【21卒向け】6月にエントリー締切を迎える大手企業の本選考情報まとめ|締切順

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最終更新日：2022年03月29日

【21卒向け】6月にエントリー締切を迎える大手企業の本選考情報まとめ|締切順

2021卒の就職活動が3/1に本格解禁されてから、約3ヶ月が経過しました。

新型コロナウイルスによる影響で、選考が延期になった・選考フローが変更されたという話も目にしますが、21卒就活生の多くは既にエントリーシート(ES)を提出し、面接などの選考対策に励んでいることでしょう。

とは言え、

「大手に行きたいけど持ち駒が無くなっているから、まだ何社かエントリーしたい！」

「就活に出遅れてしまったけど、まだエントリーを受け付けている企業ってあるの？」

上記のような考えを持っている就活生も少なくないことでしょう。

実際、既にエントリー受付を締め切った企業もありますが、大手企業の中でもまだまだエントリーを受け付けている企業は多数存在します。

そこで本記事ではそんな21卒就活生に向け、就活生から特に人気の高い大手企業に絞り、"6月にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順に紹介していきたいと思います。

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

また、本記事に掲載している情報は「本エントリー締切日」となります。"プレエントリー締切日とは異なる場合"がありますので、誤認識のないようにしていただければと思います。

6月に本選考のエントリー締切を迎える大手企業

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まとめ

本記事では、"6月にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順にまとめました。

21卒の就活本格解禁から約3ヶ月が経ち、本選考を締め切った企業も多くなってきました。それに伴い、焦りを感じる就活生も少なくありません。

しかし、ご覧頂いたようにまだまだ多くの企業が本選考のエントリーを受け付けております。「持ち駒を増やしたい」「これから就活を逆転したい」と考えている就活生は、是非この機会を逃さずに沢山の企業にエントリーしましょう。

本記事を参考に、自身の志望企業の本選考のエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【本選考対策に関する記事】
エントリーシート作成に関する記事はこちら
Webテスト・筆記試験に関する記事はこちら
グループディスカッション(GD)に関する記事はこちら
面接に関する記事はこちら

