初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは

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最終更新日:2024年01月18日

初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは

「企業規模・仕事内容」などと並び、企業選びの際に就活生が重視する項目の一つである"給料"

「給料よりも仕事のやりがいがとにかく大事!」などという声も耳にすることはありますが、やはり企業選びの際に給料を重視する就活生は多く、実際の以下のような調査結果も出ています。

【2020年卒マイナビ大学生就職意識調査】学生の企業選択のポイントに関する調査

1位.安定している会社:39.6%
2位.自分のやりたい仕事(職種)ができる会社:35.7%
3位.給料の良い会社:19.0%(前年比3.6pt増)
4位.これから伸びそうな会社:13.0%
5位.勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社:12.8%
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【参考】

2020年卒マイナビ大学生就職意識調査
調査対象:2020年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生(調査開始時点)

調査期間:2018年12月1日~2019年3月21日(2019年卒は2018年2月1日~2018年4月10日)

有効回答:48,064名(文系男子13,341名、文系女子19,811名、理系男子8,789名、理系女子6,123名)

 上記の調査結果を見ても分かる通り、企業選びの際に「給料」を重視している就活生は少なくありません。

その一方で、各社の給料事情を見る際に「初任給と平均年収」しか見ていない就活生が多数いるのも事実です。

別に初任給と平均年収だけを見て給料事情を把握することが悪いという訳ではありませんが、「給料」を重視している就活生にとっては、本質的な分析になっていない場合があります。

そこで本記事では、"本質的な給料の見方"を理解するにあたり、「就活生がしがちな誤った認識、給料事情を知るにあたり見ておくべき項目、情報の入手方法」などを解説していきます。

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そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?

記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。

  • 初任給とは?
    →学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。
  • 平均年収とは?
    →国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。

この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。

その理由を以下で説明します。

初任給に関して誤った認識をしてしまう場合

初任給は月給で表されることが多く、「修士:248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。

ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。

なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。

※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面>実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。

そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。

  • ボーナスはどの程度あるのか
  • 残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか
  • 福利厚生はどの程度あるのか

ボーナスはどの程度あるのか

ボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか?(2)平均額はいくらなのか?」を認識しておくべきでしょう。

平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。

企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。

ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。

残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか

こちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。

例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。

このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。

そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。

各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)

福利厚生はどの程度あるのか

就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。

有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。

ここで一つ具体例を出します。

福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)

福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。

おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。

このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。

平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合

「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい!」ということを言いたい訳ではありません。

ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか?"ということです。

おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。

  • 平均値
    →複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと
  • 中央値
    →複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のこと

では、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。

【具体例】
社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。

【A社の平均値と中央値は?】
では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか?
 ⇩
◆平均値
(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万
◆中央値
小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる
 ⇩
このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます

上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。

特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。

「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。

では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?

上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。

これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。

  • 年収の中央値
  • 平均勤続年数(平均年齢)
  • 昇給率・昇給額
  • 給料の上限

上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。

それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。

【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値

上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。

先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)

【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)

給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。

基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。

ここで一つ具体例を出します。

平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。

この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。

おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。

つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。

また、「●歳までに●●●万の年収を目指す!」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。

平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。

【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額

就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。

その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。

  • 昇給率
    →昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)
  • 昇給額
    →その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)

この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。

よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。

また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。

ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。

【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限

給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。

上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。

給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。

日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)

ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。

ここで一つ具体例を出して説明します。

某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。

では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。

答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。

このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。

基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。

とは言え、どのように情報を入手すればいいの?

ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。

とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。

実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)

では、どうすれば情報を入手できるのか。

その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。

  • OB・OG訪問
  • 口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)

OB・OG訪問

OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。

やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。

ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。

以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)

  • 「年収の中央値」を知りたい場合の質問
     ⇩
    御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?
  • 「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問
     ⇩
    御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?

    ※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。
  • 「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問
     ⇩
    20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?
  • 「給料の上限」を知りたい場合の質問
     ⇩
    御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?

また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。

口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)

