インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法

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最終更新日:2024年01月22日

インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法

現代の新卒就活では、本選考と並んでインターンシップが切っても切り離せない存在になっています。

下記のエントリーでも紹介しましたが、「本選考との関係」という観点においては、インターンに参加する目的や企業にとっての位置づけは主に3つに分類されます。

本選考との関係の3つのケース

(1)インターンでの評価が内定獲得に直結するケース
(2)インターンへの参加・取組みによって本選考で優遇されるケース
(3)インターンと本選考が本当に切り離されているケース

一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。

今回は、インターンでの優遇度合いと並んで就活生が気になるところである、コンテンツとしてそもそも何をやるか、すなわちインターンの内容について取り上げていきます。

本記事を通読すれば、これから参加するインターンの時間を有意義に使うことが出来るでしょう。

もっと言えば、インターン当日に評価され内定獲得に一歩近づくことことにも繋がります。

是非、最後までお読みください。 本選考とインターンの締め切り情報

企業から見た、インターンを実施する目的と内容

企業が行う採用活動は、それが直接的に利益を生む事業行為ではありません。そこにわざわざ投資をしてインターンシップを開催している以上、認知度の向上・優秀層の囲い込み等何らかのリターンを獲得することを企業側は目的にしています。

当然ですが、実施する目的があるのであればそれに沿ったコンテンツを組み込まなければなりません。

例えば、認知度の向上やエントリー数の増加を目的としたいのにも関わらず、若干名を採用し長期間の現場実践型インターンを実施することは合理的ではないでしょう。

「なぜ多額の費用をかけてインターンを開催するのか」、企業はそれに向き合い、いつ開催するのか・何日間で開催するのか・どういう選考フローにするかといった内容を詰めていくことになります。

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「インターンの内容」の4分類

先述した「インターンを実施する目的」に沿って開催されるインターンは、類似したもの同士である程度パターン化することが可能です。

ここでは、中でも代表的なインターンのコンテンツを紹介します。

※ここで言う「インターン」には、下記エントリーにあるような「ベンチャー企業での有給長期インターン」は含まず、企業が選考活動・広報活動のために行うものに限定されます。

インターンの分類(1)内定直結!?現場実践型インターン

今更ですが、「インターン」とは英単語 "internship" に由来する言葉です。

internshipとは元々は何もグループワーク→発表を3日間でやるみたいなものではなく、欧米を中心にスキルや実績を高めるための職業訓練の位置づけとして実施されるものです。日本のようなポテンシャル採用が一般的でない欧米等では、大学卒業後にインターンシップでスキル・実績を積み、その成果を買われる形で就職するという割合が高くなります。

そのため、就職活動を始める前はこの分類を「インターン」の一般的なイメージとして持っていた方もいるかもしれません。

現場実践型インターンでは、実際のオフィスや研究所で社員と机を並べて文字通り現場に近い形で就業体験が出来る点が特徴になっています。単なる「見学」ではなく「働く」ことに重点が置かれるため、多くが数週間以上の期間をかけて行われます。

現場社員が主に指導社員も兼ねて長期間に渡って実施されるため、企業からすれば稼働が大きくかかり、対応できる学生数は限られます。すなわち、この手のインターンに参加するには厳しい選考を勝ち抜く必要があり、最も参加の難易度が高いインターンに分類されると言えるでしょう。

一方で、少人数でより現場に近い指導を受けられることから、インターン中の取組みと内定獲得の関係性は高まりやすいと言えます。評価が高ければ実質的な即内定や本選考のフロー大幅カットも期待できるため、多少拘束期間が長くとも積極的にチャレンジしていきたいところです。

インターンの分類(2)再頻出!?グループワーク型インターン

3日~5日程度の日系企業で割合が高いのが、このグループワーク型インターンです。

企業の仕事内容を直接体験するというよりは、事業内容に関連したグループワークを6名程度の学生で行い、最終日に発表を行うというのが一般的になっています。

実際に就職活動を始めるまでは、「企業を知る」という意識でインターンを捉えている就活生は少なくないように思いますが、実際に参加してみるとこの手の内容が多いことを意外に感じた方もいるかもしれません。

初日にいきなりグループワークを始めるというよりは、座学のような説明から入りある程度のインプットを行うことも多いのですが、グループワーク自体はある意味一番「直接的な仕事理解」という観点からは離れるコンテンツとも言えます。

そのため、自分なりに意味付けをして吸収する姿勢で臨まないと、参加の意義を感じにくいケースがあるため注意が必要です。

インターンの分類(3)多くは相乗り!?対話・見学型インターン

経営の3要素はヒト・モノ・カネと呼ばれますが、実際に働く人との対話や企業が持つ設備について見学を実施するインターンもあります。

こちらはインターンとして「社員座談会だけ」「工場見学だけ」実施というケースはそれほど多くは無く、例えば「基本はグループワークだけど2日目午後に20分×4タームの座談会がある」といったように他のコンテンツと一緒に実施されることの方が多い印象です。

また、どちらも本選考解禁後のイベントとして実施されることもあります。

社員と話をしたいのであればOB訪問でも実現できるかつよりリアルな話が聞ける可能性が高く、施設を見たところでESや面接の精度が高まるわけでもないからこの手のインターンは不毛だという意見も耳にします。

確かにこれに参加したから即内定ということはまずありませんが、社員対話会や施設見学が本選考エントリーの必須条件となっている企業・別のインターンの優遇に直結する企業もあるにはありますので、その辺りは個別企業の正確な情報収集が必要になります。

直接の優遇が少ない分、内定獲得にどう結び付けるかについては就活生次第の側面が強いことが特徴と言えるでしょう。

インターンの分類(4)参加は簡単!?説明会+α型

最後に、基本は人事や現場社員のプレゼンを聞く形式で、途中でグループワークやら座談会やらが入ることもあるという企業説明会+α程度のインターンも存在します。

だいたいが数時間~1日程度で、マイページからエントリーするだけで選考無しで参加できるものが多いのが特徴です。

ここまで来ると「インターン」と言っていいものなのかは意見が分かれるところかもしれませんが、1dayインターンの中には意外とこの形式のものは多い印象です。

学生側が動いて参加するコンテンツは少ないため、インターン中の取組みというよりは、あっても参加回数をカウントし本選考の際の参考にするぐらいの位置づけのケースがほとんどになります。

