初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは

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最終更新日:2024年01月18日

初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは

「企業規模・仕事内容」などと並び、企業選びの際に就活生が重視する項目の一つである"給料"

「給料よりも仕事のやりがいがとにかく大事!」などという声も耳にすることはありますが、やはり企業選びの際に給料を重視する就活生は多く、実際の以下のような調査結果も出ています。

【2020年卒マイナビ大学生就職意識調査】学生の企業選択のポイントに関する調査

1位.安定している会社:39.6%
2位.自分のやりたい仕事(職種)ができる会社:35.7%
3位.給料の良い会社:19.0%(前年比3.6pt増)
4位.これから伸びそうな会社:13.0%
5位.勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社:12.8%
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【参考】

2020年卒マイナビ大学生就職意識調査
調査対象:2020年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生(調査開始時点)

調査期間:2018年12月1日~2019年3月21日(2019年卒は2018年2月1日~2018年4月10日)

有効回答:48,064名(文系男子13,341名、文系女子19,811名、理系男子8,789名、理系女子6,123名)

 上記の調査結果を見ても分かる通り、企業選びの際に「給料」を重視している就活生は少なくありません。

その一方で、各社の給料事情を見る際に「初任給と平均年収」しか見ていない就活生が多数いるのも事実です。

別に初任給と平均年収だけを見て給料事情を把握することが悪いという訳ではありませんが、「給料」を重視している就活生にとっては、本質的な分析になっていない場合があります。

そこで本記事では、"本質的な給料の見方"を理解するにあたり、「就活生がしがちな誤った認識、給料事情を知るにあたり見ておくべき項目、情報の入手方法」などを解説していきます。

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そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?

記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。

  • 初任給とは?
    →学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。
  • 平均年収とは?
    →国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。

この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。

その理由を以下で説明します。

初任給に関して誤った認識をしてしまう場合

初任給は月給で表されることが多く、「修士:248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。

ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。

なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。

※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面>実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。

そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。

  • ボーナスはどの程度あるのか
  • 残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか
  • 福利厚生はどの程度あるのか

ボーナスはどの程度あるのか

ボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか?(2)平均額はいくらなのか?」を認識しておくべきでしょう。

平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。

企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。

ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。

残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか

こちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。

例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。

このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。

そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。

各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)

福利厚生はどの程度あるのか

就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。

有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。

ここで一つ具体例を出します。

福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)

福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。

おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。

このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。

平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合

「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい!」ということを言いたい訳ではありません。

ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか?"ということです。

おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。

  • 平均値
    →複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと
  • 中央値
    →複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のこと

では、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。

【具体例】
社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。

【A社の平均値と中央値は?】
では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか?
 ⇩
◆平均値
(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万
◆中央値
小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる
 ⇩
このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます

上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。

特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。

「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。

では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?

上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。

これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。

  • 年収の中央値
  • 平均勤続年数(平均年齢)
  • 昇給率・昇給額
  • 給料の上限

上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。

それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。

【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値

上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。

先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)

【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)

給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。

基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。

ここで一つ具体例を出します。

平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。

この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。

おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。

つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。

また、「●歳までに●●●万の年収を目指す!」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。

平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。

【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額

就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。

その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。

  • 昇給率
    →昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)
  • 昇給額
    →その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)

この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。

よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。

また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。

ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。

【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限

給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。

上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。

給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。

日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)

ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。

ここで一つ具体例を出して説明します。

某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。

では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。

答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。

このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。

基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。

とは言え、どのように情報を入手すればいいの?

ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。

とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。

実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)

では、どうすれば情報を入手できるのか。

その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。

  • OB・OG訪問
  • 口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)

OB・OG訪問

OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。

やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。

ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。

以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)

  • 「年収の中央値」を知りたい場合の質問
     ⇩
    御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?
  • 「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問
     ⇩
    御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?

    ※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。
  • 「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問
     ⇩
    20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?
  • 「給料の上限」を知りたい場合の質問
     ⇩
    御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?

