【最速公開!】3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ

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最終更新日:2020年03月07日

【最速公開!】3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ

2020年も3月に入り、21卒就活生の就職活動が解禁されるとともに、多くの企業が21卒向け本選考のエントリー情報を開示しています。

そこでこれから忙しさが増していく21卒就活生に向け、unistyle編集部が総力を挙げ「各社の本選考エントリー締切情報」を収集して本記事にまとめました。

第2弾の本記事は"3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える本選考情報"になります。

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず「各社から発表されている一次情報」を確認していただくようお願い致します。
  • 3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える本選考情報
  • 3/22(日)締切
    ゴールドマン・サックス
    Strategy&(PwCコンサルティング合同会社)
    日本製鉄(旧:新日鐵住金)
    江崎グリコ
    日立製作所
  • 3/23(月)締切
    NTT東日本(東日本電信電話)
    オリエンタルランド
    丸紅
    森ビル
    日本郵船
    みずほ証券
    三井住友銀行
    SMBC日興証券
    タカラトミー
    東京地下鉄(東京メトロ)
    AGC
    JR東日本企画
    アサツーディ・ケイ(ADK)
    雪印メグミルク
    野村不動産
    三井不動産
  • 3/24(火)締切
    川崎汽船
    読売広告社
    野村證券
    リクルート
    日清製粉グループ
  • 3/25(水)締切
    アマゾンジャパン(amazon)
    ホンダ(本田技研工業)
    伊藤忠商事
    森永製菓
    日本航空(JAL)
    三井住友海上
  • 3/26(木)締切
    任天堂
    三菱商事
    トヨタ自動車
    電源開発(J-POWER)
    ロッテ
  • 3/27(金)締切
    任天堂
    三菱電機
    電通
    東京海上日動火災保険
  • 3/28(土)締切
    JR東海(東海旅客鉄道)
  • 3/29(日)締切
    三菱電機
    セールスフォース・ドットコム(Salesforce)
  • 3/30(月)締切
    森ビル
    博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ
    SMBC日興証券
    全日本空輸(ANA)
    JR東日本企画
  • 3/31(火)締切
    サントリー
    明治安田生命
    JR東海(東海旅客鉄道)
    電通
    三菱地所
    三菱UFJ信託銀行
    東京地下鉄(東京メトロ)
    東京建物
    三菱重工業
    伊藤忠丸紅鉄鋼
    住友不動産
    花王

3月下旬(3/21~3/31)に本選考のエントリー締切を迎える企業一覧

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ゴールドマン・サックス

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まとめ

本記事では、"3月下旬(3/21~3/31)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順にまとめました。

3/1に就職活動が解禁されたばかりですが、多くの大手企業が3月中に本選考のエントリー締切を迎えます。

本記事を参考に、自身の志望企業の本選考のエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【インターン・本選考対策に関する記事】
エントリーシート作成に関する記事はこちら
Webテスト・筆記試験に関する記事はこちら
グループディスカッション(GD)に関する記事はこちら
面接に関する記事はこちら