本記事のメインテーマは、分類(2)グループワーク型インターン

上記のように一口に "インターン" と言っても大きく分けて4つの分類があり、当然これら4つに当てはまらないコンテンツも存在しています。

本記事では、中でも分類(2)グループワーク型インターンを主軸に解説を加えていきます。

取り上げる理由としては以下の3つが主軸として挙げられます。

  • ベンチャーから日系大手企業まで幅広く導入している実施形態である
  • 参加倍率がそこまで高くないものもあり、多くの就活生が一度は経験する
  • グループワークはインターンに限らず本選考や入社後にもやる可能性がある

インターンのグループワークで多いテーマは何か

ここまではインターンという大枠から分類を行っていきましたが、その中の1つである「グループワーク型インターン」も、さらにテーマ毎に細かく分類することが可能です。企業規模や業界によって様々なグループワークのテーマがありますが、中でも頻出なのが「新規事業立案」ワークになります。

もちろん、全企業のグループワーク型インターンのコンテンツを収集しているわけではありませんが、unistyleに掲載されているインターンレポートだけ見ても、新規事業立案型は業界問わず幅広く実施されている印象があります。

一口に新規事業立案といっても、実際に当該企業が今後実践していくビジネスモデルを考えるものもあれば、「日本の社会課題を解決せよ」のような抽象度の高いものまで様々です。

余談ですが、テーマについてはケース問題のように数年使い回されることもあるため、過年度の内容を1度見ておくことは有効です。

就職活動を始めるまでは、まさかこれだけの企業が「大会議室で何班かに分かれる形で机を並べインターン生で新規事業について議論し、適宜社員からフィードバックを貰いながら最後に発表を行う」というある種パターン化されたコンテンツを実施しているとは思いもしなかったという方は少なくないと思っています。

では、なぜグループワーク型の中でも新規事業立案をテーマにする企業が多く存在するのでしょうか。

新規事業立案型ワークが多い理由(1)「事業を生み出す」トレンドと広報効果

「真の安定とは、安定した組織への所属ではなく、個人として市場価値の高いスキルを身につけることである」

「真の安定とは、変わらないことではなく、常に変化・対応し続けることである」

上記のような話を近年耳にする機会は多くなってきています。

「大企業に勤めれば一生安泰」の時代は過ぎ、大企業でも時代の流れに沿った変革が今後はより一層強く求められることになるのは今さら言うまでもありません。

そんな「これまでに無い新しい何かを生み出す」ことが求められているのは、多くの就活生が何となくでも認識しているはずであり、どちらかと言えば好意的に捉えるケースの方が多いものだと考えています。

例えば、現在人気絶頂の総合商社ですが、就活生と話していると「トレーディングから事業投資にシフトしているところが面白そうに感じた」ということを述べる方が意外に多い印象があります。何となくですが、トレーディング=地味で泥臭い仕事・事業投資=先進的かつ華やかな仕事という漠然としたイメージは、総合商社の人気向上に少なからず影響している印象ですらあります。

総合商社はイメージ先行のミーハー就活生がとりあえず受け全滅してしまうケースが多く、ビジネスモデルや仕事内容を正しく理解し、本当にそれが自分に向いているものなのかを深く考えられている就活生はそれほど多くないと思っています。

また、日系大企業の多くは、まだまだ既存の商材・ビジネスモデルの延長の事業がメインになっており、実際にいわゆるゼロイチのような真の新規事業立案に携われる社員は少数だったりもします。すなわち、「新規事業立案ワーク」は実際の仕事体験とはかけ離れているケースが多いという意味になります。

それでも多くの企業が新規事業立案ワークをやり続けるのは、「ウチの企業はこういう提案も出来る・こういう事業に携われる可能性がある」という一種の宣伝狙いもあるのかもしれません。

純粋な仕事体験を就活生にやって欲しいのであれば現場実践型インターンを開催しているはずであり、効率性を重視しグループワークで済ます企業の場合は多少なりとも上記のような思いがあると考えられるでしょう。

新規事業立案型ワークが多い理由(2)企業が求める素養との親和性

理由(1)ではどちらかと言うと「広報活動」寄りの話をしましたが、こちらはもう一つの主要なインターンを開催する目的である「優秀な人材の見極め・早期接触」に近い話になります。

仕事というものには基本的に正解がなく、何を・どのように進めていくかについて試行錯誤しながら行動していく必要があります。

「仕事が出来そうか」という観点が採用基準の一つである以上、現時点で最も確実な選考方法は「実際の現場で仕事をさせて成果を見極めること」でしょう。

しかし、当然それには準備や人的な稼働がかかる中で、「新規事業立案」という形がないものから生み出す力を疑似的に判定していることが考えられます。

「これがあるからその通りやって成果を出す」ではなく、「何も決まっていない段階からあらゆる条件から考えてより良い提案をする」という"正解が無い度合い"をより高めたテーマを設定することで、今の時代に求められる素養を持っているかを見極めようという意図が考えられます。

ちなみに、仕事での振る舞いを仕事をせずに想像するという意味では、グループディスカッション(GD)も近しいことが言えます。

仕事においてもディスカッションを通して打ち手を決めるという場面は多くあるため、ビジネスでの振る舞い≒グループディスカッション(GD)での振る舞いと考えて選考に取り入れているのだと思われます。

また、それ以外にも、多人数を少ない面接官で1度に見られるといったメリットもあります。

新規事業立案型ワークが多い理由(3)受入れの幅広さと発想の多様性

先述した分類(1)〜分類(4)のインターンのうちどれを実施するか選択するためには「学生の受け入れ人数」というのが一つの指標となります。

多くの学生を参加させれば、それだけ接点を増やすことが出来る一方、稼働の手間増加や1人ひとりを見る時間の減少など、目的を鑑みながら実施内容を決定していくことになります。