また、unistyleでは、今後も「本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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ESで「書くことがない」と感じる就活生必見！就活で使える”ネタ”の作り方 ESで「書くことがない」と感じる就活生必見！就活で使える”ネタ”の作り方 こんにちは、18卒就活生です。大手インフラ・化学メーカー・SIerなど数多くの内定を獲得し就職活動を終了しました。インターンや本選考において最初に待ち受ける関門がES(エントリーシート)であると思います。私自身、選考があって参加したインターンでは7社全て、本選考では22社中21社でESが課されていました。外資系企業と比較して選考期間が短く、学生1人あたりに割ける時間も短い日系企業の採用においては特に初期の効率的な選考のためにESが用いられている傾向にあると考えています。その中で、インターン選考のESで最頻出の設問が「学生時代頑張ったこと」ではないでしょうか。「学生時代にあなたが主体的に働きかけ成果を出した経験を述べてください」「あなたがこれまでに何かをやり遂げたと感じた経験についてご記入ください」などこの手の設問にはあらゆるパターンがありますが、いずれもインターン・本選考共に頻出です。そんな背景で学生時代頑張ったことを書こうとした際に、皆さんの中には「大学で頑張ったことなんてそんなにないよ」≒経験の量不足「そんなすごい経験なんて自分はしてないよ」≒経験の質不足といった懸念が浮上してなかなか提出まで至らなかったという方もいるのではないでしょうか。特にインターンではES選考のみという企業もあり、本選考以上にES通過率が低い企業が多いこと、そもそもESを書く経験が少ないことからこの傾向が強まりやすい印象があります。今回は就職活動において切っても切り離せない事項である「経験」「エピソード」という言葉について、unistyleの過去の記事や筆者自身の就活経験を踏まえて考えていきたいと思います。本記事のコンテンツ・ありがちな経験でも受かるガクチカは作れる・経験とは学生時代頑張ったことを述べるためだけのものか？・特別な経験がないと考える学生に向けた二つのストラテジー・日常エピソードから根拠となる経験を述べる3つの意義・最後にありがちな経験でも受かるガクチカは作れる先ほど学生時代頑張ったことが書けない要因の一つとして、「自分はそんなにすごい経験をしてきていない」という考えを持っている学生の存在を挙げました。このような思考に至ってしまう原因として、就職活動における「経験」を「スペック」と読み替えていることがあるのではないかと考えています。これについては、unistyleが考える学生時代頑張ったことの評価基準から妥当性を考察していきましょう。①実績自体のインパクトは十分か②企業で求められている能力をアピールできているか③書いていることから思考力、考えの深さ、人柄を示すことができているか④社会でも通用する学びや考え方を示すことができているか参考：多くの学生が考える「スペック」とは恐らく上記の①に該当するのではないでしょうか。学生時代にどれだけすごい(=並の学生では残せない)実績を残せているかがスペックであり、このレベルの高さが学生時代頑張ったことの評価であると考えているのでしょう。しかし、あくまで実績自体のインパクトは評価基準の「ひとつ」に過ぎず、実際はほとんどの学生がサークル・ゼミ・アルバイトといった「ありがち」な経験でも②〜④を高めることで学生時代頑張ったことの精度を高めることが可能になっています。もちろん、有名体育会・ビジネスコンテスト・起業経験等で輝かしい実績を残すことはそれ自体で評価の対象となり、現にそういったスペックを持った学生を好む企業が存在していることも事実ではあります。いずれにせよ、スペックに高低に固執して卑屈になりすぎることよりも、ある程度それを客観視したあとは、それを就職活動の場で「どう伝えるか」について思考を深めた方が適策であると言えるでしょう。参考：経験とは学生時代頑張ったことを述べるためだけのものか？さて続いて、就職活動で述べる「経験」の位置づけについて考えていきたいと思います。「経験」と聞いて、多くの学生がまず思い浮かべるのが「学生時代頑張ったこと」でしょう。しかし、学生時代頑張ったことのように直接尋ねられている場合以外でも、就職活動の場では経験を述べる必要が出てきます。志望動機でも経験が必要志望動機とは、学生がこの企業でモチベーション高く働いてくれる人材であるかどうかを採用側が見極めるために尋ねる設問形態です。インターン選考の場合では「インターン面接でよく聞かれる質問事例4選」にもあるように、「企業とあなたを結びつけるポイント」を知りたいという採用側の意図が込められています。だた闇雲にエントリーした学生よりも、自社に興味・関心を持って志望した学生の方に参加してほしいという考えに基いた姿勢であると言えるでしょう。そんな志望動機では以下の点が評価項目になるとunistyleでは考えています。①「成し遂げたいこと＝志＝企業選びの軸」は業界に合致したものか②「成し遂げたいこと＝志＝企業選びの軸」を自分自身の経験から語ることができているか③「成し遂げたいこと＝志＝企業選びの軸」に基づき、業界をシンプルに比較しているか④業界の中でもなぜその会社なのかを伝えることができているか参考：このうち④についてはそこまで重要ではないと考えています。特にリーディングカンパニーでない場合は「同業の◯◯社ではなくてなぜうちなのか」をしつこく聞いてくる企業も現に存在していますが、同業他社を複数受けるというのは就活生としては自然な行為であり、「」を参考にある程度パターン化するぐらいの対策で割り切ることも大切なのではと考えています。また、実際に就職する企業は一社ですが、インターンの場合は同業でも複数社参加が可能であり、内定辞退のリスクに比べ参加辞退のリスクは大幅に低いものであるから、一般にそこまで深掘りされることはありません。一方、多くの学生が忘れがちなのが②であり、ここで「経験」という言葉が用いられています。志望動機では、人気記事「」でも項目として設定されているように、当該企業で成し遂げたいと述べた内容について経験に基づいたきっかけを示すことが必要となります。「世界における日本の存在感を高めたい。少子高齢化、GDP3位への転落、ジャパンバッシングなど近年、日本の影響力の低下が事あるごとに取り上げられ、アジアの中でもシンガポール、中国の存在感が高まっています。私は一人の日本人としてこのような事態を憂慮し、解決するための仕事がしたいと思い、御社を志望しています。」参考：このように経験との結びつきのない志望動機は、言ってしまえば内定者の内容をコピペしてしまえば作成できてしまうものであり、説得力のない内容になってしまいます。仮にこのような内容でES選考を通過したとしても、経験とセットで考えないと、面接の場で「なぜそれを成し遂げたいと考えるようになったのか」などと深掘りをされたときに対応することは難しいでしょう。インターン選考で「企業とあなたを結びつけるポイント」を示すうえでも、自身の経験に基づく理由付けをすることが他者との差別化を図るうえで(あなたしか書けない志望動機を書くうえで)必要になってきます。以上より、志望動機を述べるうえでも経験が重要であると導くことができます。自己PRでも経験が必要自己PRとは端的に言えば「あなたの強み」を述べるものであり、学生がこの企業で活躍できる素質を持った人材か採用側が見極めるために尋ねる設問形態です。