また、unistyleでは、今後も各月ごとに「本選考エントリー締切情報」を公開していく予定です。

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転勤あり総合職同士の結婚という新しい問題 転勤あり総合職同士の結婚という新しい問題 タイトルの通り、男性・女性ともに総合職で全国転勤のある職種の場合、結婚で悩むケースを聞くことが多くなっています。今回は総合職同士の結婚で問題になったケースについてご紹介したいと思います。本記事のコンテンツ・全国転勤ありメガバンク総合職男性と全国転勤ありメーカー総合職女性のケース・東京勤務メーカー男性と海外駐在あり総合商社女性のケース・総合商社・外資系勤務の男性よりも収入の多い女性たち・雇用の流動性が高く好きな時に働く場所を選べる企業の価値が高まる?・最後に全国転勤ありメガバンク総合職男性と全国転勤ありメーカー総合職女性のケース一組目のケースは二人とも総合職で全国転勤のあるメガバンクとメーカーに勤めているケースです。お互い東京勤務の際に知り合ったものの、男性は支店の営業畑を歩んできており、今後地方転勤が確実にあるとのことです。女性も学生時代から志望していた消費財メーカーに就職しており、全国転勤の可能性がある企業とのことです。一昔前であれば、女性が専業主婦として男性の全国転勤についていくという決断をした人が多いのかもしれませんが、このケースでは女性も学生時代から思い入れのある第一志望企業への就職であったため、旦那さんが転勤するからついていくという決断を簡単にはできないということで悩んでいるようです。まだ二人とも東京勤務のため、問題なく生活が送れていますが、全国転勤の可能性が常につきまとっており不安な生活を送っているようです。東京勤務メーカー男性と海外駐在あり総合商社女性のケース二組目のケースは男性は東京勤務であるものの、女性が海外駐在が決定した夫婦の話です。このケースでは女性側が単身赴任で海外に駐在を行い、別居生活をするという選択をしました。海外駐在の任期が2年であり、2年後にはほぼ確実に東京の本社に戻れることもこの選択を後押しした結果となったようです。総合商社の総合職女性の場合は、子供がいないのであれば別居での海外駐在を選択するケースも少なくないとのことです。総合商社の女性であれば収入も、多くの男性よりも多く、女性が退職する方が合理的ではないと感じるのかもしれません。しかしながら子供が生まれた場合に、子育てをどうするのか、やはり女性が退職して子育てに専念するのかなどの悩みは今後もずっとついて回る問題で、どうすればいいかわからないと話してくれました。総合商社・外資系勤務の男性よりも収入の多い女性たち総合商社や外資系企業の総合職女性の結婚では、男性側の収入が女性よりも少ないケースがよく発生します。総合商社や外資系企業の女性総合職であれば、多くの企業の男性総合職よりも収入は多くなります。総合商社も女性の総合職を採用を増やそうとしており、外資系企業においては従前から日系大企業よりも積極的に女性総合職を採用してきました。参考:総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較女性の社会進出が後押しされる中で、今後も女性の収入が増加することが予想されますが、その時には二組目のメーカー勤務男性と総合商社勤務女性のような悩みを持つ家庭が増えるのかもしれません。雇用の流動性が高く好きな時に働く場所を選べる企業の価値が高まる?このように大企業、全国転勤のある総合職同士の結婚は今後悩みや問題が深くなっていくことが考えられます。一方で、雇用の流動生が高く、柔軟に働き方を選択することのできる仕事の価値は今後高まっていくかもしれません。具体的には3-5年単位での転職が一般的な外資系企業やIT系の企業が価値が高まる可能性があります。参考:終身雇用ではない外資系、ベンチャー企業の評価報酬体系こちらのコラムで紹介していますが、外資系・ベンチャー企業の評価報酬体系では実績として1度ランクが上がるとそのランクでの転職が一般的になります。1度ランクを上げて働いた後に、1年休業し、その後元のランクで復職・転職することも実績に応じては可能です。Web系の成長企業では採用意欲が旺盛かつ、職場環境の改善が自社のブランドにもつながることから積極的に取り組む企業も少なくありません。転勤が前提の旦那さんとそれについていく専業主婦の女性が大半だった時代では、離職率の高さがホワイト企業の指標でしたが、その指標はこういった企業の台頭により役に立たなくなるかもしれません。最後にもちろん全国転勤のある日系大企業が、問題なく男性も女性も結婚後も続けられる仕組みを整えることができればよいのかもしれませんが、解決は遠いように思われます。こういった問題が表面化しつつある現状を捉えながら自分ならどう考え行動するのかが問われてきています。photobyMartinThomas 43,126 views