新規事業立案ワークでは、既存の考え方にとらわれない柔軟な発想が求められます。ありきたりではない質の高い提案をするには、異なるバックグラウンドを持った多様な人材が集めるとうまくいくことが往々にしてあります。

「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない」という考え方がありますが、特に実行フェーズまで携わらないワークであることから、実現性以上に発想力豊かなアウトプットを期待される点が特徴になります。企業が採用HP等で人材の多様性を謳うことが多いのも近しい背景があるかもしれません。

まとめると、以下2つの両者の相性の良さが数が多い一因であると考えられるでしょう。

  • グループワーク型インターンはそれなりの人数の学生を一度にさばけるのに加え、新規事業立案は大抵文理問わず幅広い層の学生が参加できる
  • 新規事業立案でよい提案をする上では、多様な人材でグループワークをすることが重要となることが多い

新規事業立案インターンでありがちなこと

これまで見てきたように、新規事業立案インターンは多くの就活生は経験しているものである以上、いわゆるあるあるネタに近い共通認識を持つ部分も多くあると思っています。

先述した通り、新規事業立案インターンにおいて人事やメンターは「若者の自由な発想」のようなものに期待するケースが多いため、下記のようなあるあるを認識しておくことはよいアウトプットに繋がる可能性が高いでしょう。  

ここでは、新規事業立案の特性上遭遇しやすい事柄について触れていきます。

新規事業立案インターンあるある(1)高齢者にターゲティングしがち

新規事業立案インターンの進め方は企業によって様々ではありますが、学生に完全に丸投げというよりは、ある程度方針が企業によって提示される方が多い印象があります。

その序盤のフェーズで実行されるのが「市場選定」になります。要は、誰に/どこに対してアプローチしていくのかを理由立てしながら説明するフェーズです。

その中でも特に選定されがちなのが「高齢者層」になります。

少子高齢化は日本の大きな社会課題の1つであり、「高齢化率が高まっている→高齢者層は市場として拡大が見込まれる→高齢者層にターゲティングすれば売上の拡大が見込まれる」というようなストーリーを丁寧に説明するプレゼンというのは度々見てきました。

もちろん高齢者層を選ぶそれ自体が悪いわけではないのですが、ターゲティングするのであれば高齢者層の実態については正確な理解が必要でしょう。

例えば、60歳代前半の男性の有業率はほぼ8割と言われています。定年や平均寿命が高まった昨今では、いわゆる高齢者=リタイア後の悠々自適な生活というイメージが当てはまらなくなるケースが増えています。

「人口割合が高まる→市場規模が高まる→事業拡大が見込まれる」というのは必ずしもイコールで結ばれるものではなく、ストーリー立てとして妥当なものかどうかの検証はしていく必要があります。

新規事業立案インターンあるある(2)AIをソリューションとして使いがち

新規事業立案ワークで多くの時間を要するフェーズの1つが、ビジネスのテーマに対する具体的な方策を詰めていくところになります。

参加先の業界やワークのテーマによって様々だとは思いますが、現代のビジネスは情報技術なしには成り立たないものが多い以上、何らかの形でICTの分野が絡んだ提案をすることは多いでしょう。

ICTと言ってもアプローチの仕方は様々ですが、特に多く見受けられるのが、AI(人口知能)を用いた内容です。

「人の代わりとなって何かすごいことが自動で出来そう」ぐらいの認識で、この手の話に詳しくないが何となくトレンドとして把握しているぐらいの方は多いのではないでしょうか。

ひとくちに"AI"といっても様々な分類があり、当然現段階で出来ることと出来ないことがあります。必ずしも、AIを使うことがやり方として最適とは限りません。

「AIだったらとりあえず実現してくれるだろう」ぐらいで「AIで画像認識させる」「AIで無人化する」ことをソリューションとする際には検討不足となっていないか注意が必要です。

AIが効果的な役割を果たす局面は多々あるでしょうが、「思考停止の人口知能使用」になっていないか考慮した上で具体化していくべきでしょう。

AIの出来る/出来ないについては2019年ビジネス書大賞を獲得した『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』が参考になります。
 


『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』

新規事業立案インターンあるある(3)メンターが手のひらを返して褒めてきがち

こちらは新規事業立案インターンだからこそ起こるあるあるというよりは、メンターがつくインターン全般に共通する内容になります。

メンターは基本的にインターン生に対して適宜フィードバックをしていく役割を果たしますが、その際「序盤は辛口の言葉で厳しいフィードバックをしていたが、最後は『よくやった』みたいに手のひらを返して褒めてくる」というパターンがあります。

これはインターンに限らず新人研修等あらゆる場面で用いられる技法で、「叱る→褒める」の流れを重めに作ることで「自分は認められた」と自己肯定感を強く思わせる効果があると言われています。

実際、ある日系大手メーカーで(新規事業立案ではないですが)グループワーク型インターンのメンターを複数回担当したことがある方に話をきくと、人事の方から「序盤は厳しく終盤は褒める感じでいってほしい」といったフィードバックの方針を指示出しされたという実例がありました。

インターンは事実上企業の広報活動の一貫である以上、多くの企業にとって自社の "ファン" である学生を増加させることはインターンの目的になります。

「自分が認められたインターン」であるならば、単純に楽しいものと思えたり・入社してからも自分を評価してくれる環境なのではないかと深読みしたりと、学生側が好意的に感じることに繋がるという狙いもあるのかもしれません。

新規事業立案インターン参加に向けたアドバイス

続いて、これまで指摘した内容を踏まえて、新規事業立案インターン参加に向けた心構えや当日の取組み方について触れていきます。

新規事業立案インターンへのアドバイス(1)基本はGDとやることは変わらないことを認識すべき

「新規事業立案」と言われると何だかスケールの大きい特別なことをやるような気もしてしまいますが、基本的には採用選考で実施されるグループディスカッション(GD)とやることはそれほど変わらないと思っています。

