【21卒向け】5月にエントリー締切を迎える大手企業の本選考情報まとめ|締切順

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最終更新日：2020年05月05日

【21卒向け】5月にエントリー締切を迎える大手企業の本選考情報まとめ|締切順

2021卒の就職活動が3/1に本格解禁されてから、約2ヶ月が経過しました。

新型コロナウイルスによる影響で、選考が延期になった・選考フローが変更されたという話も目にしますが、21卒就活生の多くは既にエントリーシート(ES)を提出し、面接などの選考対策に励んでいることでしょう。

とは言え、

「持ち駒を増やすためにも、もう何社かエントリーしたい！」

「もっと幅広く業界を見たいけど、まだエントリーを受け付けている企業ってあるの？」

上記のような考えを持っている就活生も少なくないことでしょう。

実際、既にエントリー受付を締め切った企業もありますが、大手企業の中でもまだまだエントリーを受け付けている企業は多数存在します。

そこで本記事ではそんな21卒就活生に向け、就活生から特に人気の高い大手企業に絞り、"5月にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順に紹介していきたいと思います。

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

また、本記事に掲載している情報は「本エントリー締切日」となります。"プレエントリー締切日とは異なる場合"がありますので、誤認識のないようにしていただければと思います。

5月に本選考のエントリー締切を迎える大手企業

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まとめ

本記事では、"5月にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順にまとめました。

21卒の就活本格解禁から約2ヶ月が経ちますが、まだまだ多くの企業が本選考のエントリーを受け付けています。

本記事を参考に、自身の志望企業の本選考のエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【本選考対策に関する記事】
エントリーシート作成に関する記事はこちら
Webテスト・筆記試験に関する記事はこちら
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面接に関する記事はこちら

また、unistyleでは、今後も「本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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unistyle編集部