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 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 10月29日、英FinancialTimes(FT)誌にて三井物産・安永竜夫社長のインタビューが掲載されました(11月15日現在、和訳版はリリースされていません)。インタビューのタイトルは“TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(三井物産・安永竜夫CEOが、日本の新しいアントレプレナーシップを語る)”。三井物産や総合商社に入社したいと考えている学生はもちろん、事業を創出する仕事に興味がある学生にとって、非常に示唆の深い内容となっています。参考:TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(FT)本記事では和訳も付記しながら、安永社長のインタビュー内容から①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」就活生にとっても興味深いであろう、以上2つのポイントについて紹介・考察します。①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却「資源の三井」が直面した資源リスク2016年3月度の決算発表にて、資源価格の下落の影響から史上初の連結最終赤字に転落した三井物産。三井物産は、金属やエネルギーなど資源分野に大きな強みをもつ一方、保有資産が資源分野に偏りすぎているとして「資源一本足打法」などと揶揄されてきました。FT誌のインタビュー記事によれば、“Forallthebreadthofitsportfolio,hehadinheritedacompanywhoseprofits(itdisclosedatthetime)fell¥2.8bn($23.7m)forevery$1perbarreldropinthepriceofcrudeandhadbeen,justthreeyearsearlier,90percentderivedfromresourcesandenergy.(安永社長が就任した当時の三井物産は、原油価格が1バレルあたり1ドル下落するごとに28億円の損失が出る状態にあった。そのわずか3年前には、利益全体の90%が金属資源とエネルギーによるものだった)”というほど、資源分野に偏ったポートフォリオを保有していた三井物産。資源には価格変動が付き物であり、そうした市況の影響から逃れることはできません。資源ビジネスへの依存度が高いほど、必然的に価格変動によるリスクも大きくなります。2016年に計上した巨額の赤字によって、三井物産は改めてその「資源偏重リスク」を強く認識したはずでしょう。同年は伊藤忠商事が非資源ビジネスを武器に総合商社1位に躍進したこともあって、三井物産は”資源依存”からの脱却=非資源ビジネスの強化という新たな課題に向き合うことになりました。参考:三井物産・三菱商事、「初の赤字転落」の深刻度(東洋経済オンライン)物産ショックから1年-「三菱商事、三井物産」赤字見通し発表から1年でどうなった?(ZUUonline)「資源の三井」の非資源シフトこうした経緯から、三井物産は「強い資源をより強く」の方針こそぶらさないものの、あくまで“acceleratetheshiftawayfromresources(資源からのシフトを加速させる)”ことに注力しています。事実、2017年3月期には当期純利益3,061億円のうち約1,400億円を機械・インフラなどの非資源分野で稼ぎました。また、現在の中期経営計画「DrivingValueCreation」では、2020年には非資源セグメントで全体の約45%にあたる2,000億円の当期利益を達成するという目標を掲げています。参考:三井物産中期経営計画非資源強化のキーは、三井が誇る「起業家のDNA」こうした非資源強化の方針について、FT誌が掲載した安永社長のインタビュー記事では“Heispushingtheventurecapitalandprivateequitythemes,andhopingthatMitsui’s“DNA-rooted”entrepreneurialismwillcreatenewbusinesslinestotakeitsinvestmentsdeeperintoconsumermarketsandabsorbnewtechnologies.(安永社長は、ベンチャー・キャピタルおよびプライベート・エクイティのビジネスを推し進めている。また、三井物産のDNAに根付く起業家精神が、消費者市場にさらに深く投資し、新たなテクノロジーを吸収する新規ビジネスを創造することを望んでいる)”とあります。三井物産は、その長い歴史のなかで培われてきた「起業家のDNA」を活かし、新たな非資源ビジネス領域にも積極的に投資して事業を創造していくことを目指しているようです。さらに、“Thetradinghousemodel,hesays,iswellplacedtomakeithappen.AndunlikepureprivateequitygroupssuchasBainandKKR,headds,Mitsuiisusedtotakingaverylongview.(安永社長によれば、日本の総合商社のビジネスモデルは、そのような新規ビジネスを成功させるにあたって都合のよいポジションにある。また、ベイン・キャピタルやKKRのようなピュアなPEファンドとは違い、三井物産は長期的な視野に立って投資を行うことに慣れがある、とも述べた)”として、新規ビジネスへ投資するうえでの総合商社の優位性が強調されています。これまで資源偏重のポートフォリオで戦ってきた三井物産。しかし、「企業家精神」を喚起する安永社長のもと、これまでさほど注力してこなかった非資源領域にも積極的に踏み込んでいく方針のようです。なお、先日も欧州のEV(電気自動車)ベンチャーへの出資を決定するなど、上記の方針はすでに具体的な案件にも落とし込まれています。参考:②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」冒頭にあげた記事にて、FT誌は“MrYasunagafacestwochallenges;bothpointtothedifficultiesofbringingculturalchangetoacompanywhosehistorydatesbackto1876.