要は課題の特定・市場選定といった土台準備をしたうえで具体的な打ち手を策定していくことが基本であり、時間やフィードバックがあるぶんより精度を高めることが違いになります。

下記のエントリーのようなグループディスカッション(GD)の総論についてインプットしておくだけでも効果があるでしょう。

新規事業立案インターンへのアドバイス(2)新規性だけでなく、妥当性・収益性も考慮すべき

新規事業立案とは、これまでにない新しい事業を机上で創出し発表するものであることから、ありきたりな提案というのは一般的に評価されません。

一方で、その評価軸はどれだけ奇抜か・どれだけ思いつきにくいかではありません。

下記のエントリーにあるように、どれだけ「理にかなっているか」という部分についても重要な評価材料になります。

「志望企業で実現したい新規事業やプランの提案」といった設問を前にすると、これまでにない斬新な提案が思いつかないからと悩んでしまう学生も多いと思います。

しかしながら、過去の内定者の回答を見ていると、案外「斬新さ」などセンスによる要素があまり盛り込まれていないものも多くあります。

こうした設問でセンスよりも大切なのは「理にかなった提案であるかどうか」だと思っています。

その中で特に考慮すべきは、「その企業が」当該ビジネスを実現する意義がどこにあるかを検討することです。

もちろん同業界の企業であればビジネスモデルは近しいものがあるため完全な差別化は困難ではありますが、業界内での立ち位置や現在の事業ポートフォリオを鑑みた上で、なぜ自社がその事業に新しく取り組むといいのかについて論理立てた説明ができるといいでしょう。

また、グループワーク型インターンは机上での議論であり実行フェーズまで携わらないため提案したもの勝ちの側面は確かにありますが、「どうそれを実現するのか」についてもある程度具体化することで提案の質が高まります。

企業もそのワークで提案した内容をビジネスとして実行していくのであれば、収益性の観点からも「やるべき理由」を作っていくことが必要になります。

大きな社会課題のテーマ設定や華やかなソリューションを掲げること自体は大いに問題ありませんが、是非このようにビジネスとして実現妥当で、かつ収益を生むものである点を伝えられるよう意識していただければと思います。

新規事業立案インターンへのアドバイス(3)フィードバックはこまめにもらうべき

先述した通り、新規事業立案インターンに限らず、ある程度の期間を要するインターンではメンターと呼ばれるような現場社員がグループにつくことが多くなっています。

メンターがいない場合でも、グループワーク中は近くにいる人事に適宜質問・相談出来るケースがほとんどかと思います。

これはよく若手社員の仕事への心構えのような記事でもしばしば取り上げられる話ではありますが、完成度が低い状態でも早い段階でフィードバックを貰いにいくことはインターンに限らず仕事の進め方として基本になります。

もちろんフィードバックに一切時間をかけず最初から誰も文句をつけようが無い完璧な提案を一発ですることがスピード感の観点では理想ですが、現実的ではありません。

例えば市場選定の段階で理由付けも含めチーム内で合意した内容を伝えるのではなく、ある程度アイデアベースで固まっていない複数案を壁打ちして評価を得た方がいいという意味です。

早い段階でのフィードバックは、方向性のズレによる後からの大幅な手戻りを防ぐことはもちろん、他者へのアウトプットを増やすことで自分たちの中の考えもよりクリアになる効果が期待出来ます。報告をマイルストンとしてこまめに設定することで、時間に限りがあるグループワークでもメンバーが同じ方向を向いて議論を進めることにも繋がるでしょう。

よく、「皆さんのことを学生としては扱いません(社員同様に接します)」「皆さんの提案は本当に会社の事業に組み込まれる提案として受け取ります」みたいな "現場感" を強く出してくるインターンがあったりします。それを聞いて委縮してレベルの低いことを言えないものだと行動できなくなる方もいるかもしれませんが、結局は人事も当然ですが学生相手であることは認識しています。

そもそも、新規事業立案なんてものは仕事として難易度が高いものであり、社員であっても最初から質が高い提案が出来る人はそうそういません。何なら、メンターですらそれに携わったことがないというケースすら多くあるでしょう。

もちろんやり方として、「ほとんど考えてないんですけどとりあえずフィードバックをください」のように相手に丸投げするのはよくありません。一方的にアドバイスを貰うのではなく、メンターと対話・議論を重ねていく中で自分たちの意見や検討結果を伝えていくことが肝心になります。

最後に ー 定着すべきは、形式よりも考え方

通年採用の開始を始め、日本の新卒就活の形態は今後大きく変わっていくことが予想されており、もはやインターンというやり方ですら時代遅れだという主張も見かけるようになってきました。

とは言え、新規事業立案のような「これまでに無い新しい何かを生み出す」こと自体は今後ますます必要になることから、グループワークという形でなくとも考え方として身に着けていくことは肝心でしょう。

