GAFAの敵がついに出現！その正体とは？~就活生に必要なGAFAの基本知識~

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最終更新日：2023年11月01日

GAFAの敵がついに出現！その正体とは？~就活生に必要なGAFAの基本知識~

「GAFA」、ネット広告やITサービス系の企業を志望している就活生なら必ず一度は耳にしたことがあるでしょう。

これは、Google、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。

この4社の登場によりビジネスの世界だけでなく、私たちの生活も大きく変化しました。

実際に、Googleで検索したり、Amazonで商品を購入したり、Facebookで友達の近況を見たり、そうしたことをAppleのiPhoneで見る、というのが私たちの生活の当たり前になっています。

さらに、IoTという言葉が登場したように、今後はどんなモノにもインターネットが接続される時代になっています。「私はメーカー志望だからGAFAは関係ない」なんて言っていられなくなります。

志望業界を問わず、全就活生の最低限の基本知識としてGAFAについて分かりやすく説明していますので、ぜひご一読ください。

GAFAとは？

GAFAとはGoogle、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。

ビッグデータを応用した巨大IT企業であるこの4社の登場により、ビジネスの世界のみならず私たちの生活も大きく激変しました。

その経済規模は、4社合計の時価総額約3兆ドル(約330兆円)というとてつもない数字からもわかるかと思います。

日本の国家予算の約101兆円（2019年度）に対して、GAFAの時価総額はその3倍を超える規模となっています。また、イギリスの国家予算を超えて世界第５位となり、大国並みの影響力を発揮するようになりました。

ここからは、大国並みの経済規模にまで成長したGAFAの「創設から現代に至るまでの沿革、事業領域、特徴やビジネスモデル、GAFAの敵、今後の展望」を簡単に説明していきます。

Google

Google:ビジネスモデル・企業分析

主な事業領域：「検索」

「検索」というインターネットを使用する際に必要な工程にプラットフォームを整備し、どんなときでも誰でもが通る「インターネットの入り口を作った」という点がGoogleの成功の最大の要因だと考えられます。

Googleの検索機能にはChrome・翻訳・Google Mapなどがありますが、その中でもGoogle最大の強みが検索におけるページランク技術です。

【ページランク技術】とは

ページランク技術 (PageRank) は、検索ワードに対するウェブページの重要度を決定するためのアルゴリズム(算法・計算式)であり、評価の高いページを上位表示するために用いられている中心的な技術。

検索だけでなく動画や音楽の分野ではYoutube・Youtube Musicなど、通話・テキスト分野ではGmail・メッセージ、仕事の効率化を図る分野ではドキュメント・スプレッドシート・Google Drive、日常生活で役に立つフォト・連絡先・カレンダーなど、ユーザー体験を向上させています。

また、ソフトウェア・サービスだけでなく、ハードウェアにも注力しており、Google Pixel・Andoroid端末などのMade by GoogleデバイスではAppleと対抗するほど売り上げを伸ばしています。

ビジネスモデル

【検索連動型広告】
ユーザーの検索に応じて最適な広告を表示するシステム広告収益が主な収入源で、Googleの収益の約86%を広告収益が占めています(2018年第一四半期)。

このひとりひとりのユーザーにとって最適な広告を表示するために、Googleが収集したビッグデータを活用し、ユーザーにとって最も有益な広告を表示することで、広告主の企業としても効率の良く広告を出せるようになっています。

アメリカでは、インターネット広告の売上をGoogleとFacebookの2社が独占しています。2019年のアメリカでのデジタル広告費6.3兆円に対して、GoogleやFacebookを含むトップ10がアメリカデジタル広告費の77%を占めています。

また、2017年にはGoogleとFacebookの2社が世界のデジタル広告費の約61％を占めています。

沿革

  • 創設者：ラリー・ペイジ、サーゲイ・ブリン

    1995年：スタンフォード大学でラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンが出会い共同経営者として検索エンジンを開発

    1998 年：Google設立・法人化

    2001年：Googleグループを設立

    2004 年 8 月 19 日：株式公開（NASDAQ）

「世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにすること」というミッションのもと、世界中の数十億のユーザーに数百というプロダクトを届けています。

2019年度会計第三四半期(9月30日締め)では、売上高は前年同期比20%増の404億9000万ドル(4兆4500億円)となっており、Googleがその事業を順調に拡大していることがわかります。

Amazon

Amazon:ビジネスモデル・企業分析

主な領域：「購買」

Amazonは、ECサイトであるAmazon.comを運営しています。誰しもが毎日行う「購買」というフェーズにプラットフォームを構築しました。

【EC】とは

ECとはElectronic Commerceの略称で、日本語では「電子商取引」と呼ばれます。ネットワーク上で、商品やサービスを売買するビジネスのことを指します。

Amazonの主な事業は以下の3つがあります。

  • ①EC事業
  • ②アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)
  • ③広告事業

消費者目線ではECサイトでの利益がAmazonの営業利益の大部分を占めているように思えますが、実際にはEC事業の割合はそこまで大きくはないです。

2018年のAmazonの売上高は2328億ドル(25兆6000億円)であるのに対し、EC事業による利益は52.8%に過ぎまぜん。

残りの収益はアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）や広告事業によるものです。

AWSとは、Amazonが自社ECサイト用に構築していたサーバーシステムを他の企業に貸し出すサービスのために初期費用が抑えられています。そのために、顧客に低価格でサーバーを貸し出すことが可能になっており、2018年第二四半期には前年同期比49%の成長率と26%の高い営業利益率を誇る事業に成長しました。

近年ではアマゾンの広告事業が急速に成長しています。その広告事業というのは、ユーザーがAmazonで商品を検索した際に関連する商品の広告を表示する検索広告が中心になっています。

広告主である企業は、Googleへの広告からAmazonへの広告にシフトする傾向がみられます。それは、Googleでの「検索」というフェーズに広告をだすよりも、Amazonでの「購買」というフェーズに広告を出すほうが、ユーザーの購買行動を喚起できるからだと考察できます。

ビジネスモデル

「利益を出さない」と言われるAmazonには「バーチャス・サイクル」というビジネスモデルがあります。

成長モデルと再成長モデルを融合させた「バーチャス・サイクル」により、成長モデルでの利益を次のビジネスへの投資に回すことで再成長を促しているため、利益を利益として享受しないということです。

 

(画像引用元：https://www.zentail.com/blog/bezos-virtuous-cycle-leverage-invest-infrastructure)

①成長モデル

バーチャス・サイクルの第一段階は「成長モデル」です。

この成長モデルでは、顧客視点に立脚し、「Amazonならどんな商品でも売っている」というUX(ユーザー体験)を与え、次回もAmazonで購入させることで利益を生み出しています。

普通の店舗型小売店では2割ほどの人気商品が全体の売上の8割を占めていますが、Amazon.comではニッチでニーズの少ない商品が人気商品よりも売上が大きくなっています。これをロングテール戦略と呼びます。

陳列棚に限りがある店舗型小売店とは違い、Amazon.comのようなECサイトではどんな商品でも無限に掲載することができます。

Amazon.comではここを強みとしており、人気商品は低下価格に抑えてユーザーを呼び込み、ニーズが少ないニッチな商品を幅広く揃え通常価格で販売することでUXを高めています。

②再成長モデル

バーチャス・サイクルの第二段階は再成長モデルです。第一段階の成長モデルで得た利益を次のビジネスへの投資に充てています。

再成長モデルで今までに投資されてきたビジネスには、AWS、Amazon Prime、Amazon Dash、Amazon go、ドローン配達などがあります。このように成長モデルで得た利益を次のビジネスへの先行投資に回す再成長モデルを合わせたバーチャス・サイクルがAmazonの利益を出さないビジネスモデルです。

事業投資

①Dashビジネス

(画像引用元：https://jp.techcrunch.com/2019/08/02/2019-08-01-amazon-is-killing-off-the-dash-button-later-this-month/)

Amazon DashとはDash ButtonやDash Replenishment Serviceのことで、日用消耗品や食料品などの特定の商品のロゴが描かれた注文ボタンを押すと自動的に配送されるというサービスです。

しかし、このDashボタンのサービスは2019年8月には終了しました。サービスが不調だったわけではなく、Dashビジネスの主力をDash Replenishment Service(以降DRS)に切り替えたからです。

DRSというのは、家庭での日用消耗品の在庫がなくなったことを検知し、自動的にAmazonから新しい商品が届くというサービスで、アメリカでは2016年1月にスタートしています。もはや、「ボタンを押す」という作業すら省き利便性を向上させることでUXをさらに高めています。

②Amazon go

(画像引用元：https://japan.cnet.com/article/35125863/)

ECサイトのAmazon.comはECサイトvsリアル店舗という構図で数多くのリアル店舗と競合してきましたが、このAmazon goはリアル店舗vsリアル店舗という構図で、真っ向勝負の姿勢を見せています。

Amazon goは無人コンビニと言われ、店内にある無数の監視カメラとAIによってどの人がどの商品を何個持ってゲートを通ったのかを判定し自動的に決済が完了しているというサービスのことです。

DRSでは「ボタンを押す」という作業すら省き徹底的にユーザー体験を向上してきたAmazonですが、今回のAmazon goはリアル店舗で「会計をする」という作業を省くという点で革新的なサービスとなっています。

③ドローン配達

Amazonのドローン配達はその名の通り、配達にドローンを用いることです。

このドローン配達のメリットとしては、輸送が難しい山間部への配達が可能になったり、空輸のために最短ルート・最短時間での配達が可能になります。

配達にかかる人件費の削減と今まで以上に早く商品を届けることを実現するために、現在ではその実証実験が行われており、近いうちにサービスを開始するとしています。

沿革

  • 創設者：ジェフ・ベゾス

    1994年（平成6年）7月：Amazon.com, Incの前身となる法人「Cadabra.com」を登記。

    1995年7月：Amazon.comが正式オープン

    2000年1月：Amazon.co.jpにて本のストアがオープン

ジェフ・ベゾフがAmazon創設前に所属していた企業で行ったインターネットビジネスの調査によって、インターネットが年2,300％という驚異的なペースで普及していることが分かりました。そこで、ネット販売に適した商材を検討したところ、結果的に残ったのが本でした。

本の流通業界で大きくシェアを確保している企業がいなかったため、Amazonは書籍の販売からスタートを切ったというわけです。

Facebook

Facebook:ビジネスモデル・企業分析

主な事業領域：「SNS」

Facebookは世界中での利用者が23億8000万人(2018年12月31日時点)を誇る世界最大のSNSです。

どんな人でも誰とでも繋がることができるという、オープンなデジタル上の公共スペースというのがFacebookの最大の特徴です。

Facebook社が運営するSNSには、自社のFacebookや買収したInstagram・Whatsappなどがあります。

ビジネスモデル

Facebookはその収益の大部分をデジタル広告によって得ており、2015年にはFacebook全体の95％を広告収益が占めました。

Facebookの広告はユーザープロフィールでの趣味嗜好などの個人情報を使って、表示する広告を各ユーザーごとにカスタマイズすることが可能で、ユーザーが快適にサービスを利用できるように低品質な広告は表示しないアルゴリズムに変更しています。