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3ヶ月でTOEIC950点を取った人のお話 3ヶ月でTOEIC950点を取った人のお話 Unistyle株式会社の樋口です。3ヶ月の準備の末、先日受けたTOEICで950点を取ることができたので、具体的に使用した参考書や勉強時間の記録を共有しておきたいと思います。TOEIC900点あれば就活で絶対有利というわけではありませんが、少なくないプラス効果もあるので、ぜひ挑戦してみてください。本記事のコンテンツ・使用した参考書・必要な勉強時間とそれぞれの配分・単語力は重要・TOEIC公式問題集は3冊を2周ずつ・リスニングはディクテーションが地味だけど効果的・仕上げに文法3周・TOEIC900点は就活に有利か？・最後に使用した参考書使用したのはTOEIC公式問題集vol4〜6、単語帳1冊、文法問題集1冊だけです。具体的には以下の参考書を利用しました。参考書については向き不向きもあるので、TOEICブログやAmazonのレビューを読みながらある程度のあたりをつけた上で、書店で実際に手にとって選ぶことをおすすめします。【TOEIC公式問題集vol4~6】TOEICテスト新公式問題集〈Vol.4〉TOEICテスト新公式問題集〈Vol.5〉TOEICテスト新公式問題集<Vol.6>公式問題集で本番と同程度の問題に慣れようと思っていたので、公式問題集を利用しましたが公式問題集だと値段が高いって学生は下記のような600問入った問題集を代替として使っても問題ないと思います。TOEICテスト超リアル模試600問[MP3音声付]【金のフレーズ】新TOEICTEST出る単特急金のフレーズTOEICのブログなどを読んでいて最も多く言及されており評価も高かったこちらの単語帳を利用しました。例文が少ない、発音記号が記載されていないなどの点はデメリットですが、TOEIC頻出単語とフレーズだけを掲載しているため無駄なくTOEICに必要な単語が学べたと感じました。【新TOEICTEST英文法スピードマスター】新TOEICTEST英文法スピードマスター私自身が学生、社会人時代にこの文法問題集を使っていたので今回もこれを利用しましたが、大学受験文法の問題が多く、新規にこの本で文法を学ぶ必要はないかもなーと思いました。3ヶ月というといろいろ手が出せそうですが復習に力を入れるとなると意外にもできることは限られてきます。あれこれ様々な問題集に手を出すよりは復習に力を入れて1冊、1冊を吸収する方が身につくものが多いでしょう。必要な勉強時間とそれぞれの配分社会人で働きながら対策したため、1日に取れる時間は2時間~3時間ほどでした。1週間のうち6日は勉強して、3ヶ月続けたので、大体ですが2~3時間×6日×12週間の合計144時間~216時間は勉強したと思います。具体的には下記のような配分で勉強したと記憶しています。TOEIC公式問題集：2時間×6回×2周=24時間公式問題集Reading復習：1.5時間×6回=9時間公式問題集Listening復習：5.5時間×6回×2周=66時間単語帳：40分×週6日×12週=48時間市販の文法問題集：30分×10章×3周=15時間上記を合計すると162時間となっていますが、大体上記の勉強時間は確保していたと思います。週の初めにTOEIC公式問題集1回分を解いて、その後は毎日Lisningのディクテーションでの復習40~60分+Readingの復習or文法問題集30~40分+単語帳を通勤時間に40分という形でこなしていました。分量に幅がありますがその日の調子や問題の難しさによって前後するイメージですがノルマとしてこなすことはこなす感じで進めていました。上記の配分の通り、リーディング対策は捨てています。もともとリーディングが苦手ではなかったことと単語帳での勉強とListeningの対策でリーディングの対策はまかなえると思ったため、限られた時間の中で対策するのは有効ではないと考えてバッサリ切っています。それでは個別にどのように勉強したのか具体的にご紹介します。単語力は重要私自身は大学受験期には英単語は何となく単語帳を1周して、覚えられない単語は長文を読みながら覚える派でしたが、今回のTOEICの勉強で単語力の重要性に気付かされました。様々なTOEIC勉強法のブログなどを読むうちに、TOEICのように頻出単語が決まっている試験で短期間で点数をあげるのであればTOEIC用の単語帳を1冊完璧にしたほうがよいと考えて、上記で紹介した金のフレーズに取り組みましたが、公式問題集を解いても勉強した単語が出てきて成果を実感できました。具体的には通勤の行きの時間に新しい単語50〜100語をネット上でダウンロードした音源（http://publications.asahi.com/ecs/detail/?item_id=13545）をiPhone聞きながら、ザーッと1周し、帰りの時間に行きの時間に1周した単語をもう1周するという形で勉強していました。1周目で8割り程度覚えて、2周目で9割、3周目ではほとんど全ての単語を覚えて、よく間違える単語の目星がついたので直前期にはその単語を重点的に覚えていました。【金のフレーズ】新TOEICTEST出る単特急金のフレーズこれまではReadingpartでわからない単語があっても雰囲気で意味を類推して何となく解くということをしてしまいがちでしたが、単語帳を1周してからはだいぶ類推して解くということが少なくなったと思います。単語を学ぶことでPart5の問題も解けるようになったため点数の底上げがされたと感じました。TOEIC公式問題集は3冊を2周ずつTOEIC公式問題集はvol4〜6の3冊を書い、それぞれ2周ずつ解きました。上記の通り、勉強を始める初日に解いて1週間半〜2週間かけてListening、Readingを復習するというサイクルで試験本番までに6回分の試験を解きました。試験を解く際には特に意識せず本番と同じ時間で解くことだけ注意していました。試験自体が2時間とボリュームがあったので、試験を解いたらその日は勉強する時間が単語勉強以外は捻出できないという感じでした。リスニングはディクテーションが地味だけど効果的リスニングはTOEIC公式問題集の復習をひたすらディクテーションで行っていました。ディクテーションとはスクリプトをまったくみないまま、何度も英文を聞いて話している通りに書き写す勉強方法のことです。非常に地味で根気のいる勉強法ですが、リスニング力をあげるには非常に効果的であると感じました。慣れないうちは1文通して聞いた後に、1〜3単語ずつぐらいで音声を止めて書いて文章にするという形で進めます。Part1の短いA、B、C、Dの4文を書き写すにも結構な時間が最初はかかってしまいました。全て聞き取れなくてもある程度のところで見切りをつけてスクリプトみて答え合わせを行い、答え合わせをした後に再度スクリプトを見ないでディクテーションを行うといったサイクルで進めていました。最初のうちは全然できないのですが、だんだんと文章で頭に入るようになり、簡単な文章であれば一切止めずに書き写すことができるようになり、勉強効率もあがっていきます。非常に地道な勉強方法ですが、リスニングの勉強はややもすると、何となく聴いてしっかりと聞き取れていないにも関わらずスクリプトを読んでわかった気になって結局身についていないということがよくあるものだと思います。（過去の私がそうでした）今回の勉強で地道な勉強はやっぱり重要だということに気付かされました。仕上げに文法3周文法は仮定法や比較級などの感覚を取り戻すために、過去に解いたことのある文法問題集を3周しました。3周したといっても既に解いたことのある問題集だったため復習の要素が強く30分ぐらいでサクサクといて解説を読むような感じで進めていました。就活生であれば受験生時代に勉強した参考書かつ分量がそこまで多くないもので復習する感じがよいと思います。