未来から逆算したキャリアを描け!新しい時代の就活とは。

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最終更新日:2023年09月28日

未来から逆算したキャリアを描け!新しい時代の就活とは。
本記事はパーソルキャリアのPR記事になります。

「あなたは2050年、どんな人間になっていますか?」

30年先の未来では、多くの物事が変わっているでしょう。

急激に変化する時代の流れの中では、未来の変化を捉えてキャリアを構築しなければなりません。

今回は、そのような時代を背景に「あるべき就活の姿」について、パーソルホールディングス株式会社にて新卒採用統括責任者や、パーソルキャリア株式会社にてはたらクリエイティブディレクターとして若者のはたらくに対するワクワクや期待を作り出す活動をする佐藤 裕さんに、お話を聞きました。

これまで15万人以上の学生と接点を持ち、年間200本の講演・講義を実施。現在の活動はアジア各国での外国人学生の日本就職支援にまで広がり、文部科学省の留学支援プログラム「CAMPUS Asia Program」の外部評価委員に選出され、グローバルでも多くの活動を行っている。

また、パーソルキャリア株式会社では若者にはたらくの本質や楽しさを伝えるエバンジェリスト、パーソルホールディングス株式会社ではグループ新卒採用統括責任者、株式会社ベネッセi-キャリア特任研究員、株式会社パーソル総合研究所客員研究員、関西学院大学フェロー、デジタルハリウッド大学の非常勤講師としての肩書きや、2019年3月にはハーバート大学で特別講師として講演を実施した経験を持つ。
 

2020年1月に自身初の著書『新しい就活 自己分析はやめる! 15万人にキャリア指導してきたプロが伝授する内定獲得メソッド』を河出新社より刊行。


◆佐藤裕さんのTwitterはこちらから
パーソルホールディングス株式会社HP

データから読み解く日本の就活事情

新入社員の8割が持つリアリティ・ショックとは

若年層向けキャリア教育支援プロジェクト「CAMP」とパーソル総合研究所が合同で行った調査では、入社後にリアリティ・ショックを感じた社会人は約8割いるというデータがあります。

長い人では約2年という期間を就活に費やしているのにも関わらず、このような事実になってしまっていることに就活生はまず注目してほしいと思っています。

リアリティ・ショックとは
アメリカの組織心理学者のEC・ヒューズによって提唱された概念で、「理想と現実の違いに衝撃を受けること」と定義されている。

リアリティ・ショックの中身は、仕事内容福利厚生やり甲斐職場環境など多岐に渡り、入社前に想像していたことと入社してから実感することに生じるギャップです。しかしそのどれもが、早い段階で気づける内容のものばかりです。

これは、企業が嘘をついているということではありません。就活生にとってそう見えてしまっているということなんです。

リアリティ・ショックを感じると、隣の芝が青く見えていまい、少しずつ入社前に抱いてた気持ちが変わっていきます。そうなると、早期離職などを引き起こすリスクとなってしまいます。

3年で3割が離職してまっている実態

新卒で入社した人が、3年以内に全体の約3割が離職してしまっている現状をご存知でしょうか。

この結果は、前述したリアリティ・ショックと価値観のコンフリクトによって引き起こされていると考えています。

価値観のコンフリクトとは、自己分析で確立した過去の価値観と社会に出て新たに生まれた価値観とのコンフリクトを指します。

自己分析によって確立した価値観や考え方などで未来を決めてしまう就活生も多いです。例えば、人が好きだから人材業界を志望する就活生などが該当します。

しかし、社会に出ると価値観は当然変わるものです。価値観が変わった結果、昔の価値観とぶつかってしまうことになります。

これらの価値観のコンフリクトとリアリティ・ショックによって、新卒社員が3年以内に35%が辞めていくという結果に繋がっていると私は考えています。

そして、この離職率は30年程変わっていません。

社会人の4割が自分の就活に後悔

このような背景の中で就活をしているので、「CAMP」が行った調査で10年目までの社会人の約4割が自分の就活に後悔しているというデータもあります。

そもそもの就活を間違えてしまっているので、転職してリスタートを切ったとしてもジョブホッパーになってしまったり、うまく転職先を見つけられなかったりする人なども出てきます。

その結果、10年経って30歳を超えても、社会人の約40%が「もっと10年後を見据えて就活をすれば良かった」「実際に働いてる人の話をちゃんと聞かなかった」といったように後悔することになります。これも異常な数値です。

