上場企業のメリットとは？時価総額ランキングや有名企業一覧など解説

41,467 views

最終更新日：2023年10月19日

上場企業のメリットとは？時価総額ランキングや有名企業一覧など解説

就活生の皆さんは「東証一部上場企業」や「東証プライム市場」といった言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。

実際に「とりあえず東証一部上場企業、プライム市場の企業に行ければ安心でしょ」という考えで上場企業を軸に就職先の企業を選ぶ就活生も少なくないかと思います。

しかし上場企業とは何なのかを完璧に理解している就活生は多くないと思われます。

そこで本記事では、そもそも上場とは何なのか、上場するメリットやデメリットなどを解説します。記事の後半では上場企業の時価総額ランキングや非上場の有名企業一覧も紹介します。

本選考とインターンの締め切り情報

上場とは

上場とは

まず上場とはどのようなものなのかを解説します。

上場とは日本取引所グループの定める審査基準を通過し、証券取引所で自社の株式を売買できるようにすることです。

株式とは

株式会社が事業を興すための資金集めとして発行するものが株式です。株主は株式と引き換えに資金を提供することで、会社が利益を上げたときに利益の一部を配当金として受け取ることができます。こうした株式の売買を行っている場所を証券取引所といいます。

企業が上場するためには、株式の取引をしても良い信頼のおける会社であると証券会社に認めてもらう必要があり、厳しい審査基準をクリアしなければなりません。

日本には証券取引所がいくつかありますが、本記事では東京証券取引所(以下：東証)の上場区分や上場企業について解説します。

東証の上場区分と上場する条件とは

東証の上場区分と上場するための条件とは

上記では上場とはどのようなものか解説しました。次に東証の上場区分と上場するための条件を解説します。

以前まで東証の上場区分は「東証一部」「東証二部」「マザーズ」「ジャスダック(JASDAQ)」となっていましたが、2022年の4月に上場区分が再編され以下の3つの上場区分となりました。

  • 東証の上場区分(1)プライム市場
  • 東証の上場区分(2)スタンダード市場
  • 東証の上場区分(3)グロース市場

ここからは上記の3つの市場について特徴や上場するための条件を解説します。

プライム市場

プライム市場は東証が運営する市場の中で最上位に位置しており、再編前の東証一部市場に相当します。

プライム市場は信託銀行や信用金庫など機関投資家の投資対象となりうる規模の時価総額や流動性があり、公正な企業経営を行うための高水準な仕組みが整っている企業が多いです。

また投資家との持続的なコミュニケーションを重視し、持続的な成長、中長期的な企業価値の向上に努める企業向けの市場となっています。

プライム市場に上場する条件は以下のようになっています。

プライム市場の上場条件

※上記表は東京証券取引所『プライム市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成

スタンダード市場

次にスタンダード市場を解説します。

スタンダード市場は再編前の東証一部、東証二部、更にはジャスダック(JASDAQ)を集約したものという位置づけに当たります。

投資家が取引できるような一定の時価総額や一般的な流動性を持ち、上場企業として最低限の公開性、仕組みがある企業が多く上場しています。

経営方針などの観点から自社に最適な市場区分であると判断し、プライム市場ではなくあえてスタンダード市場を選択するケースもあります。また反対に、再編時にプライム市場の要件を満たせずスタンダード市場となった企業もありました。

スタンダード市場に上場する条件は以下のようになっています。

スタンダード市場の上場条件

※上記表は東京証券取引所『スタンダード市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成

グロース市場

上場区分の最後はグロース市場です。グロース市場は再編前の東証マザーズとジャスダック(JASDAQ)を集約した位置づけに当たります。

グロース市場は高い成長可能性が期待される市場で、ベンチャー企業や創業から間もない企業が対象となることが多いです。

プライム市場やスタンダード市場と事業実績を比較すると、リスクの高い企業が多いため上場後は事業計画と進捗の適時、適切な開示が求められます。

グロース市場への上場の条件は以下のようになっています。

グロース市場の上場基準

※上記表は東京証券取引所『グロース市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成

企業が上場するメリットとは

企業が上場するメリットとは

ここまでで上場とは何なのか、また上場の区分が理解できたかと思います。ここからは企業が上場するメリットを解説します。

就職活動を進めるうえで漠然と上場企業に就職したいと考えている就活生も多いのではないでしょうか。納得のいく就職活動にできるよう、本記事を参考に上場企業のメリットを押さえてみてください。