自己PRは先ほど学生時代頑張ったことと並んで評価項目を示したため察した方も多いかもしれませんが、自己PRにおいても経験は重要な要素になります。「」を参照すると、③具体的エピソードを盛り込む必要があることが読み取れます。例えば、ただ単純に「私にはリーダーシップがあります！」と述べても、それが具体的にこれまでの経験でどのように活かされたのかを示さないと、本当にその素質を持っているのか採用側にとっては疑わしく感じてしまうことでしょう。また、具体的なエピソードは「」にもあるように、強みの再現性を高める上では複数用意しておく必要があります。この場合の経験も先ほどの項目と同様「すごい経験」で理由付けしていかなければならないというわけではなく、以下の記事にもあるように特別な経験がなくても伝え方を工夫することで評価される内容に仕上げることができます。参考：このように、経験とは学生時代頑張ったことを直接述べるための手段だけでなく、志望動機の説得力や自己PRの再現性を高めるうえで重要な要素であるとまとめることができます。なお、この傾向は特に日系企業の選考で該当するものであり、外資系企業の選考ではインターンも含め一概に当てはまらない場合があると考えています。日系と外資系の選考スタンスの違いについては以下の記事を参考にしていただければと思います。参考：特別な経験がないと考える学生に向けた二つのストラテジーここまでの内容をまとめると、「まず学生時代頑張ったことを語るために一つ経験が必要だ。自己PRは〜〜だからそれを根拠付ける経験が、あ、これは複数必要なのか。そうしたら今度は志望動機とセットとなる経験も用意しなきゃいけないし...」と、就職活動で語るべき経験が多岐にわたることが読み取れるでしょう。そうなってくると、冒頭で述べたESが進まない要因のうちの前者である、「大学で頑張ったことなんてそんなにないよ」＝経験の量的な面での懸念が浮かんでくるのではないでしょうか。すなわち、自分が「エピソードのネタ不足」という状態に陥ってしまっていると考え、ES提出が進まない。ES提出が進まないから選考経験が不足し、せっかく出したESも通らないという悪循環にはまってしまう場合が考えられると言えるでしょう。これに対しての解決策は二つあると考えられます。解決策１：今から語れるエピソードを作る1つ目は、今からでも就活で語れるようなエピソードを作りにいくというアプローチです。例えば有名体育会での輝かしい実績・長期留学などの期間を要するものについては今から取り組もうとしてもなかなか難しいものがありますが、以下の記事にあるような経験であれば今から動き出すことで作り出すことが可能でしょう。先述の通り、エピソードはスペックに準ずるインパクトの強さだけで評価が決まるものではありません。確かに1年時から本気で何かに取り組んでいる人にはエピソードの質の面で劣るかもしれませんが、あくまで評価項目の一要素であるインパクトを気にしすぎて結局何もせずにいるよりは、今からでも行動を起こすことの方が正しい選択と言えるのではないでしょうか。参考：解決策２：過去の経験の伝え方を再考する2つ目は、これまでの経験で何か使えるものはないか再考してみるアプローチです。エピソードと聞いて多くの学生がまず顧みるのはサークル・ゼミ・アルバイトといった大学時代の経験になるでしょう。例えば、「」の記事にあるように、「」の②強みの原点を語るうえでは自身の生い立ちを語ることが有効です。複数エピソードを挙げる場合は、大学入学以前の経験を語るアプローチも有効です。また、東京海上日動のようにインターンの面接の段階から幼少期から自身の価値観をひたすら深掘りするという選考を実施している企業も一定数存在しています。このように、高校時代の部活動・文化祭の運営・生まれ育った環境といった”経験”ですらも、就職活動の場においてはエピソードのストックとして機能しうるものであることは認識しておくべき内容でしょう。大学3年時ではゼミ活動の経験が増えたというケースが多いかと思われますが、そのゼミ活動や就職活動等で多くの時間が割かれることから、サークルを引退or幹部学年でなくなり活動頻度が減る・アルバイトのシフトが減るなどでエピソードが作りにくくなる学年であるという捉え方もできるのではないかと考えています。すなわち、「無いものを作る」という一つ目のアプローチと同時に、「有るものをうまく活用する」二つ目のアプローチも並行して行っていけるといいのではないでしょうか。参考：ここまでが、unistyleに共通する基本的な考え方になります。筆者はこれだけでなく、就職活動で使うエピソードは顧みずとも日常生活で常に生み出されているのではないかと考えています。朝起きて大学に行き授業に出席する・休みの日に友人と遊びにいくといった何気ない行動の積み重ねにこそ、「あなたらしさ」と呼ばれるようなものは存在しており、企業側も学生のそういった面を知りたいと考えているという見方もできるのではと考えています。参考：参考：日常エピソードから根拠となる経験を述べる3つの意義とは言いつつ、いきなり「日常生活からエピソードを導こう」と言われても何を語っていいのか見当がつかないという方も多いかと思います。例えば、「毎朝時間通りに起きて休むことなく毎回授業に出席した」ことを単体で学生時代頑張ったことについて挙げるのでは企業に評価されにくいことは何となくでもいいので皆さん理解されていることだと思います。日常エピソードはそれ単体をアピールするのではなく、志望動機の説得力や自己PRの再現性を高める策として有効であると考えています。ここでは、そんな日常エピソードから就職活動の経験を語っていく意義とその具体的な事例について考察していきたいと思います。理由１：単純にエピソードの絶対数が増えるこちらはこれまでの内容を一読していれば既に理解されていることでしょう。志望動機・学生時代頑張ったこと・自己PRとあらゆる場面で必要なエピソードについて、その語れるエピソード数は多いに越したことはありません。特に日系の一流企業では一つの経験に対する深掘りだけでなく、「学生時代注力したことを2つ挙げてください」「ゼミ・サークル・アルバイト以外の経験について教えてください」といった形で経験項目の指定や直接的に複数挙げるよう求めてくるケースが目立っています。全体としてNTTドコモでは複数エピソードを求める質問が並んでいることが特徴だと言えます。一般に「持ちネタ」とする学生時代の経験は一つだけだと不十分であると考えられます。そもそも面接官が経験について深掘りを重ねるのは、そのエピソードを知ることで、学生がどのような価値観を持った人物なのか、どのような強みを持った人物なのかを知り、本当に企業に貢献できる素質を持った人材なのかを見極めるためです。面接官は複数の経験について聞くことでそれらについてより深く知ることができるため、このような質問が並んでいるのだと考えられます。参考：例えばこの記事にもあるように、就活生の間でも人気の企業であるNTTドコモでは、上記で指摘した複数エピソードから量(経験を複数聞くこと)・質(一つの経験を深掘りすること)の2面からの深掘りがなされているようです。様々な切り口から様々な経験について聞くことで学生の素質や価値観を把握し、自社が求める人材との間にミスマッチが生じていないのかを考えるのは、長期雇用を前提に多大な採用コストをかける多くの日系企業にとっては妥当なアプローチと言えるのではないでしょうか。