この事実を、学生に自分ごととして捉えて欲しい。

10年経っても、学生時代の就活を後悔している人がいるということを自分ごととして捉えて、今の就活は何か違うな、ということに気づいて欲しいと思っています。

日本ではたらくを楽しめている人口は、たった6%

就活に後悔していることに起因していると私は考えているのですが、日本で熱意を持って働くことができている、つまりは働くことを楽しめているのはたったの6%というデータがあり、これは139ヶ国中132位と、世界的に見ても非常に低い水準です。

まずこの事実を就活生に知ってほしいと思っています。

はたらく前に、学生たちは就活などで社会人から「社会は楽しいぞ」というインプットされます。

しかし実際は、94%は働くことに意欲がないと感じている国なのです。

だから私は、学生に対して「朝のラッシュの電車に乗ってみなさい」と言っています。朝からワクワクしてる人はほとんど見かけることがありません、みんな下を向いています。

このような数値としての事実をしっかりと認識することが重要だと思っています。

未来志向の人材が求められる〜未来から逆算したキャリアプラン〜

このような日本の就活の現状を引き起こしたのは、間違った自己分析や面接のテクニックなどに重きを置き、内定をゴールとした従来のマニュアル通りともいえる古い就活です。

この現状を打破するために必要なのが、新しい就活であり、未来志向のキャリアプランです。

未来志向のキャリアプランとは

未来志向のキャリアプランとは、未来の情報から逆算して意思決定することです。

例えば1つ質問をします。あなたがもし、

「来月からロシアに行って来い」

と政府から断ることのできない命令を受けたらどうしますか。少し考えてみてください。

多くの人はロシア語を学ぼうとすると思います。未来志向のキャリアとはそういうことです。

このような命令を受けると、具体的に未来を想像します。想像した未来から逆算して考え、言語を学ぶという選択しました。

このように、今やりたいことや変わりやすいものを軸に就活をするのでなはく、未来志向で必要となるスキルや経験を逆算し何を身に付けるべきか明確にすること。

未来の情報から逆算して意思決定することが、未来志向を元にキャリアプランを設計するということです。

実際に、シリコンバレーの学生で、今必死に機械学習を学んでいる人もいます。これは未来においては機械学習に関する知識がないと取り残されるという危機感を持っているためです。つまりは、未来志向でキャリアを考えているということです。

このような未来志向のキャリアプランこそが新しい就活の考え方です。

"わからない"ことを認識しよう

就活をする上では、偏見などを無くしたゼロポジションにいることが、リアリティ・ショックを無くすためにも重要です。

例えば、よく学生に 「ガイアナ共和国って知ってますか?そこで日常生活をすることを頭の中で思い浮かべてください」 という質問しているのですが、少し考えてみてください。

実は、想像したところで結局のところわかりません。

これが正しい位置だと思っており、ゼロポジションにいるということです。

20年間ほど生きていると、国名や国旗などからなんとなく、アフリカ圏で、黒人がいて、市場があって、と想像すると思うのですが、結局のところはよくわからないに落ち着くことになると思います。

学生にとって、行ったことがなくて情報がないという意味では、ガイアナ共和国と社会は同じです。

それにも関わらず就活生は、社会はこうであると想像やイメージなどから決めつけてしまっています。その怖さを知ることはとても大切です。

つまり、「社会のことはわからないんだよ」と認めること、「ゼロポジションからスタートして、想像やイメージなどに惑わされないようにしよう」と伝えています。

人生の分岐点を学べ

新しい就活を始める就活生に準備運動として強くお勧めしているのが、人生の分岐点を勉強するということです。

これは「何かを成し遂げてきた人や、社会で活躍している人が、どうように今の人生を切り拓いてきたのか」に着目するということです。

現に、多くの就活生が陥る罠として、「即席の興味関心」によって受ける業界や企業を決めてしまうことがあります。

このような考え方は、リアリティ・ショックや早期離職に繋がる恐れがあります。 そこで、社会人、著名人などで、人生で幸せになっている人に、人生の分岐点を聞くことが有効です。

ここで言う分岐点とは3つしかなく、「出会い」「言葉」「きっかけ」だけです。 たまたま誰かが言われたことに強く共感して、それが人生の分岐点になることもあります。

しかし、人生の分岐点を意識していない人であれば、その言葉を聞き逃してしまう。 そういう意味でも人生の分岐点を学んで、そのチャンスを掴むことが大切です。

就活生へのメッセージ

就活にモチベーションなんて関係ない

「やりたいことから仕事を見つけるのではなく、未来から逆算してキャリアプランを考えるとモチベーションが沸かなくないですか?」という質問を頂きます。

これに関しては2つの回答があります。

1つ目は目線を変えることです。

就活をしているとどうしても周りの目が気になってしまうことがあると思います。「有名な会社なのか」とか、「大手なのか」「貰える給与が多いかどうか」などこれらは重要な要素と感じることは確かです。

