1月にエントリー締切を迎えるインターン・本選考まとめ|業界別＆締切順

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最終更新日：2023年10月26日

1月にエントリー締切を迎えるインターン・本選考まとめ|業界別＆締切順

2019年も今月で終わりを迎え、就活生は本格的に就活を意識し始める頃ではないでしょうか。

21卒就活市場ではすでに本選考を開始している企業もあれば、まだまだインターンを行っている企業もあります。

そこで本記事では「1月に本選考・インターンのエントリー締切を迎える企業」をまとめました。

早期内定が欲しいと思っている就活生や、本選考の前にインターンに参加したいと思っている就活生はぜひ参考にしてみてください。

本選考とインターンの締め切り情報

【1月に本選考のエントリー締切を迎える企業】

【1月にインターンのエントリー締切を迎える企業】

1月に本選考のエントリー締切を迎える企業

ここでは、1月中にエントリー締切を迎える本選考情報を紹介します。

  • シティグループ
  • シグマクシス
  • アマゾン(amazon)
  • アビームコンサルティング
  • 毎日新聞社
  • TBS
  • 日本経済新聞社

シティグループ

■締切
2020年1月5日(日)23:59

■募集部門
・オペレーション＆テクノロジー
・ファイナンス

本選考へのエントリーはこちら

シティグループの企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら

シグマクシス

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1月にインターンのエントリー締切を迎える企業

ここからは１月にインターンのエントリー締切を迎える企業を紹介していきます。

全35社のインターン締切情報を掲載していますので、自身の興味のある企業を選択して情報を確認していただければと思います。

コンサル・シンクタンク

  • 野村総合研究所
  • PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社

野村総合研究所

経営コンサルティングコース（3days）

■締切
2020年1月6日(月)正午

■日程
第1クール：2020年2月12日(水)～2月14日(金)
第2クール：2020年2月18日(火)～2月20日(木)

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PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社