また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。

口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)

口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。

その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。

それぞれの特徴は以下の通りです。

OpenWorkとは

OpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。

平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。

口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。

OpenWorkを閲覧したい方はこちらから

キャリコネとは

OpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。

回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。

キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。

キャリコネを閲覧したい方はこちらから

両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。

それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。

そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。

ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。

また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。

アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。

少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。

就職エージェントneoの紹介

まとめ

本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。

企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。

表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。

また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。

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『AIは”使う”スキルが重要?』今後の社会で必要とされるAIスキルについて文系学生がマイクロソフト社員に聞いてみた│unistyleインタビュー 『AIは”使う”スキルが重要?』今後の社会で必要とされるAIスキルについて文系学生がマイクロソフト社員に聞いてみた│unistyleインタビュー 本記事は日本マイクロソフトのPR記事になります。デジタルテクノロジーにより、世の中はさま変わりしました。順調に業績を伸ばしている業種や企業の成功のカギはデータ。そのデータを使った仕組みの中でもいま注目されているのが「AI」です。経済産業省では、AIを使いこなせる人材がこれから不足すると予想し、AI人材の育成に力を入れています。しかし、読者の皆さんは「自分がAIを使いこなすなんて無理だ…」と思ったりはしていませんか?そこで今回は、現役の文系大学生がマイクロソフトの中の人にぶっちゃけ話を聞いてみました。マイクロソフトのベテラン社員である阪口さんと同社でインターンを経験した文系女子の西村さん、そしてunistyleがITやAIについて語る対談をご紹介します。西村さんザ・文系学生。少し前までは、ITに対する認識もぼんやりしたものでしかなかった。大学では戦後のジェンダー論や科学技術社会論などの視点から研究。日本マイクロソフト株式会社のインターンを経て2021年4月に同社入社予定。阪口さん日本マイクロソフト株式会社にて教育業界のお客様向けに業界特化のIT戦略を担当。実は西村さんは、インターンシップに参加する前はITやAIに対する知見は一切なく、在学中はアジア太平洋戦争後の「占領期」という時期を対象に、ジェンダー論や科学技術社会論などの視点から研究に取り組んできたそうです。研究活動の中で図書館や資料館、公文書館などを訪れる機会が多くあり、これらの施設が所蔵する資料の保存や共有、公開、展示などにおけるデジタル・トランスフォーメーション(DX)推進に関心が生まれ、同社で働くことを決められました。そんな西村さんが春から社会人として働く上で必要なスキルや考え方について学ぶため、今回はマイクロソフトのベテラン社員である阪口さんにお話を伺っています。AIというと理系向けという印象を持たれる方もいると思いますが、文系の方でもITに関する知識を持つことで視野が広がり、就職活動において様々な選択肢が広がる可能性があります。是非本記事を参考にITやAIに関する知見を深めていただければと思います。