行っている新人教育プログラム「POSITIVEアカデミー」に密着し、2017年入社の小菅さん、2021年入社の梅本さんと西川さんの計3名の社員の方にお話を伺いました。「社内の教育体制をより良くしたい」という小菅さんの想いが発端となり始まったPOSITIVEアカデミーですが、当事者である小菅さん、そして入社2年目ながらプログラムを中核メンバーとして支える梅本さん・西川さんのお話を聞き、ISIDは自身の想いを発信し、それを具現化できる会社であることが伝わったのではないでしょうか?なお、本記事では新人教育についてHCM事業部の3名の社員に語っていただきましたが、ISIDの各社員に密着した記事は他にもあります。各社員がそれぞれどのような理想や想いを抱き、それをどのように実現してくかという内容にも触れていますので、興味を持った方は下記から是非ご覧ください。【関連記事】┗ISIDの研修について探るべく、新入社員研修担当者と2022年新卒の社員2名にインタビューをした記事になります。┗ISIDのキャリアステップや働き方について、若手女性社員3名にインタビューをした記事になります。そして最後に、就活生に向けてメッセージをいただきました。自身の想いを発信して行動に移せる上で、その行動を周りの社員が協力しながら後押ししてくれる環境が用意されていますので、そんな環境で働きたいという就活生の方は是非ISIDにエントリーしてもらえると嬉しいです。そんなISIDは現在24卒向けのエントリー募集を開始しています。本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、下記の応募フォームから是非エントリーしてみてください。選考への応募はこちらから 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【ケース】日本のサッカーボールの数は?フェルミ推定攻略 【ケース】日本のサッカーボールの数は?フェルミ推定攻略 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!今回は日本のサッカーボールの個数について考えたいと思います。面接においては、過去やったことのあるスポーツに関連してフェルミ推定の問題が出されることが多々あり、サッカー部の人は日本のサッカーボールの個数を求めさせる問題は頻出問題になります。是非事前に解いておくようにしましょう。1.前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】市販で売られているサッカーボールの個数を計算することとします。(サッカー用にバレーボールを利用する、靴下を丸めてサッカーボールとしたものはカウントしないこととします)【アプローチ方法】サッカーボールのある場所として、個人と法人(学校、スタジアム、公共施設含む練習場、販売店)からそれぞれのサッカーボールの保有数について考えていきます。2.実際の計算◆個人保有のサッカーボール個人保有のサッカーボールについては、世帯ベースで考えようと思います。個人でいくつ保有しているか考える以上に、子供を持つ家庭、子供がいない家庭でそれぞれサッカーボールの保有率と保有数を考えた方がより精緻な数字が出ると考えたため、世帯ベースで計算しています。日本の人口を120百万人、平均年齢80歳として、各年代に等しく人がいるとします。また世帯当たりの平均人数を3人、世帯数を40百万世帯とします。すると18歳までの子供の数は、1.5百万人×18=27百万人。子供のいる家庭に平均1.5人の子供がいると仮定すると、子供のいる家庭は27百万人÷1.5人=18百万世帯となります。子供のいる世帯のサッカーボール保有率を20%で平均1.2個、子供のいない世帯のサッカーボール保有率を3%で平均1.0個と仮定すると、それぞれ子供のいる世帯:18百万世帯×20%×1.2個=432万個子供のいない世帯:22百万世帯×3%×1.0個=66万個合計498万個◆法人保有のサッカーボール法人保有のサッカーボールについては、①学校、②スタジアム、③公共施設を含むサッカー練習場、④販売店の4つのそれぞれの場所に存在するサッカーボールの個数を考えたいと思います。①学校保有のサッカーボール学校をそれぞれ小学校、中学校、高校、大学に分けて、何校あるのか人口ベースで算出し、1校当たりの平均サッカーボール保有数を計算したいと思います。小学校:1.5百万人×6世代×100%(進学率)÷(40人/クラス×4クラス×6学年)=12,500校中学校:1.5百万人×3世代×100%(進学率)÷(40人/クラス×4クラス×3学年)=12,500校高校:1.5百万人×3世代×100%(進学率)÷(40人/クラス×8クラス×3学年)=6,250校大学:1.5百万人×4世代×50%(進学率)÷(1,000人×4学年)=750校合計:32,000校各学校、体育の授業等で必ずサッカーボールを使用すると考え、保有率100%、平均保有個数20個とすると32,000校×20個=64万個が学校におけるサッカーボール保有数と考えられます。