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最後に 

本記事では"1月にエントリー締切を迎えるインターン・本選考情報"を業界別&締切順にまとめてみました。

冬季インターンは本選考の優遇に関わる場合も多くあり、また本選考前の実践的な練習にもなると思いますので、積極的にエントリーしてみてはいかがでしょうか。

本記事を有効活用し、しっかりとスケジュールを管理した上で効率の良い就活をしてみてください。

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unistyle編集部

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目指すは「経営情報の大衆化」データ活用のトップランナーが視る、DXの未来とは。 目指すは「経営情報の大衆化」データ活用のトップランナーが視る、DXの未来とは。 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、割と相反するというか……知識や経験を得るために、ある程度の期間が必要なケースが多いと思うんですが、その中でもなぜそれらを両立できるのでしょうか。仕組みというより、先ほど言ったVALUE、お客様にとって何が価値なのかを考えることが、それを両立できる秘訣だと思います。「言われたことをやる」という経験値と、「自分で考えて行動してやる」という経験値は、同じ1年でも全然密度の違う経験値です。しかし、一番業界に詳しいのはお客様です。その業種業界に介入して仕事をするとき、当事者意識をもって「お客様にしっかり聞く」ということや、「お客様側に立って考える」ことで、業界業種における経験値は大幅に短縮できます。もちろん、経験値を補うための研修や、業界の方から様々な声を聞くことは会社として行っています。一方で、当事者意識であったり、経験値の差の短縮というのは、どこまで「顧客志向」を大切にできるかという点が大きいと思います。最終面接で「大学で研究していた内容」を聞く理由とはデータへの興味関心と、相手にそれを分かりやすく伝えるという思い＿＿就活生に向けて伝えたいメッセージはありますか。「入社までにどういうことをやっておけばいいですか？」という質問を就活生からよくもらいます。そこで私が常に言っているのは「研究論文の中のデータを、可視化してください」という話をしています。論文に使用されているデータがただの羅列になっていると、読み手が非常に理解しづらくなります。「グラフ化などで工夫をし読み手に分かりやすく伝えることを取り組んでください」、と伝えています。私は面接で、大学で研究していた内容を聞くことが多いです。研究したことがインプットされていて、それを他者にアウトプットできる力があるのかを見極めるために聞いています。当然、私にわからない研究をしている学生もいます。しかし、それを非常にわかりやすく説明できる学生がいる一方、「どうせ分からないだろう」という態度で説明する学生もいます。同じ話の内容でも、相手に対してどのように説明すればいいのかということや、自分の言いたいことだけ話すのではなく、相手に自分を知ってもらう方法を考え、それを事前に準備して面接に挑んでほしいなと思っています。＿＿論文の書き方やその伝え方も、顧客志向に通ずるんですね。みんながガツガツ成長しなければいけないわけではないジールは若いうちから幅広い経験値を積める環境で、スピード感をもってスキルアップができる、様々なことにチャレンジできる環境だと話しましたが、一方でそのスピード感を自分で調整できるというところは、ジールの特徴でもあります。早く様々なことを習得して、チャレンジしていきたい、キャリアアップの道筋も早めていきたいという人もいれば、逆にじっくり取り組みたいという人もいると思います。そういうのも認められ、自分のキャリアを着実に作れるというのは、ジールで働く上でのもう一つの魅力なのかなと思っています。みんながキャリア開発、ガツガツ働く、という雰囲気ではない。みんなそれぞれ好きなように自分のキャリアを考えて周りの先輩や上司と相談しながらやっていくことができます。当然キャリア開発が早い人もいれば、そうじゃない人もいる。多様性を大切する文化もジールの特徴なのかもしれません。取材後記「経営情報の大衆化」をキーワードに、事業展開を進めているジール。顧客視点を第一に考え、お客様への価値提供のみならず、働く社員自身の価値の向上も目指している会社だということが伝わったのではないでしょうか。今回はDX・データ活用のトップで活躍し、ジールの取締役を務める沼田氏にお話を伺いました。そんなジールは現在24卒向けのエントリー募集を開始しています。本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、下記の応募フォームから是非エントリーしてみてください。選考への応募はこちらから 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大手企業がリストラの嵐～その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた～ 大手企業がリストラの嵐～その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた～ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10％、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業＝安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業＝安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か？"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか？直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか？大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか？まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか？「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末～2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10％、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月～11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの！？」