でも、これが最優先されることではないですし、入社した時に持つ名刺によってモテるかどうかが大切なのではありません。

そうではなくて、25・26歳を1つのマイルストーンとして置くことが大切です。

今の世の中、20代中頃で経験やキャリアに差がついてしまいます。今までは3年間は修行の期間でした。今は1年で仕事の素地が作れて、後は自走して他の人とは違う経験を積むこともできるので、お金や地位、キャリアなども25・26歳で差が出てしまいます。

この点を考えると、新卒で入社してからの3年間は大きな勝負のポイントです。入社3年後をマイルストーンとして、自分の楽しみとしておくこと。その差で人生が変わるということを就活生には伝えたいですね。

これを知ることで、就活に対する意識も変わります。

また、2つ目は少し厳しく言うと「就活にモチベーションなんかいらない」ということです。

そもそも、私は仕事にモチベーションなんてありません。モチベーションはあるから下がると思っています。なかったらそもそも上げ下げなどないでしょう。

例えば、プロ野球選手が家で奥さんと喧嘩したから試合で打てません、なんてことはないですよね。要はプロとして絶対にやるべきことは当たり前にやるということです。

就活とは、人生を生きていく上で、次のステップに進めるために必要となるものです。なので、モチベーションに左右されて活動するのでは時間がもったいないと思っています。加えて、モチベーションが下がった状態が続いていると、自分の人生を削っているだけなので、それを理解してほしいです。

就活は、自分のためでもありますし、私は本気でやらなくて後悔する若者を沢山見てきているので、本当に25・26歳を1つのマイルストーンとしたときに、そのために今何ができるかを就活生には考えて欲しいと思っています。

受験勉強をやってきた人にはこの感覚が分かるでしょう。 どこに目標をおいてどこまで頑張れるかという点では、就活と受験勉強は同じな気がします。

"好き"の因数分解をしよう

講演などで就活生に最近やってもらうのが"好きの因数分解"です。

これは、古い就活は間違いであるということに気づいてもらうためのワークです。

例えば、スポーツが好きだとします。

まず、「スポーツが好きならどんな仕事に結びつくかな」と考えてもらいます。

そうするとスポーツメーカーなどが出てきます。

次に、「ここでスポーツが好きってことを因数分解してみよう」と投げかけます。

そうするとスポーツが好きなこと自体にあまり重きは置いていなくて、実はその中にある、チームみんなで活動するプロセスに魅力を感じる、目標を達成することが楽しい、ということがわかってきます。

最後に、「この因数分解をしたものはスポーツメーカーに当てはまりますか?」と質問すると、当てはまらないということが多くあります。

ここでようやくスポーツが好き=スポーツメーカーに就活じゃないんだ、と気づくことができます。

では、この因数分解のポイントがどのような業界に結びつくかと考えると、就活生はわからないというのが大半だと思います。

ここで初めて、自分の興味なかった分野や業界を調べ始めます。

固定概念を崩し興味の範囲を広げるという意味で、好きを因数分解する、というワークをやってもらっています。

就活成功のカギは古い就活からのシフトチェンジ

古い就活は、数字上間違いであることがわかったと思います。

そこで重要なのが未来志向です。また、未来がどう変わるのかを理解し、新しい就活へのシフトチェンジすることも大切です。

令和という時代に突入し、これからは「いかに自分らしいキャリアを形成し、キャリアを生き続けることができるか」ということがますます強まっていきます。

ぜひ「自分らしくはたらく」ということを意識した「新しい就活」を心がけてください。

SNSで直接、ご相談にも乗っているので、迷っている就活生がいたら気軽にこちらからご相談ください。

最後に

今回は、「あるべき就活の姿」ついて、パーソルホールディングス株式会社にて新卒採用の責任者を務め、パーソルキャリア株式会社でもはたらクリエイティブディレクターとして活動をする佐藤 裕さんに、お話をお聞きしました。

「新しい就活」における自己分析やESの書き方、面接必勝法などをさらに詳しく知りたい方は以下佐藤 裕さんの著書『新しい就活 自己分析はやめる! 15万人にキャリア指導してきたプロが伝授する内定獲得メソッド』を参考にしてみてください。



目次
はじめに 就活を“やめる”ことから始めよう!―従来の就活に潜む落とし穴
1 古い就活がもたらす未来―データで読み解く内定後の末路
2 古い就活から新しい就活へのシフトチェンジ
3 新しい就活の面接必勝法
4 新しい就活に必要な「未来志向」
5 これからの時代にあったキャリアデザイン
6 新しい就活の基本攻略Q&A
おわりに 就活の成功は「自分らしくはたらく」。それが人生の成功へと繋がる!