本記事では上場企業のメリットとして以下の3つを紹介します。

  • 上場企業のメリット(1)ネームバリュー・社会的信用が高まる
  • 上場企業のメリット(2)資金調達・人材の確保が容易になる
  • 上場企業のメリット(3)健全な経営体制になる

ネームバリュー・社会的信用が高まる

企業が上場するメリット1つ目は「ネームバリュー・社会的信用が高まる」ことです。

総務省によると2021年時点での日本の企業数は約367万4千社となっており、その中で上場している企業は3869社と限られていることが分かります。(2022年12月29日時点)

そのため一定の基準を持たし上場企業となると知名度やネームバリューは向上すると考えられます。

また各市場に上場することでそれだけの時価総額があることを証明でき社会的信用も高まるでしょう。

資金調達・人材の確保が容易になる

上場することで企業は市場から様々な形で資金調達ができるようになります。

更に上場することで社会的な信頼も高まるため銀行や投資家からの融資も比較的受けやすくなると考えられるでしょう。

また就活生にとって上場しているかどうかは就職先を決める重要なポイントになることも多いと考えられます。知名度が上がればそれだけ就職希望者が増える可能性も高まるため優秀な人材を確保しやすくなるのではないでしょうか。

健全な経営体制になる

企業が上場するメリット3つ目は「健全な経営体制になる」です

企業は上場する過程で法令順守や内部統制、コーポレート・ガバナンスといったリスク面を考慮して不正を防ぐ仕組みなど、健全な経営体制を築くことが求められます。

また上場後も情報開示をすることを前提に社内のコンプライアンスなどを統制しないといけないため健全な経営体制を継続する必要があります。

企業が上場するデメリットとは

企業が上場するデメリットとは

ここまでで上場企業のメリットは押さえられたと思います。

しかし上場企業にはメリットばかりあるわけではなくデメリットも存在します。闇雲に上場企業を志望するのではなく、企業が上場する際のデメリットも押さえ納得できる就職先を見つけられるようにしましょう。

本記事では上場企業のデメリットとして以下の3つを解説します。

  • 上場企業のデメリット(1)上場するためのコストがかかる
  • 上場企業のデメリット(2)経営の自由度が低下する
  • 上場企業のデメリット(3)買収のリスクが高まる

上場するためのコストがかかる

上場企業のデメリットとして上場するためのコストがかかることが挙げられます。

資金が必要となるのはもちろんですが、人的コストや時間的なコストもかかります。

具体的には監査法人などへの監査報酬や上場するための人員の確保、コンサルティングを雇う場合はコンサルティングへの報酬も必要となります。

上記は必要となるコストの一部であり、上場後も年間上場料など上場を継続するためのコストや、そもそも上場するために3年ほどの期間を要するなど時間的コストもかかるためデメリットと考えられるでしょう。

経営の自由度が低下する

経営の自由度が低下することも上場企業のデメリットの一つです。

上場することによって多数の株主と関わりを持つようになります。株主の多くは配当や株式売却の利益を重要視しているため、株主も納得がいく形で利益を維持しなければなりません。

また株主総会などでは株主からの意見を受ける場合もあり、上場以前のように企業の経営者だけで経営方針などを判断することは難しくなります。

買収のリスクが高まる

上場企業のデメリット3つ目は「買収のリスクが高まる」ことです。

上場すると不特定多数の投資家が自由に企業の株式を買うことができます。そのため個人投資家のみならず競合他社からの買占めに注意する必要があります。

株式は過半数を買い占められると経営権が奪われてしまいます。そのため敵対的買収など唐突に買収を仕掛けられた際には、経営陣が既存株主の株式を買い取るなどして防衛策を講じる必要があり予期せぬコストがかかることもあります。