理由２："作られた"エピソードから脱却できる(正直な印象を与えられる)この記事のタイトルにもありますが、学生時代頑張ったことを中心に就活で語る経験は一般に"ネタ"という言葉を用いて「持ちネタ」や「学力(ガクチカ)ネタ」という形で呼ばれることが多いように感じています。多くの就活生は就職活動開始時に「自己分析」という名目でこれまでの経験の中からESで書ける・面接で話せるネタを探し出して、それをうまく活用した者が就職活動を優位に進めるという認識でいることでしょう。これ自体は直接それが間違っているというわけではありませんが、果たして採用側はそのアプローチを学生側に求めていると言えるのでしょうか？特に日系の新卒採用の場では、自社とマッチングする人材が欲しい・その人自身のことをもっと知りたいという意図で面接選考を実施しているケースが大半であり、エピソードを"作る"もしくは"用意する"ことを、少なくとも是非やってほしいとは考えていないでしょう。ましてや話しを盛る・捏造するといった行為はその人自身を知るうえでは障害となり、特に無い話をでっちあげる嘘は学生側にとってもデメリットが大きいと考えています。参考：例えば「塾講師のアルバイトで作業マニュアルを作成した」「サークルの代表として意見の衝突があった中で話し合いの場を設けた」のようなエピソードはあまりに多くの学生が用いるため、たとえそれが本当に実行された話だとしても、面接官からしても「またこれか」と何となく疑わしく感じることもあるかもしれません。一方、日常生活からエピソードを述べるというアプローチは多くの学生が取らないため、採用側にとっても意外性を感じ話を聞いてもらえる、もしくは正直な印象を与えることができるのではないでしょうか。理由３：思考力が身につく(対応力が向上する)個人的にはこれが一番大きいのではないかと考えています。日常生活で話せるエピソードを用意するということは、その行動を取ったときに、就職活動の場で使えるものであることを認識する必要があります。「今のこの行動は就活の場でも使えそうだ」と振り返りながら「日常から常に就活視点(特にES・面接視点)を持つこと」は自分自身を見つめ直すきっかけとなるだけでなく、面接において重要な思考力の向上に繋がると考えています。参考：例えば私は周囲を巻き込むうえで「」では⑤にあたる方法論として、「行動で示すことで事前に成果を出す」という自分なりの考えを持っていました。「主体的に働きかける」という言葉は就職活動で頻出ワードといってもいいありがちな回答でありますが、「行動」と「成果」という2つの言葉がポイントになっています。行動については、いわゆる「密なコミュニケーションで信頼を得る」といったありがちなものとは逆のアプローチであり、「(周囲からの協力や共感を得られなくても)行動から入る」という意味になります。その行動で何らかの成果を出したのであれば、自分の働きかけが意味のあるものだと認識され周囲からの協力も得られるようになることに繋がるというのが私の考えでした(もちろん自分が始めた行動でなかなか成果が出なかったらどうするかといった深掘りにも答えられるようにしていました)。例えば、「売上NO.1」「東大合格者◯◯人」といった「成果」を見て、「何となく実績があるからここの商材を選ぼう」と考えたことがある方も多いのではないでしょうか。上記はこれと近い理論だと考えています。この方法論を、日常生活のエピソードを基に補完していきましょう。突然ですが皆さんは以下のようなシチュエーションに遭遇したことはないでしょうか？【シチュエーション】あなたはサークルの大会の帰りに友人6人と打ち上げとして焼肉を食べに行くことにしました。試合で疲れているため出来れば待ち時間なく店にありつきたいと考えています。普段全員が来ない街であるため取りあえずスマートフォンで検索して近くにお店を1軒見つけましたが、グルメサイトの評価が高く、日曜日という日程や7人という中途半端な人数から席が空いていないのではという意見が出ました。そこまで焼肉にこだわりがあるわけでもないので他の店を検索して再び店選びをしようという流れでありますが、あなたならこの時どう行動するでしょうか？特に正解があるわけではありませんし、答え方も人それぞれ異なる質問だと思います。私はこれに「まずは最初に出てきた店に電話して空席の有無を確認する」と回答しました。そもそもグルメサイト云々の話はあくまで推測でしかなく、恐らく友人たちは「電話して確認する」という行為を何となく障壁を感じており、電話するぐらいならサイト上で済ませてしまいたいという意識がこのシチュエーションから感じることができるためです。実は上記のシチュエーションは私が実際に体験したものであり、回答内容も私が実際にとった行動です(結果的に空席がありその店で打ち上げを行いました)。私はこの経験をしたときに、「今のは就活で使えるな」と自身の就活視点から閃く瞬間がありました。もともと先述した方法論自体は長期インターンの経験から導いていたのですが、面接官からしたら、「その方法で本当にうまくいくの？」と懐疑的に取られていた面があったのだと思います。そこで複数エピソードを挙げることで内容を補完していくことになるのですが、この時に上記の焼肉でのエピソードと共通点があるのではと考えました。両者は「同意がなくても(=他の友人が確認を取ろうとしなくても)行動から入る(=とりあえず自分で電話してみる)」「結果を出す(=実際に予約が取れた)」という形で対応関係にあり、自身の強みを発揮する方法論の補完として役割を果たすという考え方をすることができます。このように、複数エピソードを挙げるときにサークル・ゼミ・アルバイトのようなベタな経験から無理やり捻り出すよりも、上記のような何気ない日常行動から導く方が正直な回答となり、理由2にあるように採用側にも正直な印象を与えることができるでしょう。そして、その既に「持っている」エピソードと日常エピソードの繋がりを考えることが、理由3の思考力の向上と関連していると考えています。この思考力が、面接で想定していない質問にも回答できる対応力に結びつくと言えるのではないでしょうか。また、この就活視点は、日常だけでなく就活中にも常に持てているとより良いと考えます。例えば会社説明会でも何となく人事の話を聞いたりパワーポイントのメモを取るのではなく、「今の話は自分の企業選びの軸と合致しているから面接でも使えそうだな」「今の話って自分の〜〜という経験とうまく結び付けられるのでは？」と、常にESや面接を意識した行動を取ることが選考通過率を上げる一因となるのではないでしょうか。最後に就職活動では高学歴・有名体育会・長期留学といったハイスペックの学生から順番に上位企業の内定を取っていくものだと考えてしまうと考えてしまっている方も少なくなく、「経験がない」「書くことがない」という意識で行動量が減ってしまうのは非常にもったいない行為であると考えています。特に多くの方が企業に評価されるという経験を積んでいないこの時期から自分で勝手に自己評価を下げてしまうことは、「」の記事にあるように就職活動の結果にすら悪影響を与えてしまうかもしれません。今回は日常エピソードと就活エピソードの共通項を類推(アナロジー)して考えていきましたが、何もこの考え方は就職活動に始まったわけではないのではと考えています。例えば高校時代に学んだ数学でも、「この問題を解くときに用いた考え方を単元が異なる一見全く関係のない問題にも応用させる」ことが「応用力」という形で重要視されたでしょうし、社会に出てからも(ビジネスにおけるアナロジーはこれよりもっと奥が深いにせよ)この考え方は活かされる面があるではないでしょうか。