 

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2017年10月ごろ、unistyle創業者・樋口のツイートが話題になりました。三菱商事・三井物産・伊藤忠商事の上位3社を中心に、「新卒就職人気ランキング」の類では上位を独占している総合商社。近年は業界全体として好調をキープしており、2月初めにリリースされた2018年3月期・第3Q決算では、各社とも従来年度を大きく上回る純利益を稼ぎ出しています。参考:しかしその一方で、樋口のツイートにもあるとおり、一部の総合商社では20代の若手社員の離職率が高まっており、人材流出の加速が懸念されています。本記事のテーマは、「総合商社を退職したあとの転職キャリア」。■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■ベンチャー企業(役員クラスのみ対象)■スタートアップ起業以上の5つのキャリアへと転じた76名の「元・商社パーソン」を追うことで、「総合商社を退職した人材は、どこに転職しているのか」という論点を考察します。【index】■転職データのリサーチ(条件定義)■総合商社の離職率が「高い」は誤り■示唆①:年齢・実力次第で多様な転職キャリアがある■示唆②:各総合商社ごとに、転職傾向が異なる■最後に:総合商社の転職・離職をどう捉えるべきか▼なお、総合商社からファンドへ転職するケースに絞って考察した以下の記事も、多くの方にご覧いただいています。参考:転職データのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあと、転職してたどり着くエリートキャリア」について理解を深めるため、■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■優良ベンチャー企業*以上の4つの集団に対象を限定し、これに該当する1,332名のビジネスエリートのキャリアを独自に調査し、データベースを作成。「一流転職市場のリアル」に迫りました。*各ベンチャー企業のなかでも役員クラスのポジションのみ対象、起業したケースも含む。また、株式未上場の場合、直近5年以内に1億円以上の資金調達を行っていることが選定条件。なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです。前提として:総合商社の離職率が「高い」は誤り本記事の冒頭でも述べたように、近年、一部の総合商社では若手の離職率が高まっており、各社の人事戦略上の懸念材料のひとつになりつつあるようです。ただし、総合商社の若手離職率はあくまで「これまでの水準と比較すると相対的に高まっている」というのが現状であり、「総合商社の離職率が高い」わけではないということには留意しておきましょう。そもそも、総合商社は離職率が低いことで知られる業界のひとつです。『就職四季報』2019年度版で開示されている「入社3年目までの離職率」は、伊藤忠商事6.7%、三井物産6.5%、住友商事2.7%。厚生労働省の統計によれば、新規大卒就職者の入社3年目までの離職率は平均32.2%ですから、これと比較すると総合商社の離職率が極めて低い水準にあることがわかります。以上のことを前提としたうえで、以下では実際のデータをもとに総合商社からの転職ルートについて考察します。示唆①:年齢・実力次第で多様な転職キャリアがあるunistyleがリサーチした5つのキャリア、■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■ベンチャー企業(役員クラスのみ対象)■スタートアップ起業のなかの総合商社出身者数*は、それぞれ以下のようになっています。*主要6社(三菱商事・伊藤忠商事・三井物産・住友商事・丸紅・双日)の合計。ただし、双日は前身の日商岩井・ニチメンも含む。5つのカテゴリすべてに一定数の「元・商社マン」が在籍していることが分かります。あくまで当人の実力次第ではあるものの、総合商社からほかの業界に転職する場合、それなりに幅広い選択肢が用意されていると言えそうです。ただし、年次が上がれば上がるほど転職市場価値は失われていくのも事実のようです。具体的には、新卒入社してから5年目(年齢では20代後半)前後までに決断しなければ、理想的なキャリアチェンジを実現するのは難しくなっていくと考えられます。さまざまな業界への転職ルートが開かれているのは事実ですが、それもあくまで「当人の実力と年齢しだい」という条件付きだということには留意すべきでしょう。参考:また、以下の2点も興味深いポイントです。(1)総合商社からベンチャー役員への転職も多い総合商社というブランド企業の名刺を捨て、ベンチャー企業へと転職していく層もかなり多いことが分かります。給料やブランド、安定感などに見切りをつけ、裁量の大きさやスピード感、自分の興味などを優先した決断だと考えられます。