1周目は実際に紙に書いて説いていましたが、2周目以後は答えを隠しながらサクサク答え合わせを行うといった具合に単語帳を勉強するぐらいの気楽な感じで勉強していました。TOEIC900点は就活に有利か？TOEIC900点あることがいわゆる採用基準（参考：「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い）に直結するわけではなく、TOEIC900点あることが決めてで内定をもらうことはないと思われます。一方で、東大、早慶レベルの学生でもTOEICの平均点は約800点（参考：上位校の平均点は789点！TOEICの点数アピールは人気企業では通用しないかもしれない）なので、TOEICで900点あればそれだけで個人として努力ができる人材だというのは伝わるでしょう。なお、入社前の内定者にもTOEICの勉強をして900点を取るのはおすすめです。特に駐在など海外勤務を希望している場合は、その本気度が伝わりますし、実際に入社めにTOEIC900点を取得することで海外系の部署に配属された内定者が複数名います。ちなみにソフトバンクであれば、TOEIC900点を取得すると100万円のボーナスがもらえる制度があるようです。参考：出産祝いに英語ボーナス、大盤ぶるまい……うらやましい「ソフトバンク」の人事制度最後にもちろん個々人のスタートのレベルに応じて勉強時間や必要な参考書は前後すると思いますが、地道に効果的な勉強を続けることがTOEICのスコアアップにつながります。英語勉強しないとなと思っている人の刺激に少しでもなれば幸いです。photobyMartinThomas 60,679 views
【保存版】21卒向けインターン選考対策記事まとめ 【保存版】21卒向けインターン選考対策記事まとめ 21卒向けインターンの選考対策記事を、業界ごとにまとめました。"各業界の説明・各企業の事業内容の説明・各企業の求める人材像・インターン内容と選考フロー・各選考フローごとの選考対策"など、包括的に企業研究・選考対策ができる記事になっています。自身の興味のある業界・企業の選考対策記事を選択し、確認してみてください。【目次】●外資系コンサル業界・マッキンゼー・アンド・カンパニー・ボストンコンサルティンググループ(BCG)・ベイン・アンド・カンパニー・A.Tカーニー・アーサー・D・リトル・ローランド・ベルガー・アクセンチュア・デロイトトーマツコンサルティング・KPMGコンサルティング・EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング・PwCコンサルティング(ビジネスコンサルタント職)・PwCコンサルティング(テクノロジーコンサルタント職)●外資系投資銀行業界・ゴールドマン・サックス・モルガン・スタンレー・JPモルガン・シティグループ・ドイツ銀行グループ・メリルリンチ日本証券●外資系メーカー業界・P&G・ユニリーバ・ジョンソン・エンド・ジョンソン・日本ロレアル●外資系業界(外資系コンサル・外資系投資銀行・外資系メーカーを除く)・IBM・セールスフォース・アマゾンジャパン(Amazon)●商社業界ー総合商社・三菱商事・伊藤忠商事・住友商事・丸紅・豊田通商・双日ー専門商社・伊藤忠丸紅鉄鋼・日鉄物産(旧：日鉄住金物産)・良品計画●IT業界・サイバーエージェント・DeNA・ヤフー・富士ソフト●国内コンサル業界・野村総合研究所(NRI)・大和総合研究所・ドリームインキュベータ(DI)・経営共創基盤(IGPI)・コーポレイト・ディレクション(CDI)●運輸業界・全日本空輸(ANA)・日本航空(JAL)・JR東海・JR東日本・JR西日本・東京地下鉄(東京メトロ)・東京急行電鉄(東急電鉄)・日本郵船●食品業界・味の素・サントリー・森永製菓・江崎グリコ・キッコーマン・JT(日本たばこ産業)・日清食品●製薬業界・武田薬品工業●自動車・機械業界・トヨタ自動車・本田技研工業(ホンダ)・日産自動車・三菱重工業・川崎重工業・日揮●電機・精密業界・日立製作所・富士フィルム●素材業界・旭化成・AGC(旧：旭硝子)・三菱ケミカル●広告業界・電通・博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ・アサツーディ・ケイ(ADK)・JR東日本企画(jeki)・東急エージェンシー・読売広告社●テレビ業界・フジテレビジョン・NHK●出版・印刷業界・大日本印刷(DNP)・凸版印刷・KADOKAWA●新聞・その他マスコミ業界・共同通信社●銀行業界・みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJ銀行・三井住友銀行・三井住友信託銀行・ゆうちょ銀行●保険業界・東京海上日動火災保険・日本生命・第一生命・三井住友海上●証券業界・野村證券・大和証券・SMBC日興証券●情報・通信業界・NTTドコモ・ソフトバンク・KDDI・NTTデータ●エネルギー業界・東京ガス・国際石油開発帝石(INPEX)・電源開発(J-POWER)●不動産・建設業界・三菱地所・森ビル・三井不動産・野村不動産・東急不動産・東京建物・大東建託・積水ハウス●旅行業界・JTB・日本旅行●人材・教育業界・リクルート・ベネッセ●化粧品・生活業界・資生堂・POLA●エンタメ・レジャー業界・オリエンタルランド・東宝●政府系機関・農林中央金庫外資系コンサル業界●マッキンゼー・アンド・カンパニーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ボストンコンサルティンググループ(BCG)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ベイン・アンド・カンパニーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●A.Tカーニーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●アーサー・D・リトルの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ローランド・ベルガーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●アクセンチュアの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●デロイトトーマツコンサルティングの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●KPMGコンサルティングの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●EYアドバイザリー・アンド・コンサルティングの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●PwCコンサルティング(ビジネスコンサルタント職)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●PwCコンサルティング(テクノロジーコンサルタント職)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから外資系投資銀行業界●ゴールドマン・サックスの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●モルガン・スタンレーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JPモルガンの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●シティグループの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