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)：デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で１万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス＆ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス１万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大＝IT活用で自動化加速－三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集＝枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか？これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない？多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ？なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム：労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事／されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系：42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系：41%【3位】コールセンター：37%【4位】人事・総務系：32%【5位】会計士・税理士：28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット：41%【2位】コールセンター：41%【3位】金融：34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系)：30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ)：27%【引用】ミドルの転職：「AIに代替される仕事／されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日～2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年～20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が！？」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10～20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10～20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか？そのリスクを減らすにはどうすればよいのか？」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか？結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外（市場）で通用するかどうかを確認する指標（データ）として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい！」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには？」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著：北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の２つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著：北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい！」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ！成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ！」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ|締切順 4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える大手企業の本選考まとめ|締切順 21卒向け本選考エントリー締切情報◆4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える大手企業◆4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業2021卒の就職活動が本格解禁されてから、約1ヶ月が経過しました。新型コロナウイルスの影響もあり、21卒の就活状況は例年と大きく異なる側面もありますが、各社のエントリ締切日は刻一刻と迫っています。すでにエントリー受付を締め切った企業もありますが、まだまだエントリーを受け付けている企業は多数存在しており、これから本命企業のエントリーシート(ES)を書くという就活生も多数いることでしょう。そこで本記事ではそんな方に向け、就活生から特に人気の高い大手企業に絞り"4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順に紹介していきたいと思います。情報の精度には最大限注意していますが、本記事の記載情報には誤りがある可能性があります。コロナウィルスの影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の記載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。また、本記事に掲載している情報は「本エントリー締切日」となります。"プレエントリー締切日とは異なる場合"がありますので、誤認識のないようにしていただければと思います。4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える本選考情報4/1(水)丸紅東急エージェンシーKDDI東京ガス4/2(木)サントリー小学館PwCコンサルティングアサヒビール日本政策投資銀行(DBJ)キヤノン(CANON)住友化学4/3(金)三菱UFJモルガン・スタンレー証券講談社JT(日本たばこ産業)4/5(日)凸版印刷JETRO(日本貿易振興機構)4/6(月)みずほフィナンシャルグループ(みずほ銀行・みずほ信託銀行)三井住友銀行ヤクルト本社NTTデータベネッセコーポレーション(Benesse)4/8(水)旭化成4/9(木)アサヒビール東急不動産全日本空輸(ANA)関西電力日鉄物産(旧：日鉄住金物産)4/10(金)双日東京海上日動火災保険アビームコンサルティング4/12(日)大日本印刷三菱ケミカル日本製鉄(旧：新日鐵住金)ユニ・チャーム4/13(月)住友商事SMBC日興証券東京海上日動火災保険森ビル日本航空(JAL)国際石油開発帝石(INPEX)4/14(火)JR東日本(東日本旅客鉄道)リクルート4/15(水)豊田通商明治安田生命NTTドコモ国際協力銀行(JBIC)日本銀行三井化学旭化成東京ガス4月上旬(4/1~4/15)に本選考のエントリー締切を迎える大手企業以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日・募集職種に加え、「本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移」が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用してみて下さい。