インターン・研修・職場実践含め、皆さんがどこかで本記事の内容を活用される機会があれば幸いです。

グループワークや何らかの提案で迷ったら、是非この記事に帰ってきてください。

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海運業界|商船三井と日本郵船の違い 海運業界|商船三井と日本郵船の違い 商船三井の企業研究ページはこちら日本郵船の企業研究ページはこちらこんにちは、17卒の早慶の大学生です。来年度から、業界大手の海運会社で勤務させていただきます。就職活動では、専ら海運業界大手三社を中心に、五大商社・一部グローバルメーカーを中心に受けさせていただきました。海運業は就活を始める前までは中々目につく業界ではありませんが、「グローバル」、「歴史が長い」、「日本には不可欠」、「高給」などの話から就活市場では総合商社に並ぶ人気業界であり、採用人数の少なさ故、難関企業に名を連ねています。今回は私が就職活動で感じた、海運会社の二大巨塔である商船三井と日本郵船の違いについて説明させていただきます。参考:「商社よりも絶対、海運!」商社内定を辞退した商船三井社員が語るその理由本記事のコンテンツ・そもそも、海運業とは・一般的に言われる商船三井と日本郵船の違い・説明会から感じた二社の違い・OB訪問から感じ取った違い・面接から感じ取った違い・最後に・海運業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介そもそも、海運業とは島国である日本の総貿易量を重量ベースで換算して99.7%は海運業によって賄われています。特に日本では、日本郵船・商船三井・川崎汽船が大手三社として知られています。三社とも採用人数が非常に少なく、それぞれ30名弱、25名弱、15名弱と言われており、入るのが難しい業界のうちのひとつです。また、世界に展開するほぼ全ての会社に海運業は関わるため、地球を舞台とするグローバル企業であるとも言えます。商社やグローバルメーカーと併願する就活生も多いです(私もその一人です)。一般的に言われる商船三井と日本郵船の違い日本郵船・ゆったりとした社風商船三井・穏やかだが仕事にシビア日本郵船日本郵船は総合物流企業と謳い、陸・海・空にまたがる物流網を提供しており、グローバル企業の課題解決を目指して様々な分野に投資を行っています。本社は丸の内の郵船ビルにオフィスを構えています。一般的に社員は穏やかであり、ゆったりとした社風であると言われます。また、三菱系企業の源流企業である日本郵船は日本で初めての株式会社であり、伝統ある企業です。商船三井一方、商船三井は総合海運企業と謳い、海運業特化型のポートフォリオを形成しています。特に、船隊規模に関しては業界最高レベルの規模を誇ります。こと海運分野のノウハウに関しては日本郵船を凌ぐ勢いです。本社は虎ノ門にある商船三井ビルにオフィスを構えています。一般的に社員は穏やかであるが、仕事に対してはシビアであり、ガツガツしている部分もあると言われます。(仕事での個々の裁量が大きい)説明会から感じた二社の違い日本郵船・組織としてまとまりを重視商船三井・個人個人で結果を出していく日本郵船の説明会・三菱系らしく与えられた仕事に対して誠心誠意取り組む真面目さ・自分たちが世界に積荷を運ぶうえで、陸海空を含む物流網を展開し、顧客の課題解決に向き合う⇒物流網を形成しているため、すべて社内で完結させられる(委託側としては一社で済むのでありがたい)・世界各地に拠点があり、伝統的に海外で高い知名度を誇ることからの自社へのプライドがある・人事の説明担当の方は海運業に携わったことがないからか(日本郵船では新卒の採用担当が説明会で登壇)海運という仕事の魅力を感じにくかった・説明会では採用チームの面々がチームで登場することにも、組織としてのまとまりを重視する社風を感じたこれらのことから、組織やグループ全体の方向性を理解しながら、自分がその枝葉として活躍していくという気概を持っている人物は日本郵船に合うのでは、と感じました。商船三井の説明会・担当者一人で全て説明会を担当することからもわかる、個々人が仕事を任され、大きな裁量を持って仕事ができる企業の懐の深さ・現場経験のある採用担当者から直に聞く、世界最大級の船隊規模を持つ商船三井における海運業のダイナミズム・オペレーション・集荷・船隊整備・配船等の業務の詳しい説明から、仕事を心から楽しむ社員の様子・全体的に穏やかなイメージはあるが、型にはまらない個性的な社員が多く、「人の三井」らしさを感じた。これらのことから、海運業の業務を心から楽しみ、バリバリ働いて個々人で結果を出していくことによって社会、チームに貢献していきたいと考える人間は商船三井に合っていると感じました。OB訪問から感じ取った違い日本郵船・自分の仕事に熱い想いを持っている商船三井・「自分は何をしたいのか」日本郵船日本郵船の社員は穏やかであるということは良く言われることですが、自らの仕事に対して熱い想いを持っている人が多いと感じました。自分たちの仕事によって、社会がより豊かになるということに喜びを感じるというお話を聞かせていただきました。また、日本郵船では20年以上もの間、3〜4年で必ずジョブローテを行うため、中堅社員になっても後輩の方が業務上では先輩ということがしばしばあるようで常に新しい発見があり、社員との仲も深まるようです。また、定期的にクリスマスパーティや社内レガッタなど、イベントが多数あるようで、チームで和気あいあいという雰囲気がありました。特に業務に関しては、10年目・20年目の先輩方は、海運だけでなく港の整備や、倉庫の管理、客船の担当など、幅広い業務を担当していたようでした。面接でお会いした役員の方も、海運業に携わる人間としては、幅広い分野に関して知見を深め、4年先の市況を読めるようになることを目指すべきだとおっしゃっていました。ちなみに頻繁にローテする理由は、世界で色々なことを学ぶことによって3万人の連結従業員を引っ張るリーダーシップ、気概、教養全てを身につけてほしいと願う会社の方針のようです。商船三井一方、商船三井の社員はフランクであると良く言われますが、私は社員ひとりひとりを大事にする風潮があると感じました。大学OBにお会いした際に、君はどういう人間で何をしたいのかということを聞いていただき、若手であってもその人の感じることを大事にしてくれる会社であると感じました。人数が少ないがゆえ、社員全員の顔と名前は頭に入っているようで、社内でもグループや同期でしばしばBBQやスキーなどイベントを企画するようでした。実際に、OB訪問をさせていただいた際にも自分の携わっている仕事について長々と説明する方は一人もおらず、全員が「君は何がしてみたいのか」と聞いてくださりました。