ドイツ銀行グループの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●メリルリンチ日本証券の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから外資系メーカー業界●P&Gの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ユニリーバの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ジョンソン・エンド・ジョンソンの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日本ロレアルの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから外資系業界(外資系コンサル・外資系投資銀行・外資系メーカーを除く)●IBMの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●セールスフォースの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●アマゾンジャパン(Amazon)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから商社業界総合商社●三菱商事の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●伊藤忠商事の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●住友商事の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●丸紅の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●豊田通商の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●双日の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから専門商社●伊藤忠丸紅鉄鋼の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日鉄物産(旧：日鉄住金物産)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●良品計画の21卒向けインターン選考対策記事はこちらからIT業界●サイバーエージェントの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●DeNAの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ヤフーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●富士ソフトの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから国内コンサル業界●野村総合研究所(NRI)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●大和総合研究所の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ドリームインキュベータ(DI)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●経営共創基盤(IGPI)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●コーポレイト・ディレクション(CDI)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから運輸業界●全日本空輸(ANA)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日本航空(JAL)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JR東海の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JR東日本の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JR西日本の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東京地下鉄(東京メトロ)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東京急行電鉄(東急電鉄)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日本郵船の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから食品業界●味の素の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●サントリーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●森永製菓の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●江崎グリコの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●キッコーマンの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JT(日本たばこ産業)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日清食品の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから製薬業界●武田薬品工業の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから自動車・機械業界●トヨタ自動車の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●本田技研工業(ホンダ)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日産自動車の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●川崎重工業の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日揮の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから電機・精密業界●日立製作所の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●富士フィルムの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから素材業界●旭化成の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●AGC(旧：旭硝子)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三菱ケミカルの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから広告業界●電通の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