本記事のコンテンツ|01|就活生がAIスキル・知識を身に着けるべき理由とは|02|AIを作る側ではなく使いこなす側になるための講座「学生向けMicrosoftLearn」とは|03|MicrosoftLearnの具体的な特徴について|04|まとめ|01|就活生がAIスキル・知識を身に着けるべき理由とはそもそもAIとは「ArtificialIntelligence」の略であり、辞書的な定義では「学習・推論・判断といった人間の知能が持つ機能を備えたコンピューターシステム(※大辞林第三版より抜粋)」と記されています。AIはIT(InformationTechnology)の一つ。IT自体は国語、算数、理科といった教科のひとつのようなものだと考えています。つまり、大切な教養の一つであり概念として捉えられる一種の表現です。ITには、AI以外にネットワークやクラウドなど多様な技術が含まれ、それらを学ぶことで実生活だけでなく仕事においても役立つものだと思います。今やITは社会インフラになりました。ITがなくては今の生活は成り立たないと言われています。一方でITに関する教育が行われていないのが日本の実情であり、技術者不足が深刻な課題になりつつあります。【参考文献】IT人材白書2020/独立行政法人情報処理推進機構社会基盤センターところで西村さんは「AI」と聞くと何を思い浮かべますか?身近な例を挙げると「YouTubeを見ている際に出てくるおすすめ動画」ですね。私の性別や年齢、趣味、過去の閲覧データなどからだと思いますが、私の嗜好にあったレコメンデーションが表示される時は非常に身近にAIの技術を感じていますし、世の中にとって無くてはならない存在だと感じています。こうしたITやAIに対し、今はマイクロソフトのインターンシップの経験があるので理解は深まっていますが、以前は、AIを理解することはコードがかけて、頭がよくて、忍耐力があって、プログラミングへの関心が必要で・・・と思っており、文系の自分にはハードルが高く別世界だと感じていました。きっと多くの就活生の方が西村さんと同じようなイメージを持っていらっしゃるのではないでしょうか。しかし寿司職人が包丁を作らないのと同じように、AIはエンジニアが作るものであり、AIを使いこなすスキルとは異なります。今は「AI=エンジニアの仕事」といったイメージがありますが、本来は多くの方がAIを使いこなせるようになるべきだと考えています。というのも私たちの周りには多くのテクノロジーが使われており、日々の生活のインフラとなっているためです。例えば、LINEで使われているクラウドやYouTubeやSNSなどに表示されるレコメンドにAIの技術が使われています。先ほど西村さんもお話しされていましたが、AI技術の進歩に伴い、企業におけるデジタル・トランスフォーメーション(DX)が加速しています。デジタル・トランスフォーメーション(DX)とは、「ITによって、人々の生活をあらゆる面でより良くする」という概念です。2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱しましたが、いまやいたるところで使われている言葉です。主に組織がテクノロジーを利用して事業の業績や対象範囲を根底から変化させるという意味で理解してください。つまり、DXとは、単純なデジタルへの置き換えではなく、変化前のプロセスから仕組みまで「再設計」して良い形に変革することになります。そのためには、やはりデータが大事。データを理解することから考えてみましょう。今では当たり前のように、サービス業やメーカー、官公庁などもデジタル人材の採用を強化しており、今後もこうした傾向は強まるでしょう。マイクロソフトではこうした実情を踏まえ、1名でも多くの方にAIに対する知見を深めていただきたいと思い、大学生向けの学習プログラムである「学生向けMicrosoftLearn」を開講しています。|02|AIを作る側ではなく使いこなす側になるための講座「学生向けMicrosoftLearn」とは____今後AIは大切な教養の一つになるという事を踏まえて、現在御社ではAIについて学ぶことが出来る講座を開講していると伺いました。現在マイクロソフトではこれから社会に出る方向けに、AIを作る側ではなく使いこなす側に立ってもらうための入門編である「学生向けMicrosoftLearn」というオンライン講座を開いています。本講座でAIを体系的に学ぶことで、世の中の仕組みをAIやテック系の側面から知ることができ、身の回りの課題を解決する手段(使い方や方法)を知ることができます。一般的なIT系の資格とは異なり、実践的な立場に立ったAI活用を学ぶことが出来る内容になっているため、日々の生活や実務にすぐに活かせるはずです。AIを使うのはエンジニアだけではないんですね。世の中の多くの人が使うのであれば、文系学生はこうした内容を学ぶことで就職先の選択肢が広がるでしょう。さらに資格という目に見える成果を取得できるので、就活時の面接でのアピールにも繋がりますね。文系の方が何かしらの講座を受けようと考える際は、TOEICやTOEFLなど語学系を学ぼうと考える方が多いと思いますが、こうした講座を通じてAIの活用について学ぶことで、どのようにAIを用いて仕事を進めていくことが出来るのかといった考え方も生まれ、キャリアパスが広がりそうですね。まさに文系の方でもAIについて学ぶことでキャリアは広がると思います。世の中には作る人よりも使う人が多いので、AIを使いこなせるスキルをどんどん身に着けて欲しいと考えています。というのも、AIについて学び、ツールや社会の仕組みの裏側を知る事で、仕事をする際に自分の業務において課題にぶつかった際に「こうしたツールがあれば課題解決が出来るかも。生産性を向上できるかもしれない。」と考えることができます。これはどんな仕事でも役立つでしょう。