そのために、ユーザーにとって興味のある広告が表示されるため広告が不快にならず、広告主にとっても効率の良い広告を出せるようになっています。

今ではGoogleと肩を並べる世界最大のデジタル広告主にまで成長したFacebookですが、競合となるSNSが次々と生み出されている状況で、若年層のユーザー減少という課題を解決するために、以下のようなビジネスモデルの転換を模索しているようです。

ビジネスモデルの転換

①「急激なユーザー離れを受けて転換へ」
公共的なSNSからプライベートな対話へのシフト・プライバシーの保護

②「中国型モデルに接近するフェイスブック」
中国モデルを参考にした決済、電子商取引のサービス導入による利便性の向上

【引用】
フェイスブックが大胆にビジネスモデルを転換へ(NRI Solutions)

沿革

  • 創設者：マーク・ザッカーバーグ

    2004年2月：ハーバード大学生向けの「The Facebook」を立ち上げる。

    2005年・2006年：ベンチャーキャピタリストから巨額資金の獲得に成功

    2012年：株式公開

    2017年7月：株価が5.7％急騰し175ドルに到達。時価総額は0.5兆ドルに達し、ユーザー数が20億人（世界人口の27％）に到達。

    2018年12月31日：ユーザー数が23億8000万人を記録

ハーバード大学の学生間での交流を促進するために始まったというのは有名な話ですが、今では一つの大学という規模をゆうに超え、世界最大のSNSに成長しました。

その理由の一つに、Facebookのミッション​​​​​「誰もが安心して情報を共有できる、オープンでつながりのある世界を実現したい」があります。

誰であっても誰とでも繋がることができるオープンな「デジタル上の公共スペース」というプラットフォームを作り上げることで、世界最大の利用者を誇るSNSにまで発展することができました。

Apple

 

主な事業領域:「ハードとソフト」

Appleの事業領域はiPhoneなどのハードウェアから、iOSやApple Storeなどのソフトウェア・サービスなど幅広く展開しています。

  • ハードウェア：iPod、iPhone、iPad、Apple Watch、iMac
  • ソフトウェア・サービス：iOS、Apple Store、Apple Music、iTunes

AppleはこれまでiPhoneの売上に依存してきましたが、現在ではiPhoneの販売台数が頭打ちになってきている状況で、今後はソフトウェアに注力していく方針のようです。

沿革

  • 創設者：スティーブ・ジョブズ、スティーブ・ウォズニアック

    1976年：スティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアックがガレージで創業。

    1977年：法人化。Apple IIの発売が成功。

    1983年：スティーブ・ジョブズが社長に。

    1984年：Macintoshを発売するも、失敗。スティーブ・ジョブズがAppleから去る。

    1997年：CEOとしてジョブズがAppleに復帰。

    2001年：iPod発売

    2007年：iPhone発売

    2010年：営業利益1兆円を突破

    2011年10月5日：スティーブ・ジョブズが死去

    2014年：iPhone6シリーズが大ヒット、通期の売上高も18億円に。
iPodやiPhoneなど、革新的な技術を持ち、かつ洗練されたシンプルなデザインの製品を数多く生み出しているApple。
そのミッションは、「革新的なハードウェア・ソフトウェア・サービスを通じて顧客に最高のユーザー体験を届けること」としており、それゆえに新製品の発売の度に長蛇の列ができてしまうほど熱狂的なファンを獲得することに成功しました。

なぜGAFAがここまで成長できたのか？

大国の国家予算規模までに成長したGAFAですが、その成長要因をGAFAの共通項から分析します。

GAFAに共通している特徴

①ビッグデータの活用
②AIなど最新技術に莫大な投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収
③長期的経営思考とスピード
④各社独自の経営方針

①ビッグデータの活用

それぞれの得意分野でユーザー体験を提供することでユーザーが増え、ビッグデータを収集・分析することで、さらなるユーザー体験を向上させることができます。そして、さらにユーザーが増えるという好循環を生むことができます。

そのため、GAFAの最大の強みはビッグデータをいち早く収集・独占してきたことでしょう。

Google

膨大なビッグデータにページランク技術を活用することで検索結果に順位付けをするアルゴリズムを構築。高精度でユーザーにとって価値が高い順番に検索結果を表示することを可能にしています。

ユーザーがGoogleを利用すればするほどデータが収集され、さらにアルゴリズムの精度が高くなっていきます。

 

Amazon

大量の購買情報からAIを用いて、ユーザーひとりひとりの嗜好を分析し、ユーザーごとの購買予測に基づいて購買の可能性の高い別商品を提示するリコメンデーション機能を活用しています。

また、購買傾向に類似性のある別のユーザーが買った商品などの提案をすることで、ユーザーひとり当たりの購買品数、購買頻度を高めています。

 

Facebook

ユーザーにとって興味のない広告・関連性の低い広告を表示しないようにアルゴリズムを適宜更新しています。また、広告がユーザーに不快にならないようにサイズを小さくする取り組みもあります。

 

ユーザーが快適にサービスを利用できる環境を整備し、ユーザーと関連性の高い広告を表示しています。

 

Apple

Appleのビッグデータの活用は、個人情報を活用しないという点で他の3社とは違います。iCloudにサインインすることでユーザーの行動と個人情報が紐づきますが、サインインを必要としないサービスでユーザーの行動データを収集しています。

その例にAppleMapsがあります。サインインをする必要がないので個人情報に紐づくことなく、ユーザーの行動を収集し、MapsにAR(拡張現実)を対応させる動きを見せています。

 

②AIなど最新技術に莫大な先行投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収

GAFAの特徴の2つ目は最新技術への莫大な先行投資です。最新技術を他社よりもいち早く確保することが急務となっています。

事業規模がどんなに小さくても最新技術を有し将来的に競合となりうる企業は買収するというのが定石となっています。買収し自社に取り組むことで、競合となりうる脅威を潰し自社のプロダクトや事業領域を広げています。

GAFA各社のこれまでの主な買収は以下の通りです。

Google

2004年10月：keyholeを買収、現Google maps、Google earth。


2005年3月：Urchinを買収、現Google Analytics。


2005年7月：携帯電話ソフトウェア会社であるAndroidを買収。


2006年10月：動画配信サービスYouTubeを16億5000万ドル（約2000億円）で買収。

 

2007年11月、携帯電話用ソフトウェアのプラットフォームであるAndroidを発表


2017年9月：台湾を拠点とするスマートフォンメーカーであるHTC社の一部を11億ドルで買収。

Amazon

1998年：イギリスのオンライン書籍販売の「bookpages」を買収。

 

1998年：ドイツのオンライン書籍販売の「 Telebuch.de」を買収。

1999年：Webサイトのアクセス状況を順位付けするサイトであるAlexa Internetを買収。Amazono.comでのページランキングに技術が活用されています。

2012年：倉庫内のロボット配送の「Kiva Systems」を7億7,500万ドル(639億1580万円)で買収。


2017年6月：高級スーパーである「Whole FoodsMarket」を137億ドル(1兆5,000億円)で買収。

Amazonは1994年に創業してから2017年までに79社を買収しており、その目的としては扱う商材を拡充する目的と、物流施設のインフラ整備、販売ノウハウの確保という目的があるかと思います。

 

カメラとリアルタイム画像処理システムを搭載したKiva Systemsのロボットを、Amazonの物流施設での運搬に導入したところ、2015年には1倉庫あたり2,200万ドルの経費削減に繋がったそうです。

 

また、Amazonは無人コンビニである「Amazon Go」などのリアル店舗への進出を行なっていますが、「Whole FoodsMarket」の買収によってリアル店舗への進出と生鮮食料品分野の販売ノウハウを取得しようとしました。

Facebook

2012年4月:写真共有サービスのInstagramを10億ドルで買収。

2014年2月：スマホ向けのメッセージング・サービスのWhatsAppを190億ドルで買収。

Instagramはサービス開始2年で既に3000万人以上のユーザーを抱えていました。Facebookは、若い消費者の関心がInstagramに向いていることに気付き買収を決断しました。

将来的に競合となりうる企業を排除するための買収ともいわれていますが、この買収がFacebookの成長の最大の要因と考えられています。

Apple2009年7月：オンライン地図、API技術を有するplacebaseを買収

→2012年9月AppleMapsを搭載したios6.0をアップデート


2010年4月：音声によるパーソナルアシスタント、Siriを買収

→2011年10月、Siriを搭載したios5.0をアップデート


2012年7月：指紋認証によるセキュリティ開発のauten techを買収

→2013年7月、指紋センサー搭載のios7.0をアップデート

2019年5月：Intelのスマホモデム事業を10億ドルで買収すると発表、iPhoneに搭載する５Gモデムの開発に向けたIntelの従業員と知的財産の獲得が目的と考えられています。

 

2010年以降、AppleがAIスタートアップの買収が最多で20社。
【参考】アップル、買収20社で最多　AIスタートアップ争奪戦(日本経済新聞)

③長期的経営思考とスピード

長期的経営思考とは「会社の企業価値を最大化するために、長期的な目線で事業や財務に関する戦略を総合的に組み立てる考え方」のことです。

GAFAに共通していることは、短期的にどれだけのマイナスがでようと、長期的な目線に立って将来の成長のために勇気をもって先行投資をしてきたことです。

長期的経営思考

・短期的な損失を厭わない。
・どこよりも早い先行投資によって市場での競争優位性を高め、後発企業の参入障壁を大きくする。
・投資の目線が長期的で未来志向。

また、経営判断のスピードが異常に早いということもGAFAの4社に共通していることです。

GAFAは他社よりも早く先行投資することで市場での競争優位性を確保しています。そのためには、新規事業に投資してもいいのかどうか悩んでいる時間がありません。悩んでいるうちに他社に出し抜かれビジネスチャンスがどんどん減少していきます。

GAFAの経営判断は経営計画が20%の段階での事業を5つスタートさせ、ヒットした事業が１つでもあれば他の4つを切り捨てて、そのヒットした1つの事業を伸ばしていくというように言われています。

経営計画が100%の1つの事業を確実に進める日系企業とはその判断スピードが全く違い、日系企業がカメならGAFAはF1カーに例えられます。

④各社独自の経営戦略

GAFAの成長には、各社独自のルールや戦略といった経営戦略が影響しているかと思われます。

Google

「20%ルール」
この20%ルールというのは、「従業員は、勤務時間の20％の時間を通常の職務ではなく、自分の行いたいプロジェクトに費やすことができる」というものです。採算性を度外視した制度ではありますが、のちに莫大な利益を生む「Gmail」など多くの事業を創出しています。

現在ではこのルールはないに等しいとされていますが、事業創出の目的はしっかりと果たせた制度であったことは疑いないでしょう。

 