●博報堂・博報堂DYメディアパートナーズの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●アサツーディ・ケイ(ADK)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JR東日本企画(jeki)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東急エージェンシーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●読売広告社の21卒向けインターン選考対策記事はこちらからテレビ業界●フジテレビジョンの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●NHKの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから出版・印刷業界●大日本印刷(DNP)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●凸版印刷の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●KADOKWAの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから新聞・その他マスコミ業界●共同通信社の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから銀行業界●みずほフィナンシャルグループの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三菱UFJ銀行の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三井住友銀行の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三井住友信託銀行の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ゆうちょ銀行の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから保険業界●東京海上日動火災保険の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日本生命の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●第一生命の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三井住友海上の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから証券業界●野村證券の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●大和証券の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●SMBC日興証券の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから情報・通信業界●NTTドコモの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ソフトバンクの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●KDDIの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●NTTデータの21卒向けインターン選考対策記事はこちらからエネルギー業界●東京ガスの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●国際石油開発帝石(INPEX)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●電源開発(J-POWER)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから不動産・建設業界●三菱地所の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●森ビルの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三井不動産の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●野村不動産の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東急不動産の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東京建物の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから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行ってみたら面接だった！キャリア相談会・説明会に参加する前に準備すべき三つのこと 行ってみたら面接だった！キャリア相談会・説明会に参加する前に準備すべき三つのこと 私自身の就活経験の中で、セミナーに何も考えずに参加して選考され落選し、後悔した経験があります。この記事では、私や友人が経験した「セミナーだと思って行ってみたら面接だった」という実例をご紹介し、17卒の学生がキャリア相談会や説明会に参加する前に準備しておくべきことをご説明します。本記事のコンテンツ・キャリア相談会が面接だった4つの実例・なぜ相談会や座談会と称して面接を行うのか・実際に聞かれたことから考える、セミナー前に準備しておきたいこと・まとめキャリア相談会が面接だった4つの実例ケース実例と感想をご紹介します。野村総合研究所（キャリア相談会）【ES提出→「キャリア相談会」(１対１の本格的な面接)→お祈りメール】ES提出直前のセミナーでの選考フローの説明にて、“面接は８月以降”と公開されていましたので、筆者は座談会形式のセミナーに参加する軽い気持ちで挑んでしまいました。他にも何人か、面接であることを知らずに参加してしまったという友人がいましたが、その他多くの方々は、①ネット上の情報を見て。②ES提出・選考後だから。③予定時間が３０分と短いから。といった情報から面接を行うことを知って来ていたようです。個別の部屋で、引き締まった雰囲気でした。筆者は何も対策せず思い付きの発言しかできなかったので、反論をいくらかされてしまいましたが、隣の面接室からは笑い声が聞こえてきましたので、面接官や就活生によると思います。「意見を否定されたけど通った」という友人もいましたので。面接の最後に「一応これは“キャリア相談会”ということで、質問してください」と言われました。SMBC日興証券（キャリア相談会）【ES提出→「キャリア相談会」（学生３対面接官１の和やかな面接）→その後、限定セミナー案内の電話が来る人と来ない人がいる。】電話で、質問にお答えする「キャリア相談会」を実施しますという案内を頂きました。筆者の学習能力のなさゆえ、また対策なく挑んでしまいましたが、周りの就活生はネット情報を見て事前に集団面接であるという情報を得てきていました。面接内容は、面接前に記入した「企業選びの軸」について、その理由を聞かれるなど、自身の話を聞かれました。