OBから話を伺う中でも、採用人数が少ないが故、全員が経営を担える人材になるよう教育する体制が整っていると聞きました。日本郵船と比較して、業務を任される段階が早いので、失敗から学ばせるという傾向が強いようにも感じました。(商船三井でも同じようなスパンでジョブローテがあります。)二社を比較して社員の育て方に違いはあれど、会社として将来経営を担うことを期待される若手社員に期待されることは似ているのかもしれません。面接から感じ取った違い日本郵船・準備の通用しない質問から、企業との相性を見られる商船三井・オーソドックスな質問から、入社後に成果を出せるかを見られる日本郵船日本郵船の面接は人柄重視であるということは、志望する学生なら聞いたことはあると思います。実際に私が面接を受けて感じたのは、「肩書が通用しない」ということでした。ES、一次面接で学生時代に取り組んだことを一通り見られてからは、その後に見られている大事なことは熱意と人間性です。日本郵船の面接ではその場で考えるようなトリッキーな質問が出てきますが、ここで質問に準備してきた内容を重ねるのではなく、自分の想いをはっきり述べることが大事でしょう。日本郵船では成果というより、「この学生はうちと合うのか」という観点を重視しているように感じました。例えば、「〜というニュースに関して〜君の見解はどうでしょう」、「趣味に読書と記載されていますが、誰の作品でどのような内容ですか」など大学生活だけでなく今までの人生をどう生きてきたのかということを知ろうとしている印象を受けました。商船三井一方で商船三井では、入社後に成果を出すことができるのかという観点を重視して面接しているように感じました。聞かれる質問は極めてオーソドックスで、「学生時代に力をいれたこと」「志望動機」の深堀がほぼ全てです。これらから学生の熱意や能力を図っているように感じました。実際にトリッキーな質問で学生の素がわかる部分もありますが、オーソドックスな質問から学生の良さをうまく引き出そうとする点は、受ける中でも非常に好印象でした。特に、目をみてはっきりと伝えられるか、本物の熱意があるか、会社で待ち受ける困難に耐え切れるのかということをオーソドックスな質問や、表情、姿勢など細かな部分から探ろうとしている印象を受けました。最後に海運業界の最大手二社で自分がどちらの社風に合うのかを感じていただけたでしょうか。どちらも穏やかな社風ながら、組織としての和を大事にしながら、仕事に熱量を持った社員が多い日本郵船、個人への裁量が広く、個人でドンドン成果を出していく商船三井というような違いがありました。ご存知かとも思いますが、海運業界は業界大手全体でも70名程度しか採用されません。どの企業も少数精鋭を謳っており、巷で言う就職難易度も高いと言えるでしょう。しかし、そこで学生の皆さんには諦めず挑戦して頂きたいです。私の就職活動の際にも大学OBから、海運を第一志望とするならば三社全てに全力で挑めとご助言を賜りました。結果的に無事第一志望の企業に就職する事が出来、この記事を執筆する次第となりました。この記事が今後、就職活動に臨まれる皆さんのお役に立てれば幸いです。商船三井の企業研究ページはこちら日本郵船の企業研究ページはこちら海運業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に海運業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 84,990 views
【自己分析・業界研究・経営者の名著】就活生に夏休みに読んでほしいオススメの本 【自己分析・業界研究・経営者の名著】就活生に夏休みに読んでほしいオススメの本 まもなく大学生の皆さんは夏休みに入る頃ではないでしょうか?夏休みに入ると少し時間に余裕ができ、この時期からいよいよ本格的に就活に取り組もうと考えている方も少なくないことでしょう。そんな比較的時間に余裕のある夏休みにオススメした就活対策が「本を読むこと」です。本を読むことで視野が広がったり、面接に活かすことができるため、夏休みという時間をぜひ有効活用していただきたいと思っています。本記事では夏休みに就活生に読んでほしい本を、「自己分析」「業界研究」「経営者の名著」の3つに分けて紹介していきます。自己分析編以下では自己分析に関するオススメの本を紹介します。さあ、才能(じぶん)に目覚めよう新版ストレングス・ファインダー2.0ストレングス・ファインダーとはアメリカのギャラップ社が開発した、人の「強みの元=才能」を見つけ出すツールで、Webサイト上で177個の質問に答えていくものです。この本についているアクセスコードを公式サイトに打ち込むだけで簡単に性格診断ができます。その診断結果をもとにこの本を読むことで、性格診断で見つけた資質をどう武器にするか、どうすればその資質を持つ人たちを活かすことができるかといった強みの活かし方を知ることができます。強みを活かすためのたくさんの戦略やアイディア、ヒントが詰まっている本となっているため、自分の強みが明確に定まっていない就活生には特にオススメの本となっています。※アクセスコードは1回しか使えないので、新品を買うようにしましょう。受かる!自己分析シート41のワークシートが収録されており、それを解いていくことで自然と自分の価値が見えてくるように構成されています。この本には実際に書き込めるワークシート欄があり、各質問に対する回答事例と回答時のポイントを見ながら実際に書き込むことができます。ただ自己分析をするだけでなく、それをどう活かしていくかというところまで知ることができる本となっています。業界研究編以下では業界研究に関するオススメの本を紹介します。日経業界地図この本は日本経済新聞の記者が出版している業界分析本です。対応している業界は180以上となっており、その業界の裏情報も記載されています。この本の1番の特徴は、充実した巻頭特集です。過去のものでは、企業・業界研究の基本や「働きやすい会社トップ200」を掲載していました。2020年版では、世界シェア調査を掲載しており、さらに令和時代の業界予測も特集しています。似たような業界研究の本で「会社四季報業界地図」というものもありますが、日系業界地図の方が対応している業界数も多いため、特にオススメです。※2020年版は2019年8月に販売されます。図解入門業界研究この本は業界別に動向とカラクリがわかりやすく解説されています。1つの業界に特化されているため、すでに志望業界が決まっている就活生にオススメの本となります。図や資料で解説されているため、とてもわかりやすいです。業界別となっているので、自分の志望業界のものを探してみてください。経営者の名著編以下では大手企業の社長・経営者が著者となっている本を紹介します。