企業の評価に直結？上場企業の時価総額ランキング

上場企業の時価総額ランキング

ここまでで上場とは何なのか、上場企業のメリットやデメリットを理解できたかと思います。

ここでは上場企業の時価総額ランキングを紹介します。

時価総額は企業の価値や規模を表す際の指標で、業績のみならず将来への期待も含まれた数値になっています。上場企業の中でもどのような企業が特に評価されているのかを押さえ就職先を決める際の参考にしてみてください。

上場企業の時価総額ランキングTOP10は以下の通りです。

上場企業の時価総額ランキング

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は77622枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

トヨタ自動車(TOYOTA)の企業研究ページはこちら
日本電信電話(NTT)の企業研究ページはこちら
ソニーグループの企業研究ページはこちら
キーエンスの企業研究ページはこちら
三菱UFJフィナンシャル・グループの企業研究ページはこちら 
ソフトバンクの企業研究ページはこちら
KDDIの企業研究ページはこちら 
ファーストリテイリングの企業研究ページはこちら
第一三共の企業研究ページはこちら
リクルートの企業研究ページはこちら 

あの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介

非上場の大手企業一覧

本記事では主に上場企業について解説してきました。企業は上場することで社会的信頼が高まるなどのメリットがあり、実際に就活生の皆さんが聞いたことのある企業の多くは上場していると考えられます。

しかし上場企業にもいくつかのデメリットはあるため様々な理由からあえて上場していない企業も存在します。

そこでここでは非上場の大手企業一覧を紹介します。

非上場の大手企業一覧

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は77622枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