こうしたスキルを身に着けているといないとではビジネスにおける生産性は著しく変わると思います。これからはExcelやPowerPointと同じくらいAIを使いこなすスキルが大切になります。|03|MicrosoftLearnってどうやったら体験できるの?学生の皆さま向けにホームページでご紹介しています。プログラムは無償でオンライン受講できる点が大きな特徴です。また、ライフワークに合った形で学びやすいように1分-15分単位の講座が多数用意されている形式となっており、最短10日間で学び終えることが出来ます。オンライン学習終了後に受ける認定資格試験に合格すれば、AIのスキルや知識を有することを証明するマイクロソフト認定の資格(AzureAIFundamentals(AI-900)を取得できるので、就活の際にはスキルやAIについての意識の高さを証明できます。これは就活の武器になりますね!最近では就活の面接時に「課題解決が出来る」とアピールする学生も多く見受けられますが、その際に客観的な指標である資格や技術があると面接での評価のされ方も異なると思います。|04|まとめITと聞くとあまり馴染みの無い方が多いかもしれません。実は私たちの生活のインフラとして根付いており、IT無くしては今の生活は成り立っていません。ITという幅広い定義の言葉の中で大事な要素を占めるAIを「作る」のではなく、どのように「使うのか」を学ぶことで視野が広がるはずです。本記事を通じてAIの活用について興味が湧いた方は、下記URLより詳細を確認してみて下さい。▼詳しくはこちら社会で活躍できるスキルを身に着けることができる「学生向けMicrosoftLearn」 8,447 views
【20卒体験談】やりたい仕事なんてない!働きたくなかった就活生の就活体験記 【20卒体験談】やりたい仕事なんてない!働きたくなかった就活生の就活体験記 こんにちは。20卒の上智学生(デニナギ)です。以前からunistyleに私のインタビュー記事を掲載いただいていたのですが、先日、IT企業とテレビ局から内定をいただき、就職活動を終了いたしましたためここに報告させていただきます。この記事は「就活やだやだ、5000兆円欲しい!」人向けのものです。あらゆる就活サイトに掲載された華々しい体験談に飽き飽きし、できれば働きたくはないけれど、普通は(普通は?)働くものだし、就活はやらなきゃいけないなぁと考えていた私のような学生に読んでいただけると、少し共感いただけるかもしれません。あるいは、やりたい仕事が見つからずに悩んでいたり、単純に就活しんどいと感じていたりする方に対して、同じようなマインドの人間がいたということを示すことで、少しでも気を楽にできる一助になれればと思っています。おそらくほとんどタメにならない内容ですが、「こういう学生もいたんだな」という気持ちで御一読いただけると嬉しいです。・・・・・サッカーの呪縛私は大学生になってもなお「プロサッカー選手」という職業に憧れていました。これ、本当に能力が高くて、強豪チームに所属している、などの人が言っているのであれば特に問題はないのですが、私は普通の大学生です(小学生時代からサッカーを続け、大学ではサッカーサークルに所属していましたが)。でも病気なので「サッカー選手になりたい!働きたくない!」と思っていました。そのため、就活に対してあまり前向きに取り組むことができず・・・。サッカーの中で生まれるチームワークとか、個人スキルの向上とか、それらの延長で考えれば「合っている仕事」みたいなものはあるんでしょうけど、サッカーという競技自体の魅力に勝るものはない。自分自身がプレイヤーとしてサッカーをすること以上に心を満たしてくれるものは他にない。という考えが常に頭の中にありました(今もそうなのですが)。三角形の頂点はサッカーなのです。就活せねばとはいっても現実的な部分もあるので、就活をやろうという気持ちに持っていくことはできました。一番大きかったのは、今までの頑張りを無駄にしたくないという思いだったかもしれません。学業についてはある程度頑張ってきたつもりで、進学実績の良い高校に入り、今では就職活動を行うにあたってほとんど不自由のない(と思われる)大学に通うことができています。「学歴なんか関係ない」という言葉が正しいとされる場面もあるのは承知ですが、私はいろんな選択肢を広げるためにもできるだけ勉強は頑張るようにしていました。せっかく得たその選択肢を活かさないのはもったいないかなと思ったんです。あと私を動かしたのは、見栄とかプライドです。悲しいことに、どうしても就職先によってその人の評価は多少決まってしまうような気がしていて、周りの評価を気にしてしまいがちな性格の私はできるだけ良い企業(私なりの)に就職したいという思いがありました。テキトーに就活してテキトーな結果になってしまうのはみっともないかなとも思っていました。一方で、そんなプレッシャーに負けないために、就活失敗したってなんとかなるという考えも常に持っていました。就活なんて所詮ゲームと同じで、失敗しても自分の方法論が間違ってただけで人格が否定されたわけではない。また働いてみて嫌だったら辞めればいいし、辞めたって仕事はいくらでもある。どんなに頭の悪いギャルだってヤンキーだって全然生きてる(偏見です)。むしろ人生楽しそう。だから自分も大丈夫だ。こんな思考を盾に、プレッシャーで潰れないようにしていました。一度心に逃げる余裕を与えた方が耐久性は上がり、「だったら全力でやってみよう」と思い始める。と、どこかのお姉さんも言っていました(おそらくツイッター)。あとは自分を支えてくれたり、応援してくれたりする人のためです。すごーくきれいごとのように聞こえますが、両親や友達、小中高時代の先生など、今まで関わったいろんな人達に感謝の気持ちがあったので、良い企業に就職して、ある程度お金も稼いで、そのお金で何かお返しができたらななんて思ってました。