丸紅◆エントリー締切一次締切：4月1日(水)23:59二次締切：5月20日(水)23:59◆募集職種/コース総合職/新卒オープン採用(6月)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら東急エージェンシー◆エントリー締切第2期応募締切：4月1日23:59◆募集職種営業・メディア職コースプランニング職コースクリエイティブ職コース総合職コース本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらKDDI◆エントリー締切【3次期間】～4月1日(水)【4次期間】～5月24日(日)◆募集コースOPENコース(技術系、業務系)WILLコース本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら東京ガス◆エントリー締切【通常選考(文系職・理系職)】二次締切：4月1日(水)23:59最終締切：4月15日(水)23:59【フリースタイル採用】4月15日(水)◆募集コース通常選考(文系職・理系職)フリースタイル採用【通常選考(文系職・理系職)】本選考へのエントリーはこちら【フリースタイル採用】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらサントリー◆エントリー締切4/2(木)15:00◆募集部門生産研究１部門本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら小学館◆エントリー締切4/2(木)※当日消印有効(郵送のみの受付)◆募集職種総合(管理・営業・編集)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらPwCコンサルティング◆エントリー締切4/2(木)23:59◆募集職種ビジネスコンサルタント職(通年採用4月選考分)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらアサヒビール◆エントリー締切【生産研究系】4月2日(木)11時【事務系】一次募集：4月9日(木)11:00二次募集：5月1日(金)～6月15日(月)11:00◆募集職種生産研究系事務系【生産研究系】本選考へのエントリーはこちら【事務系】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら日本政策投資銀行(DBJ)◆エントリー締切一次締切：4月2日(木)17:00二次締切：4月9日(木)17:00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらキヤノン(CANON)◆エントリー締切【第1回締切】4月2日(木)正午12:00【第2回締切】5月8日(金)正午12:00※特許のみ第2回目の募集の予定なし◆募集コース/職種技術系職種別採用(自由応募)→特許、調達エンジニア、ファシリティ、ManufacturingManagement職※各職種の併願はできない本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら住友化学◆エントリー締切2次締切：4月2日(木)15:00◆募集職種総合職/プロフェッショナルスタッフ職技術系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱UFJモルガン・スタンレー証券◆エントリー締切2次締切：4/3(金)12:00◆募集職種総合職(リサーチコース)※その他コースの締切情報はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら講談社◆エントリー締切第2クール：４月3日(金)12:00(正午)◆募集職種総合職※編集・営業・校閲ごとの部門別採用は行っていない本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらJT(日本たばこ産業)◆エントリー締切(6月選考)第1回：4月3日(金)24:00第2回：4月20日(月)24:00※6月選考最終締切◆募集職種総合職※職種の詳細はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら凸版印刷◆エントリー締切4月5日(日)23:59◆募集職種企画職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらJETRO(日本貿易振興機構)◆エントリー締切4月5日(日)23:59◆募集職種総合職※21卒新卒採用では一般職の募集はありません本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらみずほフィナンシャルグループ(みずほ銀行・みずほ信託銀行)◆エントリー締切【第3回受付】4月6日(月)14:00◆募集職種基幹職(総合/専門)※各コースの詳細はマイページからご確認ください本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三井住友銀行◆エントリー締切第3回受付：4月6日(月)12：00◆募集職種総合職・総合職(リテールコース)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらヤクルト本社◆エントリー締切【総合職コース(事務系・海外系・SE系)】第1回：4月6日(月)23:59第2回：5月14日(木)23:59【総合職コース(技術系)】第1回：4月6日(月)23:59◆募集職種総合職コース(事務系・海外系・SE系)総合職コース(技術系)【総合職コース(事務系・海外系・SE系)】本選考へのエントリーはこちら【総合職コース(技術系)】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらNTTデータ◆エントリー締切第2回締切：4月6日(月)23:59第3回締切：5月11日(月)23:59第4回締切：7月6日(月)23:59◆募集職種SE(システムエンジニア)コンサル営業R＆D(研究開発職)ファシリティマネジメント(建築系、電力系)スタッフ(法務・財務・人事等)※途中でエントリーを締め切るコースも有り本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらベネッセコーポレーション(Benesse)◆エントリー締切4月6日(月)12：00本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら旭化成◆エントリー締切【事務系総合職】第二次締切日：4月8日(水)【MR総合職】第二次締切日：4月8日(水)【事務系専門職】第一次締切日：4月15日(水)第二次締切日：4月27日(月)◆募集職種事務系総合職MR総合職事務系専