Amazon

赤字のまま成長
Amazonの成長要因はバーチャス・サイクルにあるということは説明しましたが、投資額が利益よりも大きいために何度も赤字を繰り返しています。


しかし、そうした投資のおかげで誕生したクラウドコンピューティングサービスであるAWSはGoogleやMicrosoftですら参入をためらうようなレベルで市場シェアを高めました。

近年では有料会員制動画コンテンツであるAmazon Primeに多額の資金をつぎ込んでおり、2018年の年初時点でアメリカでの会員数は1億人に迫る勢いです。

従来の赤字を出してでも先行投資をやめない姿勢を崩さずに、次の事業を成功させてきたことがAmazonの最大の特徴と言えるでしょう。

クラウド事業の好調もあり現在では黒字に転じていますが、その利益もAmazon Primeへの投資に回されていて、今度ますます拡大していくことが予測されます。

 

Facebook

Facebookはサービスの拡充だけを成長戦略にするのではなく、ネットワーク効果を狙う方針です。これはつまり、ユーザー体験の向上だけでなく、ユーザー数を拡大していくということを意味します。

2012年の写真共有アプリ「Instagram」と、2014年のインスタントメッセンジャーアプリ「Whatsapp」の買収により、ユーザーの規模を拡大させています。もともとのFacebookに加え、InstagramやWhatsappのユーザーを取り込むことに成功したということです。

 

また、マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、Instagramでのショッピング機能を拡充していくことで一つのメディア・サービスで行動を一貫できるようにしています。

【ネットワーク効果】とは
ユーザーが増えれば増えるほど、その製品やサービスの価値が増加し、さらにユーザーが増えていくということです。ネットワーク外部性とも呼ばれます。

 

Apple

連結売上高に占めるiPhoneの割合が非常に高く、その売上に依存しています。そのiPhoneのブランディングがAppleの成功の大きな要因となっています。

①差別化戦略
Appleは、iPodやiPhoneなど今までになかったような製品を生み出すことで、新しいユーザー体験を作ってきました。

Apple製品は革新的な技術で、かつ洗練されたシンプルなデザインが特徴的です。新製品の発表もさながらファッションショーのようなエンターテインメントとなっています。製品のネーミングも、頭文字にｉを付けることでユーザーにApple製品だを認識しやすくしています。


②集中戦略
iMac、iPod、iPhoneというハードウェアで、iOS、iTunes、AppleStoreというソフトウェア・サービスを提供することでAppleの一貫したサービスを提供しています。マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、ハードウェアからソフトウェアまでAppleだけで完結できるような集中戦略をとっています。

 

GAFAの敵がついに出現！その正体とは？

超大国並の事業規模にまで拡大したGAFAに向かうところ敵なし、というように思ってしまいがちですが、実は様々な問題を孕んでいます。その問題点とは何なのでしょうか。

成長過程の中で将来的に競合となりうる企業を買収し自社に取り組むことで、脅威を排除していくというのがGAFAの定石だと解説しましたが、今後GAFAの脅威となりうる企業もまだまだたくさんあります。

そのGAFAの敵とはいったい何なのか。その正体を探ってみると、企業だけがGAFAの敵ではないことが分かりました。

GAFAの抱える問題点と、GAFAに迫る敵について解説します。

GAFAが抱える問題点とは？

問題点①：個人情報の流出　

GAFAという巨大な企業ですらユーザーの個人情報の流出が多発しています。

 

どんな企業であってもユーザーやクライアントの情報が流出することが危険なことは理解できるでしょう。ましてや、GAFAのように自分の住所やクレジットカード情報を紐づけているサービスであれば猶更一大事です。

 

個人情報の流出というのはその企業の信用に関わる重要な出来事であるものの、それが多発してしまうというのは改善すべき問題点です。

 

・2018年10月、Facebookで約3000万人の個人情報の流出。
・2018年12月、Google＋で約5250万人の個人情報が流出。
・2019年5月、アップルをiTunes利用者が提訴、購入データと個人情報の流出で(Bloomberg)
・2019年9月、アマゾン、アプリで誤作動 他人の氏名・注文履歴表示(日経新聞)
・2019年12月、Facebookで約2億6700万人の個人情報が流出。
問題点②：フェイクニュース

Facebookで、嘘の情報を真実かのように垂れ流されるフェイクニュースが問題になっています。

 

こういったSNS上のデマというのは往々にして見かけるもので、ユーザー個人が情報の真偽を見定める必要があると言われます。

 

しかし、このフェイクニュースが問題になっているのは、Facebookが言論の自由を守るためにフェイクニュースを認識していても削除していないことにあります。

 

ただし、「ディープフェイク」には流石に対応しなければならなかったようです。「ディープフェイク」というのは、特定の人の画像からAIが、あたかもその人が話しているかのような動画のことです。

 

そのディープフェイクの動画内では、FacebookCEOのマーク・ザッカーバーグが秘密組織への感謝を述べるという動画になっています。こうしたディープフェイク動画に対しては流石に削除するポリシーを明言しています。

 

問題点③：ロシアからの干渉

上記で取り上げた問題点②フェイクニュースに関連する問題です。

 

2016年アメリカ大統領選挙の際に、Facebook上でロシア系企業やロシア政府関連のアカウントからアメリカ内での世論を分断するためにフェイクニュースを流されたことが問題になりました。

 

問題点④：テロ集団の調査協力を拒否

2015年12月にアメリカで起きた銃乱射事件に際して、アメリカ政府がAppleに対してテロ犯のiPhoneのロック解除を要請したにも関わらず、Appleがそれを拒否したという問題です。

 

アメリカNPO法人のPew Reserch Centerのアンケートでは、51％の民衆がロック解除をすべきという意見でした。しかし、Appleは自社のユーザーのプライバシー保護を理由に断固として拒否し、調査に協力しませんでした。

 

問題点⑤：脱税・デジタル課税

GAFAはその事業規模に対して適切な法人税を納めていないという意見が散見されています。

 

一般的な企業の場合、本社や支店、工場などの物理的な拠点を置く場所に法人税を課しているが、プラットフォーム企業はネット上にそのビジネスを置くため法人税から逃れられるわけです。

 

アメリカ大手スーパーマーケットであるWalmartが2008年以降に支払ってきた法人税が約640億ドルなのに対し、Amazonは約14億ドルにとどまっています。

 

問題点⑥：市場独占・ビッグデータの独占

GAFAによって市場が独占されているため、日本における独占禁止法違反・アメリカにおける反トラスト法違反の疑いがあります。

 

GAFAが市場を独占していることは明白ですが、彼らのワシントン上院議会でのロビー活動によって反トラスト法を掻い潜り逃げ続けている状況です。

 

問題点⑦：イノベーションの芽を摘む

GAFAの現状の競合他社はGAFAからすれば小さい企業です。何もしなくても自然と倒れるのを待つか、成長してきた場合には買収して自社に取り込むというのがGAFAの定石です。

 

そのため、今までのようなイノベーションが見込めなくなっています。

 

GAFAの敵はアメリカ政府？日本政府・EUがGAFAを包囲？

GAFAの最大の敵はアメリカ政府だと言えるでしょう。

超大国並の経済的影響力を持っているものの、様々な問題を抱えアメリカに法人税を払わずテロ犯への調査協力をも拒否するGAFAはアメリカ政府からしたら目の上のたん瘤のような厄介な企業です。

アメリカ政府はGAFAに対する規制を今後強化していく方針で、日本政府やEUでも同様の風潮が見られます。

①アメリカ政府

これまでアメリカ連邦議会では、ビジネスを縛る規制を減らし、自由な事業展開の後押しを重視してきました。

しかし、2019年から下院で企業規制に積極的な民主党が多数派を握るようになり、大統領選挙でのフェイクニュースなどGAFAに関する問題や疑惑が次々と浮上する中、「IT規制論(テック規制論)」が強まっています。

また、GAFAが今まで逃れ続けてきた反トラスト法に関して公聴会が開かれ、調査が進められています。

②日本政府

日本政府は、「デジタル・プラットフォーマー取引透明化法」という新しい法案を国会に提出予定です。

この法案は、GAFAと中小企業間での不透明な契約を透明化するという内容になっており、ビッグデータを独占するGAFAに対して規制を強めていく方針です。

③欧州連合

欧州連合(EU)が、個人情報保護の取り組みとして「一般データ保護規則」（ＧＤＰＲ）を2019年５月に施行しました。

EU圏内で取得したクレジットカードなどの個人情報をEU圏外に移転することを禁止しており、GAFAのビッグデータ活用に対する規制策を講じています。

米中の技術覇権争いの激化でビジネスや安全保障でのデータの重要性が増している中で、GAFAから「データ主権」を欧州に取り戻す狙いがあり、EUはGAFAへの対決姿勢を一段と強める方針のようです。

シリコンバレーの時代は終わった？GAFAのライバルは「BATH」？ユニコーン企業？

ITベンチャー企業のスタートアップの場として人気が高いシリコンバレー。GAFAもシリコンバレー発のIT企業ですが、「IT企業ならシリコンバレー」という時代はもう終わったという見解もあります。

それは、そもそものビジネスの舞台がアメリカだけでなく、GDPの成長が著しい中国に変わりつつあるということが背景にあります。

中国企業の隆盛

「BATH」と呼ばれる成長が著しい中国企業があります。それはバイドゥ・アリババ・テンセント・ファーウェイの4つ企業の総称です。

 

それぞれは以下のような事業領域で中国最大手の位置につけています。

 

【BATH】
バイドゥ：検索エンジン
アリババ：ECサイト
テンセント：ネットサービス
ファーウェイ：通信機器メーカー

外資系企業の中国市場への参入を制限している中国政府の政策によって、GAFAがなかなか手を出せませんでした。そんな中、BATHが各々の事業領域で最大手につけているということは、世界最大の人口を誇る中国で14億人のユーザーをBATHが独占しているということです。

 

中国で勢力を拡大しているBATHがGAFAの脅威になるのでは？と言われることが多くなってきました。

 

ユニコーン企業

GAFAの敵となりうるのはBATHだけでなく、ユニコーン企業の存在も度外視することはできません。

 

【ユニコーン企業】とは
急速に拡大成長したIT企業のことを指します。ユニコーン企業には次の4つの条件があります。
①評価額10億ドル以上②起業10年以内③非上場④テクノロジー企業

このユニコーン企業の代表例がUber TechnologyとAirbnbで、Uber Technologyはタクシー配車サービス、Airbnbは民泊サービスを展開しているユニコーン企業です。

 

もともとFacebookもユニコーン企業の１つで、ユーザーが増えれば増えるほどビッグデータが収集できるようになり広告収益も拡大していきました。そのように、Uber TechnologyやAirbnbもユーザーの拡大によってはGAFAの敵になる可能性は十分にあります。

 