最後に

上場企業 最後に

本記事では上場とはどのようなものなのか、上場企業のメリットやデメリット、時価総額ランキングなどを解説しました。

上場は時価総額などの条件をクリアしている企業であるというステータスになっていますが、あくまで１つの指標にすぎません。

就職活動においては上場企業だけを企業選びの軸にするのではなく、自分がやりたいこと、どういう環境で仕事をしたいのかを考えることが重要です。

企業選びの際には「上場企業だから選んだ」ではなく「これがやりたいからこの企業を選んだ」と言えるようになりましょう。

企業選びの軸の決め方を詳しく知りたい方は以下の関連記事をご覧ください。

企業選び 上場 上場企業
前へ 次へ

unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

おすすめコラム 4 件

意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー 意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー ※本記事は、2016年7月に公開された記事になります。2016年6月21日に独立系M&Aアドバイザリーのストライクが上場しました。M&Aの仲介、アドバイザリー業務というと投資銀行を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、金融機関の部門としてではなくM&Aのアドバイザリー業務のみを扱う企業も存在します。独立系のM&Aアドバイザリーは就活生の認知はそこまで高いとは言えず、受けている人も少ないのではないでしょうか。今回はそんな独立系のM&Aアドバイザリーで上場している企業3社をご紹介したいと思います。独立系M&Aアドバイザリー3社の平均年収は非常に高い独立系M&Aアドバイザリーの平均年収は、外資系投資銀行には及ばないものの非常に高く、大手日系企業と比べるとトップクラスでよいといえます。直近の有価証券報告書ベースだと3社の平均年収と社員数は下記の通りとなっています。日系大手企業で平均年収が1000万円を超える企業が少ないことを考えると異常に高い給与水準となっています。中小企業向けM&AアドバイザリーのビジネスモデルM&Aアドバイザリーは、中立・独立的な立場から事業拡大を目指す買い手企業と、後継者不足などから事業譲渡を考えている売手企業の仲介を行う仕事です。買い手企業の状況をヒアリングした上で、売り手企業に対しては企業価値の算出から実際に売買のクロージングまでを行っています。M&Aアドバイザリーでは、基本的には買収が成立した際に、買い手および売り手のどちらか、または両方から買収金額に応じた手数料をもらうモデルとなっています。例えば、10億円の買収が決定した場合は、3%ずつ買い手と売り手からもらうため、6000万円が企業としての収益となるといった収益構造です。それとは別に、M&Aアドバイザリー業務を開始するための、手付金であったり、契約期間中は月間いくらという形で料金が発生するケースもあります。手数料については大手金融機関でも採用しているレーマン方式という体系を用いるのが一般的です。レーマン方式とは資産の価格に対して一定の割合を乗じて算出する方式のことで、M&A仲介の成功報酬における一般的な計算方式である。下記の表の通り、M&Aの金額が小さいほど手数料率が大きく、金額が大きくなるに従い、手数料率が小さくなる方式です。企業としては中小、中堅企業がメインターゲットとなっており、イメージしやすいのは個人経営の薬局をマツモトキヨシなどの大手企業が買収して傘下におくケースなどかもしれません。また近年では地方の病院を、これまた地方の大規模病院グループが買収するケースなども増えているようです。これら中小、中堅企業の多くが高齢となった社長の後継者がおらず事業の継続が難しいという問題点を抱えており、事業継承M&Aのニーズが社長の高齢化とともに年々高まってきています。景気の回復及び事業継承のニーズが伸びていることにより、中小中堅企業向けのM&Aアドバイザリーの売上も年々拡大傾向にあります。M&Aアドバイザリーの報酬体系実際にM&Aアドバイザリーで働くとなると、成果報酬の傾向が強く、個人で案件を決定した金額に伴いボーナスで報いるという報酬体系の会社が多いようです。ベースの給与は年俸で500万円、加えてボーナスを上記の手数料収入のうち10%といった形で報酬にする体系をイメージしてください。上記の例の通り、一人で10億円の案件を1件でも決めれば、ベース年俸500万円にボーナス600万円（6000万円の10%）で1100万円の年収となります。上記でご紹介した平均年収もあくまで平均年収であり、実態としては1億円以上稼ぐトッププレーヤーから1000万円に満たないプレーヤーもいる業界です。