一勝九敗著者:柳井正著者:柳井正(ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長)この本はユニクロの創業者である柳井正が創業より現在までの歩みを綴ったもので、柳井正の考えを大いに知れる経営のバイブルとなっています。経営の基本となる経験や、ユニクロを育ててきた失敗談とその失敗から学んだことが書かれているので、ESや面接でもよく聞かれる「失敗から学んだこと」を考える際に、書き方を参考にしてみると就活にも活かせるのではないかと思います。ルールを変える思考法著者:川上量生(ドワンゴ社長)この本はドワンゴの川上社長自身によるゲーマー体験から導き出されたビジネス思考法が学べる本で、ユニークな視点が魅力です。ビジネスでの成功論やニコニコ動画・生放送がどのような考えで生まれ、育っていったのか、川上さんの思考法・価値観が書かれています。そのため、この本を読むことで自分の価値観とは違う新しい価値観に触れることができるのではないでしょうか。就活では価値観に関する質問をされることも多いと思うので、多くの価値観に触れておくことは非常に重要だと言えます。藤田晋の仕事学自己成長を促す77の新セオリー著者:藤田晋(サイバーエージェント代表取締役社長)この本は、サラリーマン(特に若手)向けに自身の仕事哲学を解説した一冊で、ビジネスの世界で腐らず成長し続けるための方法を本音で教えてくれています。仕事に行き詰まった時、仕事を始める前の心構えとして、知っておいた方が良いアドバイスや、起業などを通じて得たであろう成果の上げ方、マネジメント論、社内制度の工夫などを、たくさんの事例を交えてわかりやすく紹介しているのでとても読みやすい本となっています。最後に夏休みということで少し時間に余裕ができると思いますが、その時間の使い方が非常に大事です。空いている時間を有効活用することで、周りの就活生と差をつけることができると思います。せっかくの長期休みなので、自分をもう一度見つめ直したり、大手企業の経営者や社長の考え方を知ることで少しでも何か得るものがあればと思い、本記事では夏休みに就活生に読んでほしい本を紹介しました。時間に余裕のある就活生は、この記事を参考にして本を読んでいただき、"視野を広げたり、知見を深めたり"していただければと思います。【関連記事】●●● 10,725 views
【面接が苦手な人必見!】 iPhoneでできる面接録音のススメ 【面接が苦手な人必見!】 iPhoneでできる面接録音のススメ 就活生の皆さんに、自分の面接を録音してみることをオススメします。録音することのメリットは、後で聞き返すことができ、面接を振り返ることができることです。現在私は16卒就活生ですが、今までほとんどの面接を録音しています。そこで今回は私の経験則に基づき、面接を録音することによるメリットについて書きたいと思います。面接録音のメリット自身の面接を録音し、後で聞き返すことによるメリットは沢山あります。その中で、私が何回も録音した音声を聞き返してきた中で感じるメリットを4点ほど挙げたいと思います。1:何を聞かれたかを記録できる次回以降の面接で役立ちます。珍しい質問や固有の業界に限った質問に対する答えも準備しておくことができます。同じ業界で多くの企業を受ける人にとってはかなり有利になります。2:自分が何を話したかわかる聞かれた質問に対して自分がどう答えたかわかります。自分の中ではちゃんと答えていたつもりでも、言いたいことが言えていなかったり、あるいは無駄なことまで話してしまっていたかもしれません。その点について、ちゃんと答えられたかどうかを確認できます。3:返答に対する面接官のリアクションが分かる自分の答え方が良かったかどうか分かります。たとえうまく答えられていても、面接官のウケが良くないときもありますよね。その際は、準備が足りなかったり、答え方が根本的に間違っていた可能性があります。その点をしっかりと振り返ることができ、今後の面接に活かすことができます。4:(グループ面接限定)他の優秀な学生の面接を後から聞ける(これは録音し始めてから気付いた、想定していないメリットでした。)他の就活生の良いとこどりができます。人によってはグループ面接を通じて「この就活生には勝てない…」などと感じることもあるでしょう。エピソードが大して奇抜なわけでもないのに話術がすぐれている人もいます。その人たちのテクニック等を良いとこどりすることができるのです。また、逆質問中に他の就活生が行った「良い質問」についても参考にすることができます。この点も、思わぬ副産物でした。録音方法iPhoneでできます。プリインストール「ボイスメモ」を起動し、録音ボタンを押すだけです。ただ、私はAndroidユーザーではないため、Androidについては分かりません。おそらく調べて頂ければ、お使いの機種での録音方法が分かるかと思います。ボイスレコーダーを用いている就活生にも出会ったことがありますが、学生からすると高価ですので買わなくて大丈夫です。iPhoneで不安だという方は、とりあえずいま手元で録音してみて、聞き返してみてください。おそらく思っている以上に音質も良いため、満足できるかと思います。でも、録音していいの?もし相手方にバレてしまった際は問題になるかもしれませんが、まずバレません。というのも、iPhoneはポケット等ではなくバッグの中に入れたままで十分録音できるからです。録音開始や録音終了の際にも大きな音が出ることもありませんので、心配しなくて大丈夫です。おわりに面接録音のメリットや方法について、分かっていただけたでしょうか?面接には失敗がつきものだと思いますが、同じ失敗を繰り返さないためにも、ぜひ自身の面接を録音して聞き返してみてください。【参考:絶対にバレないようにする方法(iPhoneの場合)】iPhoneの設定がいまいちよく分かっていない方のために、絶対に面接中に音が鳴らないようにする方法を載せます。本来は電源を切れば良い話なのですが、ボイスメモアプリを起動したままにしたいので、電源は切った状態にはできません。そこで、以下の設定を行ってください。・マナーモード(本体横にあるスイッチ)・おやすみモード(電話以外で音が鳴らなくなります)・機内モード(一切の通信を停止します)・面接時間中のアラームをOFFに以上4つの設定をするだけで、音は絶対に鳴りません。ちなみに、下3つの設定はコントロールセンターから行うことができます。【関連記事】 31,882 views