面接官の方々が、「これは面接ではないのでリラックスしてください」「就活の日程が後ろ倒しになって、私たちも今手探りの状態で、まずは学生の方と接点をもつためのイベントです」といったような内容をおっしゃっていた気がするので、上記の野村総研ほど明らかな面接ではないと思いますが、その後、限定セミナー案内の電話が来る人と来ない人がいました。みずほ銀行（キャリア相談会）【セミナーへの志望動機提出・抽選当選→セミナー参加→参加者限定セミナー参加→「キャリア相談会」（１対１の和やかな面接＆次回イベントの告知）】上記２社での経験から、一応志望動機や前回セミナーでお話を伺った社員の方の名前を確認して行き、長い面接時間での話題を確保できたのでよかったです。名目は、人事の社員の方が、みずほ銀行の応募コース（GCF、GFI、GM、オープン、基幹職）について詳しく教えて下さるといったものです。今のところどのコースを考えているかなどを話しました。なぜその業務につきたいのか、そのきっかけとなる経験や、学生時代に頑張ったことも質問を受けました。電通（面談アドバイスセミナー）【ES提出→「面談アドバイスセミナー」当選（学生１対社員２の面接）】こちらは「面談アドバイスセミナー」という名称で、面接を行うことが明らかなので、就活生の皆さんは話す内容をまとめてこられている印象がありました。そして、その準備は必要であったと思います。学生１人につき社員の方が２人見て下さり、本当の面接のような質問をされました。なぜその業務をしたいと思ったの？OB訪問はしましたか？他にどの業界を受けてる？等です。人事部の方は、「練習だからリラックスしてね」とおっしゃっておられましたが、この段階の面接で広告業に対する理解のある学生はつぎの抽選イベント「面談対策セミナー」に呼んでいただけるのではないかと推測しております。筆者は行いたい業務内容の説明があまりできず、広告業への理解が浅かったので、OB訪問を事前にしておけばよかったと後悔しております。なぜ相談会や座談会と称して面接を行うのかではなぜ、大手企業側は説明会で面接を行うのでしょうか？その背景の一つは、経団連所属の大手にとって、８月以前の面接の名称を「面接」とはしづらいということでしょう。また、本選考ではないと言いリラックスしてもらうことで素の能力を見極めたいという意図も考えられます。なぜ多くの情報を聞かれるのかというと、企業側もいい学生を早いうちから見極めたいし囲い込みたいのでしょう。そういった面接により早くから見極められた学生は、・限定セミナー参加を促し引き留めておかれる・面接の一環として、選考通過の連絡が来るリクルーターがつく・本選考時に参考にする付加情報にプラス評価がつくといった利点を得る可能性があります。実際に聞かれたことから考える、セミナー前に準備しておきたいことではそのような、自身のことを聞かれる説明会に対してどのような対策をした状態で参加すれば良いでしょうか。企業側も、学生が複数の企業を見ている段階であることは承知しているので、その企業への志望動機は聞かれず、行いたい業務や学生時代に頑張ったこと、企業選びの軸などを聞かれる傾向を感じました。また、名目がセミナーであり、かつ、学生一人が社員の方と話すことができる時間が長いので、質問項目は大量に作っていくべきです。以上の経験から私は、説明会参加前に少なくとも、①質問項目②学生時代頑張ったこと③行いたい業務とその理由（きっかけとなる経験の説明）以上を整理・確認して目的意識を持ち挑むことをおすすめします。まとめ企業側としては早いうちから優秀な学生に目星をつけたいと考えているものの、経団連所属企業は4年生の8月まで面接を行うことができないため、「キャリア相談会」という形で学生それぞれの評価を行いたいものだと思われます。この企業の意図を測りきれなかったために、何の準備もせず参加してしまったのはもったいなかったことだと思うと同時に早めからこのようなキャリア相談会という名の面接に出会えたため、3社目からは準備して参加することができるようになりました。一つ一つの説明会やキャリア相談会を漠然と参加するだけでなく、企業側の立場や意図なども少しだけ考慮するとより実りのある時間になると感じています。私が失敗したこのような説明会の場で評価されて、次の面談に呼ばれている人もいたのでしっかり準備して参加しましょう。photobyHaraldGroven 55,842 views
「終身雇用守るの難しい」とトヨタ社長が”限界発言”～メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に変わることで具体的に何が変わるのか考察してみた。～ 「終身雇用守るの難しい」とトヨタ社長が”限界発言”～メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に変わることで具体的に何が変わるのか考察してみた。～ 「終身雇用を守るのが難しい」この言葉は5月13日(月)にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したものです。国内トップ企業であるトヨタ自動車社長のこの発言は、現在大企業に務めている社会人、そして今後就職活動を行うであろう大学生に大きな衝撃を与えました。この発言は、日本型雇用システムである「終身雇用、年功序列、企業別組合」の一つが崩壊しているとも読み取れるものです。では皆さん、この従来の日本型雇用システムが変化することによってどのような影響があるか分かりますか？「終身雇用がなくなる」ということは、単純に"定年まで雇用され続けることがなくなる"というわけではありません。つまり今回の豊田社長の発言は、皆さんの今後のキャリアにとって"一つのターニングポイントにもなり得る"ものなのです。そこで本記事では、この豊田社長の発言を契機にこれらの内容について考察、紹介していきたいと思います。【本記事の構成】●ニュース記事の考察●メンバーシップ型雇用の特徴とメリット・デメリット●ジョブ型雇用の特徴とメリット・デメリット●日本国内における2つの雇用システムの背景と現状●現状からの考察●ジョブ型雇用に移行した具体的な企業例●メッセージ：このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか？ニュース記事の考察以下は、5月13日(月)のトヨタ自動車社長の豊田さんの発言を一部抜粋したものです。●雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた。●今の日本をみていると、雇用をずっと続けている企業へのインセンティブがあまりない。さらにその豊田社長の発言に付随し、経団連の中西宏明会長も以下のように述べています。(一部抜粋)●終身雇用を前提とすること自体が限界になる。●だめになりそうな事業を、雇用を維持するために残すということをすると、雇用されている方にとって一番不幸。ここから読み取れることとしては、長年日本の経済発展を支えてきた雇用システムが変革期に突入したということではないでしょうか。また、ここでいう「雇用を続ける企業へのインセンティブ」とは、"従来の日本型雇用システムのメリット"と言い換えることができます。つまり、「自社で長年働いてもらうことによって独自の文化を形成する」「OJTや社内研修によって自社内で社員を育成する」などが具体例として挙げられます。【参考】日経ビジネス記事：「終身雇用難しい」トヨタ社長発言でパンドラの箱開くかFNNPRIME：「終身雇用難しい」発言相次ぐ経済団体やトヨタ社長そしてこれまでの日本の経済発展、企業成長を支えてきたものは「終身雇用、年功序列、企業別組合」を特徴とした日本型雇用システムと呼ばれるものでした。また、この雇用形態のことをメンバーシップ型とも呼びます。現在も当システムは多くの大企業で用いられており、いくら企業規模が拡大したり事業領域が増加したとしても、このシステムを変えることはありませんでした。では一方で、欧米などの主要諸国はどうなっているのでしょうか？欧米などの主要諸国では、日本の雇用形態であるメンバーシップ型雇用は用いられていません。