特に中小企業向けのM&Aアドバイザリーにおいては個人に実績が紐づく成果報酬の傾向が強いといえます。中小企業向け老舗M&Aアドバイザリー、日本M&Aセンター日本M&Aセンターは1991年に設立された老舗の中堅中小企業向けのM&Aアドバイザリー会社で東証一部に上場している企業です。前述の通り、独立系のM&Aアドバイザリーとしては社員数が多く、売上規模も後述のM&Aキャピタルパートナーズおよびストライクと比べても10倍程度の規模となっています。日本M&Aセンター会社HP中小企業向けM&Aアドバイザリー、M&AキャピタルパートナーズM&Aキャピタルパートナーズは2005年に設立されたM&Aアドバイザリー会社で、東証一部に上場している企業です。日本M&Aセンターとは異なり、強みとして着手金を取らずに完全成果報酬でM&A仲介業務を請け負っています。M&Aキャピタルパートナーズ会社HP中小企業向け新興M&Aアドバイザリー、ストライクストライクは1997年に設立したM&Aアドバイザリー会社で、2016年に東証マザーズに上場しました。前述の2社とは異なり、国内初ネット上でM&A市場を開設したり、ネット上での簡易企業価値算定サービスを提供したりするなど、インターネット上での活動を積極的に行っている企業です。株式会社ストライク銀行、証券会社も外注している中小企業向けM&Aアドバイザリー銀行や証券会社の取引先の多くは中小企業のオーナー経営者であり、オーナー経営者が抱える悩みの一つに後継者不在の中での事業継承があります。銀行や証券会社は上記で紹介した中小企業向けのM&Aアドバイザリーに、そうしたオーナー経営者を紹介して仲介業務をアウトソースしていることがあります。大企業向けの大規模買収については自社の投資銀行部門で行い、数億円規模の買収については専門のM&Aアドバイザリーに紹介して送客手数料を得るモデルとして協業しています。M&Aアドバイザリー企業各社は金融機関からの中途採用を積極的に行っており、実際に銀行、証券会社などから転職する人が多くいます。最後にM&Aアドバイザリーの各社は社員数も少なく、新卒採用については不定期に行っており狭き門となっていますが、転職では金融機関関係者を中心に積極的に採用しています。仕事内容としても買い手側の成長戦略のヒアリングおよび買収候補企業の算定、売り手側企業の企業価値の算定、売買の成立と人によっては非常に興味を持つ内容だと思います。成果報酬の部分が大きい物の、給与も魅力の一つではあるので、第二新卒の際の転職候補として考えてみてもいいかもしれません。 25,916 views
モテまくり！総合商社内定者の合コンの実態 モテまくり！総合商社内定者の合コンの実態 16卒の早慶生です。大学の友人に総合商社の内定者がいますが、なんとその彼が先日、巷で噂の合コンとやらに内定先の同期で行ったそうなんです。友人を文字で表すと誠実、硬派、堅実という単語が並びます。もちろん合コンなどに行くタイプではありませんでした。しかし...ついに彼も商社マンへの階段を登り始めました。彼と一緒に少し寂しい学生生活を過ごしてきた私は悲しいです。今回は合コンに行くようになってしまった彼から聞いた合コンの小話となぜそこまで商社マン、商社内定者がモテるのかを死ぬ気で分析したいと思います。商社マンがモテる理由1.肩書き、そして想像できてしまう駐在妻としての未来「商社マン」という肩書きはブランド物を掲げているようなものです。また駐在した時の手当や家賃補助を考えると駐在はたとえ新興国であっても非常に魅力的に映ります。この駐在を狙って商社マンとの結婚を願う女性は流行りのパンケーキ屋に行列を作る女子大生並みにいることでしょう。学生時代はあまりモテなかったのに総合商社に内定してから休日の真っ昼間から女性と表参道を歩いている友人を数多く知っています。2.高給取り総合商社は大変な高給取りとして知られています。7大商社全てが揃いも揃って平均年収において1000万円の大台を超えていることはもちろん、時給ランキングにおいては5大商社が上位を独占しています。つまり効率よく働き、たくさん稼いでいる人種なのです。下記のリンクによると時給は約6,000円なので金曜日に8時間働いていた場合は実質その日に48,000円稼いだことになります。合コンに行って2,3万円使うことは造作もないことでしょう。彼らはそういう人種なのです。参考：上場企業版！「平均年収が高い」500社参考：上場企業の時給ランキング3.モノを持たない商人気質総合商社はメーカーや保険会社のように商品を持ちません。完全にその人の力量次第で今後の取引が続くかどうかが決まります。つまり合コンや宴会などの人と人とが対面してその場のボルテージを上げなければいけないような場では商社マンのような人材は重宝します。以上の三点から商社マン及び内定者は非常にモテることがわかります。