口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。

その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。

それぞれの特徴は以下の通りです。

OpenWorkとは

OpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。

平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。

口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。

OpenWorkを閲覧したい方はこちらから

キャリコネとは

OpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。

回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。

キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。

キャリコネを閲覧したい方はこちらから

両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。

それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。

そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。

ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。

また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。

アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。

少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。

就職エージェントneoの紹介

まとめ

本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。

企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。

表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。

また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。

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アクセンチュア社員が語る、外資系SIerのエンジニアの良い点と悪い点 アクセンチュア社員が語る、外資系SIerのエンジニアの良い点と悪い点 始めまして。私は17卒の就活生で、IT業界のエンジニアを志望しています。私が実際に志望する業界としては、Web業界やSIerが挙げられるのですが、今回はアクセンチュアでソリューションエンジニアを担当している若手の社員さんにOB訪問してきました。今回の私のOB訪問の目的はもちろんSIerで働くことのやりがいや醍醐味について現場で働いている社員さんに伺うことが目的ですが、説明会では聞けないようなSIerのエンジニアの仕事における辛い点や退屈な点をより明確化することも1つの目的でした。非常に聞きずらい質問だったのですが、今回は幸いにもエンジニア業務の悪い点に関する質問に対しても丁寧に回答していただけたので、どのような情報を得たのかについて以下に紹介したいと思います。外資系SIerだからこその国際プロジェクトに取り組む醍醐味OBから説明していただいた仕事のやりがいや醍醐味について紹介する前に、実際にアクセンチュアがどのようなプロジェクトを行っているかを以下に紹介したいと思います。(引用)事例紹介:旭化成株式会社eコマースの波が化学業界全体にも押し寄せるなか、日本における先進企業である旭化成は、「AKchem.com」を立ち上げました。同サイトは、「価格競争に陥ることのない付加価値をもつeコマースサイト」というコンセプトのもとわずか半年で構築されました。このサイト立ち上げの原動力となったのは、アクセンチュアとのチームワークによる徹底的な戦略構築作業でした。(中略)戦略構築に引き続きシステム構築が開始された。この間、アクセンチュアはプロジェクトの品質を管理するために、第三者による客観的なチェックを3ヵ月ごとに実施した。eコマースと化学業界に精通したエキスパートが1週間かけて改善点などをアドバイスするもので、アクセンチュア独特のシステムである。約3ヵ月の戦略構築、約半年のシステム構築を経て、AKchem.comは始動したのである。(中略)アクセンチュアは、世界中のグローバル企業とともに革新的なビジネスを構築してきました。なかでもeコマースは、近年最も実践的に力をいれてきた領域です。市場を取り巻く環境の総合的・科学的な分析、最新のIT技術を駆使してグローバルに通用するサプライチェーンを構築、新しいビジネスモデル創出のサポートなど、投資を伴うネット事業の支援サービスも積極的に手がけています。最近の例では、ダウ、デュポン社など世界有数の化学企業が設立した“エレミカ”というマーケットプレイスの構築にも協力しました。こうした実績が、「eコマースならアクセンチュア」という定評につながっています。SIerのプロジェクトは、まず戦略立案を行うことから始まります。実際にコンサルタントがお客様の課題をヒアリングし、それをベースに戦略立案、そしてそれに引き続いてシステム構築を行うことが一般的な流れです。このシステム構築を担当するのが皆さんが思い描くSEの仕事であり、「要件定義」というシステムが満たすべき機能や性能を明確にする作業からスタートしていきます。今回OB訪問させていただいた社員さんの担当フィールドのも機械メーカーであり、実際に企業が持つ工場に駐在して業務を推進するようなプロジェクトを長い間担当していたようです。いわゆる大手のSIerの企業の1つの魅力としては、やはり大きな市場規模があるプロジェクトに関われることだとおっしゃっていました。具体的に言うと、プロジェクトの金額は数千万から数百億円までに及びます。かつ、プロジェクトメンバーには国籍を問わない様々な人材が参加していて、そのような多様性があるもとでチームを巻き込みながらプロジェクトを促進することはアクセンチュアだからこそ出来ることだとのことです。そして、アサインされるようなプロジェクトに関しても、ある程度自分の希望が通るような風土があるとのこと。この社員さんは語学力を活かしながら自分に専門性が付くような、市場価値が高まるような仕事がしたいという思いでアクセンチュアを選んだらしく、実際に関わっている案件は外資系企業や、日系企業の海外進出に関わるものが多いとのことです。SIerのエンジニアが抱える業務での問題点しかし、今回のOB訪問では、なかなか説明会などでは聞けないようなSIerエンジニアが抱える仕事に対するフラストレーションや問題点についても教えていただくことができました。SIerなどを志望する学生の多くはほとんどがご存知だと思いますが、システム開発の業務の流れは簡単に分けると企画→要件定義→開発→保守・運用という一連の流れがあります。そして、一般的に要件定義や企画の段階を「上流工程」と呼び、そして開発を行う工程を「下流工程」と呼ぶことが多いです。ソリューションエンジニアの業務はこの中でも企画以外の要件定義から保守・運用までを担当しています。実際にエンジニアがどの段階を担当するかについてはそのエンジニアのスキルや描いているキャリアパス、そして開発チームのメンバーによって大きく変わってくるようです。今回OB訪問させていただいた社員さんが特に指摘していたエンジニア業務の退屈な点としては、この工程の中での「保守・運用」業務のつまらなさです。保守・運用の工程は設計したシステムの規模が大きければ大きいほど長期にわたることが多いですが、この業務はどうしても退屈に感じてしまうとのこと。お客様に安心してシステムを利用してもらうためにも保守運用を徹底することは非常に重要であることは間違いないのですが、やはり「やりがいがある面白い仕事」とは言えないみたいです。また、近年の傾向として、アクセンチュアは非常にチャレンジングな案件を受注することが多く、プロジェクトが繁忙期の時は残業時間が非常に長くなるそうです。