②スタジアムのサッカーボール保有数札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、京都、福岡の7大都市にはスタジアムが5つ、その他の40県には2つずつスタジアムがあると仮定すると、全国には7×5+40×2=115個のスタジアムがあると考えられます。それぞれのスタジアムの平均保有個数を100個と仮定すると、100×115=11,500個がスタジアムの平均保有個数と考えられます。③公共施設を含むサッカー練習場のサッカーボール保有数毎週、土曜か日曜に試合を行い、2ヶ月に1回スタジアムで試合を行うと仮定すると、練習場の数はスタジアムの7倍(8週のうち1週は練習場で練習を行うため)と考えられます。よって公共施設を含むサッカー練習場のサッカーボール保有数は11,500個×7倍=80,500個と考えられます。④販売店のサッカーボール保有数個人保有+法人保有の①〜③より、現存するサッカーボールの個数は、5,712,000個となりましたが、まだ誰にも保有されずに店頭に並んでいるサッカーボールの個数を最後に求めてみたいと思います。販売店にあるサッカーボールの個数=年間販売数×在庫率(何ヶ月分を商品在庫として持っておくか)で求めることができそうです。年間販売数は買替え需要と新規の購入需要に分けて考えることができます。買替え需要:5,712,000個÷2年(耐用年数)=2,856,000個新規:18百万世帯×80%(子供のいる世帯のうちサッカーボール未保有)×2%(新規購入率)×1.0個(平均購入数)=288,000個よって年間のサッカーボール販売個数は314万個になります。店頭には1ヶ月分の在庫があると考えると314万個÷12ヶ月=26万個が店頭にあるサッカーボールの個数と考えられます。よって個人保有の498万個、法人保有の597万個の合計約1,100万個が日本国内のサッカーボールの数と考えられます。3.検証日本のサッカー人口については諸説あり、明確な数字はわからないものの、最も確かな数字であるJFA登録人数で100万人程度、推計では700万人程度という推計もありますが、1,100万個のボールと考えると、競技人口に対して2個〜10個のボールがあることになり、妥当な数字だと考えられます。【JFA登録者数】【種目別スポーツ人口】【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート50の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyTamTam外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開! 35,718 views
非・体育会系学生に送る、理系のガリ勉就活生が意識した「体育会系との差別化」 非・体育会系学生に送る、理系のガリ勉就活生が意識した「体育会系との差別化」 16卒の早慶理工学部の学生です。私は理系ですが、就職活動では文系就職を決め、結果銀行やメーカー、IT、航空、損保など様々な業界から内定を頂きました。ちなみに私は大学3年前期までは平日は授業で埋め尽くされていたような、典型的な理系のガリ勉学生です。理系にもかかわらず、文系学生の土俵で勝負する中で、理系の世界しか知らない筆者は「どうやら体育会系や有名な先生のゼミのタテの繋がりというのは優遇される」という所感を持ちました。「就職活動は入学時から始まっている?早慶所属コミュニティ別の就職活動」の通りだと感じています。就活で有利に駒を進められるような切り札を持っていない筆者が何を心がけていたのかについて、非体育会系学生向け・対体育会系学生用の筆者流メソッドを以下に紹介していきたいと思います。前提:就職活動を始めた時からできることは限られている内閣府の公表する「就職・採用活動開始時期変更に関する調査」では、企業の情報解禁日(16卒で言えば2015年3月1日)から就職活動を始める学生よりも、インターンが本格化するサマーインターンの時期(16卒で言えば2014年6月1日)から就職活動を始める学生の方が数で上回るようです。「どのレベルの企業に就職できるか知るために見ておきたい二つの指標」を参考にすると、2014年6月1日時点で学生のスペックはほとんど決まりつつあり、この時期からできることといっても限られますし、たかが知れています。筆者は理系であったこともあり、6月時点では院進学も考えていたため、就職活動を本格的に始めたのは2014年12月でした。大多数の学生と比較しても遅れをとっている筆者が、少ない時間で何に取り組んでいたのか以下に紹介したいと思います。事前準備:体育会系の特徴を整理するまずは同じ土俵で闘う体育会系を徹底的に分析しました。彼らがアピールする内容(=学生時代頑張ったことの内容)、メリット・デメリットをunistyleに掲載されているESやコラムから探りました。筆者なりの分析では、アピールの内容は以下の2種類に大別されると考えました。