自分のためだけでなくて、誰かのためだと思うと踏ん張れることもあるんです。仕方なくなので、働きたいからというよりかは「新卒ブランドだし、頑張らなければいけない、罰が当たる、来世に影響する」といった義務感みたいなもので就活をしていたと思います。とりあえずインターンに応募してみる就活をある程度ちゃんとやろうと決めたものの、私はずっと不安でした。特別な経験もないし、なにより自分自身について話すことにかなり苦手意識があったからです。就活がなんとかなるなんて思えなかったと同時に、特に何をすべきかもわからなかったので、とにかく企業のインターンシップに応募しました。業界は絞らず、リクナビなどのインターンシップ募集企業を締切順に見て、名前を知っている企業に応募していくという作業を基本的にやっていました。軸なども何もないです。効率よくたくさん出したほうが良いと思っていたので、エントリーシートの記述に時間がかかりそうな企業にはあまりエントリーしませんでした。50企業くらいのインターンシップマイページを登録し、IDなどスプレッドシートにまとめていました。その内どれくらいエントリーしたかは忘れましたが、かなり落ちまくった記憶はあります。1dayも含めて、夏(8・9月)に5つ、秋(11月)に2つ、冬(12・1・2月)に3つ、全部で10個ほどのインターンシップに参加しました。他人のエントリーシートを見まくるエントリーシートを書くときは、unistyleやワンキャリアのエントリーシートの中から自分の経験と似たようなエピソードを書いているものを探し、それを真似して書いていました。インターン選考の段階で、他人に添削などをしてもらうことはしなかったです。テスト対策はあまりせず理系ということもあり、対策参考書を解くということはほとんどなく(持ってはいました)、実践を重ねることで練習していました。その他(面接、グループディスカッションなど)unistyleなどの就活記事を読んでなんとなくの対策はしていましたが、永遠に慣れることはなかったです。インターンに参加してよかったこと・エントリーシート、面接、グループディスカッションなど本選考の練習になった・インターン参加者限定イベントなどに呼ばれると「自分は囲われてる!」(実際に囲われているのかは知らない)と思うことができ、精神的に救われた・早期選考を受けられた・友達ができた・選考に落ちても「まだインターンの段階だし練習になったわ」と思うことができた本選考2月くらいまではインターンに応募・参加を繰り返し、たまに合同説明会に行ったり、大学主催の座談会に参加したりしていました。3月頃から、その中でいいなと思った企業と、エージェントさん紹介のベンチャー企業など、全部で15社ほど本選考にエントリー。この段階で、IT・通信、テレビ、金融の業界に絞られていました(自己分析の結果でというよりかは、割と感覚的に「いいな」と思った企業を選ぶと自然にこうなりました)。一応、面接で話すための「軸」は用意していたのですが、心の中では「理系っぽい仕事ができればいいや、話しやすいし」くらいの感じで、論理性や一貫性みたいなものはほとんどなかったと思います。外資系、総合商社、広告、コンサルといった業界には興味がありましたが、就活偏差値が高そうという理由でエントリーせず。残りの業界は特に理由はなく、なんとなく興味が湧かなかったので受けませんでした。選考対策など第一志望としていた企業のエントリーシートだけは、サークルやバイトの先輩に添削をお願いしていました。その他の企業についてはインターン応募のときと同様、他人のエントリーシートの書き方を真似して書いていまいた。テストや面接などの選考対策については、インターン選考で練習したつもりでいたので、改めて何かをするということはなかったです。結果内定が2社(ITとテレビ)、選考途中辞退が5社、書類選考落ちが2社、その他選考落ちが6社、のような結果だったと思います。(正確には覚えていません)その他(就活を終えて)6月初め頃に就職活動を完全に終え、結果として目標としていた(私なりの)良い企業に就職を決めることができたので良かったです。以下、就活中に考えていたことや、終わってから思ったことなどを記載します。就活は楽しくない当然と思う人もいるかもしれませんが、私の周りには「就活楽しい!」って言ってる人もいたので。就活は総じてしんどいです。楽しかったことといえば、インターンシップなどで新しい仲間に出会えることくらいでした。・基本スーツ・エントリーシートの締切を毎日チェック・都内まで1時間半(もっと遠い人もいるでしょう)・グループディスカッションでは無理してでも目立たなければいけない・息抜きのため飲み会などを開いたとしても、就活のことを考えてしまう・交通費かかるのに、あまりバイトできない・面接は基本的にストレス・悪意のない就活マウントをくらう(SNSなど)..これを楽しいと思える人は強いです。耐えましょう。騙そうとしてくる人(被害妄想です)大手企業に就職した先輩たちは「インターンなんて行かなくても受かるよ」ってよく言ってました。同期でも「就活まだやんなくていいよね」って言ってる人いました。でもそういう人ってだいたい、話がうまい、めっちゃかわいい、英語喋れる、体育会、頭が良い、留学してた、すごいバイトしてる(スタバとか、スタバはすごいという認識)、家が金持ち、など何かしら持ってるんです。こういうものが直接的にではなくても、これらを持っていることによる自信とか、心の余裕とか、自己肯定感とか、みたいなものがどうせ選考でプラスに働くんでしょって思って、そんな連中の就活の話なんてあてにするものかって感じでした。敵「就活なんて楽勝だぞ」私「おまえ英語喋れるからなぁ!