(安永社長は、2つの困難に挑む。これらは双方とも、その歴史は1876年にまでさかのぼる三井物産において、その社内カルチャーを変革することの難しさによるものだ)”として、安永社長が取り組む2つの制度改革を紹介しています。(1)採用システムの変革:中途採用の増加1点めは、これから就職活動を行う学生にもダイレクトな影響があるかもしれない論点です。“theJapanesecorporaterecruitmentmodel—wherebyacompanytakesalargeblocofentrantsonceayear—isinflexible.MrYasunagahasalreadyincreasedtoabout60ayearthenumberofpeopleithiresfromoutside.(日本企業の採用システムでは、年に1度の新卒採用が採用枠の大半を占めており、融通が効きにくい。(これに対する打ち手として、)安永社長はすでに中途採用の採用人数を年間およそ60名に増やしている)”このように、三井物産は中途入社(転職者)を積極的に迎え入れる方針に転換しつつあるようです。現在、新卒の採用人数は例年通りの水準をキープしているようですが、こうした中途採用方針を今後も続けていくようであれば、将来的には新卒採用や社内構造にも大きな影響が出るかもしれません(新卒採用の人数枠が小さくなる、中途入社組が上位ポストに就くことで新卒入社組の出世が遅くなる等)。なお、三井物産は今年8月に新卒の学生を対象に「合宿」形式の選考を開催したり、2年前には博士課程の学生に限定した採用活動をスタートしたりと、さまざまな切り口から採用活動を変革しています。参考:交渉役に役者12人三井物産が挑んだ新卒採用合宿とは(日本経済新聞)三井物産、博士課程採用スタート!採用担当者が求める「多様性」とは(withnews)(2)社内制度の変革:社内ベンチャー公募制度の導入2点めは、各社員に社内ベンチャーの起業を促す公募システムの導入です。“Theinnovationofwhichheismostproudisasupportsystemthatencouragesstafftocreatebusinessstart-upswithinthecompany.Twentyproposalshavebeenreceivedinthefirstyear.(社内改革として安永社長が最も誇っているのは、社員に対して社内スタートアップ起業を促す支援制度を導入したことである。(この実績として)初年度には20件の提案が受理された)”この制度は2017年4月にアナウンスされたもので、入社7年目以上の社員を対象に起業アイデアを募集し、社内選考を通過した案件については起案者本人と三井物産が出資するかたちで社内ベンチャー企業を設立するというものです。三井物産が最大3億円を出資するものの、発案者にはあくまで当事者として経営の舵取りを行ってもらうため、発案者本人にも数百万円程度の出資を義務付けています。参考:三井物産、社員本人出資の社内ベンチャー新制度導入(日本経済新聞)また、安永社長自身が“Itencouragesouryoungguysto...runthebusinessthemselves,utilisingMitsui’sbusinessplatformforlegal,accounting,taxationandevenmarketing.(この制度は、弊社の若手社員が自分の手でビジネスを経営するよう促すものです。彼らは、法務や会計、税制、そしてマーケティングにおいてさえも、三井物産のビジネス・プラットフォームを活用することができます)”と述べているように、資金調達のみならず三井物産のノウハウやビジネス環境までもが社内スタートアップに提供されるようです。個人での資金負担が必要になる(ストック・オプションを保持できるという意味ではメリットでもあります)とはいえ、三井物産に籍を置いたまま、それも三井物産から資金やノウハウの支援を受けながらスタートアップを起業できる、極めて魅力的な制度であると言えるでしょう。なお、導入初年度にあたる今年は全20件のアイデアが集まっているようです。今後、同制度からどんな社内ベンチャーが生まれるかにも注目したいところです。参考:最後に本記事では、英FT誌に掲載された安永社長のインタビューから①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却三井物産が誇る“DNA-rooted”entrepreneurialismによって非資源領域にも積極的に投資を行い、新規ビジネスを創造すること②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」中途採用の強化にみられる採用改革、社内ベンチャー公募制度の導入など、社内制度の刷新によってイノベーションの障壁となりうる社内文化を改革すること以上2つのポイントを抜粋し、三井物産が見据える「改革」についてご紹介しました。総合商社は学生から最も人気のある業界の一つですが、入社後のビジョンを明確にイメージできている学生は決して多くないように感じます。本記事で取り上げた三井物産の例のように、各社がこれからどのような方針にもとづいて事業を展開していこうと考えているのか、きちんと理解しておくべきでしょう。参考:総合商社の業界研究photobyThoroughlyReviewed 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