参考:また、彼らの多くはCFO(ChiefFinancialOfficer)などの専門的な知見が求められるポジションではなく、COO(ChiefOperationOfficer)や”ヒラ”の取締役・執行役員、あるいは海外拠点長など、特定の領域に特化していない「なんでも屋さん」的ポストに就いていることが多いようです。「」でも触れたように、総合商社の出身者の多くは一人で幅広い業務を担ってきたゼネラリストであるため、転職後も「なんでも屋さん」としての立ち回りを期待されていると考えられます。(2)総合商社から起業するケースも一定数見られる今回の調査対象(上場済みベンチャー+1億円以上の資金調達を経験したベンチャー)のうち、7社が総合商社出身者によって起業されたスタートアップでした。そもそも総合商社の業務の本質は「ビジネスをつくる」ということにあり、過去には総合商社発の社内ベンチャーが成功した事例もあります。SoupStockTokyo(三菱商事)やeGuarantee(伊藤忠商事)などが好例でしょう。参考:また、三井物産も社内スタートアップ制度を新設するなど、「起業家精神」の喚起に努めているように見えます。参考:とはいえ、こうした成功事例はいまだレアケースであり、総合商社は必ずしも「自分の思い描くビジネスを意のままにカタチにできる環境」ではありません。組織的な制約を受けずに自分自身のビジネスを展開すべく、独立・起業という選択肢を選ぶケースが見られるのは、いわば当然のことです。以下、今回の調査対象(1,332名のキャリア)のなかから、総合商社出身者が起業した事例を2つピックアップしておきます。【起業例】sansan・寺田親弘氏(三井物産出身)名刺管理サービス「sansan」「eight」を運営するsansan社は、三井物産出身の寺田氏によって立ち上げられました。三井物産・情報産業部門で経験を積んだのち、入社8年目にあたる2007年に同社を退職、sansan社を設立されています。1999年3月慶應義塾大学環境情報学部卒業1999年4月三井物産株式会社入社情報産業部門に配属2007年6月Sansan株式会社代表取締役就任参考:役員紹介sansan【起業例】reblue・岡田英之氏(伊藤忠商事出身)サーフィン動画を配信するサービス「NobodySurf」を運営するreblue社。2018年1月、約2.3億円の資金調達を実施したことが報じられた同社は、元・伊藤忠商事の岡田氏によって創業されました。前職の伊藤忠商事では情報産業部隊に所属し、うち6年間はポータルサイトを運営するexciteへ出向。そこでスマートフォンアプリ事業に従事したのち、2014年にはreblue社の立ち上げを決断されたようです。ご自身の趣味でもあるサーフィンを、伊藤忠商事での業務経験と結びつけて事業化している点で、非常に興味深い(そして、ロマンのある)ケースだと言えます。慶應義塾大学環境情報学部卒業2001年伊藤忠商事入社2009年エキサイト(excite)へ出向2014年reblue設立参考:世界中のクールなサーフィン動画を集めたアプリ「NobodySurf」、運営のreblueが2.3億円の調達(TechCrunch)「Passion×Tech」ビジネスの最前線(COMPASS)なお、総合商社を退職して起業したケースについては、以下の記事も参考にしてください。参考:また、以下の記事では、伊藤忠商事を退職して当サイトunistyleを立ち上げた樋口のストーリーが綴られています。参考:示唆②:各総合商社ごとに、転職傾向が異なるまた、上述の転職データを各総合商社ごとに見てみると、主要5社(三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅)にもそれぞれ転職傾向の違いが見えます。以下、このデータについて、2つのポイントに言及します。(1)業界上位のほうがエリート人材輩出数も多い今回の調査対象である5つの業界での在籍人数を各総合商社ごとに合計すると、三菱商事(25名)がトップ、これに三井物産(14名)、伊藤忠商事(14名)と続いており、住友商事(9名)、丸紅(3名)はそれぞれ少なくなっています。お気づきのとおり、この序列は現在の純利益ベースでの業界順位とピタリと一致しています。もちろん一概には言えませんが、この事実によって「業界上位の総合商社ほど、多くのエリート人材を輩出している」という仮説が説得力をもつことになるでしょう。(2)三菱商事はPE・VCへの転職に強い三菱商事は、PE(11名)とVC(5名)にひときわ多くの転職者を出しており、投資ファンドへの転職実績においては三井物産・伊藤忠商事と一線を画していると言えます。この点については、以下の記事にて詳細に考察しています。ぜひこちらも併せてご覧ください。参考:最後に:総合商社からの転職・離職をどう捉えるべきか本記事では、unistyleが独自に実施した転職リサーチの結果をもとに、以下の2つのポイントについて考察しました。①総合商社には、年齢・実力次第で多様な転職キャリアがある総合商社は、調査対象とした5つの業界にそれぞれ一定の転職者を輩出しており、転職にあたっては比較的幅広い選択肢が用意されていると考えられる。