<アピール内容>①コミュニティ内部における運営・仕組みの改善アピール②圧倒的な努力による成果のアピールメリット・デメリットに関しては、実際の体育会系学生が書いたコラムを引用させて頂きます。<メリット>①面接官が持つプラスのイメージ②理解しやすい自己PR③OBの存在<デメリット>①時間が足りない②他の体育会学生との差別化が難しい参考:「総合商社に内定した体育会系学生が就職活動で意識した三つの差別化方法」これらを意識した上で、どのように就職活動を進めたか、以下に書いていきたいと思います。戦略①:アピール内容の選定面接官の持つプラスのイメージ:体育会系>サークル・アルバイトであるとすれば、サークル・アルバイト所属の私が努力を訴えたり、運営や仕組みの改善を訴えても、頑張りのレベルでは体育会系のアピールは上位互換として存在するため最終的に負けてしまうと考えました。経験そのもののレベルにおいても、「学生時代頑張ったことの結論における4つの評価項目」における「目標達成能力」と「リーダーシップ」では非・体育会系学生の筆者では分が悪いと考え、「インパクト」や「チャレンジ精神」を武器にすることを決めました。そこで、皆が行かないような国への留学経験やそこでの活動、一般に馴染みのないような業界でのアルバイトで勝負していました。戦略②:取り組みにおける工夫頑張りのレベルで体育会系の学生以上の納得や共感を得ることは難しそうなので、その取り組みにおける工夫で勝負していました。例えば体育会系の学生がコミュニティの異なる価値観を持つ人達をまとめ、率いるというアピールをする上では、その方法論として「リーダーとして一人ひとりと地道に向き合って説得していく」ということをアピールする人が多いように就職活動中は感じていましたし、unistyleの公開ESにおいてもそのようなアピールがいくつか見られました。一方で私は「一人ひとりに役割を持たせて当事者意識を持たせる」「コミュニティを更に分割した小コミュニティを作り、小コミュニティをまとめるリーダーとの関係性を強化する」といった工夫を押し出していました。戦略③:伝え方の工夫基本的には「人気企業内定者に共通する、企業に伝えるべき5つの強み」の中のどれかをアピールすることになります。内定する実力のある志望者は5つのうちのどれか(または複数)をアピールしてくるので、内定を取るという点に焦点を当てた場合は「いかに面接官に自分の話を納得してもらい、共感してもらえるか」だと考えていました。戦略①で述べたように、筆者は「インパクト」や「チャレンジ精神」でアピールしていましたが、その内容や取り組む根拠が複雑だったので、伝え方を工夫しなければ面接官が消化不良に終わるという危険性もはらんでいました。そこで、ものの数分で万人が納得できるようなアピールにするべく、社会人やアルバイト・サークルのOBとの擬似面接を通して練習しました。「社会人(面接官)が突っ込みたくなるポイント」を事前に把握し、そこに誘導するようにアピールを展開することによって、彼らの納得や共感を得やすいように努めました。また、練習し過ぎたあまり、台本を読んでいる感が出てしまっていると社会人から指摘されたこともありました。わかりやすさだけではなく、アピールする際の表情や機微からも情熱や達成感が伝わり、それらを総合して評価がされることは念頭において頂きたいところです。この伝え方に関しては、以下の記事に詳しくまとめられておりますので、参考にして頂けると幸いです。余談ですが、私の周囲の友人は理系が大多数です。理系の特に技術職の最終面接では、自身の研究内容をホワイトボードや事前に作ったパワーポイントを持ち込んで発表することもあるようです。技術職採用では院生が多い傾向にある中、学部生で受けた友人はあえてパワーポイントでプレゼンするのではなく、Preziというプレゼンソフトを使って他の学生にはないアニメーションで面接官に感動を与え、内定を獲得していました。参考:「渾身のアピールが評価されるとは限らない!大手企業9社内定の学生が意識した「伝え方」」最後に就職活動を終えた今、自分の志望する企業の内定を取るためには、それ相応の入念な準備が必要だと感じます。素晴らしい経験を持っている非・体育会系学生も、実際は内定を取れる実力を持っているのに戦略を誤ったばかりに本来よりも低い評価をされるのはもったいないと思います。上記の戦略はほんの一例ですが、読者の皆様が就職活動を有利に進める上で参考になれば嬉しいです。 34,554 views