「入社前から業務が長く残業が多いのは知っていたのである程度は覚悟はしていたが、正直想像以上だった」とのこと。かなりのタフさが求められることは覚悟したほうがいいことはやはり間違いないそうです。さらに、プロジェクトによっても残業代をつけることができるかどうかは変わってくるので、「残業代が勤務した時間だけ正確に出ない可能性もあることは注意したほうが良い」とも脅されてしまいました。もちろん、給与形態については企業によって変わってくるとは思いますが、そのような所にもしっかりと目を向けることは大事でしょう。また、今回のOBだけでなく、以前私が話したことのある現在Web系ITベンチャーに勤務している元外資系SIerの社員さんも非常に似通った問題点に言及していました。よって、今回紹介したSIerの業務の問題点は、一般的にも言えることなのかもしれません。この方は、構築・保守運用のプロセスだけでなく、サービスやシステムの企画・立案も含めて全ての工程を担当したいという思いでSIer業界からWeb業界へと転職を決意したそうです。最後に今回は外資系SIerのソリューションエンジニアにOB訪問をし、その業務が持つ良し悪しについて大きく2つに分けて説明しました。一般的に多くの企業は、説明会において業務の魅力や醍醐味などの「良い点」にしか触れないことから、しっかりした企業選びを行うために「ネガティブなことも聞いてみるOB訪問」を行ってみましたが、いかがでしたでしょうか。私としては、エンジニアで働くフィールドとしてWeb業界とSI業界、どちらが自分の思い描くキャリアパスとして適しているのかについてかなり長い期間悩み続けてきましたが、今回のOB訪問でWeb業界に対する志望度が高まったというのが正直な感想です。もちろん、SIerのエンジニアにしか味わえない大きなやりがいがあるのも理解はしているので、今回のOB訪問で得た情報をしっかりと受け止め、後悔しないような就職活動をしたいと思っております。また、今回のOB訪問で私は知った情報はあくまで1人のSIerエンジニアの主観であるので、全てのエンジニアには絶対に当てはまりません。ぜひみなさんも、実際に現場で働く社員さんに直接会って、業界の事情や仕事のネガティブな点を理解した上で後悔しないような企業選びをしてほしいと思います。photobyIvetteDiaz 31,447 views
【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など- 【映画業界大手3社比較】東宝・東映・松竹の違いを解説-仕事内容や強み、年収、社風など- 本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について比較し、各社の事業内容や強みの違い、売上高や平均年収ランキングなどを解説します。本記事の構成映画業界の現状・今後の動向​​​​​​東宝・東映・松竹の売上高・事業内容・強み比較∟東宝・東映・松竹の売上高比較∟東宝の事業内容・強み∟東映の事業内容・強み∟松竹の事業内容・強み東宝・東映・松竹の社風比較∟東宝の社風∟東映の社風∟松竹の社風東宝・東映・松竹の年収・平均年齢・勤続年数・採用人数ランキング最後に映画業界の現状・今後の動向「東宝」「東映」「松竹」の違いを比較する前に、まず映画業界全体の動向や現状について解説します。映画業界の現状ここでは映画業界の現状について解説します。映画業界はコロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つといえるでしょう。実際に日本映画製作者連盟によると映画業界の入場者数、興行収入は以下のようになっております。■入場者数■興行収入【参照】日本映画製作者連盟『過去データ一覧』上記からわかる通り、コロナウイルスの影響を受けた2020年は観客動員数、興行収入ともに大きく減少していますが、2021年には数値が多少増加しており回復の傾向が見られます。時短営業の解除や、多くの映画館で座席の感覚を開けずに全席販売を再開しているため今後も映画業界の業績は回復していくと考えられるのではないでしょうか。映画業界の今後の動向次に映画業界の今後の動向について解説します。コロナウイルスの影響を大きく受けた映画業界ですが、今後は「映像や演劇の高品質化を行うことで競争力を高める」と考えられるのではないでしょうか。映画業界では既にコロナウイルスの影響による規制を緩和し全席販売などを再開しています。しかしコロナ禍におけるライフスタイルの変化によって配信サービスなどを利用した映像の家庭内視聴が普及し、従来の方法だけでは興行収入の増加は難しいと考えられます。そのため今後は映画業界各社で家庭内視聴との差別化や映像コンテンツの高品質化を図るべく「映像や演劇事業の改革」が活発になるのではないでしょうか。実際に東宝、東映、松竹の3社は以下の施策を行っています。東宝の施策●高集客立地へのシネコンの出店●轟音シアター、IMAXなどの導入による家庭内視聴との差別化東映の施策●「バーチャルプロダクション撮影」導入のために国内の映画配給会社初のLEDスタジオを設立●デジタルヒューマン技術によるショートムービー公開など映像コンテンツの高品質化松竹の施策●MRヘッドセットを装着し歌舞伎を鑑賞するコンテンツの開発上記からも今後の映画業界は表現や演出の幅を広げるなどすることで映像、演劇の高品質化を行っていくと考えられるのではないでしょうか。【参照】東宝『経営戦略』東映『第2四半期決算説明資料』松竹『舞台演劇の拡張体験!!MRヘッドセットを装着し歌舞伎を鑑賞するコンテンツの開発』東宝の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東映の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら松竹の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらなお、映画業界から内定を獲得したいという就活生には就職エージェントneoの利用もオススメです。エージェントを利用することでアドバイザーから、選考通過のためのノウハウや他に受けるべき企業など客観的にアドバイスがもらえます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。東宝・東映・松竹の売上高・事業内容・強み比較上記では映画業界全体の現状や今後の動向について解説しました。ここからは映画業界の中でも東宝、東映、松竹の3社を多方面から比較していきます。まずは各社の売上高、事業内容、強みを比較します。東宝・東映・松竹の売上高比較初めに各社の売上高を比較します。各社の売上高の推移は以下のようになっています。東宝東映松竹上記を見ると、3社ともにコロナウイルスの影響を受け2021年は売上高が大きく減少し、2022年には多少回復しています。決算期ごとの売上高を比較してみると、東宝は3社の中で最も売上高が高くなっており、東映と比較しても2倍近くの売上高となっているのが分かります。東宝は今後「アニメ事業」を第4の柱として注力する方針を発表しており、売上高の更なる向上を図っています。東映や松竹を含めた各社の事業内容についても以下で紹介するため参考にしてみてください。【参照】東宝『有価証券報告書』東映『有価証券報告書』松竹『有価証券報告書』東宝の事業内容・強みここからは映画業界各社の事業内容や強みについて解説します。まずは東宝の事業内容・強みです。上記でも述べましたが、東宝は東映、松竹と比較すると最も売上高が高く国内トップシェアを誇ります。1932年の創業以来「大衆本位」「お客様本位」を理念として掲げ、現在は「映画」「アニメ」「演劇」「不動産」の4つの事業を柱としています。「ゴジラ」や「モンスター・ハンター」などの作品で海外と共同制作を行っている点は特徴的といえるでしょう。また今後は2032年の創立100周年に向け「映画キャラクターなどの新たなコンテンツ企画」「人材育成」「映画事業とアニメ事業の両輪展開」を掲げ、更なる成長を目指しています。「アニメ事業」に関しては第4の柱とする方針を発表しており、既に公開している人気アニメの映画に加え今後も人気がある漫画のアニメ化権の獲得に注力するとしています。【参照】東宝『経営戦略』東宝の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから東映の事業内容・強み東映は1951年に東横映画、太泉映画を吸収合併し設立されました。「全世界で人々に愛されるエンタテインメントの創造発信」を企業理念に掲げ、「総合コンテンツ企業」として14の事業領域から多角的なビジネスを展開しています。