しかし、「移動」と「宿泊」というフェーズがGAFAの「検索」「購買」「SNS」といったフェーズよりも限定的なため、GAFAに打ち勝つのは至難かと思われます。

GAFAの今後の展望は？次のビジネスは自動運転で確定か？

GAFAの成長が、ビッグデータを収集・分析することで広告収益を高め、その利益で次のビジネスへの投資に利用するというものでした。

しかし、近年では中国のBATHやUber Technologyなどの新興企業との競合や、アメリカ政府をはじめとする各国政府の包囲網など、立ちはだかる障害がたくさんあります。

GAFAが次なるビジネスを見つけるのが先か、その前に成長が頭打ちになりBATHやUber　Technologyに追いつかれてしまうのが先か、GAFAの今後の動きがIT業界の趨勢を占うようになっています。

GAFAの次のビジネスとして最も可能性が高いと言えるのは自動運転でしょう。この分野にはGoogle・Amazon・Appleがすでに参入しています。

GoogleはスタートアップのWaymoを買収し、自動運転タクシーの商用サービスを2018年12月にスタートさせ、2019年にはドライバーなしの実証実験も行っています。

Amazonはドローンで配達できない大きなサイズの商品用に自動運転技術を搭載した配達ロボット「Amazon Scout（アマゾン・スカウト）」の実証実験を予定しています。

この自動運転ビジネスとして確立すれば、日本の自動車産業に影響が及ぶことは間違いありません。

また、タクシー配車サービスを展開するUber Technologyにも自動運転が導入される未来を予測するのも難しくありません。そうなるとGAFAとUber Technologyが同じ事業領域で競合することとなります。もしかすると、GAFAがUber Technologyを買収する？なんていうニュースが飛び込んでくるかもしれません。

当然、GAFAが事業を拡大していけばいくほど、彼らの市場独占を嫌う各国政府の規制もさらに強くなっていくことでしょう。GAFAがその規制の網をかいくぐり今後どんな展開を見せるのか目が離せません。

最後に

今回はGAFAの事業領域やビジネスモデル、その成長要因と迫りくる敵、今後の展望について解説しました。

「検索」「購買」「SNS」というフェーズにプラットフォームを整備してきましたが、次の次の次まで先行投資をしてきたGAFAですから、私たちが想像もしない分野にまでビジネス展開のビジョンを描いているかもしれません。