また巷には様々なランキング溢れていますが、ここでは週刊誌の「合コンしたい企業ランキング」を抜粋したものを紹介したいと思います。週刊SPA2010年度合コンランキング抜粋表1位伊藤忠商事2位総務省3位住友商事4位リクルート5位丸紅6位三井物産7位日本テレビ8位三菱商事参考：2010年合コン四季報BEST30（週刊SPA）合コンの実態実際に総合商社に内定してからことあるごとに合コンに参加している大学の友人にインタビューをしてみました。※以下は実際の友人の視点から書かれています。チャンポン飲みにも程がある！！商社総合職女子との合コン商社といえば一般職の女子は駐在妻を狙って就職していると話を聞きます。さて総合職女子はというと商社、外銀、外コン、起業家を狙うことがあるようです。自分達の給与水準が高いのでそうなりがちなのかもしれません。私が参加した総合職女子との合コンはまず話のレベルが高かったです。考えてみれば当たり前ですが、総合職女子のスペックは非常に高く、ほとんどが体育会系もしくは帰国子女です。普段であれば自己紹介をするだけで主導権を握れるはずが握れない...これはもうお酒に逃げるしかないとなりました。気付いたらテーブルには日本酒が16合とおちょこが人数分、そしてウィスキーのボトルが並んでいました。私達は総合職男子としての意地を見せおちょこに入っているお酒を水だと暗示をかけながらも口に運んでいきました。男子チームは徐々に呂律が回らなくなり、話のレベルも下がっていきました。それを見兼ねた総合職女子は翌日もインターンがあるからと言い、終電で帰って行きました。泣く泣く男4人でラーメンを食べて帰りました。歯止めが効かないリクルート系女子との合コンリクルート系女子は高学歴、モデル経験あり、盛り上げ上手が並びます。もちろんカンパニーによって社風は異なりますが、内定者を見ていると総じて上記のことがいえます。私が参加したリクルート系女子との合コンでは容姿端麗でなおかつ高学歴の才色兼備なリクルート女子が揃いました。会自体は私達の自己紹介から始まり、どんどん盛り上がっていきました。そして男性陣の素晴らしいコンビネーションとオペレーションによって会はスムーズに2次会のカラオケ店へと進み密着度は上がりました。しかしなんとここで男子側の盛り上げ隊長の一人が潰されてしまいました。大黒柱がお地蔵さんになってしまった男子チームは一気に失速し、会は収束していきました。カラオケの曲も最初はオレンジレンジやEXILEなどのノリノリ系だったのが最後にはなぜか演歌や誰も知らないようなバラード系になっていました。女性陣とお地蔵さんを返して、泣く泣く男3人でラーメンを食べて帰りました。持ち上げ上手！？女子大との合コンさて商社の総合職女子とリクルート系女子との合コンにおいて立て続けに失敗している私達にはもう後がありませんでした。今度こそ商社マンとしての能力を開花させなければいけない私達は今度こそ入念なプランを立てました。相手は名前も知らないような女子大、しかし就職活動を経験しているので総合商社の名前ぐらいは知っているだろうという予想をし、ウコンの力とレッドブルーを飲んで会に臨みました。そして予想は的中、彼女達は商社の名前を知っているどころか一般職を受けていました。いつも通りの自己紹介から始まり、お地蔵さん改め大黒柱を中心としてゲーム、コールなどを連発し、順調にアルコールを体内に巡らせていきました。そして二次会はプラン通りに素晴らしいオペレーションでカラオケ店に入り、オレンジレンジ、EXILEの力を借り、以心伝心を目指していきます。アインシュタインの相対性理論にもあるように、楽しい時間というのはあっという間に過ぎるもの。気付いたらカラオケで全員終電を逃しており、道玄坂を登っていました。最後に私は総合商社に内定した友人を見て、この世の中は非常に不条理なものだと改めて実感しました。それは某ネット証券を立ち上げた経営者が某アナウンサーと結婚したという報道を聞いた際にも感じたことです。これから就職活動を迎える読者のみなさんには世の中は不条理であることを前提にして、その中で自分のキャリアを考え、落とし所を考えて頂きたいと考えています。また読者には女性もいると思うので、ぜひ盛り上げ上手の商社マンには引っかからないように気をつけて頂きたいという言葉を贈り、締めくくりたいと思います。photobyMartinThomas 66,768 views