ただし、転職市場での価値はあくまで各個人の実力・年齢によって大きく変動しうる。②各総合商社ごとに、転職傾向が異なる5つの対象業界への転職者数は各総合商社ごとに異なっており、その輩出人数の序列は現在の業界順位と一致している。また、「三菱商事が投資ファンドへの転職に強い」等、各総合商社ごとに転職傾向がやや異なっている。総合商社から転職すること、そしてその転職者が増加傾向にあることを、私たちはどう考えるべきでしょうか。「総合商社の業務が、若手社員にとって魅力的でなくなっている」「配属リスクなどの組織体質が、不満の要因になっている」などとネガティヴに解釈することもできる一方、「総合商社はチャレンジングかつ優秀な学生を採用できている」「雇用の流動性が高まり、各個人が自分なりの幸福なキャリアを追求できている」などとも捉えることができます。いずれにせよ、皆さんが「新卒カード」を使えるのはたった一度きり。目先の承認欲求や憧れだけで就職活動を進めるのではなく、長期的なキャリアビジョンやライフプランをしっかりと見据えたうえで、あなた自身が本当に納得のいく(≒将来、あなた自信が幸福になれる)ファーストキャリアを選びましょう。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。▼総合商社のコラム記事はこちらから■■▼総合商社の選考対策はこちらから■■■■■ 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【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)- 【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)- 本記事ではunistyleが運営している"志望企業別のLINEオープンチャット一覧"を掲載しています。もう一方の志望企業別グループはこちら志望企業別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから┗メーカー・広告・マスコミなど業界別グループはこちら志望業界別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから【お知らせ】2023年4月unistyleがオープンチャット公認アンバサダーに就任致しました。LINE株式会社さんに取材頂いた記事はこちら。現時点(2023年4月)で529社分のグループを運営しています。今後も新たにグループを開設する予定ですので、定期的に本記事を確認していただければと思います。【企業別】就活用(選考対策・企業研究)グループ一覧LINEオープンチャットの概要をご説明しましたので、unistyleが運営しているグループを一覧でご紹介します。各グループ名をクリックすると参加用のURLが表示されますので、まずは自身の興味のあるグループに参加し、就活情報の入手、そして自身の就活に役立てていただければと思います。志望企業別のグループに関しては、現在下記のグループを運営しています。コンサル・シンクタンク業界マッキンゼー・アンド・カンパニーボストンコンサルティンググループ(BCG)ベイン・アンド・カンパニーA.T.カーニーアーサー・D・リトルStrategy&ローランド・ベルガーPwCコンサルティングデロイトトーマツコンサルティングKPMGコンサルティングEYストラテジー・アンド・コンサルティングアクセンチュア野村総合研究所(NRI)日本総合研究所(日本総研)アビームコンサルティングベイカレント・コンサルティングレイヤーズ・コンサルティングシグマクシス船井総合研究所(船井総研)大和総研三菱UFJリサーチ&コンサルティング(МURC)三菱総合研究所(MRI)外資系金融機関ゴールドマン・サックスモルガン・スタンレーJ.P.モルガンバンク・オブ・アメリカシティグループバークレイズ証券ドイツ銀行総合商社三菱商事伊藤忠商事三井物産住友商事丸紅豊田通商双日専門商社メタルワン伊藤忠丸紅鉄鋼(MISI)阪和興業日鉄物産豊島岩谷産業JFE商事長瀬産業兼松岡谷鋼機三菱食品伊藤忠食品山善伊藤忠エネクス日本アクセスPALTAC(パルタック)三井食品ユアサ商事加藤産業マクニカあらた全日空商事帝人フロンティア住友商事グローバルメタルズ蝶理銀行三菱UFJ銀行三井住友銀行みずほフィナンシャルグループりそな銀行ゆうちょ銀行あおぞら銀行新生銀行横浜銀行千葉銀行静岡銀行福岡銀行七十七銀行常陽銀行京都銀行イオン銀行セブン銀行住信SBIネット銀行きらぼし銀行オリックス銀行PayPay銀行ソニー銀行信託銀行三菱UFJ信託銀行三井住友信託銀行SMBC信託銀行みずほ信託銀行野村信託銀行保険業界(生命保険)日本生命第一生命明治安田生命住友生命ソニー生命東京海上日動あんしん生命かんぽ生命保険アフラックオリックス生命保険富国生命保険プルデンシャル生命保険太陽生命保険朝日生命大樹生命保険業界(損害保険)東京海上日動火災保険三井住友海上火災保険損害保険ジャパンあいおいニッセイ同和損害保険ソニー損害保険カード業界三井住友カードジェーシービー(JCB)三菱UFJニコスクレディセゾンリース業界オリックス三井住友ファイナンス&リース(SMFL)三菱HCキャピタル東京センチュリー芙蓉総合リースみずほリースNTTファイナンスJA三井リースNTT・TCリースリコーリース日産フィナンシャルサービストヨタファイナンスNECキャピタルソリューション証券・アセマネ業界野村證券大和証券SMBC日興証券みずほ証券三菱UFJモルガン・スタンレー証券松井証券野村アセットマネジメントアセットマネジメントOne政府系・系統機関国際協力銀行(JBIC)日本政策投資銀行(DBJ)農林中央金庫商工中金日本政策金融公庫日本銀行JA共済連日本貿易保険(NEXI)日本取引所グループ(JPX)日本貿易振興機構(JETRО)日本郵政グループ東京都庁日本年金機構中央労働金庫東京商工会議所IT・Web業界NTTデータNTTコミュニケーションズNTTコムウェアLINE楽天グループヤフーIBMアマゾン(Amazon)セールスフォース・ドットコム(Salesforce)日本オラクルエムスリーSCSK日鉄ソリューションズ(NSSOL)伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)電通総研(旧:電通国際情報サービス(ISID))大塚商会SpeeeTIS日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(TCS)BIPROGY(日本ユニシス)SkyメルカリSansanサイボウズ富士ソフトfreeeSmartHRGMOインターネットグループトレンドマイクロ東京海上日動システムズjinjerミクシィ(MIXI)フューチャー日本ヒューレット・パッカードみずほリサーチ&テクノロジーズディー・エヌ・エー(DeNA)グーグル(Google)日本マイクロソフトNECネッツエスアイNECソリューションイノベータ三菱UFJインフォメーションテクノロジー(MUIT)ニッセイ情報テクノロジーオービックマイクロアドHRBrain農中情報システム日立システムズシンプレクス情報・通信業界NTTドコモKDDIソフトバンクNTT東日本NTT西日本NTT-ME不動産・総合デベロッパー三井不動産三菱地所住友不動産東急不動産野村不動産森ビル東京建物NTT都市開発日鉄興和不動産ヒューリック地主(日本商業開発)森トラスト大東建託一条工務店UR都市機構長谷工コーポレーションリゾートトラスト旭化成ホームズ三井不動産レジデンシャル三菱地所レジデンス中央日本土地建物オープンハウス三井不動産商業マネジメント三井不動産リアルティ伊藤忠都市開発三井不動産ビルマネジメントスーパーゼネコン鹿島建設大林組大成建設清水建設竹中工務店奥村組鉄道業界JR東日本JR東海JR西日本JR北海道JR四国JR九州東京地下鉄(東京メトロ)東急小田急電鉄東武鉄道名古屋鉄道西日本鉄道京王電鉄大阪市高速電気軌道(大阪メトロ)京浜急行電鉄(京急)海運業界日本郵船商船三井川崎汽船航空業界ANA(全日本空輸)JAL(日本航空)日本貨物航空成田国際空港陸運・物流・倉庫・高速道路業界日本郵便日本通運近鉄エクスプレス三井倉庫三菱倉庫住友倉庫ヤマトHD(ヤマト運輸)SGホールディングス(佐川急便)NEXCO東日本NEXCO西日本NEXCO中日本郵船ロジスティクス首都高速道路電力・ガス・石油業界東京電力関西電力中部電力北海道電力東北電力北陸電力中国電力四国電力九州電力東京ガス大阪ガス東邦ガス北海道ガス北陸ガス静岡ガス広島ガス西部ガスENEOS出光興産コスモエネルギーINPEXJERA石油資源開発(JAPEX)J-POWER関電工三愛オブリ重工業・プラントエンジニアリング三菱重工業川崎重工業IHI日揮千代田化工建設東洋エンジニアリング三菱パワー日立造船鉄鋼・非鉄金属・セメント業界日本製鉄JFEスチール神戸製鋼所住友金属鉱山JX金属太平洋セメント日鉄エンジニアリング大平洋金属DOWAホールディングス古河電気工業(古河電工)三菱マテリアル独立行政法人JICA(国際協力機構)志望企業別グループ(メーカー・広告・マスコミなど)もう一方の志望企業別グループはこちら志望企業別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから┗メーカー・広告・マスコミなど志望業界別グループ業界別グループはこちら志望業界別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから 123,325 views