就職活動に「これ」という正解はありません。だからこそしっかりと考え、行動し続ける必要があります。そしてこの記事を「ESが書けない」とエントリーを躊躇してしまっている方への就職活動のヒントとして少しでも役立てていただければ幸いです。参考： 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総合商社出身の起業家まとめ 総合商社出身の起業家まとめ ここ数年の就職人気ランキングで上位を独占している総合商社。16卒就活生対象に行ったUnistyleの意識調査においても第一志望群企業人気ランキング上位5社を独占しました。unistyle就職活動意識調査結果概要そして今回はその総合商社から独立した起業家を紹介します。総合商社は外資系投資銀行と比較すると給料は落ちるものの報酬、人材ともに非常に優れており、基本的には身を埋めるつもりで入社する人が多いです。その充実した環境から自ら退き、独立した起業家が以下となります。（敬称略）堀義人（ほりよしと、グロービス経営大学院大学学長）1985年京都大学工学部卒業後、住友商事に入社1992年株式会社グロービス設立1996年グロービス・キャピタル設立1999年エイパックス・グロービス・パートナーズ（現グロービス・キャピタル・パートナーズ）設立2006年グロービス経営大学院を開学。学長に就任若手起業家が集うYEO（YoungEntrepreneur’sOrganization現EO）日本初代会長、YEOアジア初代代表、世界経済フォーラム（WEF）が選んだNewAsianLeaders日本代表、米国ハーバード大学経営大学院アルムナイ・ボード（卒業生理事）等を歴任。現在、経済同友会幹事等を務める。2008年に日本版ダボス会議である「G1サミット」を創設し、2013年4月に一般社団法人G1サミットの代表理事に就任。27歳の時にハーバード・ビジネス・スクールに留学をし、その教育方法に衝撃を受けた同氏。そこでの主語は常に「自分」で、最後にその問いは、「自分は何をするために生まれてきたのか」という自らの生き方への問いかけにつながっていたそうです。グロービス経営大学院は学びの場とビジネスの現場の距離感を縮めて、経営者として必要なスキルと志を鍛え、「経営学を教える」大学院ではなく「経営者を育成する」として開学したとのことです。安達保（あだちたもつ、カーライル・グループマネージングディレクター兼日本共同代表）1977年東京大学工学部機械工学科卒業後、三菱商事に入社1982年マサチューセッツ工科大学にてMBA取得1988年マッキンゼー・アンド・カンパニー1995年同社パートナーに就任1997年GEキャピタル・ジャパンに入社。事業開発本部長へ1999年日本リースオート代表取締役社長に就任2000年ジーイーフリートサービス代表取締役社長に就任2003年カーライル・グループに参画。マネージングディレクター日本代表に就任三菱商事株式会社に10年間勤務。在籍中、1984年から1987年の3年間は第二電電（現KDDI）に出向。同社の立ち上げと長距離電話サービスの開始に貢献。マッキンゼーのパートナー就任後は主に製造業、ハイテク企業の製品市場戦略、企業ビジョンの策定に従事。現在、株式会社ベネッセホールディングス、ヤマハ発動機株式会社の非常勤取締役。2009年1月から2011年6月まで日本プライベート・エクイティ協会の会長を務める。英語が話せなかったら上のようなキャリアを切り拓けなかったという同氏。なんと英語を勉強し始めたのは2歳の頃だったとの事です。特に中学生になってからは読み書きを中心とした勉強に力を入れ、学年でトップの成績だったそうです。大学４年生の時にはインターンを通じてスウェーデンの鉄鋼メーカで働いたものの、メーカーの研究所で働き続ける事は性に合わないと感じ、三菱商事への入社を決めたそうです。澤田貴司(さわだたかし、株式会社リヴァンプ代表取締役社長兼CEO）1981年上智大学卒業後、伊藤忠商事入社。1997年ファーストリテイリング入社。常務取締役就任1998年同社副社長に就任2003年キアコン設立、代表取締役社長に就任2005年10月リヴァンプ設立、代表取締役に就任伊藤忠商事では化学品営業、流通プロジェクトを担当。イトーヨーカ堂とセブンイレブン・ジャパンプロジェクトに参画、米国セブンイレブンの買収に携わる。ユニクロ時代は店長候補からスタートし、半年後には常務商品本部長に、翌98年に副社長に就任。営業部署の責任者としてユニクロの急成長に貢献。キアコンを畳もうと考えていた際に現ローソン社長の玉塚氏から電話をもらい、会社を芯から元気にする企業再生を請け負う株式会社リヴァンプを玉塚氏らと立ち上げた。ユニクロ副社長時は柳井社長の後継者ともいわれたほどの人物です。伊藤忠商事からユニクロに移ったきっかけは経営破綻した米セブンイレブンをイトーヨーカ堂グループが買収する案件だったそうです。当時のイトーヨーカ堂の経営陣がアメリカに乗り込んで日本の近代化された経営手法を丁寧に伝達していく様子を見た同氏は旧態依然とした経営を変革出来たら百兆円以上にものぼる流通産業が劇的に変わると感じ、ユニクロへの入社を決意したとの事です。内田陽介（うちだようすけ、みんなのウェディング代表取締役社長兼CEO）2000年慶應義塾大学卒業後、三菱商事に入社2000年株式会社アイシーピー入社。シード・アーリー段階のIT系ベンチャー企業への投資後における育成を担当2003年株式会社カカクコム入社。その後カカクコム取締役、フォートラベル株式会社取締役を歴任2013年オフィス内田代表就任2014年株式会社みんなのウェディング代表取締役社長兼CEO就任カカクコム在籍時には新規事業立ち上げ、価格.com運営などに携わる。株式会社コアプライス（現株式会社カカクコム・インシュアランス）取締役も歴任。結婚式を生涯最良の思い出にしたいとする場合に業界からの一方通行でしか情報が得られない現状に疑問を感じた同氏はみんなのウェディングへの参画を決心したとの事です。みんなの願いを一緒に実現する会社を会社を目指していく上でウェディング関連市場に止まらず、インターネットによってイノベーションを起こし、ユーザーの利便性を向上させることができる領域に踏み込んでいこうとしているので今後も楽しみな会社です。寺田親弘（てらだちかひろ、SanSan株式会社代表取締役社長）1999年慶應義塾大学環境情報学部卒業後、三井物産に入社2001年情報産業部門で、シリコンバレー勤務も含め、日米のIT業界に精通2007年Sansan株式会社を設立。BtoBの名刺管理サービス「リンクナレッジ（現・Sansan）」を開始2012年には、個人向け無料名刺管理アプリ「Eight」を開始三井物産では情報産業部門にて、コンピュータ機器の輸入、システム開発、JointVenture立上等に従事した後、米国シリコンバレーに転勤となり、米国最先端ベンチャーの日本向けビジネス展開を担当。帰国後は、自らが持ち帰ったデータベースソフトウェアの輸入販売を、社内ベンチャーとして立ち上げる。ビジネスマンとしてキャリアをスタートした時に名刺のあまりの非効率さに衝撃を受けたという同氏。当時は様々なものがIT化を果たしていた事に着目した同氏は名刺の効率化を考えつき、起業をしたとの事です。澤博史（さわひろふみ、データセクション株式会社代表取締役社長兼CEO）1991年大阪市立大学理学部を卒業後、富士通に入社。