【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します 【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します こんにちは、現役コンサルタントのtetoです。普段はtwitter「＠syunfor」にて就活関連のツイートをしているのですが、今回unistyleにて記事を書く機会をいただきました。私は新卒で外資系コンサルファームに入社後、最初の数年はシステム系のプロジェクトを経験させていただき、現在はコンサルティング寄りの案件にポジションを移し、データ分析を専門としてクライアント企業の課題解決に取り組んでいます。本記事を開いていただいた皆さんは、ファーストキャリアの選択肢としてコンサル業界を検討されているところかと思いますが、いざ業界のことを調べても、具体的な製品などがあるわけでもないため、入社後のキャリアをイメージできない部分が少なくないかと思います。そんな中、ちょうど私の現在のキャリアは、皆さんが「実際コンサルファームに入社した場合の数年先」の状態ですので、これまでの経験を踏まえ、「コンサル業界のキャリアイメージ」が少しでも具体的になるようお手伝いさせていただけたらと思います。まず初回の本記事では、私が普段twitter/OB訪問などで質問を受ける際に、必ずと言っていいほど聞かれる「3つの質問」について解説します。これからコンサル業界で勤務している方に対して、OB訪問等を予定されている方は、ぜひ本記事の内容を“前提知識”として、よりファームごとの特徴に踏み込んだ内容を質問していただければ幸いです。本記事の構成【質問①】コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるのか？【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で評価されるのか？【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか？最後に【質問①】「コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるんですか？」についてこちらの質問は、コンサルファームの選考に臨もうとしている方は必ず気になる内容かなと思います。この記事を読んでいる方の中にも、既に同様の質問をされた方もいるのではないでしょうか。コンサルファームでは、働くチームの単位を明確に”プロジェクト”や”ジョブ”として管理していることが多く、実際に入社後は最低1つのプロジェクトまたはジョブに入ることになります。よって入社後の働き方をイメージするためにも、プロジェクトごとの人数/期間は把握する必要はあるかと思います。(※プロジェクト/ジョブはファームごとの呼び方の違いですので、基本的に同義です。本記事では以下“プロジェクト”に統一します)結論から言いますと、総合系ファームのプロジェクト人数/期間は一例として以下のような分布になっているかと思います。※総合系ファーム：コンサルファームのうち”戦略案件”以外も扱っているファーム※コンサル系プロジェクト(赤枠）：プロジェクトの成果物にシステムが含まれていないプロジェクト※システム系プロジェクト（グレー枠）：プロジェクトの成果物にシステム関連の成果物が含まれているプロジェクト例えば社員数2,000人のファームを想定した時、1つのプロジェクトが平均して5人のメンバーがいるとすると、そのファーム内のプロジェクト数は400件になります。この400件の中には、コンサル系の案件もあれば、システム系の案件もあり、それぞれ人数/期間も異なっています。それぞれの案件のイメージとしてですが(上の分布図は私が適当に作成したもので、実績値ではありません)、赤枠のコンサル系プロジェクトに関しては、概ね1人～15人くらいのチームになることが多いのではと思います。期間は案件によって様々で、中にはスポット1,2ヶ月で示唆提供の案件もあれば、しっかりクライアントサイトに入って半年から数年に及ぶものもあります。また、何を1つの”プロジェクトの期間”と定義するかは曖昧な部分がありまして、はじめは半年の契約でスタートしたプロジェクトでも5ヶ月後には翌半年の継続契約を結ぶ場合も少なくなく、延長契約によってトータルでは数年のプロジェクトになる場合もあります。システム案件に関しても、システム導入におけるフェーズごと(グランドデザイン/要件定義/基本設定/開発/テスト/運用・保守)に契約/プロジェクトを分ける場合などプロジェクトの期間は一意的な定義が難しい部分もありますので、柔軟に理解していただければと思います。総合系ファームの特徴でもある、グレー枠のシステム系プロジェクトに関しては、そのフェーズにもよりますが、コンサル系プロジェクトよりは比較的期間が長く、また人数は多くなる傾向にあります。※システム系プロジェクトの人数については、これも何を人数とするのか定義が難しい部分があり、例としてはプロジェクトに関わっている人全体では100人くらいいるが、自社の人は5人だけでその他の95人は外部のベンダーさんであったり、クライアントサイドからそのプロジェクトに入っている人だったりします。一方、自社で開発部隊も持っているファームの場合は、50人規模のシステム案件を全て自社の人員で構成する場合もあります。