【20卒向け】まだエントリー可能!~大手企業の関連会社(子会社)・中堅企業まとめ~ 【20卒向け】まだエントリー可能!~大手企業の関連会社(子会社)・中堅企業まとめ~ 来週から7月に入りますが、「まだ内定を持っていない」、「本当にこの内定先で良いのかな」と悩んでいる20卒就活生もいるのではないでしょうか。そのような就活生のために、今回は"大手企業の関連会社(子会社)・中堅企業"をまとめてみました。今まで大手企業しか見てこなかった就活生もいると思いますが、この機会に関連会社(子会社)も見てみてはいかがでしょうか。【目次】●住友商事グローバルメタルズ●NTTコミュニケーションズ●ドコモCS●味の素ファインテクノ●富士ソフト●NEC通信システム(日本電気通信システム)●TDモバイル●三菱電機ビジネスシステム●富士通マーケティング●まとめ住友商事グローバルメタルズ●親会社住友商事●募集職種基幹職●企業概要住友商事グループの「アセット・リソース・ネットワーク」をフルに活用し、金属事業の営みを通じて新たな価値を創造している企業です。「総合商社の経営リソース」と「専門商社の専門性」を併せ持つことで、ビジネス展開を行っています。エントリーはこちらからNTTコミュニケーションズ●親会社NTTグループ●募集職種①ICTエンジニア②セールス③マーケティング●企業概要NTTの「長距離・国際通信事業」を担う完全子会社です。NTTグループの中でも「グローバル展開」に大きな強みを持っており、グローバルネットワークの構築やクラウド、消費者向けのアプリやサービスの開発を行っている会社と言えます。エントリーはこちらからドコモCS●親会社NTTドコモ●募集職種技術系職(NW・法人SE・端末)●企業概要NTTドコモの機能分担子会社という立ち位置となっています。NTTドコモのサービス基盤である「コンシューマ営業・法人営業・通信ネットワーク設備の建設や保守」などを一気通貫で担っています。エントリーはこちらから味の素ファインテクノ●親会社味の素●募集職種①研究開発職②技術開発職●企業概要味の素グループの「ファインケミカル事業」の中核を担う企業です。「電子材料・機能材料・活性炭の製造、販売」などを行なっており、その高い技術力・開発力で、化学品業界をリードしてきました。エントリーはこちらから富士ソフト●親会社富士ソフト●募集職種①技術職②営業職③管理職●企業概要「独立系ITソリューションベンダー」という企業形態になります。「通信インフラ・社会インフラ・ソフトウェア開発・業務系ソフトウェア開発・ネットビジネスソリューション・自社プロダクト開発」など、最適なサービスを提供しています。エントリーはこちらからNEC通信システム(日本電気通信システム)●親会社NEC(日本電気)●募集職種①技術職(システムエンジニア、ソフトウェア技術職)②経営スタッフ●企業概要NECグループの「通信分野の中核を担う会社」という立ち位置であり、ICTを用いたサービスを提供しています。主な事業内容は「ネットワークインフラ」と「ソリューション・サービス」の2種類に大別されます。エントリーはこちらからTDモバイル●親会社デンソー、豊田通商●募集職種①店鋪専門職…接客・販売(エリア限定採用)②総合職…営業・企画●企業概要デンソーと豊田通商の共同出資により設立した、トヨタグループ唯一の「モバイル専門商社」です。国内で約300店舗の携帯電話販売ショップを運営しているだけでなく、新たな情報サービスの提供にも積極的に挑戦しています。エントリーはこちらから三菱電機ビジネスシステム●親会社三菱電機●募集職種①事務系総合職②技術系総合職●企業概要三菱電機グループの一員として、「ITソリューション事業」を展開している企業です。「業務対応ソリューション・業種対応ソリューション・インフラソリューション」という3つのソリューションに注力し、ビジネス展開を行っています。エントリーはこちらから富士通マーケティング●親会社富士通●募集職種①ソリューション営業②システムエンジニア●企業概要富士通グループの中で「中堅中小企業向けビジネス」を担い、ICTのライフサイクル全般をワンストップでサポートしています。主な事業内容としては「ICTコンサルティング・ソフトウェア開発」の2種類になります。エントリーはこちらからまとめ本記事では、今からでもエントリー可能な"大手企業の関連会社(子会社)・優良中堅企業"を紹介しました。多くの就活生の方は、いわゆる「大手企業」と言われる企業に目が行きがちだとは思いますが、大手企業以外にも「優良」な企業は多くあります。関連会社や子会社に比べ、大手企業の方が"ブランド力"があることは間違いないですが、そのブランド力はあくまでも一つの指標に過ぎません。また、自身の就活における軸や志望職種などを振り返ってみると、意外と「大手企業よりも関連会社(子会社)の方が向いているんじゃないか」と思うこともあります。大手企業と関連会社(子会社)、それぞれにメリットとデメリットはありますので、一つの指標に捉われすぎるのではなく、様々な条件を踏まえた上で"納得の行く就活"を目指していただければと思います。関連記事 10,390 views

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