門職【事務系総合職】本選考へのエントリーはこちら【MR総合職】本選考へのエントリーはこちら【事務系専門職】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら東急不動産◆エントリー締切【第2回】4月9日(木)23:59本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら全日本空輸(ANA)◆エントリー締切【客室乗務職】4月9日(木)17:00【グローバルスタッフ職(技術)】4月9日(木)23:59【自社養成パイロット】締切(3回目)：4月9日(木)23:59◆募集職種客室乗務職グローバルスタッフ職(技術)自社養成パイロット【客室乗務職】本選考へのエントリーはこちら【グローバルスタッフ職(技術)】本選考へのエントリーはこちら【自社養成パイロット】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら関西電力◆エントリー締切2次締切:4月9日(木)23:59◆募集職種総合職(技術系)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら日鉄物産(旧：日鉄住金物産)◆エントリー締切4月9日(木)23:59◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら双日◆エントリー締切4月10日(金)15:00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら東京海上日動火災保険◆エントリー締切【総合職SPECエリアコース】4月10日(木)12:00【総合職エリアコース】一次募集：4月13日(金)12:00二次募集：5月7日(木)12:00◆募集コース総合職SPECエリアコース総合職エリアコース【総合職SPECエリアコース】本選考へのエントリーはこちら【総合職エリアコース】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらアビームコンサルティング◆エントリー締切最終締切：4月10日(金)13:00◆募集職種・経営コンサルタントコース・デジタルイノベーションコンサルタントコース・公共経営コンサルタントコース・プランニング＆オペレーション職(経営企画・人事・財務経理)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら大日本印刷◆エントリー締切第一期：4月12日(日)23:59第二期：5月2日(土)23:59◆募集職種【募集職種A】事務系総合職：営業、企画、コーポレートスタッフなど【募集職種B】事務系総合職：コーポレートスタッフ(法務部)※募集職種Bは応募資格が別途有り本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三菱ケミカル◆エントリー締切二次締切：4月12日(日)23:59◆募集職種事務系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら日本製鉄(旧：新日鐵住金)◆エントリー締切第2回締切：4月12日(日)23:59第3回締切：5月10日(日)23:59◆募集職種事務系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらユニ・チャーム◆エントリー締切4月12日(日)23:59◆募集職種ビジネスコース(営業職/マーケティング職)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら住友商事◆エントリー締切4/13(月)23：59※テストセンター予約・受験が必要◆募集職種基幹職(総合職)※21卒新卒採用は事務職の募集はありません本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらSMBC日興証券◆エントリー締切4月13日(月)12：00(正午)◆募集職種事務コース本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら森ビル◆エントリー締切第2回受付：4月13日(月)午前10：00◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら日本航空(JAL)◆エントリー締切4月13日(月)10:00◆募集職種客室乗務職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら国際石油開発帝石(INPEX)◆エントリー締切4月13日(月)9:59◆募集職種グローバルスタッフ事務(総合職事務系)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらJR東日本(東日本旅客鉄道)◆エントリー締切【第2回】4月14日(火)【第3回】5月12日(火)◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらリクルート◆エントリー締切4月14日(火)13:00◆募集職種ビジネス/プロダクトグロースデザイナー(UI/UX)データスペシャリスト【ビジネス/プロダクトグロース】本選考へのエントリーはこちら【デザイナー(UI/UX)】本選考へのエントリーはこちら【データスペシャリスト】本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら豊田通商◆エントリー締切二次締切：4月15日(水)17:00◆募集職種/コースグローバル職(6月選考)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら明治安田生命◆エントリー締切4月15日(水)13:00◆募集職種総合職(地域型)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらNTTドコモ◆エントリー締切第2回締切：4月15日(水)13:00最終締切：5月31日(日)23:59◆募集職種事務系総合職(※募集コースの詳細はマイページからご確認ください)本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら国際協力銀行(JBIC)◆エントリー締切4月15日(水)10時◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら日本銀行◆エントリー締切第2回締切：4月15日(水)◆募集職種総合職本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちら三井化学◆エントリー締切3次締切：4月15日(水)23：59◆募集職種事務系本選考へのエントリーはこちら企業研究ページ(選考対策記事・本選考レポート・本選考通過者ESなど)はこちらまとめ本記事では、"4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える本選考情報"を締切順にまとめました。21卒の就活本格解禁から約1ヶ月が経ちますが、まだまだ多くの企業が本選考のエントリーを受け付けています。