映画やテレビドラマに加えてキャラクターショーなどのイベントも開催しており、イベントやプロモーションの開催実績は業界トップのシェアとなっています。さらに学校教育や交通安全など教育映画と呼ばれる作品の制作も手掛け、こちらも業界トップシェアとなっている点は強みと言えるでしょう。また事業が多い分、東宝、松竹と比較すると安定して収益を得られるのではないでしょうか。実際に東映の2021年度のセグメント別売上高は以下のようになっています。映像関連事業、興行関連事業が売上のほとんどを占めてはいますが、「催事関連事業」「観光不動産事業」「建築内装事業」の3つでもいくらか収益を得ており、また3事業の売上高は近いものとなっています。一方で東宝、松竹は映像関連事業、演劇関連事業、不動産事業の3つが主な収益源となっており、映像関連事業、不動産事業が売上のほとんどを占めています。コロナウイルス流行により映像事業が打撃を受け3社の売上高が減少した際に、最も下げ幅が小さかったのが東映であることからも事業数の多さは強みと言えるのではないでしょうか。【参照】東映『数字で見る東映』東映『有価証券報告書』東映の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから松竹の事業内容・強み松竹は1895年に大谷竹次郎が京都の新京極阪井座の仕打(興行主)となり、1902年に松竹(まつたけ)合資会社として設立されました。「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」「時代のニーズをとらえ、あらゆる世代に豊かで多様なコンテンツをお届けする」をミッションに掲げ、映像事業、演劇事業、不動産事業を軸に事業展開しています。映画業界のみならず、民間企業全体でも唯一「歌舞伎」を手掛けている企業になります。歌舞伎の企画・制作から興行に至るまで一貫して携わり、さらに歌舞伎座、新橋演舞場、大阪松竹座、京都南座の4つの劇場運営も行っている点は強みと言えるでしょう。2021年度の売上高の構成は映像事業が約56%、歌舞伎が含まれる演劇事業売上高のは約22%を占めています。コロナウイルスの影響を受けた2020年度と2021年度の売上高を比較すると、映像事業は21%の増加であったのに対し、演劇事業は2倍以上になっていることから貴重な収益源であることが分かるのではないでしょうか。また、歌舞伎の配信サービスである「歌舞伎オンデマンド」の海外配信も開始しており、「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」というミッションの達成に向けて事業拡大していると考えられます。【参照】松竹『歌舞伎オンデマンド海外配信開始』松竹『有価証券報告書』松竹の企業研究(ES・レポート・関連テクニック/コラム記事)はこちらから東宝・東映・松竹の社風比較上記では映画業界大手3社の事業内容や強みを解説しました。各社の特徴が理解できたのではないでしょうか。ここでは東宝・東映・松竹の社風について解説します。社風は各社の比較や差別化を図る要素にもなるため参考にしてみてください。東宝の社風東宝は「お客様の幸福のために一人一人が何をすべきか考え行動する」社風があると言えるのではないでしょうか。東宝の特徴・強みでも述べた通り、東宝は企業理念として「大衆本位」つまりは「お客様本位」を掲げています。「東宝の事業はお客様の幸福のためにある」との記載もあり、お客様に夢や感動、喜びを届けることを非常に重視していると考えられるのではないでしょうか。また求める人物像には「東宝の掲げる使命・価値観・理念に共感し、行動していること」「東宝というフィールドで自分自身を高め、成長する力を持っていること」が掲げられています。具体的には「情報の引き出しと興味へのアンテナ、好奇心を持っていること」「今の自分に固執せず、もっと成長したいという向上心を持った方」などが求められており、お客様の幸福を考える過程で自分自身が成長することも求められる社風があると考えられるのではないでしょうか。実際に東宝で働く社員は以下のように話しています。東宝は、仕事として直接作品に関わっていなくても、自分たちがエンタテインメントを支えている意識で頑張る社員が集まっている会社。僕らもこれからもいろんな仕事を経験しながら、エンタテインメントを支えていきたいと思っています!引用:東宝『新人座談会リターンズ』【参照】東宝『経営理念』東宝『求める人材像』東映の社風東映には「役職や部署に関わらず挑戦に前向きな社風」があると考えられます。東映では現在「社員全員が企画者」の言葉の元、部署や職種の壁がなく全員が活躍できる環境の整備が進んでいます。映画の企画を社内公募し採用された社員にはプロデューサー業務に関わってもらったり、新規事業のアイデアを公募するといった活動を部門・部署問わず、社員全員を対象に取り組んでいます。また東映は東京の他に京都にも撮影所を有する唯一の企業であり、社長自らも「自らつくって、自ら売っていく。これが東映のスタイルであり、プライドです。」と話しています。そのため「自ら制作し自ら売る」スタイルを継続するためにも、社員一人一人の意見や考えを重宝しているのではないでしょうか。実際に東映で働く社員の方は以下のように話しています。東映は若手にもチャンスがある環境だと思う。面白いものなら若手の企画でも採用し、任せてくれる。やりたいことを積極的にアピールすれば、どんどんその分野に進んでいける。実際、私も漫画やアニメが好きだと社内で話していたからか、漫画原作の実写映画やアニメ映画を担当させてもらう機会も多い。引用:東映『社員インタビュー04』【参照】東映『東映を知る』松竹の社風松竹には「伝統を重んじつつ革新も尊重する社風」があると考えられます。松竹は日本の民間企業で唯一歌舞伎を制作するなどしているため、伝統を重んじる、固いイメージを抱く就活生が多いのではないでしょうか。実際、松竹は「受け継がれた先人たちの知恵・技・経験の結晶である文化を次の世代に受け継いでいく」ことが大切としていますが、一方で「革新」にも重きを置いています。松竹は採用にかける思いとして「これまでにないまったく新しい文化の創造や新規チャネルの開拓に挑戦していくこと」も大切にするとしており、行動理念にあたるであろう「松竹人の志」では「場数を踏め、種を蒔け」としている点から挑戦を後押しする社風が伺えます。実際に松竹で働く社員は以下のように話しています。松竹で学んだこと・受け継いだこと先人たちが積み重ねてきた伝統を覚えること。時代の変化やお客様の心の機微を感じ取ること。その姿勢の先に、革新のチャンスが待っているということ。これこそが松竹の長い歴史を支えてきたのだということを学びました。お客様からの信頼は一日にしてならず。時代を超えた積み重ねにより築かれるものなのです。引用:松竹『松竹人』【参照】松竹『松竹人の志』東宝・東映・松竹の平均年収・平均年齢・勤続年数・採用人数ランキングここまでで映画業界の動向や現状、さらには東宝、東映、松竹それぞれの強みや特徴を理解できたのではないでしょうか。次に東宝、東映、松竹の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングを紹介します。いずれの項目も就活生が押さえておきたい部分だと思うので是非参考にしてみてください。3社の年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキングは以下になります。東宝、東映、松竹の平均年収、平均年齢、勤続年数、採用人数ランキング注※各社ごとに数値をまとめ、各項目で最も高い企業の数値を赤字で表記しています。※採用人数は2023年4月入社者数を載せております。上記のランキングを見てみると3社ともに近い数値が並んでいることが分かります。平均年収は東宝が最も高いですが、平均年齢、平均勤続年数、採用人数に大きな差はみられません。各社の差別化を図る際には年収や勤続年数などではなく、本記事上部で解説した事業内容や強み、社風から考えるといいのではないでしょうか。【参照】東宝『有価証券報告書』東映『有価証券報告書』松竹『有価証券報告書』最後に本記事では映画業界の中でも「東宝」「東映」「松竹」の3社について事業内容や強み、平均年収ランキングなど各社の違いを比較しました。3社ともに映画業界の中でも多くの就活生が志望する企業と考えられるため、違いを明確に述べられるように整理しておきましょう。また映画業界の企業は制作の仕事だけでなくその他の事業を行っていることもあるため、本記事を参考に企業研究を入念に行った上で選考に臨むようにしましょう。unistyleでは以下にも選考突破に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。