IoTの時代に、GAFAについて知っておくことはどの業界に身を置いても重要なことですので、GAFAに関する基本知識を頭に入れておきましょう。

他にも、GAFAやIT企業に関する記事を見たい方は以下の関連記事をご覧ください。

GAFA Google IT Amazon Facebook Apple
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インターン選考を経験していく中で、「全然選考に通らないな」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。本記事ではインターン選考のどこで自分がつまずいているのかを明らかにし、今後の選考をスムーズに突破できるよう、各選考フロー別のチェックリストを作成してみました。自分はどのフローを苦手としているのかを見つけ、本選考で同じ結果にならないよう、本記事で自分の弱点を探し、改善してみてください。本記事の構成チェックリストの使い方ESのチェックリストグループディスカッションのチェックリスト面接のチェックリスト最後にチェックリストの使い方多くの企業がインターンの選考フローでES・グループディスカッション・面接のフローを踏んでいるため、本記事のチェックリストもES・グループディスカッション・面接の3つの選考フロー別でリストを作成しました。チェックを始める前に、まず自分がどのフローで一番落ちてしまっているのかを振り返ってみてください。そしてESで落ちることが多いのであれば、ESのチェックリストを、グループディスカッションであればグループディスカッションのチェックリスト、面接であれば面接のチェックリスト、全部であれば全てのチェックリストを行い、落ちてしまっている原因を探してみてください。Webテストに関して、今回チェックリストを設けていませんが、Webテストで落ちてしまった場合は勉強するしか方法が無いので、しっかりWebテスト対策を行ってください。Webテスト対策に関する記事・・・・チェックを行っていく際、自分ができていると思うものにはチェックを、そうでないなと思ったものにはチェックを入れないでください。（チェック項目を、Wordにコピペして印刷したり、この記事自体を印刷したりしてチェックしてみてください。）チェックリストを進め、チェックがつかなかった部分は改善が必要な部分になります。チェックリストの下に、なぜそれが良くないのか、改善するためにはどうすれば良いのかを解説しています。冒頭でも述べたように、自分ができているところ、できていないところを把握し、できていないところに関しては、本選考で同じ失敗を繰り返すことが無いよう改善しましょう。すでに自分がどのフローで落ちてしまっているか、明確にわかっている人は下記からチェックリストへ飛んで早速チェックしてみましょう。■ESで落ちることが多い人はこちら■グループディスカッションで落ちることが多い人はこちら■面接で落ちることが多い人はこちらESのチェックリストESチェックリスト【手書きの場合】□証明写真のサイズは合っている□文字を修正する際は修正液を使わず二重線と押印を使っている□文字は読みやすさを重視し丁寧に書いている□提出に際して、添え状が同封されている【書き方】□具体的に書くことができている□定量的に書くことができている□論理的に書くことができている□結論ファーストで書くことができている□一文は短く書くことができている【志望動機】□将来の夢やキャリアを通じて成し遂げたいことを伝えられている□企業選びの軸を伝えられている□なぜこの業界でなければならないのかを伝えられている□具体的に取り組みたい仕事を伝えられている□業界の中でもなぜこの会社なのかをしっかり伝えられている□自分の将来のビジョンと企業のビジョンが一致している【自己PR】□自分の強みをわかりやすく伝えられている□どのように自分の強みを活かしていきたいかを伝えられている□企業の求める人物像に沿った強みを提示できている【ガクチカ】□内容から自身の人柄・価値観・考え方を伝えられている□企業で活かせる学びを伝えられている□目標を掲げて取り組んだ経験を伝えられている□幼少期や昔からの価値観に根ざす動機を伝えられている【手書きの場合】所定のルールを守れていない上記チェックリストのうち次の4つにチェックがつかなかった方は所定のルールが守れておらず、ESを落とされてしまっている可能性があります。証明写真のサイズは合っている文字を修正する際は修正液を使わず二重線と押印を使っている文字は読みやすさを重視し丁寧に書いている提出に際して、添え状が同封されているESを紙媒体で提出する際、証明写真のサイズは合っているか、文字を修正する際に修正液を使わず二重線と押印を使えているか、提出に際して添え状を同封できているかといったポイントは基本的なマナーになります。企業により、「クリップでまとめて提出してください。」「枠はすべて埋めて提出してください。」と指定されている場合もあります。指定されているにも関わらず、クリップのところをホッチキスで止めていたり、記入漏れがあったりすると、どんなに内容が良くても落とされてしまう可能性があります。同じESを多くの人数が企業に提出するわけですから、きちんとした形式で提出している人のほうが面接官に良い印象を与えることは明確でしょう。こういった基本的なミスが起きてしまう原因としては、準備不足・確認不足・時間的余裕の不足が挙げられます。慣れないうちはESを書くのに時間がかかってしまったり、どんなことを書けば良いのか分からず後回しにしてしまうこともあるかもしれませんが、ギリギリになり焦ってしまうとどうしてもミスは起きやすくなってしまいます。提出が締切直前だと、企業によっては定員に達した時点でESを読まなくなってしまうところもあるので、余裕を持って早めの提出を意識し準備してミスのないようにしましょう。手書きの場合に気をつけるべきことや基本的なルールについて知りたい人は下記の記事を参考にしてみてください。手書きESに関する記事・・【書き方】内容が曖昧上記のチェックリストで下記の内容にチェックがつかなかった方は、内容が曖昧で落ちてしまっている可能性があります。具体的に書くことができている定量的に書くことができている論理的に書くことができている結論ファーストで書くことができている一文は短く書くことができているESの内容に関してですが、具体的・定量的・論理的に書くことは必須と言えるでしょう。これらが揃うことで説得力が増しますし、採用担当に具体的なイメージをもたせることが可能になります。自分の行動により得られた成果をエピソードとして盛り込めていても、その成果が具体的でなければアピールとしては不十分です。例えば、「大会に出場したが、負けて悔しいと感じた。そこで～～～」というESをよく見かけますがこれも不十分です。この悔しいと感じたのはなぜなのかを考えることが重要なポイントになります。「勝つことを目標として練習を積み重ねてきたのに負けてしまったことが悔しい」のか、「負ける相手ではなかったはずなのに自分の気の緩みの結果負けてしまったことが悔しい」のか、など悔しいと感じるプロセスにも人それぞれあります。企業はESから、こういった人それぞれの感じ方（考え方）の部分を知りたいと思っており、ESでは採用担当者にそう想像させることが最も重要なポイントになります。そういったプロセスを示すことで採用担当者は『この人はこういうときに悔しいと感じるのか、その後こんな対応を取るのか、それはうちの会社だったらどうかな』とあなたが会社で働いている姿をイメージしやすくなり、高評価につながる可能性もあります。そしてそれを実現させるために具体的・定量的・論理的に文章を作成します。ESがなかなか通らず悔しい思いをしている人は、ぜひこの一歩踏み込んだ内容を書けるように意識してみてください。また、エントリーシートは公式なビジネス文書であり、短い時間で自分を売り込むためのものです。一行目に結論が書かれていないと、そのまま読んですらもらえないこともあります。質問に対しては必ず一行目に結論から語るようにしましょう。また、一文を簡潔に書くことも重要です。文章をダラダラと書いても読み手には伝わりにくくなります。一文が100文字を超えてくるとかなり長い印象を与えてしまうので、適度な文字数で文章を区切り、できるだけ簡潔な文章を書くように心がけましょう。参考記事・・志望動機将来の夢やキャリアを通じて成し遂げたいことを伝えられている企業選びの軸を伝えられているなぜこの業界でなければならないのかを伝えられている具体的に取り組みたい仕事を伝えられている業界の中でもなぜこの会社なのかをしっかり伝えられている自分の将来のビジョンと企業のビジョンが一致している企業はESで志望動機を聞くことで「志望度の高さ・業務内容に関する適正」を知りたいと思っています。そしてこの2つの理由を伝えた上で人事に「だからこの人は弊社の選考を希望しているのか」と思ってもらう必要があります。どんなふうに書けばいいかわからない、上手く書けないという方は、下記に志望動機の書き方に関する記事を載せているので、そちらを参考に自分の志望動機を見直してみてください。志望動機に関する参考記事・・自己PR自分の強みをわかりやすく伝えられているどのように自分の強みを活かしていきたいかを伝えられている企業の求める人物像に沿った強みを提示できている自己PRで就活生が企業にPRをすべきことは、「自分が企業にとって採用しなかったら損をする存在である」ということです。正しい自己PRをするためには、その企業のビジネスモデルを理解した上で、その企業がどんな強みを持っているかを明らかにする必要があります。自己PRの書き方に関する記事を下記に載せておくのでこちらも併せてご覧ください。自己PRに関する参考記事・・・ガクチカ内容から自身の人柄・価値観・考え方を伝えられている企業で活かせる学びを伝えられている目標を掲げて取り組んだ経験を伝えられている幼少期や昔からの価値観に根ざす動機を伝えられている企業はガクチカを聞くことで、「経験自体のレベル・スペック」「自社に合う・マッチする人材か」を知りたいと思っています。それらを伝えた上で人事に一緒に働きたいと思ってもらう必要があります。エピソード自体が印象的であるに越したことはありませんが、アルバイトやサークル、ゼミの活動からでもガクチカは書くことができます。下記の記事を参考に考えてみてください。ガクチカに関する関連記事・・・・グループディスカッションのチェックリストグループディスカッションチェックリスト【基本姿勢】□人の意見を遮らずに聞いている□自分と異なる意見でも尊重するようにしている□発信していない人に発言を促す、大きな声で話すなど周囲の状況に気を配っている【主張力】□根拠に基づき主張を展開できている□簡潔に分かりやすい主張ができている□自分ならではのユニークな主張ができている【理解力】□議論の流れに沿った発言ができている□ディスカッションの最終的な目標を理解した上で議論を展開できている□テーマに対する鋭い分析ができている【適応力】□否定するだけでなく代替案を提示できている□全体の雰囲気を見て適切な発言ができている【統率力】□問題を的確に理解し、議論を適切に進行できている□横道に逸れた議論を軌道修正できている□時間内に結論を出すべく進行できているそもそもグループディスカッションなど、選考を通して企業は就活生を「一緒に働きたいと思えるか」「ビジネスの素養が高いか」という2つの基準で評価しています。この2つの基準を根底で持ちつつ、の記事にもあるように、グループディスカッション（GD）においては①議論に臨む基本姿勢・②議論のテーマや流れへの理解力・③自身の意見の主張力・④議論を統率するリーダーシップと、大きくこれら4点を評価しています。この評価基準は企業により異なりますが、最低限これができていれば良い評価につながると思うので、参考にしてみてください。【基本姿勢】自分の意見を主張しすぎる就職活動をしている以上、様々な選考の場で自分をアピールしたいと考えるのは当然のことです。しかし、グループディスカッションという時間が限られている場で、自分の意見ばかりを主張しすぎてしまうと協調性がない・自己主張ばかりする人という印象を与えてしまう可能性があります。自分の意見が正しいとして、他の人が別の案や意見を言っても全く曲げようとしないのも良くないです。こういったタイプも行動力があるという点では評価する企業もないとは言い切れません。ただ、グループディスカッションを実施する企業の多くは「協調性」を重視していることが多いので、落ちやすい傾向にあると考えられます。の記事にもあるように、グループ・ディスカッションでは評価の際に①基本姿勢②理解力③主張力④統率力の4つを軸にしており、①基本姿勢をチェックする際には下記3つのポイントを見ています。人の意見を遮らずに聞いているか自分と異なる意見でも尊重するようにしているか発信していない人に発言を促す、大きな声で話すなど周囲の状況に気を配っているか自分の意見を絶対視するのではなく、自分と異なる意見であっても聞き入れ、他の意見も取り入れれる柔軟性のある人材であることをアピールできるようにしましょう。【主張力】自分の意見を主張できない・議論に参加できない上記で述べたように、自分の意見を主張しすぎてしまうのもよくありませんが、自分の意見を主張できないことも落ちてしまう原因の一つになり得ます。自分の意見がないと面接官に判断されてしまうのは非常にもったいないです。また「私もそう思います」「良いと思います」と言うふうに、当たり障りのない反応しかできない就活生もいますが、これでは自分なりの意見を発信しているとは捉えられません。その上議論を前に進める意見でもないため、議論に貢献していると判断されにくいと考えられます。しかし、同調して言葉を発信しているだけでも本人は手応えを感じてしまい、評価されると思ってしまうことが厄介な点です。の記事で述べている、グループ・ディスカッションで評価する4つのポイントの中の1つに③主張力があります。この③主張力を図る指標となっているのが下記の3点です。根拠に基づき主張を展開できているか簡潔に分かりやすい主張ができているか自分ならではのユニークな主張ができているか発言数の多い人や声の大きい人が有利なように感じてしまいますが、単に他の人の意見に同調してしまうよりも、言葉数は少なくとも根拠だった論理的な意見を話すほうがこの主張力は強いとみなされるので、相手にしっかりと意見を伝えられるようにしましょう。