(えー、不安ですよぉ)」インターン行ってたおかげ良い具合に本選考が進んでいたのは、ほとんどインターンシップに参加した企業でした。もちろん参加したのに全然だめだった企業もあります。私のように特別なエピソードがなく、面接などで話すことが苦手な方は(面接官との距離が遠い面接は特に緊張します)、インターンシップ(複数日程)は行っておいた方が良いと思います。ほんとうに。逆に複数日程以外、つまり1dayのインターンシップは本選考においてはほとんど効力がないことも痛感しました。企業理解などには有効だったかもしれませんが。参考:参考:自己分析ってなにぃぃぃぃいいいと、最初の頃はずっと思ってました。自己分析したらやりたい仕事が見えてくるの?私のやりたい仕事はサッカー選手以外ないけど?って。でも就活を進めていき、いろんな人の話を聞いたり、考え方に触れる中で自己分析の目的がわかったんです。では、自己分析はなんのためにやるのでしょうか。それは、ずばり「自身の思考の癖や傾向を伝えることで、自分という人間を知ってもらうため」であると私は考えます。引用:他人の言葉をお借りしました。でもほんとにこういうことだなと、就活を通して実感しました。まず内定をもらうことが一番の目標(私にとって)。やりたい仕事があったとしても、内定をもらった企業でしか働く権利はないのです。内定をもらうためには、30分や1時間の面接の中で、自分のことを何も知らない人間に「私はあなたの会社に貢献できます!」ということをアピールできなければいけません。聞かれたことに対して、その場でなんでも答えられる人は例外ですが、多くの人は聞かれそうな質問内容を想定し、前もってエピソードや思考の整理をしておく「自己分析」が必要であるのだと思います。なので、私のように「やりたい仕事が見つからない」と悩みすぎないようにしてほしいです。やりたい仕事なんて見つかるほうが珍しいと思いますし、私も結局「サッカー選手」より就きたい職業は見つけられませんでした。自己分析は内定をもらう手段とし、内定をもらった後で、自分に"なるべく"合う仕事ややりたい仕事を考えればいいのではないでしょうか。参考:サークルの平民、話すことなさすぎる私はサッカーサークルの主将でも副将でもなく平民でした。個人的にがんばったことはたくさんあったのですが、私の受けた企業ではチームで取り組んだ経験や周りを巻き込んだエピソードについて聞かれたので、非常に困りました。一応準備はしていたのですが、サークルの話をする時は毎回、なんでなんでおじさんの深掘りにより瀕死の状態となったのです。エピソードの内容自体はあまり問題じゃない、とは言うものの私には攻略できませんでした。サークルの何の役職にもついていない人は、私みたいにならないよう気をつけてください。参考:参考:ツイッターの人すごいツイッターの人はしばしば就活に役立つ情報を発信してくれます。特に私は一人の方をとても信頼できる人(@ad_career28さん)だと思っていまして、ツイートをスクリーンショットするなどし、その方の考え方やテクニックを学んでいました。友達でも先輩でも誰でも良いのですが、就活ではこうした信頼できる人を見つけて、できるだけたくさん頼るのが良いと思います。自分ひとりでできることなんて限られてますので。そういう方を見つけるツールとして、ツイッターは非常に有効だと思います。最後に私が納得した形で就職活動を終えることができたのは、「早めから動く」ということをしていたおかげだと本当に思っています。その行動の質はあまり高くなかったかもしれませんが、「Doneisbetterthanperfect!」です()。やる気がなくても、準備不足が不安であっても、早めに動いておくと良いことがあると思います。【関連記事】 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【23卒向け】大手企業約20社のインターンエントリー締切情報|9月ver 【23卒向け】大手企業約20社のインターンエントリー締切情報|9月ver サマーインターンも終盤を迎え、徐々にオータムインターンやウィンターインターンの募集が始まってきています。就活の早期化が叫ばれている昨今、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。しかし、インターンシップの重要性は理解している一方で、下記のような悩みを抱えている就活生も多いのではないでしょうか?「興味のある企業はリストアップしているものの、各社のエントリー締切日を把握することができていない…」「日々、選考に追われていて企業のエントリー締切日を整理できていない…」そこで本記事では、23卒就活生に向けて"9月にインターンシップのエントリー締切を迎える企業"を締切順にご紹介します。本記事からそのままエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。9月にインターンのエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載9月3日(金)PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社サイバーエージェント9月5日(日)日本銀行9月6日(月)電通リコーファミリーマート三菱HCキャピタル9月7日(火)PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社大東建託GMOペイメントゲートウェイ9月8日(水)コスモエネルギーグループ9月9日(木)GMOペイメントゲートウェイ9月10日(金)PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社SMBC信託銀行日本郵政グループ9月13日(月)日本郵政グループみずほフィナンシャルグループ9月15日(水)三菱HCキャピタル9月16日(木)有限責任監査法人トーマツ9月17日(金)積水化学工業9月24日(金)PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社9月27日(月)明治安田生命保険朝日新聞社9月29日(水)豊田自動織機9月にエントリー締切を迎える企業一覧以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日・募集職種に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。