志望動機完全攻略記事一覧企業が志望動機を聞く意図・就活生がアピールすべきポイントESにおける志望動機の書き方面接で志望動機を適切に伝える方法インターンでの志望動機の伝え方業界別の志望動機の書き方職種別の志望動機の書き方志望動機の例文一覧(インターン)志望動機の例文一覧(本選考)ガクチカ完全攻略記事一覧1.そもそもガクチカって何?2.ガクチカがない人の対処法3.ガクチカの書き方を徹底解説4.ガクチカの例文を紹介(1)ガクチカでゼミ活動をアピールするには(2)ガクチカでサークル活動をアピールするには(3)ガクチカで留学経験をアピールするには(4)ガクチカで長期インターンシップをアピールするには(5)ガクチカでボランティアをアピールするには(6)ガクチカで研究(研究室)をアピールするには【理系学生向け】(7)ガクチカで体育会系部活動をアピールするには(8)ガクチカで資格・TOEICをアピールするには(9)ガクチカで趣味をアピールするには(10)ガクチカでアルバイトをアピールするには→ガクチカでカフェアルバイトをアピールするには→ガクチカで塾講師アルバイトをアピールするには→ガクチカで飲食店アルバイト(居酒屋・焼き肉・レストラン)をアピールするには→ガクチカでカラオケアルバイトをアピールするには5.面接でのガクチカ対策と頻出質問10選 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意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー 意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー ※本記事は、2016年7月に公開された記事になります。2016年6月21日に独立系M&Aアドバイザリーのストライクが上場しました。M&Aの仲介、アドバイザリー業務というと投資銀行を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、金融機関の部門としてではなくM&Aのアドバイザリー業務のみを扱う企業も存在します。独立系のM&Aアドバイザリーは就活生の認知はそこまで高いとは言えず、受けている人も少ないのではないでしょうか。今回はそんな独立系のM&Aアドバイザリーで上場している企業3社をご紹介したいと思います。独立系M&Aアドバイザリー3社の平均年収は非常に高い独立系M&Aアドバイザリーの平均年収は、外資系投資銀行には及ばないものの非常に高く、大手日系企業と比べるとトップクラスでよいといえます。直近の有価証券報告書ベースだと3社の平均年収と社員数は下記の通りとなっています。日系大手企業で平均年収が1000万円を超える企業が少ないことを考えると異常に高い給与水準となっています。中小企業向けM&AアドバイザリーのビジネスモデルM&Aアドバイザリーは、中立・独立的な立場から事業拡大を目指す買い手企業と、後継者不足などから事業譲渡を考えている売手企業の仲介を行う仕事です。買い手企業の状況をヒアリングした上で、売り手企業に対しては企業価値の算出から実際に売買のクロージングまでを行っています。M&Aアドバイザリーでは、基本的には買収が成立した際に、買い手および売り手のどちらか、または両方から買収金額に応じた手数料をもらうモデルとなっています。例えば、10億円の買収が決定した場合は、3%ずつ買い手と売り手からもらうため、6000万円が企業としての収益となるといった収益構造です。それとは別に、M&Aアドバイザリー業務を開始するための、手付金であったり、契約期間中は月間いくらという形で料金が発生するケースもあります。手数料については大手金融機関でも採用しているレーマン方式という体系を用いるのが一般的です。レーマン方式とは資産の価格に対して一定の割合を乗じて算出する方式のことで、M&A仲介の成功報酬における一般的な計算方式である。下記の表の通り、M&Aの金額が小さいほど手数料率が大きく、金額が大きくなるに従い、手数料率が小さくなる方式です。企業としては中小、中堅企業がメインターゲットとなっており、イメージしやすいのは個人経営の薬局をマツモトキヨシなどの大手企業が買収して傘下におくケースなどかもしれません。また近年では地方の病院を、これまた地方の大規模病院グループが買収するケースなども増えているようです。これら中小、中堅企業の多くが高齢となった社長の後継者がおらず事業の継続が難しいという問題点を抱えており、事業継承M&Aのニーズが社長の高齢化とともに年々高まってきています。景気の回復及び事業継承のニーズが伸びていることにより、中小中堅企業向けのM&Aアドバイザリーの売上も年々拡大傾向にあります。M&Aアドバイザリーの報酬体系実際にM&Aアドバイザリーで働くとなると、成果報酬の傾向が強く、個人で案件を決定した金額に伴いボーナスで報いるという報酬体系の会社が多いようです。ベースの給与は年俸で500万円、加えてボーナスを上記の手数料収入のうち10%といった形で報酬にする体系をイメージしてください。上記の例の通り、一人で10億円の案件を1件でも決めれば、ベース年俸500万円にボーナス600万円(6000万円の10%)で1100万円の年収となります。上記でご紹介した平均年収もあくまで平均年収であり、実態としては1億円以上稼ぐトッププレーヤーから1000万円に満たないプレーヤーもいる業界です。特に中小企業向けのM&Aアドバイザリーにおいては個人に実績が紐づく成果報酬の傾向が強いといえます。中小企業向け老舗M&Aアドバイザリー、日本M&Aセンター日本M&Aセンターは1991年に設立された老舗の中堅中小企業向けのM&Aアドバイザリー会社で東証一部に上場している企業です。前述の通り、独立系のM&Aアドバイザリーとしては社員数が多く、売上規模も後述のM&Aキャピタルパートナーズおよびストライクと比べても10倍程度の規模となっています。日本M&Aセンター会社HP中小企業向けM&Aアドバイザリー、M&AキャピタルパートナーズM&Aキャピタルパートナーズは2005年に設立されたM&Aアドバイザリー会社で、東証一部に上場している企業です。日本M&Aセンターとは異なり、強みとして着手金を取らずに完全成果報酬でM&A仲介業務を請け負っています。M&Aキャピタルパートナーズ会社HP中小企業向け新興M&Aアドバイザリー、ストライクストライクは1997年に設立したM&Aアドバイザリー会社で、2016年に東証マザーズに上場しました。前述の2社とは異なり、国内初ネット上でM&A市場を開設したり、ネット上での簡易企業価値算定サービスを提供したりするなど、インターネット上での活動を積極的に行っている企業です。株式会社ストライク銀行、証券会社も外注している中小企業向けM&Aアドバイザリー銀行や証券会社の取引先の多くは中小企業のオーナー経営者であり、オーナー経営者が抱える悩みの一つに後継者不在の中での事業継承があります。銀行や証券会社は上記で紹介した中小企業向けのM&Aアドバイザリーに、そうしたオーナー経営者を紹介して仲介業務をアウトソースしていることがあります。大企業向けの大規模買収については自社の投資銀行部門で行い、数億円規模の買収については専門のM&Aアドバイザリーに紹介して送客手数料を得るモデルとして協業しています。M&Aアドバイザリー企業各社は金融機関からの中途採用を積極的に行っており、実際に銀行、証券会社などから転職する人が多くいます。最後にM&Aアドバイザリーの各社は社員数も少なく、新卒採用については不定期に行っており狭き門となっていますが、転職では金融機関関係者を中心に積極的に採用しています。仕事内容としても買い手側の成長戦略のヒアリングおよび買収候補企業の算定、売り手側企業の企業価値の算定、売買の成立と人によっては非常に興味を持つ内容だと思います。成果報酬の部分が大きい物の、給与も魅力の一つではあるので、第二新卒の際の転職候補として考えてみてもいいかもしれません。 25,919 views