【理解力】的はずれな意見を言う・論点がずれている面接官から評価されにくい傾向の一つに、「今そこの話してないんだけどな、、、」と論点がずれている場合があります。それまでの話の流れを考慮していないずれた意見を言ってしまうと、グループディスカッションでは落ちてしまう可能性が高くなります。グループディスカッションは互いの意見を出し合い、最良のアイディアを出す場です。その中で的はずれなことを言ってしまうと時間がもったいないだけでなく、話の流れを悪くしてしまったり、グループのメンバーに悪影響を与えてしまう可能性もあります。の②理解力の項目では、これを図る指標として次の3点をチェックしています。議論の流れに沿った発言ができているかディスカッションの最終的な目標を理解した上で議論を展開できているかテーマに対する鋭い分析ができているか採用担当者はディスカッションの中でテーマや議論の流れを適切に理解できるかをチェックしているので、理解力が低い人だと判断されないよう、上記の項目を意識して取り組んでみましょう。【適応力】ネガティブな意見が多い・他人の批判ばかり言う議論を進めていく中で、他人に対して否定的な意見やネガティブで批判的な意見ばかりを述べているとグループディスカッションでは落ちてしまう可能性が高くなります。就活生の中には前向きな意見と批判的な意見の違いを取り違えてしまう人がいて、とりあえず否定的な意見をしておけば良いと考えてしまう人もいます。否定するだけでなく代替案を提示できているか全体の雰囲気を見て適切な発言ができているかグループディスカッションの中では、ただの否定的な意見はNGです。否定的な意見を言ってしまうと、ディスカッションの流れが止まってしまうからです。相手に対して意見を言いたい場合は、しっかりとした理由や代替案がない場合は批判しないように気をつけたほうがいいかもしれません。【統率力】意見・話をまとめられないグループ・ディスカッションでは、最終的にテーマに沿った最良の答えを出すことが求められます。そのためにリーダー以外にも話し合いをまとめられる力が求められますが、議論の要点を絞ったり、意見をまとめられなかった場合落ちてしまう可能性があります。のグループ・ディスカッションで評価する4つの項目の④統率力では次の3点をチェックしています。問題を的確に理解し、議論を適切に進行できているか横道に逸れた議論を軌道修正できているか時間内に結論を出すべく進行できているか初めに発言して進行を進めようとする人がリーダーと考えがちですが、議論の中においてはリーダー的な力を発揮する人が多いほどよい議論を行う事ができます。ディスカッションの場では、初めに問題の定義を行い議論を進める人や、横道にそれた議論を軌道修正する人の両方が求められています。議論を良い方向に導く人はみなリーダーであり、自分も意見を出す人ではなくリーダーになっている気持ちで参加してみてください。面接のチェックリスト面接チェックリスト【印象】□スーツにはきちんとアイロンをかけている□靴はキレイに手入れしている□髪の毛はキレイにまとまっている□メイクは程よくしている・ひげを整えている□タバコや香水の匂いはきつすぎない□笑顔で話せている□一緒に働きたいと思わせることができている【ビジネスマナー】□きちんと丁寧な話し言葉を使えている□適度な声で挨拶をしている□正しい敬語を使えている□時間に余裕を持って行動している（面接が始まる5分前には到着している）【コミュニケーション能力】□面接官の投げかけに対して適切に反応できている□伝えたい内容を簡潔かつ漏れなく伝えている□質問に対して結論から伝えている□適度な声の大きさで話している【質問に関して】□頻出の質問に対して前もって対策ができている□自分がやりたいことと会社でできることが一致している□逆質問を※しっかりと準備している（※しっかりの定義については後ほど解説します）印象スーツにはきちんとアイロンをかけている靴はキレイに手入れしている髪の毛はキレイにまとまっているメイクは程よくしている・ひげを整えているタバコや香水の匂いはきつすぎない笑顔で話せている一緒に働きたいと思わせることができている面接では話し方や表情、服装など面接官に与える印象も評価の基準になります。メラビアンの法則にあるように「視覚情報55％、聴覚情報38％、言語情報7％」と視覚から伝わる情報は面接を行う際の最初の基準になります。企業によっても印象に関する基準が定められている可能性があり、その基準を満たしていない場合は落とされてしまう場合もあります。営業を目指している人であればなおさらでしょう。表情が暗かったり、反応が薄かったりする人は面接ではあまり好まれません。面接においては面接官に一緒にいて心地よい、一緒に働きたいと思ってもらうことが大切です。明るい印象を与えるためには顔をあげ相手の目を見て、相手と同じ程度の声の大きさで話すことを意識してみましょう。苦手な人は、鏡を見て自分の話すときの顔を観察したり、一度動画で撮影して自分がどんな表情をしてどんな声で話しているのかをチェックしてみてください。自分が思っているよりも表情が暗かったり、抑揚がなかったりする場合もあります。本番だと緊張してより表情が固くなると思うので、しっかり練習しておきましょう。ビジネスマナーきちんと丁寧な話し言葉を使えている適度な声で挨拶をしている正しい敬語を使えている時間に余裕を持って行動している（面接が始まる5分前には到着している）社会人として最低限必要なのがビジネスマナーです。約束や時間を守れないなどビジネスマナーを意識できていない人は、入社後、企業に迷惑を掛ける存在かもしれないと考えられ、落ちてしまう可能性が出てくるでしょう。まだ学生だから許してもらえるという考えは捨て、きちんとビジネスマナーを意識した行動を取るようにしましょう。コミュニケーション面接官の投げかけに対して適切に反応できている伝えたい内容を簡潔かつもれなく伝えている質問に対して結論から伝えている適度な声の大きさで話している自分がやりたいこととできることが噛み合っていないESと面接の違いを皆さんは考えたことがありますか？ESと同じように、面接でも志望動機やガクチカ、自己PRについて問われますが、ESと面接の大きな違いは、「学生と面接官の双方向からのコミュニケーション」です。ESは就活生が伝えたい内容を人事に伝えるいわば、「学生から企業への一方通行」であるため、就活生が書ききれなかった部分を補足することはできません。しかし面接の場であれば、話の中に少しでも気になる部分があれば、面接官は「それはなぜ？」「どうしてそう思うの？」と深く質問できますし、就活生も思い切り自分について語ることができます。そのため面接では相手の質問の意図を汲み取る能力や、面接官の意図を踏まえた回答を臨機応変に作成する能力が学生に求められています。面接の場で落ちてしまう原因として考えられるものに次のような場合が考えられます。①自信過剰で緊張感が欠如している面接に自信がある人や、話すことに自信がある人に陥りがちなのが、緊張感が欠如しすぎてしまい、緩んだ印象や不真面目な印象を与えてしまうことです。緊張感が欠如し、自信過剰だと人間関係で上手く行かないと判断され、落とされてしまう可能性があります。適度な緊張感を持って面接には望みましょう。②面接官との会話が成り立っていない面接中、質問に対する答えがずれていたり、会話のキャッチボールができるかどうかが重要なチェック項目になっているようです。よくあるのが、質問に対する答えをガチガチに固めて作成し更にそれを丸暗記している場合、会話が噛み合わない、質問内容がわからない場合に適当に話してしまっているのも良くないです。面接の質問に対する答えを作成しておくことは悪いことではありません。とは言え、面接は面接官に自分自身をよく知ってもらうための場です。面接官の質問に適切に答えられるよう、回答を固めすぎないように注意しましょう。また、面接中に聞かれた質問を理解しきれなかった場合、〇〇ということですか？というように確認し、面接官が聞きたいことにきちんと答えられるようにしましょう。③自信がなくネガティブ自信が無くネガティブな様子の人は、少なくともポジティブな人よりも印象は悪くなるでしょう。企業は選考を通して企業にとって良い影響を与えてくれる人を採用したいと考えています。選考をたくさん受ける就活生の皆さんの中には、なかなか面接を突破することができずネガティブになってしまう人もいるかもしれませんが、気持ちを切り替えることも大切です。またこれを言ったら印象が悪くなるかな、この質問をしても大丈夫かなと悩んでしまうと、結果的に面接官にネガティブな印象を与えてしまうことになってしまいます。質問に関して頻出の質問に対して前もって対策ができている自分がやりたいことと会社でできることが一致している逆質問を※しっかりと準備している（※しっかりの定義については後ほど解説します）インターン選考に限らず、面接で聞かれる質問にはある程度のパターンがあります。上記（面接官との会話が成り立っていない）でも述べたように、質問に対する答えをガチガチに作成しそれを丸暗記するのはおすすめできません。しかし、全く考えてきていないのよくありません。志望動機や自己PR、ガクチカは自己分析や企業研究、業界研究をしっかり行った上で作成し、面接を受ける企業に沿った形で回答できることがベストです。下記にunistyleが面接で頻出の質問をまとめた記事を載せておくので、そちらの記事の質問を参考に、自分なりの回答を一度作成してみてください。質問に関する関連記事・・また、面接に置いて逆質問も重要な評価ポイントとなります。面接官は逆質問から、①企業への「志望度」②基礎的な「コミュニケーション力」を知りたいと思っています。つまり面接の場では、企業に対して本当に興味があるのか、志望度は高いのか、場の流れを読み、短時間で相手の意図を汲み取る力はあるのかをアピールすることも重要だということになります。とは言え、「逆質問は苦手」「どんな質問をしたら良いか分からない」という人もいると思います。逆質問を考えるコツは「その場で、その人にしか聞けない質問をすること」です。売上はいくらですか？初任給はいくらですか？と言う質問は採用HPにも載っていますし、その場にいる面接官に聞かなくても分かる質問です。これはしっかりと準備をした質問とは言えません。そうではなく、自身の仮説を述べた上で、相手に意見を求めるであったり、「企業理解」と「仕事理解」の二点をアピールしたりといった志望度や自分が会社の役に立つ人材であることを見せれるような質問を考えることがしっかりとした準備と言えます。もし逆質問を苦手と感じている人は、下記の記事を参考にして考えてみてください。逆質問に関する関連記事・・・最後にES・グループディスカッション・面接で、落ちてしまう原因をまとめてチェックリストを作成しました。今回はインターンでまとめましたが、このチェックリストはインターンだけでなく本選考の際にも当てはめてチェックすることができます。今のうちに自分の苦手なフローを把握して、本選考では躓かずに内定を獲得できるように早い段階から対策を行い、悔いのない就活を行っていただければと思います。ESに関する関連記事・・・・グループディスカッションに関する関連記事・・・面接に関する関連記事・ 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就職支援サービスは使える？早慶生が「就職エージェント」を実際に利用して感じた3つのコト 就職支援サービスは使える？早慶生が「就職エージェント」を実際に利用して感じた3つのコト 16卒早慶の就活生です。日系企業の採用情報解禁から数ヶ月が経つと、みなさんそれぞれ自身の将来について深く考え、就活を進めている頃と思いますが、どんなにエントリーシートが通過しても、どんなに面接が進んでも、内定を得るまでは就活に対する「漠然とした不安」を抱えて迷走している方、実は多いのではないでしょうか。迫り来るエントリーシート締切メールに焦り、内定が欲しいあまりに本当は興味のない企業にまでエントリーをしていませんか？自己分析や企業研究の足りなかった部分が、今になってエントリーシートや面接で詰めの甘さとして現れていませんか？本コラムではそんな困った状況にある就活生のみなさんに「就職エージェント」という1つの解決策を提案したいと思います。本コラムをお読みの上位校学生のみなさんにとっても、非常に得るものの多いサービスだと思っています。本記事のコンテンツ・就職エージェントとは？・早慶就活生が体験して感じた就職エージェントを利用する３つの大きな利点・実際の面談でいただいたアドバイス：「企業選びの軸」について・まとめ就職エージェントとは？「就職エージェント」とは、学生一人ひとりにあった企業（主にベンチャー・中小企業）を紹介し、学生がその企業から内定を得るまでの過程を一貫してサポートするサービスです。自身に合った業界・企業選びからES添削や模擬面接指導、さらには選考スケジュールの調整までのサービスが、全て無料で提供されます。新卒採用市場での浸透度はまだまだ低いように感じますが、こうしたエージェントのサービスは、転職市場においてはかなり一般的に利用されているようです。「就職エージェント」の詳細な紹介をしている関連記事はこちら◆企業紹介からES・面接対策、内定まで一貫してサポートしてくれる就職支援サービスを使わないのはもったいない自分の就活のやり方にイマイチ自信のない方、必死でがんばっているつもりなのに就活がなんだかうまくいっていない方、はたまた大手企業を受ける前に内定を1つ持っておきたいという方にとって、就職エージェントの利用は非常におすすめできるものと考えることができるでしょう。早慶就活生が体験して感じた就職エージェントを利用する３つの大きな利点それでは、16卒の就活生である筆者が実際にこの就職エージェントを体験的に利用して感じた、大きな利点3つをご紹介したいと思います。（筆者はグローバル志向の強いメーカー志望で、今回はそのような内容を中心にご相談させていただきました）①「適社内定」が「早く」できるサービスのおおまかな流れは「キャリアカウンセラーとの面談→カウンセラーが学生の適性を踏まえた上で企業紹介→（学生がその企業に関心を持った場合は）紹介企業の選考を受ける」というものです。私自身キャリアカウンセラーの方との面談を通じて、自身の過去から現在にかけてやってきたことや考えてきたことを深く掘り下げてもらうことができ、本当に自分の性格や資質に適した企業だけを紹介してもらえていると感じました。