本記事を読む前にPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社【テクノロジーコンサルタント職】PwC'sDate&AnalyticsInternship(10月)◆エントリー締切2021年9月3日(金)23:59インターンシップへのエントリーはこちら【ITソリューションコンサルタント職】AutumnInternship(前期)◆エントリー締切2021年9月7日(火)23:59までインターンシップへのエントリーはこちら【テクノロジーコンサルタント職】PwC'sCybersecurityInternship(10月)◆エントリー締切2021年9月10日(金)23:59インターンシップへのエントリーはこちら【テクノロジーコンサルタント職】PwC'sDXArchitectureIdeathon(10月)◆エントリー締切2021年9月24日(水)23:59インターンシップへのエントリーはこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社志望者向けのLINEオープンチャットはこちらサイバーエージェントサイバーエージェントBOX~広告・メディア・ゲーム~(10月開催)◆エントリー締切2021年9月3日(金)23:59◆備考・定員に達し次第エントリーを締め切る可能性があります。・2021年10月21日(木)~10月24日(日)は内容が変更になる可能性があります。・こちらのインターンシップに参加していただくためには、それぞれ1dayジョブのご参加が必須となります。10月開催の場合【2021年10月4日(月)】までに開催される1dayジョブへご参加ください。1dayジョブ参加まで約3週間かかりますので、エントリー後お早めに動画選考用の動画をご提出ください。インターンシップへのエントリーはこちらサイバーエージェントの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらサイバーエージェント志望者向けのLINEオープンチャットはこちら日本銀行【特定職(専門分野特定タイプ)システムエンジニア】インターンシップ◆エントリー締切2021年9月5日(日)までインターンシップへのエントリーはこちら日本銀行の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら電通電通データサイエンスインターンシップ2021◆エントリー締切9月6日(月)正午インターンシップへのエントリーはこちら電通の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら電通志望者向けのLINEオープンチャットはこちらリコー短期プログラム(第2日程)◆エントリー締切9月6日(月)13:00インターンシップへのエントリーはこちらリコーの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらファミリーマート1dayインターンシップ~若手仕事体験感(地域未来編)~◆開催日程2021年09月01日(水)10:00~13:00、14:30~17:302021年09月07日(火)10:00~13:00、14:30~17:30◆エントリー締切9/6(月)※日程により締切日が異なりますインターンシップへのエントリーはこちらファミリーマートの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら三菱HCキャピタル(旧:三菱UFJリース・日立キャピタル)1DayWorkExperience◆エントリー締切・2021年9月22日(水)13:00~17:00応募締切2021年9月6日(月)13:00・2021年9月29日(水)13:00~17:00応募締切2021年9月15日(水)13:00インターンシップへのエントリーはこちら三菱HCキャピタルの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら三菱HCキャピタル志望者向けのLINEオープンチャットはこちら大東建託オンライン職場体験※日程により締切日が異なります◆エントリー締切実施日申込み受付期間9/3(金)8/10(火)〜9/1(水)9/9(木)8/10(火)〜9/7(火)インターンシップへのエントリーはこちら大東建託の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらコスモエネルギーグループ1day業界研究インターンシップ※日程により締切日が異なります◆エントリー締切9月8日(水)◆日程2021年9月6日(月)12:45【事務系基幹職】2021年9月9日(木)12:45【事務系基幹職】インターンシップへのエントリーはこちらコスモエネルギーグループの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらGMOペイメントゲートウェイ【早期選考直結】決済ビジネスの最前線を体験する|エンジニア職希望者向け1dayインターンシップ◆開催日程9月1日(水)9月10日(金)※日程により締切日が異なります◆エントリー締切参加いただくには、履歴書・エントリーシートの提出を参加希望日の前日13時までに完了する必要があります。