2004年双日に入社2008年株式会社イーライセンス社外取締役に就任2009年データセクション株式会社の代表取締役に就任富士通ではBtoCポータル（@niftyポータル）やBtoEポータル（B-Front）等のインターネット系のサービス開発を実施するなど、プログラミングから新規事業開発まで幅広い業務経験を持つ。その後、双日を経て大手事業投資会社にチーフプロデューサー（統括部長相当）として入社。ベンチャー会社への事業投資、企業のビジネスプラン作成から新規サービスの立上げ、M&A等に従事。もともと富士通に入社する頃から起業家志向が強く、いずれは会社を立ち上げて世の中を変えられるような何かを作りたいと考えていたという同氏。「世界で通用するビジネスモデルとは何なのか」を色々と考え自分なりに三つ編み出したそうです。一つ目はソーシャルメディアを分析し様々な発見を通じビジネスにつなげるもの。そして、アニメや音楽などのコンテンツビジネスモデル。最後にオンラインでのビジネスモデルだったそうです。そして、その延長線上で起業したようです。天野太郎（あまのたろう、オフィスバスターズ代表取締役社長）1993年名古屋大学経済学部卒業後、丸紅に入社2002年株式会社アトライを創業2003年株式会社オフィスバスターズを設立丸紅では事務機器販売を担当し、ロシア・米国駐在を経る。アトライにて中古事務機の輸出事業を営む一方、株式会社テンポスバスターズと共同出資にて株式会社オフィスバスターズを設立し、代表取締役に就任。起業を意識し始めたのは中学生の頃だったという天野氏。しかし下積みとして一度大企業に勤めてビジネスを学ぼうと考え、ビジネスを幅広く学べるという理由から商社への入社を決めたようです。途上国での取引先の一言から中古品の販売を行う事で社会問題の解決をできるような会社であるアトライを設立との事です。船橋力（ふなばしちから、ウィル・シード代表取締役会長）1994年上智大学卒業後、伊藤忠商事入社2000年株式会社ウィル・シード設立。企業と学校向けの体験型・参加型の教育プログラムを提供を設立し代表取締役に就任2012年同社取締役会長、学校法人河合塾顧問に就任伊藤忠商事ではジャカルタ地下鉄推進プロジェクトなどを手がけていました。その同時期にウィル・シードのコアコンテンツとなる「SEED」の前身にあたるゲームを実施する異業種交流会「LPC」を設立しました。高校時代をブラジルで過ごした同氏。そこで受けた教育というのは、日本の詰め込み・暗記型のものではなくて、議論させたり、実際に何かを体験させたりすることが多く、そこで学んだ内容は現在の船橋氏にも多く残っているそうです。大学卒業後の世界旅行経験から学校教育をなんとかしたいという思いに至り、トレーディング・ゲームを学校現場に広げたいと考え、２０００年に起業を決意したそうです。河野貴輝（かわのたかてる、株式会社ティーケーピー代表取締役社長）1996年慶應義塾大学商学部卒業後、伊藤忠商事に入社2000年イーバンク銀行（現・楽天銀行）に入社2005年株式会社ティーケーピー設立。代表取締役に就任学生時代、アルバイトでためた資金で株式投資を始め、痛手を被ったことで勉強不足を自覚し、財務会計ゼミで学ぶ。この世界でプロになることを目指し、卒業後は「目的別採用」を導入していた伊藤忠商事に就職、為替証券部に配属。4年間、ディーラーとして活躍した後、日本オンライン証券（現・カブドットコム証券）の設立にかかわる。2000年、上司とともに退職し、上司が代表として設立したイーバンク銀行（現・楽天銀行）に4年間在籍、取締役営業本部長などを歴任。2005年、独立し株式会社ティーケーピーを設立。就活生の皆さんも一度はTKP貸し会議室を利用したことがあると思います。同氏は世の中の無駄な資産・事業を再生して新しいものに仕立て上げたいという思いから使われていないオフィスビルや結婚式場、ホテルなどのスペースをキャッシュ化することに着目したとのことです。TKPは、その命題に金融の知見やITを活用して事業化に成功、設立5年で売上高35億円と急成長しました。そしていまでは日本全国の主要都市に直営、運営受託含めて500室を超える貸会議室を展開しています。今後の成長にも期待ですね。中松義郎（なかまつよしろう、発明家）通称：ドクター中松1953年東京大学工学部卒業後、三井物産に入社1959年イ・アイ・イに入社。専務、副社長を歴任1971年同社社長との対立から独立し、ナコー（現在のドクター中松創研）を設立2005年ノーベル賞のパロディであるイグノーベル賞（栄養学賞）を受賞５歳で最初の発明をし、14歳で灯油ポンプ、19歳でフロッピーディスク、カラオケ、ファクシミリ、カテーテル、無線消化器体内検査装置、人工心臓、燃料電池などで発明件数は3367件以上になり、エジソンの1093件を抜き世界第１位とされている同氏。東京都知事選や衆議院、参議院選に挑戦し続ける同氏。実は三井物産の出身でした。奇抜な発明家として知られた事をきっかけにバラエティ番組での露出が増えたとの事です。選挙に出続ける理由として「元来、政治家は国のために働くもの。『国のため』という気概をどの程度が持っているかが重要なポイントだ」という発言をしていました。戸並誠（となみまこと、実業家、政治活動家）通称：マック赤坂1972年京都大学農学部を卒業後、伊藤忠商事に入社1997年レアメタル輸入販売会社「マックコーポレーション」設立2004年財団法人スマイルセラピー協会会長2006年日本スマイル党を結成し、政治活動を開始2007年港区議会議員選挙に出馬するも落選2009年政治団体の名称を現在のスマイル党に変更大学生ならば一度は見かけた事があると思います。選挙に何度も出馬し、独特な政見放送と選挙活動から知られているマック赤坂さんは伊藤忠商事出身でした。伊藤忠商事に勤務していたころ、アメリカへ行ってハンバーグを食べると、よく「ビッグマック」といわれたそうです。そして一番弟子にはマック赤坂見附さんがいるとの事です。最後に以上、総合商社出身の起業家を紹介しました。外資系コンサルや外資系投資銀行出身の起業家についてはイメージがあるけれど総合商社出身の起業家はイメージがないという方の参考になれば幸いです。今回はどのような想いで起業されたのかといった点にも焦点を当ててご紹介しましたので、今後のキャリアや就職活動の選択の参考にしてください。photobyKayKim 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面接｜内定者が語る！深掘りに対応できる「正直」な面接とは 面接｜内定者が語る！深掘りに対応できる「正直」な面接とは こんにちは、16卒の慶應生です。先日、「入社難度が比較的高い素材メーカー」の面接を受けてきました。そこでの面接は、40分間就職活動の軸や志望動機のみを深堀りしてくるスタイルでした。私は事前に、先輩や就職サイトから面接の内容をざっくり知ることができ、自分なりに準備をしていったのですが、あまりの深堀りに、面接中に答えられない時間や少し考えさせて頂く時間をとってもらう程でした。しかし、自分なりに考えて答え、わからない質問などには正直に答えることで通過することが出来ました。本日はそのことについて書きたいと思います。本記事のコンテンツ・質問1：「就職活動の軸は？」・質問2：「志望企業は？」・最後に質問1：「就職活動の軸は？」通常の面接だとアイスブレイクのようなものがあると思うのですが、時間がないという理由で自己紹介もないままいきなりこの質問がきました。自分は学生時代の経験にやりがいがあり、その経験に繋がる軸を用意していました。学生「1点目は若手から大きな仕事を任される企業です。