NTTグループを比較!OB訪問から見える各社の特徴や違い【ドコモ・データ・コムウェア・ファシリティーズ・ファイナンス】 NTTグループを比較!OB訪問から見える各社の特徴や違い【ドコモ・データ・コムウェア・ファシリティーズ・ファイナンス】 こんにちは、NTTグループ内定者です。就活生の方にとって、給料や福利厚生の良さや残業時間は気になるところですが、このような考えからホワイト企業を見ていくと、NTTの3文字を見る方も多いのではないでしょうか?今回は「ホワイト企業NTT」の実態を筆者の体験を踏まえて考察し、グループ内で複数の企業にOB訪問をする意義について考えていきたいと思います。なお、本記事はあくまで筆者がOB訪問をして掲載の許可を得た社員の声をもとに作成したものであり、働き方等は個人により異なることをご理解いただければと思います。なお、OB訪問のやり方などにについてはをご覧ください。本記事のコンテンツそもそもNTTグループとは?NTTドコモ:NTTグループの稼ぎ頭としてのプライドと挑戦的な社風NTTデータ:意識高い系?NTT以上SIer未満?NTTコムウェア:NTTをグループとして捉え・支える専門家NTTファシリティーズ:事業理解が重要な何でも屋NTTファイナンス:主要8社ではないながらも近年グループでの存在感を増すグループ他社の企業の社員へOB訪問する意義最後にそもそもNTTグループとは?NTTとは「NipponTelegraphandTelephonePublicCorporation」の略称であり、国営企業である旧日本電信電話公社(以下電電公社)の流れを組んで1985年に民営化されました。元々は政府の公共事業として設立された電電公社ではありますが、固定通信技術の世界的発展もあって民営化された以降は、移動通信事業を行うNTTドコモ・データ通信事業を行うNTTデータを始めとした多数の子会社を設立していき、事業の拡大を進めていきました。現在では、人材事業など通信とは直接関係ない分野にも進出しており、グループ企業数は900社以上・売上高は10兆円を超える国内最大級の規模を誇る企業群となっています。NTTグループ企業概要●総資産:21兆2,503億円●連結営業収益:11兆3,910億円●連結営業利益:1兆5,397億円●従業員数:274,850人※上記のデータは「2018年3月末」のものになります。参考:NTTグループについて会社案内新卒就職活動の場においては、以下にあるようにNTTデータがやや突出して人気度が高いようですが、総合商社・広告代理店といった人気トップとされる企業と比較するとそこまで志望者が殺到するというわけではないようです。ちなみに以下に挙げられている企業はNTTの主要5社と言われ、この5社に日本電信電話(持ち株会社)・NTTファシリティーズ・NTTコムウェアを加えた企業群が主要8社と一般に呼ばれています。新卒就職人気ランキング8位:NTTデータ61位:NTTドコモ74位:NTT東日本89位:NTT西日本168位:NTTコミュニケーションズ2019年卒みんなの就職活動日記新卒就職人気企業ランキングをもとに作成それでは各企業について見ていきましょう。NTTドコモ:NTTグループの稼ぎ頭としてのプライドと挑戦的な社風訪問人数:2名恐らくグループ内で世間的に最も知名度が高いのがこのNTTドコモでしょう。その知名度や平均年収の高さ(19卒就職四季報では主要5社の中で最高と公表されています)から、就職市場での人気も高い企業であると考えられます。通信量収入や端末販売を収入源としたモバイル通信事業を軸に、近年ではdマーケットを始めとしたeコマース事業にも力を入れています。新卒2年目の女性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でNTTドコモに入社後、法人向け営業として通信回線の普及を目的に企業訪問を重ねることを普段のお仕事とされているようです。この方は就職活動のときにNTTデータにも内定を頂いており、最終的には「システムよりも通信に携わりたい」という理由でドコモへの入社を決定したとのことでした。しかし、実際に入社してみると研修や配属後もICTについて勉強する機会が多く、「通信」と「システム」は切っても切り離せない関係であることに最も気付かされたと述べていました。実際、ドコモにはNTTデータから出向・転籍されてきた社員というのも多いようで、事務系・技術系関わらずシステムの知見を深めておくことは重要なようです。ドコモでの働き方というとドコモショップでお客対応をしている人が真っ先に思い浮かぶかもしれませんが、予想していたよりも販売店での仕事をしている人は同期でも少なく、B向けの仕事の難しさを日々痛感してるといきいきと話されていました。また、予想以上に事業内容が多岐に渡っていました。例えば最近では医療保険の分野にも進出していることには入社してかなり驚かされたと述べていました。社風については、いわゆる日系大企業のイメージである「上司から与えられた仕事をただただこなす」という雰囲気は思っていたよりはなく、若手にもチャレンジさせる風土が根付いていることが入社後の発見であったようです。また、グループ内でNo.1の収益を誇るエース企業であることを誇りに仕事をしている人が多いとおっしゃっていました。ドコモは新卒採用の場でも「個性」という言葉をキーワードに挙げており、指示待ちで画一的な行動を取るのではなく、それぞれの個性を基にチャレンジを重ねていくことを大切にしていると言えるのではないでしょうか。このことは、モバイル通信に頼ることなく新規事業にも注力している点・以下のような特徴的なESの設問からも伺うことができるでしょう。「インターンの選考はGDよりもプレゼンを選択した方が通りやすいよ」「『これだけは負けない』というものを何か一つもって選考に臨んでほしい」等と最後に就職活動のアドバイスを頂き訪問を終えました。参考:エントリーシートから企業が求めている能力を知る→ドコモに限らず多くの企業のESの設問から、その企業の求めている能力は読み取ることが出来ます。実はその能力はほぼ共通しており、どの企業でも通じる自己PRを作ることが効果的です。参考記事では、詳しい説明の他、内定者の自己PR例まで紹介していますので、是非目を通してみてください。(1)「ドコモはまだまだつまらない」――あなたならどうオモシロくしますか。またあなたはどう貢献しますか。(2)好きなテーマを以下から選び、あなたの個性を自由に表現してください。私/俺の「トリセツ」はこれだ!/これまでの人生で最大のチャレンジを教えてください/これまでにはない炊飯器を生み出してください/桃太郎の家来に4匹目がいるとしたら/読み手を笑わせてください/自由(テーマフリー)参考:【内定】エントリーシート(総合職)「挑戦心」は新しいコミュニケーション文化の世界を創るという、答えのない困難にチャレンジするマインドであり、「行動力」はその想いを実現するためのアクションを起こし、最後までやり遂げる力です。ドコモには一人ひとりが持つ「挑戦心」と「行動力」を最大限発揮し、夢を叶えることのできるフィールドがあります。この先の新しい文化は、みなさん一人ひとりが持つ夢が実現した先にあると私たちは信じています。参考:ドコモとは求める人物像より詳細な「NTTドコモの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTデータ:意識高い系?NTT以上SIer未満?訪問人数:6人先述の通りグループ内で最も就職人気度が高いと言われているNTTデータ。採用人数が多いことも一因かとは思いますが、国内最大手のSIer企業であることからもその人気度が高いことも納得でしょう。新卒6年目の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でSE職としてNTTデータに入社。入社後から一貫してシステム開発に携わっています。現在ではICカードの分野でシステム設計を担当されているようです。この方に入社前後のギャップについて尋ねたところ、「思っていたよりも仕事が忙しかったこと」を一つ挙げられていました。それでも待遇面がいいため仕事には満足していること、SIer業界の中ではワークライフバランスは取れている方であると述べていました。「NTT以上SIer未満の忙しさかな」という言葉が個人的には印象に残りました。また、NTTグループということでのんびりとした人が多いと思っていたが、予想よりも周囲の仕事に対してのモチベーションが高いことは刺激になっていると熱心に語っておられました。私自身、参加したインターンの中ではグループ内で最も学生のレベルが高く、いわゆる「意識高い系」の学生が多かった印象があります。「『忙しい=ブラック』『離職率が低い=ホワイト』といった短絡的な読み替えはしない方がいい。『忙しさ』といってもその種類はたくさんあるし、人によって考え方も違うと思う。それをしっかり考えられると自分にとって納得できる選択ができると思うよ」と言葉を掛けられ、自身の企業選びの軸について考え直すきっかけになる訪問でした。より詳細な「NTTデータの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTコムウェア:NTTをグループとして捉え・支える専門家訪問人数:5人NTTグループ内のSIer企業としてNTTデータと比較されるNTTコムウェア。