インターンシップへのエントリーはこちらGMOペイメントゲートウェイの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらSMBC信託銀行SMBC信託銀行InternshipPassport◆エントリー締切2021年9月10日(金)午前10時インターンシップへのエントリーはこちらSMBC信託銀行の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら日本郵政グループゆうちょ1day仕事体験(総合職)※日程により締切日が異なります◆日程9月6日(月)~11日(土)9:30〜/14:00〜◆エントリー締切9月10日(金)インターンシップへのエントリーはこちらゆうちょインターンシップ(総合職)◆エントリー締切2021年9月13日(月)正午インターンシップへのエントリーはこちら日本郵政グループの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらみずほフィナンシャルグループ(みずほ銀行・みずほ信託銀行)インターンシップStoryofBanker(第1回締切)◆エントリー締切2021年9月13日(月曜日)13:00インターンシップへのエントリーはこちらRealBanker'sInternship◆エントリー締切2021年9月13日(月曜日)13:00インターンシップへのエントリーはこちらみずほフィナンシャルグループの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちらみずほフィナンシャルグループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら有限責任監査法人トーマツPiskAdvisory3daysInternship(第4回開催日程)◆エントリー締切9/16(木)10:00インターンシップへのエントリーはこちら有限責任監査法人トーマツの企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら積水化学工業【住宅カンパニー】1DAY夏季インターンシップ~お客様を導け!マルチタスク体験ワーク※日程により締切日が異なります◆日程9月11日(土)9:30~13:009月18日(土)9:30~13:00◆エントリー締切9月17日(金)インターンシップへのエントリーはこちら積水化学工業の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら明治安田生命保険職務体験型インターンシップ(コンサルティング営業コース)※日程により締切日が異なります◆エントリー締切9月27日(月)【全国17地区で予約受付中!】東京、千葉、埼玉、神奈川、名古屋、大阪、京都、神戸、福岡、北九州札幌、仙台、新潟、静岡、岡山、広島、熊本※開催地区により内容は異なりますインターンシップへのエントリーはこちら明治安田生命保険の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら明治安田生命保険志望者向けのLINEオープンチャットはこちら朝日新聞社メディアテクノロジーコース(1day)◆エントリー締切9月27日(月)正午インターンシップへのエントリーはこちら朝日新聞社の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら朝日新聞社志望者向けのLINEオープンチャットはこちら豊田自動織機事務職2daysプログラム(10月開催)◆エントリー締切2021年9月29日(水)23:59インターンシップへのエントリーはこちら豊田自動織機の企業研究ページ(インターンレポート・インターン参加者ESなど)はこちら最後に本記事では、"9月にインターンシップのエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。記事の冒頭でもお伝えしましたが、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。→unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。また、unistyleでは23卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。→unistyleでは23卒就活生向けに就活用グループを運営しており、今後も業界別にグループを拡充させていく予定です。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。さらにunistyleでは、今後も23卒就活生向けに「インターンシップのエントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。 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大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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