基本的にはジョブ型雇用という形式が用いられています。ジョブ型雇用の概要に関しては後ほど詳しく説明しますが、日本企業の中でも特にベンチャー企業などにおいてはジョブ型採用を用いている企業も多く、徐々に国内においても浸透してきている雇用形態になります。そして今回のトヨタ自動車社長の発言を契機に、ジョブ型雇用が国内の大企業にも用いられることはそう遠くない未来であると考えています。そこで今回の記事では、この「メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用」の違いを紹介し、その上で自身の今後のキャリアを考える機会を提供していきたいと思います。メンバーシップ型雇用の特徴とメリット・デメリットまずは「メンバーシップ型雇用」の定義を説明していきます。メンバーシップ型雇用とは日本企業に多く見られる雇用契約の一つであり、日本特有の年功序列や終身雇用を前提にした職務や勤務地を限定しない正社員のことを指します。メンバーシップ型雇用では新卒一括採用で大量に人材を獲得し、OJTや社内研修で教育を行いながら職務に必要な知識と経験を積ませます。主に上場している大企業に多い日本的雇用であり、総合職に多く見られる雇用形態でもあります。最近では、ジョブ型雇用の反対の働き方として頻繁に議論されています。【参考】BizHint：ジョブ型・メンバーシップ型以上の定義を見てもらえば分かる通り、多くの方が実際に働いている雇用形態、もしくはイメージしている働き方ではないでしょうか？しかしこの定義を確認しただけでは中々イメージしにくいかもしれないため、メンバーシップ型雇用のメリットとデメリットも紹介します。メンバーシップ型雇用のメリット企業側●自社の都合に応じて、社員の異動や転籍を含む配置転換を行い易い。●辞めないという前提によって時間をかけて社内教育を施すことができ、知的財産が蓄積されやすくなる。労働者側●会社の辞令に従わなければいけない反面、重大な契約違反などのよほどのことがない限り雇用関係を守ってもらうことができる。●研修や制度の活用など、会社が社員を教育する意欲や環境が用意されている。●年功序列のため、勤続年数が増えるほど社内でのキャリアアップがし易い。つまり、会社側としては社員を比較的自由に管理することができ、また労働者側にとってはいつまでも会社側に守ってもらえるという双方のメリットがあるということです。メンバーシップ型雇用のデメリット企業側●客観的且つ合理的な、よほどの理由がなければ従業員を解雇することができない。●基本的に能力よりも年齢で給与が決まるため、若手社員のモチベーションが低下する恐れがある。●新卒一括採用が一般的なため、急な増員やピンポイントでの人員補充が難しい。労働者側●実績を積めないまま出世競争に敗れると、40代や50代で役職定年に追い込まれたりリストラの候補になってしまう可能性がある。●年功序列のため、勤続年数が少ないと高い成果を出しても出世や給料に反映されにくい。●基本的に会社の都合に応じる必要があるため、自身の事情を考慮しない転勤などがある。●トップダウンで物事が進むため、部下の仕事へのモチベーションが落ちやすくなる可能性がある。つまり、企業側としては雇用時の素養の見極めが非常に重要になってくる、また労働者側にとってはその恵まれた環境に甘え続けてしまうというデメリットがあるのです。【参考】Fledge：欧米のジョブ型雇用と日本のメンバーシップ型雇用の違いってなに？ジョブ型雇用の特徴とメリット・デメリット続いては「ジョブ型雇用」の定義を説明していきます。ジョブ型雇用とは諸外国が主に採用している雇用契約であり、自分自身の専門スキルを活かして職務や勤務場所を絞り込むことができる労働者を指します。企業は専門性の高い優秀な労働者を確保でき、一方で労働者は自らの職務を提示することができるなど、ライフワークバランスが取りやすい傾向にあります。しかし明確に職務と勤務場所が定められていることから、労働者にとっては景気の動向によっては失業するリスクがあります。現在の日本ではメンバーシップ型雇用が主流ですが、急速にグローバル化する世界経済に対応するための雇用契約として注目を集めているものになっています。【参考】BizHint：ジョブ型・メンバーシップ型日本で働いている多くの方にとってはあまり馴染みのない雇用契約であるかもしれませんが、「メンバーシップ型雇用」とは全く正反対の雇用契約であることが分かるのではないかと思います。続いて「ジョブ型雇用のメリット・デメリット」を確認していきますが、ジョブ型雇用と聞くと、「非正規社員や限定正社員」のことをイメージする方も多いかと思います。しかし今回は「メンバーシップ型雇用」と比較して照らし合わせるために、正社員に絞ってメリットとデメリットを確認します。ジョブ型雇用のメリット企業側●欠員が出たり補充したいポジションに応じて、優秀な人材を確保し易い。●他企業から人を採用することが多いため、新鮮な経験や考え方を取り入れることができる。労働者側●給与が担当する職務の評価で算出されるため、自身の能力と連動した待遇を受けることができる。●職種別採用が一般的であるため、職務内容や勤務地を限定する選択が比較的し易い。●年齢や勤続年数ではなく能力や成果で給与が決まるため、仕事へのモチベーションが上がり易い。つまり企業側、労働者側双方にとって合理的な雇用契約であると言えます。また、双方にとって比較的融通の利きやすい環境ではないでしょうか。ジョブ型雇用のデメリット企業側●雇用契約前に職務と勤務地を明確にするため、会社都合による転籍や異動を簡単に行うことができない。●終身雇用ではなく転職が前提の雇用になるため、時間をかけて育成しても意味がなくなる可能性がある。労働者側●会社の方針転換により、事業所の閉鎖や担当の職務が必要となくなった場合、転籍や異動はされずに契約終了になる可能性がある。●社内教育や充実した研修制度が用意されておらず、社外などで自主的に能力を高める必要がある。これらをまとめると、「企業側の都合に捉われず、自身の専門業務に取り組み続ける」と言えるのではないでしょうか。また、「自社内でのキャリアアップ」というよりも「転職を通じたキャリアアップ」という側面が強いとも読み取れます。【参考】Fledge：欧米のジョブ型雇用と日本のメンバーシップ型雇用の違いってなに？日本国内における2つの雇用システムの背景と現状これまでの説明で「メンバーシップ型雇用・ジョブ型雇用」それぞれの特徴を紹介してきました。ではなぜここに来て「日本の大企業における雇用システム」が大きく変化してきているのでしょうか？この変化に関しては、企業内における組織の在り方が大きく変わってきていることが起因していると考えられます。日本における産業構造の変遷戦後である1950,60年代から、日本は急速な経済発展を遂げてきました。その際に国内産業の中心となったのが、第二次産業である製造業でした。しかしそれから半世紀以上経った現在、国内GDPの内訳を確認してみると、第三次産業であるサービス業が全体の3/4程度を占めています。つまり、ビジネスにおける主流がハードからソフトへ変化してきているのです。【参考】平成28年度国民経済計算年次推計生産（産業別ＧＤＰ等）また、ハード側である製造業の国内No.1と言っても過言ではない「トヨタ自動車」も、純粋な自動車会社からモビリティーカンパニーへの変革を進めるなど、製造業自体のソフト化というものも進んでいます。【参考】カーナリズム記事：トヨタが提唱「モビリティサービス・プラットフォーム」（MSPF）とは？ハードとソフトを製造している企業のビジネスモデルの違いビジネスモデルの紹介をする前に、まずは「ハード」と「ソフト」それぞれの説明をします。ハードとは「施設・設備・機器」といった形ある要素のことを指す言葉であり、これに対しソフトは「技術・情報」といった無形の要素のことを言います。