例えば、筆者の場合は「留学先での経験」や「国際機関での長期インターンシップで新たな提案をしてきた経験」などをお話ししました。その結果「海外シェアの大きい企業の海外営業」や「若手にも裁量権のある企業」などの条件をもった日系3社を紹介していただきました。さらに学生側が紹介された企業の選考を受けると決めた場合、ES・面接対策はエージェント側が引き受けてくれるうえ、内定を得られるまでの選考期間は長くて1.5ヶ月というかなりの早さです。これで不安ゆえに闇雲にエントリーする就活をしなくて済むようになるうえ、「無内定」という状況に焦ることもなくなるだろうと思いました。②就職活動の選択肢を広げられる今回の面談では私が現在興味のある業界「メーカー」以外にも、私の適性を考慮した上で「総合商社・専門商社」という全く別の業界を提案されました。私自身、商社業界は「興味はあるけれど、雰囲気が合わないかも…」と食わず嫌いをして真剣に考えていなかったため、自分一人で就活を進めていたら選考を受けることはなかったと思います。しかし実際にキャリアカウンセラーの方に指摘されて、確かに自分の適性や実現したいことによく合っている業界だと改めて気付かされました。また面談後の企業紹介でも、3社のうち1社は専門商社を提案いただきました。これまで、自分なりに「メーカー」に対する志望理由や思いをもっていたつもりでしたが、裏を返せば最初から「メーカー」にこだわりすぎて少し視野が狭くなっていたかもしれないと反省しました。客観的な視点で新たな業界を提示されることで、無内定のリスク回避につながるだけでなく、広い視野で本当に納得のいく就職活動ができると感じました。③トップ企業の選考で活きる「自分なりの就職活動の指針」を固められるエージェントサービスのひとつの弱点として、大手企業の紹介はあまり期待できないというものが挙げられます。なぜなら、そういった大手企業は自社の力だけで優秀な学生を集めることができるためです。紹介先は主に「事業は伸びている優良企業であるにもかかわらず、知名度の低さゆえに優秀な学生を集めることのできないベンチャー・中小企業」と考えておくと良いでしょう。一方で、大手志望の学生であってもこのサービスを利用するアドバンテージがあると思います。それは、このエージェントサービスを利用し、実際に企業の選考を受けることで「自分なりの就職活動のやり方」を固められるためです。私自身も企業研究や志望動機にまだ甘い部分があると感じていましたが、面談の際には論理的な回答を組み立てるヒントをいくつもいただきました。また、キャリアアドバイザーの方々は、現職の前に複数の職務経験を持っているケースも多く、いろいろな業界・業種について実体験を交えたお話が伺えます。例えば私も面談の際にエージェントの方の前職の話になりましたが、私を担当してくださった方は三井住友海上出身とのことでした。その他にもNTTデータや明治安田生命など、学生からの人気の高い大手企業出身のアドバイザーも多数在籍しているとのことで、大手志向の学生の気持ちも踏まえて話をしてもらえるのではないでしょうか。こうした、ある意味OB（社員）訪問のような機会を通じて、自身の就職に関する知見もより深められると感じました。ESや面接を突破する力は一朝一夕につくものではありません。こうしたサービスを積極的に利用し、プロからのサポートを受けることで、自分自身でも納得のいく就職活動のやり方が見つけられると思います。実際の面談でいただいたアドバイス：「企業選びの軸」についてエージェントの方から具体的にどのようなアドバイスをいただけるのかの参考に、私とエージェントの方とのやり取りの一部を下記します。私：就職活動をしていると自分自身の企業選びの軸がよくぶれてしまい、本当にこれで正しいのかどうか、ときどきわからなくなってしまうんですよね…志望している業界も就活を始めた当初とは全くちがうものになっているんです。エージェント（以下エ）：そうですか。でも、就職活動を進めていく上で志望業界・企業が変わることはよくあることですよ。ただ、ひとつ企業選びをする上でかならず念頭に置いておきたいのは「自分の強みがその会社で生かせるかどうか」ということです。私：「自分の強みが生かせるかどうか」ですか。エ：はい。自分の強みに基づいて会社を選ぶことができれば、自然と志望する理由も強いものになってきますし、何よりも入社した後に得意なことを活かして活躍することができますよね。そうした軸を常に意識していれば、必ず自分に合った会社選びができるはずです。私：なるほど、その通りですね。エ：一方で、自分の「やりたいこと」と「やれること」をしっかりと分けて考えることも必要だと思います。就活生はよく「やりたいこと」と「やれること」を履き違えてしまう人が多いんです。会社に入った後は自分のやりたいことだけをできるわけではありませんので、やりたいことだけを追いかけて会社を選んでしまうと、入社後にギャップを感じてしまう場合があると思います。私：確かに、私自身もあまり「やりたいこと」と「やれること」はあまりきちんと区別できていないかもしれません。少し考え直してみたいと思います。エ：ただ「やれること」が「やりたいこと」につながっていくことも忘れないでほしいと思います。私自身、これまでのキャリアでは最初からやりたいことをやってきたわけではありません。その時の自分に「やれること」から始めて、努力していく中で「やりたいこと」ができるようになっていったんです。私：そうなんですね。そういった長期的な視点で将来の仕事選びをしてくことも大切ですね。私自身、特に就職活動を始めて間もない頃は、企業への憧れに基づいて夢見がちな志望理由を結構書いていたように思います。多くの就活生を支援してきたプロとして、また、一人の社会人の先輩としてのエージェントの方の言葉はとても参考になりましたし、もう少し早くこのサービスを使っていてもよかったなと感じました。まとめいかがでしたでしょうか。私自身もこれまでは「敷居が高い…」と感じていた就職エージェントのサービスでしたが、実際に利用してみると自身の就職活動をもう一度見つめ直す本当に良い機会となりました。自分の就活にまだ漠然とした不安のある方、まだまだ視野を広げたい方、本当に自分にあった会社を見つけたい方は、ぜひ利用を考えられてはいかがでしょうか。このサービスで得るものは、あなたが今後も就職活動をしていく上でプラスになること間違いないと思います。▼就職エージェントサービスを受けてみたいという方はこちらからphotobyVictor 23,892 views
【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など- 【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など- 本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について比較し、各社の事業内容や強みの違い、売上高や平均年収ランキングなどを解説します。本記事の構成映画業界の現状・今後の動向​​​​​​東宝・東映・松竹の売上高・事業内容・強み比較∟東宝・東映・松竹の売上高比較∟東宝の事業内容・強み∟東映の事業内容・強み∟松竹の事業内容・強み東宝・東映・松竹の社風比較∟東宝の社風∟東映の社風∟松竹の社風東宝・東映・松竹の年収・平均年齢・勤続年数・採用人数ランキング最後に映画業界の現状・今後の動向「東宝」「東映」「松竹」の違いを比較する前に、まず映画業界全体の動向や現状について解説します。映画業界の現状ここでは映画業界の現状について解説します。映画業界はコロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つといえるでしょう。実際に日本映画製作者連盟によると映画業界の入場者数、興行収入は以下のようになっております。■入場者数■興行収入【参照】日本映画製作者連盟『過去データ一覧』上記からわかる通り、コロナウイルスの影響を受けた2020年は観客動員数、興行収入ともに大きく減少していますが、2021年には数値が多少増加しており回復の傾向が見られます。時短営業の解除や、多くの映画館で座席の感覚を開けずに全席販売を再開しているため今後も映画業界の業績は回復していくと考えられるのではないでしょうか。映画業界の今後の動向次に映画業界の今後の動向について解説します。コロナウイルスの影響を大きく受けた映画業界ですが、今後は「映像や演劇の高品質化を行うことで競争力を高める」と考えられるのではないでしょうか。映画業界では既にコロナウイルスの影響による規制を緩和し全席販売などを再開しています。しかしコロナ禍におけるライフスタイルの変化によって配信サービスなどを利用した映像の家庭内視聴が普及し、従来の方法だけでは興行収入の増加は難しいと考えられます。そのため今後は映画業界各社で家庭内視聴との差別化や映像コンテンツの高品質化を図るべく「映像や演劇事業の改革」が活発になるのではないでしょうか。実際に東宝、東映、松竹の3社は以下の施策を行っています。東宝の施策●高集客立地へのシネコンの出店●轟音シアター、IMAXなどの導入による家庭内視聴との差別化東映の施策●「バーチャルプロダクション撮影」導入のために国内の映画配給会社初のLEDスタジオを設立●デジタルヒューマン技術によるショートムービー公開など映像コンテンツの高品質化松竹の施策●MRヘッドセットを装着し歌舞伎を鑑賞するコンテンツの開発上記からも今後の映画業界は表現や演出の幅を広げるなどすることで映像、演劇の高品質化を行っていくと考えられるのではないでしょうか。【参照】東宝『経営戦略』東映『第2四半期決算説明資料』松竹『舞台演劇の拡張体験！！MRヘッドセットを装着し歌舞伎を鑑賞するコンテンツの開発』東宝の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東映の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら松竹の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらなお、映画業界から内定を獲得したいという就活生には就職エージェントneoの利用もオススメです。エージェントを利用することでアドバイザーから、選考通過のためのノウハウや他に受けるべき企業など客観的にアドバイスがもらえます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。東宝・東映・松竹の売上高・事業内容・強み比較上記では映画業界全体の現状や今後の動向について解説しました。ここからは映画業界の中でも東宝、東映、松竹の3社を多方面から比較していきます。まずは各社の売上高、事業内容、強みを比較します。東宝・東映・松竹の売上高比較初めに各社の売上高を比較します。各社の売上高の推移は以下のようになっています。東宝東映松竹上記を見ると、3社ともにコロナウイルスの影響を受け2021年は売上高が大きく減少し、2022年には多少回復しています。決算期ごとの売上高を比較してみると、東宝は3社の中で最も売上高が高くなっており、東映と比較しても2倍近くの売上高となっているのが分かります。東宝は今後「アニメ事業」を第4の柱として注力する方針を発表しており、売上高の更なる向上を図っています。東映や松竹を含めた各社の事業内容についても以下で紹介するため参考にしてみてください。【参照】東宝『有価証券報告書』東映『有価証券報告書』松竹『有価証券報告書』東宝の事業内容・強みここからは映画業界各社の事業内容や強みについて解説します。まずは東宝の事業内容・強みです。上記でも述べましたが、東宝は東映、松竹と比較すると最も売上高が高く国内トップシェアを誇ります。1932年の創業以来「大衆本位」「お客様本位」を理念として掲げ、現在は「映画」「アニメ」「演劇」「不動産」の4つの事業を柱としています。「ゴジラ」や「モンスター・ハンター」などの作品で海外と共同制作を行っている点は特徴的といえるでしょう。また今後は2032年の創立100周年に向け「映画キャラクターなどの新たなコンテンツ企画」「人材育成」「映画事業とアニメ事業の両輪展開」を掲げ、更なる成長を目指しています。「アニメ事業」に関しては第4の柱とする方針を発表しており、既に公開している人気アニメの映画に加え今後も人気がある漫画のアニメ化権の獲得に注力するとしています。【参照】東宝『経営戦略』東宝の企業研究（ES・レポート・関連テクニック/コラム記事）はこちらから東映の事業内容・強み東映は1951年に東横映画、太泉映画を吸収合併し設立されました。「全世界で人々に愛されるエンタテインメントの創造発信」を企業理念に掲げ、「総合コンテンツ企業」として14の事業領域から多角的なビジネスを展開しています。映画やテレビドラマに加えてキャラクターショーなどのイベントも開催しており、イベントやプロモーションの開催実績は業界トップのシェアとなっています。さらに学校教育や交通安全など教育映画と呼ばれる作品の制作も手掛け、こちらも業界トップシェアとなっている点は強みと言えるでしょう。また事業が多い分、東宝、松竹と比較すると安定して収益を得られるのではないでしょうか。実際に東映の2021年度のセグメント別売上高は以下のようになっています。映像関連事業、興行関連事業が売上のほとんどを占めてはいますが、「催事関連事業」「観光不動産事業」「建築内装事業」の3つでもいくらか収益を得ており、また3事業の売上高は近いものとなっています。一方で東宝、松竹は映像関連事業、演劇関連事業、不動産事業の3つが主な収益源となっており、映像関連事業、不動産事業が売上のほとんどを占めています。コロナウイルス流行により映像事業が打撃を受け3社の売上高が減少した際に、最も下げ幅が小さかったのが東映であることからも事業数の多さは強みと言えるのではないでしょうか。【参照】東映『数字で見る東映』東映『有価証券報告書』東映の企業研究（ES・レポート・関連テクニック/コラム記事）はこちらから松竹の事業内容・強み松竹は1895年に大谷竹次郎が京都の新京極阪井座の仕打(興行主)となり、1902年に松竹(まつたけ)合資会社として設立されました。「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」「時代のニーズをとらえ、あらゆる世代に豊かで多様なコンテンツをお届けする」をミッションに掲げ、映像事業、演劇事業、不動産事業を軸に事業展開しています。