2点目は様々な人々と関われる企業です。3点目はグローバルな環境の企業です。」というように答えたところ、1点目の軸に対して面接官からは面接官「若手って何年目までのこと？」「大きな仕事って具体的には何？」「若手の時に1人で中くらいの仕事をするのか、中堅の時に大きな仕事をするのかでも前者が良いの？」「大きな仕事が任されないと嫌なの？」というような質問が返ってきました。他の軸に対しても同様な質問をされました。答えを準備しており、容易に答えられた質問もあったのですが、質問の多くは準備していないものばかりでした。自分の発言の一語一語には責任を持って、発言をしないといけないと痛感しました。就職活動の軸が学生時代の経験に繋がっているものなので、ある程度の質問や突っ込みにも対応できると思っていたのですが甘かったです。仕事においての具体的なイメージがわかず、「学生時代に◯◯な経験をしたので、仕事でも△△のように働きたいです」と繋げて逃げようとしたのですが、学生時代の経験は言わなくて良いから、質問に対して端的に答えてと言われました。就活生は「若手のうちから裁量がある仕事がいい」などイメージしないままに雰囲気やこう答えておけば評価されるだろうと深く考えずに答えてしまっており、そういった不誠実な態度を見透かされて面接官に聞かれてしまうのだと思います。自分が発した言葉の一つ一つに責任を持ち、定義を考えておくことは仕事においても求められることなのではないかと感じました。こういった質問の場合は、5年目までに1人でも海外に出て仕事が出来るようになるや、OB訪問させて頂いた貴社の◯◯さんのようになっていたいといった形で答える必要があるように感じました。働くイメージや具体的にどのように働くかは、私たち就活生にとってわかりにくいですが、本当に志望している企業だと深く考えていく必要があると思いました。質問2：「志望企業は？」次に上記の就職活動の軸を踏まえて、第1志望から第5志望までを教えてと聞かれました。私は、「第一志望は御社と◯◯会社で優劣がつけられません。」というように答えました。本来は、御社が第一志望です！！と答えるべきだったのですが、上記の軸の質問で面接官からの深堀に対して、あいまいな答えの部分があり、自信をもって御社が1位で他の企業だとダメなのです！！と言える自信がなく上記の回答をしました。私は2つの軸に関しては、きちんと私なりに説明出来たのですが、1つの軸があいまいな回答しかできませんでした。1つの軸があいまいであった為に受けた企業と◯◯会社で、差別化が出来ませんでした。面接をした後日、電話で面接官の方からフィードバックを頂いたのですが、その時に、「君は質問に対して正直だったのが良かったよ。けっこう正直に答えられない就活生はたくさんいて、上記の質問だとほとんどの学生はうちを第一志望ですと言ってくれる。本当に働く会社が他の企業ではなくうちの会社でないとダメだと、きちんと説明出来たり、面接官を納得させることが出来る学生は当然通すけど、ほとんどの学生はうちが1位である理由も言えていないのに第一志望ですと言ってくるから、落とす。君はうちを第一志望ではなく第一志望群という表現だったけど、それを正直に言ってくれたから評価したよ。これからさらに深く自己分析をして、本当にうちの会社が第一志望だと思えるようになったら、是非一緒に働きたいね」と言っていただきました。最後にこの面接を通して、自分の発言一語一語には責任を持たなければならない。質問に対しては正直に答えなければならないということを学びました。自分の想いを熱意や気持ちで伝えるのは重要ですが、それだけではダメなのだと思いました。本当に行きたい企業なら、徹底的に準備し臨まなければならないと感じました。また、こちらの動画では面接の全体像について紹介していますのでぜひご覧ください。 58,164 views
【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 【業務時間の15%はイノベーションの創出に充てる】丸紅の新人事制度「15%ルール」から考察するこれからの副業のあり方 安倍晋三首相が提言した働き方改革の取り組みに伴い、大手企業が副業を解禁し始めたことが話題になっています。その中でも総合商社の一つである丸紅が「15%ルール」という新たな取り組みを始めたのは、総合商社に興味がある人のみならず、様々な人の興味を引いたことでしょう。今回は、一部報道で「社内副業」と呼ばれている丸紅が取り組んでいる「15％ルール」という新しい形の働き方について、副業についての考察を深めながら記事にしました。最近よく聞く”副業”とはそもそも「副業」とは、最も広い定義で考えると、本業とは別に収入を得ることです。そのため、自宅での内職や株式・FX投資、ネットオークションでの販売、クラウドソーシングでの記事やイラストの作成、アルバイト、別の会社で社員として働くダブルワーク、起業など色々な副業の形があります。狭義の意味だと、本業に支障が生じたり、会社に侵害を与えるものが副業となります。一昔前までは副業は本業に支障をきたす可能性があると考えられ、本業に集中することが主流でした。そのため、副業を禁ずる企業は珍しくありませんでした。しかし、昨今企業によっては副業を解禁し始めました。なぜなのでしょうか。企業が副業を解禁し始めた大きな理由として、政府が主導している「働き方改革」による影響が大きいです。「働き方改革」とは、人口減少、少子高齢化に伴い衰退している日本経済を立て直すべく、日本の企業文化、日本人のライフスタイル、日本の働くということに対する考え方そのものに着手する改革です。労働力人口が減少する中、働き方の多様化が求められるようになり、副業解禁はまさにその第一歩となります。例えば、政府が「働き方改革」の一環で行なった「モデル就業改革」の改定と「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の公表があります。参考：モデル就業規則について｜厚生労働省副業・兼業-厚生労働省この「モデル就業規則」の改定では、以前にあった『許可なく他の会社等の業務に従事しないこと。』という規定が削除され、『労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。』という規定が新設されました。この規定により、副業がしやすくなりました。経済不況や年金システムの危うさによる終身雇用や年金に対しての不安、クラウドソーシングの普及により、副業が身近なもので気軽に始めることができるようになっているため、今後ますます副業をする人は増えていくでしょう。このような社会的背景によって、優秀な人材はどんどん副業するようになり、仮に副業を禁止している企業があれば、優秀な人材が自社から離れてしまうリスクを抱えることになります。優秀な人材には、所属している会社を通さずに仕事が依頼されるケースがあったり、自社ではビジネスにならないが他の友人や知人、他社とであればビジネスになる話もあります。優秀な人材であれば、外部で月に数万～数十万の報酬を得る事は不可能ではありません。そのため、企業は副業を解禁することによって、優秀な人材を他社に引き抜かれる可能性を防いでいます。大手企業での副業近年では、大手企業でも副業を解禁するケースが増えてきており、リクルートやLINE、ヤフー、メルカリ、サイバーエージェントなどのIT・webサービス企業、花王、ソニー、パナソニック、日産といったメーカー業など、様々な企業が副業を解禁しています。