30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない 30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない ※本記事は2016年10月に公開された記事になります。東日本大震災後の東京電力、東芝の不正会計、鴻海によるシャープの買収など、大企業に入れば安泰だと思われていた時代ではなくなり、「会社にしがみつきたくない」と思っている就職活動生は多いのではないでしょうか。一方で会社にしがみつきたくないと思いながらも具体的にどういったキャリアを歩んでいけば会社にしがみつく必要がなくなるのか示してくれる人は少ないでしょう。今回は実際の事例も踏まえながら、会社にしがみつきたくない人向けにどういったスキルや考え方が必要なのか踏まえてご説明します。この記事はエンジニアや特化型の専門職を目指すスペシャリストに向けた記事ではなく、ビジネス総合職で将来的にはマネジメント候補として採用されるゼネラリスト向けに書いてますので予めご了承ください。なぜ30歳までにベンチャーの役員を目指すべきなのか「収入や待遇をそこまで落とすことなく、主体的に仕事内容や会社も選ぶことができるようになるから」というのが30歳までにベンチャーの部長・役員クラスを目指すべき理由です。一度、ベンチャー企業の部長や役員クラスに就任することができれば、転職の際も同じポジションで移れる可能性が高まります。ベンチャー企業と言っても調達していたり、事業が順調に伸びている会社の場合、部長クラスで年収800万円前後、役員クラスだと1000万円前後が相場といえます。30歳までにベンチャーの部長・役員クラスに転職できるという自分自身の市場価値を確信した上で、会社に残って仕事をするのか、思い切って転職してみるのか考えるのが「会社にしがみつきたくない」と思っている人にとってよいキャリアパスだといえます。例えば総合商社であれば順当にいけば年収1400万円程度は約束されますが、海外転勤が頻繁にある、仕事内容を主体的に選ぶことができない一方で、ベンチャーの役員クラスであれば1000万円程度の年収を確保した上で、職場や仕事内容を選ぶことができる立場になります。安定な可能性が高いけど束縛される環境を選ぶのか、不安定な可能性があるものの自由を選ぶのか、両方の選択肢を手に入れた上で考えてみてほしいと思います。30歳までにベンチャー役員の実際の事例実際に30歳までに転職してベンチャー役員になった人の事例を見ていきましょう。こういった事例は少なくありません。◆コンサル退職後→スタートアップ社員→100名規模のベンチャー執行役員新卒でコンサルティング会社に入社後、その後にスタートアップに転職、ベンチャー企業のスピード感を味わった上で、少し上のステージにあるベンチャー企業の執行役員として入社したケースになります。急成長中であるものの、メディア露出が少なく認知が低いベンチャー企業などを狙うと執行役員に就任できる可能性が高まるといえるでしょう。◆総合商社退職後→上場して間もないベンチャー企業の事業部長総合商社での待遇を捨てて、上場して間もないベンチャー企業の事業部長として転職したケースです。総合商社では、一般的にマネジメント職となる課長になるのが40歳と遅いのですが、海外駐在や子会社出向することで本社よりも早くマネジメント経験を積むことができます。総合商社でも与えられた仕事をこなすだけでなく、早くマネジメント経験を積むためにどうすればいいのか考えて適宜、上司と話せると成長のスピードが加速するでしょう。30歳までにベンチャー役員になるために必要なマインドセットとスキルベンチャー企業だろうと大企業だろうと、マネジメント層である部長・役員の採用は、ポテンシャル採用ではなく即戦力採用であり、過去の実績は不可欠となります。その上で下記のようなマインドとスキルがあるとよいでしょう。①成果に対する強いこだわり成果に対する強いこだわりは必要で前述の通り、個人として実績をあげた経験も必要不可欠といえます。これは何もわかりやすい営業成績などに限ったことではなく、社内のオペレーションの改善などバックオフィスでできることも少なくありません。例えばコールセンター業務のアウトソースについて、発注先と構築した経験なども評価対象となります。わかりやすい営業数字などで評価される環境でない場合は、自ら「成果」を定義して業務に落とし込む必要があるので少しハードルが上がるかもしれませんが、そうした常に自ら会社のための成果を定義して実行する経験と姿勢は高く評価されるでしょう。②正解のない問題に対する主体性と実行力ビジネスの現場は正解がない中で、現在ある情報から手探りで取り組む必要がありますが、このことを理解している人はビジネスマンでも少なく、ややもすると上司が正解を知ってるからその通りに実行するのが現場の仕事だという意識の人も少なくありません。上記①の成果に対するこだわりにも共通しますが、正解のない問題に対して自分で考えて行動して、結果に結びつけるマインドと実行力は不可欠です。指示待ち人間にならずに自ら正解のない問題だと認識した上で行動する力が求められます。③物事の仕組み化部長や役員クラスになった時に求められるのは、個人としての成果というよりも組織として成果を出すための仕組み化であり、個人として成果をあげるだけでは部長・役員としては物足りないといえます。人を使って物事を仕組みにしていくことが求められており、30歳までの経験でも何かを仕組み化した経験というのが求められる傾向にあります。営業であれば、個人として営業した経験だけでなく、営業経験を研修として組織化したり、営業組織のパフォーマンスをあげるためのマニュアルを変更するなど組織に対して仕組み化で貢献することが求められます。④専門領域最後に専門領域があるとやっぱり評価されやすくなります。多くの人がこの専門領域に目がいきがちですが、前述の通り、マインドセットに近い部分も重要なのであえて最後に書いています。やはり外資系メーカーなどでファイナンスや人事、マーケティングに専門的に関わってきた人は、CFOやCMOなどのCxOポジションにつきやすいのは確かです。総合商社や外資系コンサルなどで専門領域に特化してこなかった人は、COOポジションとして社内の何でも屋としてのポジションを目指すことになるといえます。最後に実際には日系大企業に入社すると、課長になるのも40歳と遅いため中期的な目標設定ができず、目の前の仕事に忙殺されて自分のキャリアパスを考えられない人も多いのが実態です。一方で漠然と会社にしがみつくのは嫌だなと思いながらも具体的にどうアクションしていいのかわからない人も多いのでそういった人は参考にしていただければと思います。就活生も漠然と潰れそうにないし、自分に自信がないから日系大企業と不安を先送りにすると、どっかのタイミングで会社にしがみつきたくないといった漠然を不安に抱くことになるので、最初から意識してキャリア選択してみるのをオススメします。【関連記事】 44,613 views

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