就活は本気でやった方が良いと、社会人になって痛感した話 就活は本気でやった方が良いと、社会人になって痛感した話 ※こちらの記事は、某日系大手メーカーからITベンチャーへ転職した社会人のバナオレ氏からの寄稿です。**********こんにちは、社会人2年目のバナオレと申します。私は16卒として就活し、第一希望の大手メーカーに就職しました。社会人2年目の時に、やりたいこととキャリアの軸が明確になったため、転職を決意。今ではベンチャー企業で働いています。就活当時は「まったり大手で働ければ満足!」と考えていましたが、社会人経験を通じて、働くことへの価値観が一変。「就活をもっと本気でやるべきだった」と、今更ながら後悔しました。私のように入社後に後悔する方がいなくなるよう、社会人目線で就活を本気でやるべき理由をお伝えします。企業選びの参考にしてみて下さい。新卒採用はチャンスに溢れている新卒採用は転職と比較すると、大きなチャンスに恵まれています。以下の2つの理由からそう考えます。・完全ポテンシャル採用・新卒採用の門戸を開いている企業が多くある新卒採用は今後の大きな成長を見込んで、潜在能力を重視する「ポテンシャル採用」です。そのため、会社で働くスキルがゼロであっても、誰でも入社できる可能性があります。さらに、ある程度の規模の企業であれば、どこでも新卒採用をしています。企業から求職者に対して大々的に自社をPRしたりするのは本当に新卒採用くらいでしょう。つまり入社したいと思える企業であれば、誰にでも目指している企業で働けるチャンスが与えられているのです。これこそ、「新卒カード」の圧倒的な強みです。本気で就活しない理由はないと思います。「新卒カード」の凄さを実感した転職活動私は転職活動を通じて、新卒カードの強さを十二分に感じました。就活と比較して、転職で理想の企業に入社するには、大きすぎる壁が2つあります。・希望したい企業・職種の求人が限定されている・希望の求人があっても、スキル・実績が必須新卒時に比べると第二新卒で見られる企業はごく少数で、限られた求人しかエントリーできません。さらに書類通過率にいたっては、新卒ではES全通だったのに対し、転職活動では職務経歴書(エントリーシートのようなもの)の通過率が約25%でした。ここまで違うのか…と絶句したことを今でも覚えています。どんな企業でも働けるチャンス新卒以降は中々巡ってきません。だからこそ、新卒の就活は真面目にでやるべきと社会人になって痛感しました。新卒入社した企業で得られるスキルは一生モノ会社で得られるスキルは、今後のキャリアを歩む上で非常に大切です。理想的な働き方はその人の年齢や状況など様々なフェーズで変化するので、流動的なキャリアを歩む可能性が高まります。理想的な働き方を目指す上で重要になってくるのが「スキル」です。特に、最初に入社して得られるスキルは一生モノで、今後のキャリアを大きく左右します。キャリアを左右するスキルここでいうスキルは「どんな会社でも通用するスキル」であり、社内でしか通用しない固有スキルはスキルではありません。(「社内の仕組みやシステムに精通している」などがそれに当たります)厳しいことをいえば、社内特有のスキルを磨く会社で働き続けると、今の会社から転職するにしてもグレードダウンせざるを得ないです。逆に、社外に通用するスキルさえあれば、自分の理想とする企業にキャリアアップできる可能性がでてきます。他の会社でも十分に成果を出せるため、勤め先の会社に依存する必要もありません。考えるべきはその企業で「どんなスキルが身につくか」このように、就活生が想像する以上に会社で得られるスキルは非常に大切です。そして新卒で就職した1社目で身につくビジネススキルや仕事のやり方は、2社目以降にも大きく効いてきます。適当に就活して、社内でしか通用しないスキルを磨く会社に入社すると、キャリアの選択肢は狭まり、身動きがとれなくなるでしょう。それって怖いことだと思いませんか?なので、どんなスキルを得たら理想のキャリアに近づけるかを考えた上で、真面目に志望企業を選ぶとよいでしょう。最後にどうしても就活は面倒くさくて、途中から適当にやりがちです。しかし、就活期間は今後のキャリア人生と比較すれば一瞬であり、就職で最もチャンスが恵まれていることを知っていただきたいです。就活を本気で頑張ることが、今後のキャリアを楽しく過ごせるかどうかに大きく影響すると思います。仮に第一希望に落ちて、志望度の低い企業に入社したとしても、真面目に就活していれば大丈夫だと考えます。真剣にキャリアに向き合った経験によって、次の会社でキャリアアップするにはどうしたよいか見据えることができるようになるためです。その考えが今後のキャリア人生にきっと活きてきます。もちろん、将来を見据えた企業選びだけでなく、目の前の選考対策も本気でやりましょう。選考は受験勉強と近い部分もあり、対策によって成功確率を高められるところだと思います。どちらかだけを頑張ればよいという問題でなく、ともに真剣に取り組むことが重要だと思っています。陰ながら就活生を応援しております。頑張って下さい!【著者紹介:バナオレ】理系大学院出身、2016年卒。就職活動時には第1志望の某日系大手メーカーへ入社。2017年秋、大学院から始めた副業のスキルを活かし、ベンチャー企業に転職。勤務の傍ら、ブログ「ALIVE×AGAIN」を運営。就活生や若手社会人に向けて、キャリア関連の情報を発信中。・Twitterアカウント:@banaore_alive 31,763 views

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