参考：【大企業編】2018年は副業解禁元年？副業OKの会社一覧珍しい事例としては、オンラインショッピング事業を手がけているエンファクトリーは「専業禁止」という方針を掲げており、専業に加え社員自身で別の事業を持つよう推進しています。社員が副業を主業として取り組む事で、キャリアを主体的にデザインするとともに、会社にイノベーションを与える力にもなっています。また、IT企業のサイボウズでは、副業が認められていますが、本業との区別が付けづらいため、複業とも言われています。「100人いれば100通りの働き方」を掲げ、複(副)業を認めるだけでなく、複業採用を行なっています。複(副)業をしている人を集める事で、多様性のある組織となっております。企業によって様々な規制がありながらも、本業とのバランスを考慮しながら副業が行われています。副業によるメリット副業が認められるようになったのは、副業を許可することにメリットがあるからです。個人のメリットと企業のメリットをそれぞれ挙げてみます。副業をすることによる個人のメリットは、スキルや経営力の向上、コネクション構築、節税に使うことができるなどがあります。副業は個人で活動を行うものであり、より高い報酬を得るためには、個人のスキルアップが欠かせません。起業をした場合には、財務や広報、営業など全てを自分で行う必要があります。そのため、経営者としての力を身につけることができます。また、独自の情報やコネクションを得ることができ、本業に役立つよう利用することができます。さらには副業による収入により、ビジネスに関わるものを経費化できるため、税制的に大きなメリットとなります。一方、企業側のメリットとしては、社員のスキルアップや優秀な人材の確保、自立心やモチベーションを促せるなどがあります。副業を奨励することで、社員に主体性を持たせることができるため、社員が高いモチベーションで行動し、本業においても高いパフォーマンスを発揮できる傾向があります。このように、個人と企業にとってメリットが多いと考えられます。副業によるデメリットしかし、副業にはデメリットもあります。これも個人と企業に分けて考えることができます。副業による個人のデメリットは、副業に時間を取られてしまい、本業が疎かになってしまう可能性や、法定労働時間を越すことなどがあります。本業と副業の労働時間を合わせて1日8時間、週40時間以上となると、法定労働時間を超えているため、36協定の締結や割増賃金の支払いが必要となり、注意する必要があります。企業側としても、社員の副業によって取引先などに秘匿性の高い社内の情報が漏れた場合、企業の信用を失う可能性が無いわけではありません。また、社員の労働時間管理、健康管理が必要となってきます。個人としてのデメリットは本人のキャパシティーに依存する要素が大きいため、明確に副業が認められている場合、もしくは副業をしても本業を疎かにしない程度に行うことが重要となってきます。丸紅の取り組み大手総合商社の一つである丸紅では、イノベーションを促進し、新たなビジネスモデルを奨励するために「15％ルール」という勤務時間の15%を新しい事業の考案などに使うことを可能とする制度が適用されました。参考：【直撃・丸紅人事部長】「社内副業、義務付け」報道の真実丸紅は「商社の枠組みを超える商社」となるために「人材×仕掛け×時間」という柱で、イノベーションを促進する施策をパッケージ化し、実施しています。「15%ルール」では主に時間にフォーカスしており、社員一人一人が商品軸を超えたイノベーションの創出や創意工夫による業務改善を考え、行動する時間を全社的に確保するための取り組みです。担当業務にかかわらず、新たな事業や業務プロセスの企画立案に向けた活動に、業務時間の15％を充てられるようにしています。この副業ですが、本業の時間を削って社内で副業を推進しているため、副業とは言えないという考え方もあると思います。実際、丸紅も「社内副業」は本業と対比されて言われているだけで、あくまでも「15%ルール」であると言っています。そのため、本来の副業の目的が薄れ、企業のために新規事業を考えるための時間であるとも言えます。そうなってしまっては、企業が個人の考え方を奪ってしまうと捉えられる可能性もあります。ですが、この「社内副業」は丸紅グループの考え方には合致していると考えることができます。丸紅の経営計画では、世界中のプレイヤーとの競争に勝ち、地域経済や社会に貢献する企業となるために、強い「個」が集結したグループを求めています。丸紅の求める強い「個」は以下の3つです。・高い志と好奇心を持ち、常にチャレンジとイノベーションを追求する人材・自らのミッションを高いレベルで達成するプロフェッショナル人材・自ら考え、行動し、実行する主体性を持った人材参考：丸紅採用HP高い志と主体性を持って、難易度の高い課題に取り組める人材を求めていることがわかります。今回の「15％ルール」は正に丸紅の求める強い「個」をより多く輩出するための取り組みであると言えます。既存事業のみならず新規事業もますます増えていくため、皆さんのやりたい事を見つける、もしくは作り出すための環境は整っているでしょう。「新規事業に挑戦してみたいけど、ベンチャーでやるのは少し不安」と考えている人はぜひ丸紅についてもっと調べてみてください。もし皆さんが丸紅に入社を希望する場合、これらの要素が求められているのを把握した上で、さらにそれを伸ばしていく必要がある事を頭に留めておくといいですね。unistyleの見解今回取り上げた丸紅の「15%ルール」は、社員の時間の無駄を削減し、その時間を有効活用することで新たな価値を創造しようとする取り組みです。副業のデメリットであった部分を撤廃し、さらなるイノベーションを創出することは、働く社員にとっても丸紅にとっても双方にメリットをもたらすと思います。人生100年時代と言わている昨今、貯蓄を用意しておく必要性や今ある仕事がなくなる可能性がある事を明確に理解しておく必要があります。サラリーマンで本業を営み、安定した収入を得ることで安心感を得ることは可能です。しかし、これからの時代は一つの収入源だけでは安心感を得ることは難しくなると考えられます。副業は収入源を増やせるだけでなく、新しいスキルを身につけられるため、これからの時代に適応するための手段として当たり前になると考えられます。皆さんが就職活動をやっていく上で、大企業で退職まで勤め上げるという選択肢が最も現実的かと思いますが、常にその他の選択肢を用意しながら働くことも考えてみてください。副業を本格化し、独立することを許可してくれるのみでなく、サポートの段階までしてくれる企業を選ぶことも企業選びの要素にするのもありだと思います。副業を珍しいことと思わず、むしろ副業は必要なものだと考え、キャリアの選択肢を増やして就職活動を行ってみてください。まとめ副業は収入源が増えるだけでなく、個人としてのスキルアップや高いモチベーションの維持につながります。今回取り上げた丸紅の副業は本業の時間の15%をイノベーションの創出に充てる制度のため、本来の副業とは異なったものですが、高いレベルの「個」を作り出すための制度として、優れたものであると考えられます。皆さんがご自身のキャリアを考えていくにあたり、「副業」を選択肢の一つとして捉えていくことが現実的なことであることがお分かりになったと思います。パラレルワーカーになるのも一つの選択肢として、考えてみてはいかがでしょうか。 13,039 views
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