グループ内に同業他社があることから、「データとコムウェアは何が違うか」という点がなかなか理解が進みにくい企業である印象があります(説明会等で質疑応答があるときは毎回誰かしらこの質問をしていたような気がします)。新卒X年目(控え忘れ)の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でNTTコムウェアに入社、研修後にはNTTドコモ向けのシステム開発業務に従事する。途中NTT東日本に転籍し、無線ネットワークのシステム開発に携わる。コムウェアに復帰後はグローバル事業にも携わりたいと考えている。この方は大学時代は文系学部に所属していましたが、入社してからは一貫して開発の仕事に携わっているようです。しばらく就活時代のお話やキャリアについて伺ったのち、例の質問を聞いてみました。「NTTデータさんと御社の違いを教えていただけないでしょうか?」「え?違いなんてほとんどないよ?」というまさかの答えの頂きました。しかし、OB訪問を重ねていくと、意外にも社員の方でも答えに困っていたり、この方のように「ほぼない」と言い切ってしまうケースが目立っていました。元々NTTコムウェアはNTTグループ内のシステム開発のために設立された企業であり、"外板→NTTデータ・内販→NTTコムウェア"という住み分けがなされていましたが、近年ではコムウェア側も外板に力点を置きつつあり、事業領域で重なる点が多くなっています。そのため事業の差別化は難しく、事業領域が幅広いNTTデータの方がやりがいがあるのではと考えていました。しかし、この方へお話を伺うことでこの考え方を見直すきっかけとなりました。NTTコムウェアではグループ内のシステムに携わることが多いため、それだけグループ内の他事業と関わりを持つ機会が増えるということになります。すなわちNTTグループの事業に幅広く携わることになり、グループの様々な事業をシステムの面から支えるということで、各企業を個別に見るだけでなく、NTTを一つのグループとして捉えられるようになれたと述べていました。自分たちがNTTグループを支えているという自覚、及びスペシャリストとしての使命感に、この企業の魅力があるのだということを理解することができました。このように世間的なイメージで企業を評価するのではなく、両者の社員に実際に会って話を伺うことが、自分がやりたい仕事ベースで就職活動を進めることができるに繋がるのだと実感することができた有意義なOB訪問でした。なお、この方が述べていた内容は以下の言葉からも伺うことができます。世の中には数多くのSIerがいますが、そのなかでNTTコムウェアが目指すビジョンは「何でもできるSIer」ではなく、「これしかやらないSIer」です。ただし、「これ」と決めた分野に関しては世界一を目指します。つまり、やるべきことを絞り、専門に特化したインテグレーターです。参考:NTTコムウェアの事業方針と今後の取組み、サービスに関する記者発表会を開催参考:学生にとって志望動機を考える意義とは→上記で述べたようなOB訪問も志望動機を考えるプロセスも、自分のやりたいことを見つけていくために重要な行為です。参考記事では、志望動機を企業が問う意図や考えていく意義についてまとめていますので、入社後やりたいことに従事するためにも目を通してみることをおすすめします。より詳細な「NTTコムウェアの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTファシリティーズ:事業理解が重要な何でも屋訪問人数:1名恐らく主要8社の中でも事業内容が理解しにくい企業であろうNTTファシリティーズ。NTTグループにおける主要産業である通信サービスの実現のためには、電力と建築が不可欠になっています。それを支えるのがNTTファシリティーズであり、エネルギー×建築という点からグループに貢献している企業となっています。新卒11年目の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒でNTTファシリティーズに入社。大学では建築系を専攻しており、研究内容が活かせる企業を中心に就職活動を進めていた。複数の部署異動を経て現在は設備マネジメントに関する仕事に取り組んでいる。この方は当初大学で学んだ建築分野の知識から、ディベロッパーと建築会社を中心に見ていたということでしたが、もっと広く企業を見るべきだったと述べていました。ひとくちに不動産業界といっても、以下の記事にあるようにそこには数多くのプレーヤーが関わっており、就職活動においてもっと早くからそれに気づくべきであったとのことでした。「うちはまさにそれを表したような企業だね。よく学生から事業内容について聞かれるけど、うちのやっていることは一言では表わすことはできない。電力会社・エネルギー会社・建築会社...、どれを取っても正しいと言えると思う。だからこそ、『絶対にこの仕事をやりたい』ではなく、色々見た結果うちを選んでくれた方がいいと思うよ。」という言葉が印象的でした。通信は「人と人をつなぐ」といったように興味が沸きそうな事業と言えるでしょうが、設備設計など裏方となる事業があって始めてそのビジネスが実現するのであり、その存在を認識したうえで企業を見ていくことが大切なのだと実感することができました。より詳細な「NTTファシリティーズの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。NTTファイナンス:主要8社ではないながらも近年グループでの存在感を増す最後に主要8社からは外れますがNTTファイナンスについて取り上げたいと思います。もともとはグループ内のリースビジネスを担う企業として誕生した同社ですが、ビリングサービスの開始以降、近年グループ内での役割が大きくなっている企業となっています。このことはNTTファイナンスの社員だけでなく、グループ他社の方の多くも同社の役割の拡大について言及されていました。例えばNTTドコモの携帯電話を使っていれば、料金明細の送付元がドコモではなくNTTファイナンスとなっていることに気づいたという方もいるのではないでしょうか。訪問人数:4名入社X年目(非公表)の男性社員に話を聞いてみました。キャリア新卒ではNTTコムウェアに入社、同社ではNTT東日本を顧客として営業担当として案件に携わっており、保守運用フェーズに異動したのちNTTファイナンスに出向。現在ではビリング事業部でグループの決済を一括化する事業に携わる。この方には事前にNTTコムウェアとNTTファイナンス両方のお話を伺うことを了承されてから対面しました。SIerから金融という分野が異なる企業への出向について何か障壁は無かったかについて尋ねたところ、真っ先に「ない」という回答が帰ってきました。その理由として「1.金融とITは今や切っても切り離せない関係にあること」「2.グループ内の異動のためそこまで移ったという感覚がないこと」の2点を挙げられていました。前者については、銀行のATMやクレジットカードの決済システム等はまさに金融の分野にITが携わっている例であり、IT企業で学んだスキルを活かせることは容易に想像できるでしょう。個人的には後者の理由の方が印象的でした。この方曰く、グループへの貢献の仕方が変わっただけであり、他へ移ったとしても自分がNTTグループの一員であることには変わりなく、逆に違った角度からNTTに携わることができて働くうえでもプラスになったとのことでした。私は出向についてなんとなくでマイナスイメージに考えていたため、それを見直すうえでもこの方のお話は大変参考になりました。より詳細な「NTTファイナンスの企業研究」に関しては、こちらをご覧ください。グループ他社の企業の社員へOB訪問する意義ここまでは、NTTグループの各企業へOB訪問したその内容について触れていきましたが、ではそもそもグループ内の他社にOB訪問をする意義とはどこにあるのでしょうか?例えば通信キャリア業界を志望しNTTドコモの選考を受けるのであれば、KDDIやソフトバンクの企業研究をするために、同業他社へOB訪問をするということはあるでしょう。しかし、例えば自分は金融志望だからNTTグループではNTTファイナンスしか受けないという姿勢はもったいない行為であり、一見興味がない場合でもグループ他社の社員にOB訪問してみることは有効であると考えています。実際に、NTTグループ内の他者にOB訪問するメリット(理由)としては、以下の4点が挙げられます。