21卒向け本選考エントリー締切情報◆4月上旬(4/1~4/15)にエントリー締切を迎える大手企業◆4月下旬(4/16~4/30)にエントリー締切を迎える大手企業本記事を参考に、自身の志望企業の本選考のエントリー締切を管理し、「効率的なエントリー・自身の就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。【本選考対策に関する記事】エントリーシート作成に関する記事はこちらWebテスト・筆記試験に関する記事はこちらグループディスカッション(GD)に関する記事はこちら面接に関する記事はこちらまた、unistyleでは、今後も各月ごとに「本選考エントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという就活生の方は、以下から早めに会員登録をし、本サイトを活用していただければと思います。 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先輩のESは絶対に参考にすべき！自己PR・志望動機における守破離とは 先輩のESは絶対に参考にすべき！自己PR・志望動機における守破離とは 自己PR・志望動機をパクることはよくないことだと思っている学生は多いかもしれません。流石に何も考えずに先輩のESをそのままパクっても落ちてしまうでしょうが、評価された通過者や内定者のESを参考に自分なりに考えて書くとより良いESになります。中には人のものを参考にしても、自分オリジナルの経験を伝えることはできないというアドバイスをする人もいますが、塾講師のアルバイトやスポーツサークルなど同じような組織に同じような立場で関わった先輩がどのようにESを書いたのかは非常に参考になります。日本の武道・茶道などの伝統文化においては「守破離」という考え方もあります。今回は「守破離」にも振れながら、先輩のESを参考にすることがなぜいいのか解説していきます。本記事のコンテンツ・「守破離」とは？・ESは「ビジネス文書」・最後に「守破離」とは？wikipediaによると「守破離」とは下記のような考え方になります。守破離（しゅはり）は、日本での茶道、武道、芸術等における師弟関係のあり方の一つ。日本において左記の文化が発展、進化してきた創造的な過程のベースとなっている思想でもある。個人のスキル(作業遂行能力)を3段階のレベルで表している。まずは師匠に言われたこと、型を「守る」ところから修行が始まる。その後、その型を自分と照らし合わせて研究することにより、自分に合った、より良いと思われる型をつくることにより既存の型を「破る」。最終的には師匠の型、そして自分自身が造り出した型の上に立脚した個人は、自分自身と技についてよく理解しているため、型から自由になり、型から「離れ」て自在になることができる。個人のスキル(作業遂行能力)をレベルで表しているため、茶道、武道、芸術等だけでなく、スポーツ、仕事、勉強、遊び等々、世の中の全ての作業において、以下のように当てはめることができる。守：支援のもとに作業を遂行できる(半人前)。～自律的に作業を遂行できる(1人前)。破：作業を分析し改善・改良できる(1.5人前)。離：新たな知識(技術)を開発できる(創造者)。引用：wikipedia武道や芸術だけでなく、この考え方は仕事でもスポーツでも活かすことができます。①まずは指導者や前任者の言われたとおりに練習・作業を行い、ある程度できるようになる②その上で練習内容や作業を分析し、よりよい内容に改善する③新たな練習法や技術を開発し、人に伝えられるという三段階で成長します。エントリーシートに当てはめると、①フレームワークや先輩のESを参考にそれなりの内容の文章が書くことができる②フレームワークや先輩のESをアレンジして自分なりに改善する③新たなフレームワークや書き方を開発し人に伝えるの三段階が当てはまります。ESは「ビジネス文書」就活生の中にはESをエッセイや小説などと勘違いして、やけに情緒的な文章を書いてしまう人も少なくありません。感動的なストーリーにするために嘘を盛り込んでしまう人もいます。一方でESとは、自分の経歴や魅力を採用担当者に伝えるビジネス文書です。ビジネス文書は伝わりやすい構成や書き方というものが存在しており、ESにおいて伝わりやすい基本構成を示したのが自己PRと志望動機のフレームワークに当たります。下記の記事のフレームワークに自分自身の経験や思いを当てはめて、更に自分と境遇の近い内定者のESを参考に書くとかなりレベルの高い自己PR、志望動機を目指せます。その上で、フレームワークや経験を伝える際に自分なりにアレンジを加えて改善すると自信を持って自己PRや志望動機を話すことができるでしょう。参考：内定レベルの学生時代頑張ったことが10分で書ける学生時代頑張ったことのフレームワーク→学生時代頑張ったことに関する設問についての解説記事です。評価される内容の選び方や論理的な構成にするためのフレームワークなどの実践的なテクニックが載せてありますので、ESを書く際の参考にしてみて下さい。参考：内定レベルの自己PRが簡単に書ける自己PRのフレームワーク→就活で「ガクチカ」と並び最も聞かれると言っても過言ではない「自己PR」本記事では自己PRを論理的に分かりやすく伝えるためのフレームワークをご紹介します。参考：内定レベルの志望動機が10分で書けるフレームワーク→志望動機で伝えるべきは「その企業である理由」だけではありません。論理的な志望動機を構成する際のフレームワークをご紹介します。トリンプの元社長である吉越氏は、ビジネスで重要なことはTTP「徹底的にパクる」ことだと話されています。参考：元トリンプ日本法人代表・吉越浩一郎氏が提言する「勝てる会社の方程式」→ドイツ系女性下着メーカートリンプの元代表吉越氏が「合理的な仕事の進め方」に関してスピーチしたものをまとめた記事です。仕事術・経営術に関する著名も多い吉越氏の語る「勝てる会社」とは何でしょうか。ESにおいてもまずは、評価された先人たちがなぜ評価されたのかを参考にする中で学び、その上で自分なりのアレンジを加えてより良いものを志向するのが良い方法でしょう。最後に評価された先人たちがなぜ評価されたのか参考にする中で、自分なりのアレンジを加えてより良いものを志向してもらいたいと思います。そのためにunistyleでは今後も内定者のESの収集と、より個々人に合ったエントリーシートやコンテンツが表示されるように努力して参りますので、今後ともご利用いただければ幸いです。unistyleでは2016年10月より、全ての有名企業内定者のES1万枚以上が無料で読み放題となっています。また「塾講師」、「テニスサークル」などフリーワードでの検索も可能となっており、自分の境遇に近い内定者のESを探しやすいようにしております。（対象件数が多い場合エラーになってしまうことがありますが。）また、unistyleのような就職活動系の情報メディアが立ち上がるまでは、内定者のESを参考にする機会は少なく、今の学生は情報という面ではかなりオープンになっており恵まれているといえます。ぜひ活用して納得のいく自己PRや志望動機に昇華させた上で企業の選考を受けていただければと思います。参考：unistyleES一覧photobyvadym777 37,488 views
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