PCを例に挙げてみると、ハード面が「PC本体」、ソフト面が「アプリ」となります。そしてハードとソフトを製造している企業のビジネスモデルは、それぞれ以下のようになっています。ハード開発から販売までのプロセスが明確化され、上流工程から下流工程という流れで順に進んでいく。そのため、開発と製造などの異なる部門間での繋がりはほとんどない。PCであれば「PC本体の製造工程」のことを指し、「画面やキーボードそれぞれで製造する人が完全に異なる」といったように、部門間での連携はほとんどない。ソフト開発から販売までの各部門が一体となり、相互で連携しながら展開される。そのため、異なる部門間での繋がりも頻繁にある。PCであれば「アプリの開発工程」のことを指し、「プロダクトマネージャーとエンジニアが密に連携しながら開発する」といったように、部門間での繋がりが強い。これらをまとめると、ハードとソフトでの一番の違いは"異なる部門間での連携の有無"と言えます。また近年、ビジネスにおける環境変化のスピードは日に日に速さを増しており、ビジネスの短サイクル化という現象が起こっています。ビジネスの短サイクル化とは、"ビジネスにおける環境変化のスピードが日に日に早まっているということ"です。かつては一度ヒットした商品がその後何年間も売れ続けるということは頻繁にありましたが、現在ではヒットした商品でもその翌年には全く売れなくなってしまうなど、「ビジネスの短サイクル化」は進んでいると言えます。例えば、スマートフォンなどはその傾向が顕著だと思います。携帯会社が年に何回も新機種を発売し、次々と新しい機能が追加されていくなど、全く同じ商品が長期的にヒットすることはまずありません。そしてハードのビジネスにおいては、環境変化が小さいためメンバーを固定しながら活動してもさほど問題はないのですが、ソフトのビジネスはそういうわけにはいきません。ソフトのビジネスでは環境変化が大きいため、その変化に対応することができるように、時にメンバーを入れ替えながら活動する必要があるのです。【参考】THETEAM5つの法則(NewsPicksBook)現状からの考察これまでの説明から分かる通り、日本の多くの企業は長らく「新卒一括採用・終身雇用」などのシステムを取り入れてきました。しかしそれは日本人の国民性に合致していたからなどというわけではなく、当時の日本の経済発展を支えたのが、トヨタ自動車やSONYなどのメーカーに代表されるような製造業だったからなのです。つまり、トヨタ生産方式などに代表される当時の製造業の生産システムにおいては、"メンバーシップ型雇用"の方が適切なシステムだったというわけです。しかし現在は、国内の企業の3/4がサービス業と言われているように、無形商材を取り扱うようなサービス業が増加しました。また、IT社会と言われているようにソフトウェアをビジネスにしている企業が主流となってきており、これまでと同様の雇用システムが最も適切なものとは言えなくなりました。さらに日本より早い段階からサービス業を国の主要産業とし、且つIT社会の進行が早かった欧米諸国では、その変化に併せて雇用システムを構築したため、現在のように"ジョブ型雇用"というものが一般化しました。もちろん国内の企業全てがすぐに「ジョブ型雇用」に移行するとは思いませんが、今回の「トヨタ自動車社長の発言(終身雇用を守っていくのは難しい)」を通して分かる通り、今後国内の大企業が「ジョブ型雇用」に移行していくことは避けられない事態であると思います。つまり、「安定しているし、終身雇用で定年まで働けるからとりあえず大企業を志望しよう。」という時代は終篇を迎えようとしているのです。ジョブ型雇用に移行した実例日立製作所2013年から2014年にかけ、管理職に限ってポストの重要性を格付けする"グローバル・グレード制度"とそれに基づく処遇を導入した。組織の大きさや影響力、仕事の複雑さといった尺度で「部長」などのポストに点数を付ける。さらに、ポストで決まった金額に"経営計画にどの程度貢献したかのという評価を組み合わせて"個人の報酬額が決まる。それに応じ、資格に基づき経験に応じて昇給する職能給は管理職で廃止した。【参考】日経ビジネス記事：「世界に打って出る」日立給与を変えないと無理だった国内でも有数のメーカーである「日立製作所」の取り組みは、当時かなり話題になりました。しかし今や国内にとどまらず、積極的な海外展開を通じてさらなる事業展開を進めている当社にとって、この取り組みは必然であるとも読み取ることができます。もちろん発表当時は少なからず批判的な意見もありましたが、現在の日立製作所の経営状況を見れば分かる通り、この取り組みは少なからず効果があったのではないかと思います。ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせた実例サイバーエージェントジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせるという「独自の雇用システム」を用いている、サイバーエージェントの事例も紹介します。サイバーエージェントは企業方針として、実力主義型終身雇用と謳っています。これは、ジョブ型雇用の特徴である「実力主義」、メンバーシップ型雇用の特徴である「終身雇用」の両面をかけ合わせたものになります。つまり、ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の"ハイブリット"と言えるでしょう。実際に会社のミッションステートメントでも"有能な社員が長期にわたって働き続けられる環境を実現"と掲げており、そのミッション・ステートメントを実現するために独自の雇用システムを用いているのではと考えられます。こういった新たな取り組みをしている企業はまだ多くはありませんが、今後他社も同様の取り組みを推進していくのではないでしょうか？【参考】サイバーエージェント：採用関連記事メッセージ：このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか？皆さんは今回の「トヨタ自動車社長の発言」を聞いてどのように感じましたでしょうか？「え？大企業に入社したからって安定しているわけではないの？」、「入社後に雇用システムが変わったら困るなあ。」など、不安を感じた人も少なくないとは思います。しかし今回のトヨタ自動車の事例のように、"従来の日本型雇用システムからジョブ型雇用への変化"は避けては通れません。つまり、今後就職活動に直面する皆さんにおいては、"メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の双方のメリット・デメリットを理解し、その上で自分自身にとって最適なキャリアを見つけていく"必要性があります。また、この雇用システムの変化によって、"入社してしまえば定年まで一生安泰"という環境はなくなることが予想されます。それゆえに、"いつ・どんなときにでも会社・社会から必要とされるスキル"は身につけておくべきでしょう。もちろんそのスキルは「企業・個々人」によって様々です。そしてそれは"市場価値"とも言い換えることができます。もちろん「市場価値の測り方」には「年齢、経験、資格」などの様々な要素が関連しますが、"このスキルはどの業界で求められるのか？・この業界での市場価値を高めるためにはこういった経験が必要"という風に、多面的に考えることが大切になります。例えば、「IT企業のエンジニア職に就職したければ、プログラミングのスキルが必要」など、企業から求められるスキルと自身のスキルをしっかりと対応させることが重要になるのではないでしょうか？ぜひ本記事で紹介したような「国内企業の雇用システムの変化」をしっかりと考慮した上で、自分なりの判断軸にもとづいてファーストキャリアを選択していただければと思います。【参考記事】●● 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