次のOBへ繋がりやすく効率性が高いグループ内での同業比較ができる志望動機に深みが出る(個企業をグループ全体の一員として捉えられる)自分が何を求めているのかわかる(グループの共通項が理解できる)理由1:次のOBへ繋がりやすく効率性が高いOB訪問をするうえで「そもそもどうOBを探すのか」という段階を障壁に感じてしまっているという方もいるのではないでしょうか。確かに1人目については徹底解説!OB訪問のやり方・流れ・メリットに掲載されているような方法も参考に探していく必要があるでしょうが、同じ企業に複数名OB訪問する場合は前の社員に次の社員を紹介してもらう形で繋げることができます。グループ企業であれば仕事上で関わる機会が多いため、これと近い形でOBの連鎖を作りやすいと言えるでしょう。また、先述の社員のように出向されている場合は複数のグループ企業の話を同時に聞くことができるというメリットがあります(もちろん以前の所属企業について尋ねることに失礼がないか確認することが前提ですが)。これは、例えばNTTドコモの社員からソフトバンクの社員の紹介をいただくといった同業で繋がりを作ろことよりも実現可能性が高く、OBを「見つける」という無駄な時間を削減できることから効率性が高い選択であるとまとめることができます。理由2:グループ内での同業比較ができるグループ内の企業では似たような事業を行っていることが多く、両者へOB訪問することは「なぜその企業でなければダメなのか」に説得力を持たせるうえで有効的であると言えます。NTTグループでは今回挙げたようにNTTデータとNTTコムウェアが同じSIer企業として存在していますが、例えば他にもMUFGグループで考えると三菱UFJリースと三菱オートリースなどが同業他社として挙げられるでしょう。グループと関係ない企業での同業比較でも同じように、ビジネスモデルが類似した企業での差別化にOB訪問はかなり有効な手段であると考えます。単なる世間の人気度から優劣として判断するのではなく、実際に働く社員の声を聞いてから判断することは自身のキャリアを考えるうえで大切であると言えます。参考:「同業の中でもなぜうちの会社か?」という質問に驚くほど簡単に答える三つのアプローチ→OB訪問で出会った人を理由に同業他社比較をすることは志望動機作成の上でも非常に有効です。参考記事では、実際の内定者の回答例を用いながら同業他社比較の方法について紹介していますので参考にしてみてください。理由3:志望動機に深みが出る(個企業をグループ全体の一員として捉えられる)個人的にはこれが一番重要ではないのかと考えています。グループ企業では採用活動の場においても、人事が「グループの強み」を前面に打ち出すことが多い印象があります。<みずほ>は社会的使命を果たすため、銀行・信託・証券、アセットマネジメント会社、シンクタンクなどのあらゆるグループの機能が一体となって総力を発揮し、お客さまのあらゆるニーズに最大限応えていくOneMIZUHO戦略を推進。さらに”お客さま第一”を徹底し、「総合金融コンサルティンググループ」へと進化するため、顧客セグメント別カンパニー制を導入し、最高の金融サービスを迅速に提供できる体制へと進化している。参考:みずほフィナンシャルグループ新卒採用情報サイト上記はみずほフィナンシャルグループの新卒採用サイトの冒頭文ですが、金融という商材においてグループの連携を活かしてお客のニーズに応えた柔軟な対応ができることを強みとして示しているようです。一般に、会社をグループ化するメリットには、拡大に伴うリスク回避・経営スピードの向上など複数ありますが、各事業の強みを活かした幅広い提案ができることは一つの魅力でしょう。特にグループに同業他社がある場合は業績を取り合っているのではと考えてしまうこともあるかもしれませんが、NTTファイナンスの社員が述べていたように、社員の多くは自分がグループ内の一員であることを自覚し、自分や自分の所属する企業がグループ全体に対してどのように貢献しているのかを念頭に置いているケースは多いと考えられます。グループ内の複数の企業にOB訪問することは、各企業のグループでの位置づけや役割を理解することに繋がり、広い視野で見た深みのある志望動機を構築することができるのではないでしょうか。以下のみずほ証券のESのように「グループ企業であること」を同業比較の理由付けとして挙げる場合でも、グループで「その企業しか知らない」という状況よりも、「他の企業の社員にもOB訪問した結果御社を志望している」と述べる方が格段に説得力が高まると言えるでしょう。また、各企業をフラットに比較することができるため、変に媚びを売ることなく企業選びの軸に基づいた評価される志望動機を述べることにも繋がります。この点からも、「興味がないからグループではこの企業しか見ない」という姿勢はやや危険なものであると考えることができます。私は人や企業を支えることによって社会を豊かにできるような仕事をしたいと思っております。そこで私は証券業務を通じてお客様の資産運用の提案・営業をし、お客様の人生に関わり喜びを分かち合えるような仕事がしたいと思いました。貴社は「OneMIZUHO」のスローガンを掲げていらっしゃる銀行・証券・信託が一体となったグループの総合証券会社でいらっしゃいます。私はそのグループ間の連携を活かし、他の証券会社にはできない多方面からの提案でお客様の期待・ニーズを越えるサービスの提供をしたいと思いました。そのため貴社を志望させていただきました。参考:エントリーシート(総合職)参考:媚を売るのは辞めよう!「御社じゃなくてもいいんです」というのが最高の志望動機→上記のようなOB訪問などで企業比較を行えていない学生は第一志望企業に媚を売ったような志望動機を作成しがちな傾向があります。しかし、この志望動機はほとんど評価されません。参考記事では、評価されない志望動機例や、「ウチが第一志望?」と聞かれた際の答え方などをまとめています。理由4:自分が何を求めているのかわかる(グループの共通項が理解できる)こちらはNTTグループの場合でやや個人的な感想に近いものになってしまいますが、グループ内での複数のOB訪問は、「自分が企業に何を求めているか」を考えるきっかけになるのではないかと考えています。もちろんこれはグループ内でなくてもOB訪問の企業数を重ねることで得られていくものではありますが、グループ企業ではある程度共通した社風や理念を持っているケースが多く、それを自分がどう解釈するかは考えるべきことであると言えます。例えば、世間の多くでは「NTTはホワイトだ」という認識が広まっていますが、一口に「ホワイト」といっても(ある程度世間的な共通認識があるにせよ)その定義は個人によって異なり、グループ内でも「ホワイトさ」が異なっていると私は感じました。複数のグループ企業を比較していく中で、自分の考える「ホワイト企業」とは何か、企業から「与えられる」もの以外の内容も含めて明確化していくことに繋がりました。ちなみに三菱と名のつく企業へ数多くのOB訪問を重ねた友人は「組織の三菱」という言葉について、「組織」という言葉の考え方が各企業の社員ごとに大きく異なり、それを比較することで自分なりの定義が浮かび上がってきたと述べていました。すなわち、企業選びの軸に沿って業界や企業を絞っていくだけでなく、逆に複数の企業を見ることが自分の企業選びの見直すきっかけとなると言えるのではないでしょうか。このことは、先述した志望動機の構築にも役立てることができると言えるでしょう。最後に今や世間では業界本やネット上の掲示板などで就職活動に関する情報がありふれていますが、そんな時代だからこそOB訪問を通してリアルな声を集めていくことが他の就活生との差別化に繋がるのではないかと考えています。今回はNTTグループについて扱いましたが、他のグループ企業でも今回の考え方は応用が利くものであると思っています。興味がないのであれば、実際に社員に話を聞いてから選考への参加を取り下げればいいのであり、何も行動せずに切り捨ててしまうのは良い判断とは言えないでしょう。この件も含め、本記事がグループ企業志望の方を始め一人でも多くの就活生の参考となれば幸いです。最後に、"NTTグループに関するunistyleの記事・NTTグループ各社の企業研究ページ"を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。NTTグループの関連記事各社の企業研究ページNTT東日本の企業研究ページはこちらNTTデータの企業研究ページはこちらNTTコミュニケーションズの企業研究ページはこちらNTTドコモの企業研究ページはこちらNTTコムウェアの企業研究ページはこちらNTT西日本の企業研究ページはこちらNTT都市開発の企業研究ページはこちらNTTファシリティーズの企業研究ページはこちら 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