映画業界のみならず、民間企業全体でも唯一「歌舞伎」を手掛けている企業になります。歌舞伎の企画・制作から興行に至るまで一貫して携わり、さらに歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、京都南座の4つの劇場運営も行っている点は強みと言えるでしょう。2021年度の売上高の構成は映像事業が約56%、歌舞伎が含まれる演劇事業売上高のは約22%を占めています。コロナウイルスの影響を受けた2020年度と2021年度の売上高を比較すると、映像事業は21%の増加であったのに対し、演劇事業は2倍以上になっていることから貴重な収益源であることが分かるのではないでしょうか。また、歌舞伎の配信サービスである「歌舞伎オンデマンド」の海外配信も開始しており、「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」というミッションの達成に向けて事業拡大していると考えられます。【参照】松竹『歌舞伎オンデマンド海外配信開始』松竹『有価証券報告書』松竹の企業研究（ES・レポート・関連テクニック/コラム記事）はこちらから東宝・東映・松竹の社風比較上記では映画業界大手3社の事業内容や強みを解説しました。各社の特徴が理解できたのではないでしょうか。ここでは東宝・東映・松竹の社風について解説します。社風は各社の比較や差別化を図る要素にもなるため参考にしてみてください。東宝の社風東宝は「お客様の幸福のために一人一人が何をすべきか考え行動する」社風があると言えるのではないでしょうか。東宝の特徴・強みでも述べた通り、東宝は企業理念として「大衆本位」つまりは「お客様本位」を掲げています。「東宝の事業はお客様の幸福のためにある」との記載もあり、お客様に夢や感動、喜びを届けることを非常に重視していると考えられるのではないでしょうか。また求める人物像には「東宝の掲げる使命・価値観・理念に共感し、行動していること」「東宝というフィールドで自分自身を高め、成長する力を持っていること」が掲げられています。具体的には「情報の引き出しと興味へのアンテナ、好奇心を持っていること」「今の自分に固執せず、もっと成長したいという向上心を持った方」などが求められており、お客様の幸福を考える過程で自分自身が成長することも求められる社風があると考えられるのではないでしょうか。実際に東宝で働く社員は以下のように話しています。東宝は、仕事として直接作品に関わっていなくても、自分たちがエンタテインメントを支えている意識で頑張る社員が集まっている会社。僕らもこれからもいろんな仕事を経験しながら、エンタテインメントを支えていきたいと思っています！引用：東宝『新人座談会リターンズ』【参照】東宝『経営理念』東宝『求める人材像』東映の社風東映には「役職や部署に関わらず挑戦に前向きな社風」があると考えられます。東映では現在「社員全員が企画者」の言葉の元、部署や職種の壁がなく全員が活躍できる環境の整備が進んでいます。映画の企画を社内公募し採用された社員にはプロデューサー業務に関わってもらったり、新規事業のアイデアを公募するといった活動を部門・部署問わず、社員全員を対象に取り組んでいます。また東映は東京の他に京都にも撮影所を有する唯一の企業であり、社長自らも「自らつくって、自ら売っていく。これが東映のスタイルであり、プライドです。」と話しています。そのため「自ら制作し自ら売る」スタイルを継続するためにも、社員一人一人の意見や考えを重宝しているのではないでしょうか。実際に東映で働く社員の方は以下のように話しています。東映は若手にもチャンスがある環境だと思う。面白いものなら若手の企画でも採用し、任せてくれる。やりたいことを積極的にアピールすれば、どんどんその分野に進んでいける。実際、私も漫画やアニメが好きだと社内で話していたからか、漫画原作の実写映画やアニメ映画を担当させてもらう機会も多い。引用：東映『社員インタビュー04』【参照】東映『東映を知る』松竹の社風松竹には「伝統を重んじつつ革新も尊重する社風」があると考えられます。松竹は日本の民間企業で唯一歌舞伎を制作するなどしているため、伝統を重んじる、固いイメージを抱く就活生が多いのではないでしょうか。実際、松竹は「受け継がれた先人たちの知恵・技・経験の結晶である文化を次の世代に受け継いでいく」ことが大切としていますが、一方で「革新」にも重きを置いています。松竹は採用にかける思いとして「これまでにないまったく新しい文化の創造や新規チャネルの開拓に挑戦していくこと」も大切にするとしており、行動理念にあたるであろう「松竹人の志」では「場数を踏め、種を蒔け」としている点から挑戦を後押しする社風が伺えます。実際に松竹で働く社員は以下のように話しています。松竹で学んだこと・受け継いだこと先人たちが積み重ねてきた伝統を覚えること。時代の変化やお客様の心の機微を感じ取ること。その姿勢の先に、革新のチャンスが待っているということ。これこそが松竹の長い歴史を支えてきたのだということを学びました。お客様からの信頼は一日にしてならず。時代を超えた積み重ねにより築かれるものなのです。引用：松竹『松竹人』【参照】松竹『松竹人の志』東宝・東映・松竹の平均年収・平均年齢・勤続年数・採用人数ランキングここまでで映画業界の動向や現状、さらには東宝、東映、松竹それぞれの強みや特徴を理解できたのではないでしょうか。次に東宝、東映、松竹の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングを紹介します。いずれの項目も就活生が押さえておきたい部分だと思うので是非参考にしてみてください。3社の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングは以下になります。東宝、東映、松竹の平均年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキング注※各社ごとに数値をまとめ、各項目で最も高い企業の数値を赤字で表記しています。※採用人数は2023年4月入社者数を載せております。上記のランキングを見てみると3社ともに近い数値が並んでいることが分かります。平均年収は東宝が最も高いですが、平均年齢、平均勤続年数、採用人数に大きな差はみられません。各社の差別化を図る際には年収や勤続年数などではなく、本記事上部で解説した事業内容や強み、社風から考えるといいのではないでしょうか。【参照】東宝『有価証券報告書』東映『有価証券報告書』松竹『有価証券報告書』最後に本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について事業内容や強み、平均年収ランキングなど各社の違いを比較しました。3社ともに映画業界の中でも多くの就活生が志望する企業と考えられるため、違いを明確に述べられるように整理しておきましょう。また映画業界の企業は制作の仕事だけでなくその他の事業を行っていることもあるため、本記事を参考に企業研究を入念に行った上で選考に臨むようにしましょう。unistyleでは以下にも選考突破に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。志望動機完全攻略記事一覧企業が志望動機を聞く意図・就活生がアピールすべきポイントESにおける志望動機の書き方面接で志望動機を適切に伝える方法インターンでの志望動機の伝え方業界別の志望動機の書き方職種別の志望動機の書き方志望動機の例文一覧(インターン)志望動機の例文一覧(本選考)ガクチカ完全攻略記事一覧1.そもそもガクチカって何？2.ガクチカがない人の対処法3.ガクチカの書き方を徹底解説4.ガクチカの例文を紹介(1)ガクチカでゼミ活動をアピールするには(2)ガクチカでサークル活動をアピールするには(3)ガクチカで留学経験をアピールするには(4)ガクチカで長期インターンシップをアピールするには(5)ガクチカでボランティアをアピールするには(6)ガクチカで研究(研究室)をアピールするには【理系学生向け】(7)ガクチカで体育会系部活動をアピールするには(8)ガクチカで資格・TOEICをアピールするには(9)ガクチカで趣味をアピールするには(10)ガクチカでアルバイトをアピールするには→ガクチカでカフェアルバイトをアピールするには→ガクチカで塾講師アルバイトをアピールするには→ガクチカで飲食店アルバイト(居酒屋・焼き肉・レストラン)をアピールするには→ガクチカでカラオケアルバイトをアピールするには5.面接でのガクチカ対策と頻出質問10選 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就活は本気でやった方が良いと、社会人になって痛感した話 就活は本気でやった方が良いと、社会人になって痛感した話 ※こちらの記事は、某日系大手メーカーからITベンチャーへ転職した社会人のバナオレ氏からの寄稿です。＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊こんにちは、社会人2年目のバナオレと申します。私は16卒として就活し、第一希望の大手メーカーに就職しました。社会人2年目の時に、やりたいこととキャリアの軸が明確になったため、転職を決意。今ではベンチャー企業で働いています。就活当時は「まったり大手で働ければ満足！」と考えていましたが、社会人経験を通じて、働くことへの価値観が一変。「就活をもっと本気でやるべきだった」と、今更ながら後悔しました。私のように入社後に後悔する方がいなくなるよう、社会人目線で就活を本気でやるべき理由をお伝えします。企業選びの参考にしてみて下さい。新卒採用はチャンスに溢れている新卒採用は転職と比較すると、大きなチャンスに恵まれています。以下の2つの理由からそう考えます。・完全ポテンシャル採用・新卒採用の門戸を開いている企業が多くある新卒採用は今後の大きな成長を見込んで、潜在能力を重視する「ポテンシャル採用」です。そのため、会社で働くスキルがゼロであっても、誰でも入社できる可能性があります。さらに、ある程度の規模の企業であれば、どこでも新卒採用をしています。企業から求職者に対して大々的に自社をPRしたりするのは本当に新卒採用くらいでしょう。つまり入社したいと思える企業であれば、誰にでも目指している企業で働けるチャンスが与えられているのです。これこそ、「新卒カード」の圧倒的な強みです。本気で就活しない理由はないと思います。「新卒カード」の凄さを実感した転職活動私は転職活動を通じて、新卒カードの強さを十二分に感じました。就活と比較して、転職で理想の企業に入社するには、大きすぎる壁が2つあります。・希望したい企業・職種の求人が限定されている・希望の求人があっても、スキル・実績が必須新卒時に比べると第二新卒で見られる企業はごく少数で、限られた求人しかエントリーできません。さらに書類通過率にいたっては、新卒ではES全通だったのに対し、転職活動では職務経歴書（エントリーシートのようなもの）の通過率が約25%でした。ここまで違うのか…と絶句したことを今でも覚えています。どんな企業でも働けるチャンス新卒以降は中々巡ってきません。だからこそ、新卒の就活は真面目にでやるべきと社会人になって痛感しました。新卒入社した企業で得られるスキルは一生モノ会社で得られるスキルは、今後のキャリアを歩む上で非常に大切です。理想的な働き方はその人の年齢や状況など様々なフェーズで変化するので、流動的なキャリアを歩む可能性が高まります。理想的な働き方を目指す上で重要になってくるのが「スキル」です。特に、最初に入社して得られるスキルは一生モノで、今後のキャリアを大きく左右します。キャリアを左右するスキルここでいうスキルは「どんな会社でも通用するスキル」であり、社内でしか通用しない固有スキルはスキルではありません。（「社内の仕組みやシステムに精通している」などがそれに当たります）厳しいことをいえば、社内特有のスキルを磨く会社で働き続けると、今の会社から転職するにしてもグレードダウンせざるを得ないです。逆に、社外に通用するスキルさえあれば、自分の理想とする企業にキャリアアップできる可能性がでてきます。他の会社でも十分に成果を出せるため、勤め先の会社に依存する必要もありません。考えるべきはその企業で「どんなスキルが身につくか」このように、就活生が想像する以上に会社で得られるスキルは非常に大切です。そして新卒で就職した1社目で身につくビジネススキルや仕事のやり方は、2社目以降にも大きく効いてきます。適当に就活して、社内でしか通用しないスキルを磨く会社に入社すると、キャリアの選択肢は狭まり、身動きがとれなくなるでしょう。それって怖いことだと思いませんか？なので、どんなスキルを得たら理想のキャリアに近づけるかを考えた上で、真面目に志望企業を選ぶとよいでしょう。最後にどうしても就活は面倒くさくて、途中から適当にやりがちです。しかし、就活期間は今後のキャリア人生と比較すれば一瞬であり、就職で最もチャンスが恵まれていることを知っていただきたいです。就活を本気で頑張ることが、今後のキャリアを楽しく過ごせるかどうかに大きく影響すると思います。仮に第一希望に落ちて、志望度の低い企業に入社したとしても、真面目に就活していれば大丈夫だと考えます。真剣にキャリアに向き合った経験によって、次の会社でキャリアアップするにはどうしたよいか見据えることができるようになるためです。その考えが今後のキャリア人生にきっと活きてきます。もちろん、将来を見据えた企業選びだけでなく、目の前の選考対策も本気でやりましょう。選考は受験勉強と近い部分もあり、対策によって成功確率を高められるところだと思います。どちらかだけを頑張ればよいという問題でなく、ともに真剣に取り組むことが重要だと思っています。陰ながら就活生を応援しております。頑張って下さい！【著者紹介：バナオレ】理系大学院出身、2016年卒。就職活動時には第1志望の某日系大手メーカーへ入社。2017年秋、大学院から始めた副業のスキルを活かし、ベンチャー企業に転職。勤務の傍ら、ブログ「ALIVE×AGAIN」を運営。就活生や若手社会人に向けて、キャリア関連の情報を発信中。・Twitterアカウント：@banaore_alive 31,703 views
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