期間の定義と同様、人数に関しても柔軟に理解していただけたらと思います。上図のプロットは”プロジェクトに関わっている人全体”の人数のイメージです。以上の傾向からすると、新卒でコンサル系のプロジェクトに入る場合は人数：2人～10人、期間：2ヶ月～1年くらいのプロジェクトに入る可能性、システム系プロジェクトに入る場合は人数：5人～50人、期間1年～2年くらいのプロジェクトに入る可能性が、一般的には高いかと思います。プロジェクトの人数と期間■コンサル系のプロジェクト人数：２人～10人期間：2ヶ月～1年■システム系のプロジェクト人数：5人～50人期間：1年～2年ここまでで述べてきたように説明がかなり長く/難しくなってしまうので、コンサル会社の人に同様の質問をした場合には「プロジェクトによりますね」の一言に解答が終始してしまう場合も少なくないかと思います。ぜひ上記の内容を頭にいれていただき、今後OB訪問をする際には、ファームごとの特色(現状多い案件の特徴など)を質問するなど、1歩踏み込んだ内容について会話できることを期待します。【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で判断されるのか？こちらの質問もかなり多く受けます。質問をする気持ちは大変よく理解でき、”uporout”のようなカルチャーに耳にする中、自分が入社したあと、ちゃんと活躍して高い評価を受けられる可能性はあるのか？を判断したいという意図の質問かと思います。スタッフの評価は誰が行うのか？まず「スタッフの評価は誰が行うのか？」についてですが、結論としてはそのときの”上司”が行います。(社会人からすると当たり前であり、特にコンサルに限った話でもないのですが、逆に説明されていない部分かなと思います。)①に書いた通り、例えばコンサル系のプロジェクトで5人構成のチームがあったとすると、多くの場合がパートナーorディレクタークラス1人、マネージャークラス1～2人、マネージャー未満(スタッフ)1人～3人のような構成となっています。そしてこの場合でいうと、スタッフの上司はマネージャークラスの方、マネージャーの上司はパートナーorディレクタークラスの方となります。新卒の場合は、スタッフなので同じプロジェクトのマネージャーから評価を受けると考えて問題ないです。また具体的に”評価とは何か？”、”評価を受けたあとの昇進するorしないはどのように決まるのか”なども、もしかしたら気になるかと思いますが、こちらについては、またの機会に解説できればと思います。どのような基準で評価されるのか？次に「どのような基準で評価されるのか？」ですが、これは結論として上司/プロジェクトによって様々です。上司も全員人間であり、個人的な感情が左右する場面も少なからずあります。そのような人間的な部分も上手くフォローしつつ、プロジェクト内でスタッフとしての役割を十分に果たせば相応の評価は貰うことができるでしょう。この質問を受ける際の質問者のよくある仮説として「”クライアント企業の売上を何割上昇させた”などで評価されるのですか？」がありますが、私の経験からだと、スタッフの評価とクライアント企業の売上が紐付く場合は少ないかなと思います。もちろんこちらも一概には言えないのですが、クライアント企業へのコンサル契約内容が達成できた/できないは基本的にマネージャー以上の責任となる場合が多いので、新卒の方に数字ベースの目標値を求めることはめったに発生しないかと思います。しかし、キャリアを積んで管理職になった場合は、評価項目には自社/クライアントに関わる数字も含まれますので、こちらに関して中長期的な評価/昇進に必要となってくる要素が気になる方は、OB訪問などを利用して質問するとよいかと思います(中長期的な評価スタイルについては、ファームごとに異なる部分も多いかと思うので)。【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか？最後に、システム系の案件について、研修も絡めた上記の質問ですが、端的な解答は「もちろん研修がある場合もありますが、研修で取り上げるのは各種サービスのベース部分の知識で、プロジェクトで課題となっている部分/具体的な開発スキルまでを習得できるわけではない」になるかと思います。例えばですが、自動車メーカーなどの場合でも、研修で車の作り方の全行程をやってくれるわけではないでしょう。車作りのベースとなる研修はあったとしても、初期配属先が取り組んでいる開発課題は、研修で学んだ基礎知識のみでは解決できない場合がほとんどかと思います。さらに言えば、数年後、他部署へ移動となった場合、その時はその時で移動先の部署の業務を学ぶ必要があるかと思います。コンサルファームの研修/プロジェクトについても上記の例と大きく変わらず、研修では一連の概念レベルは学べるかと思いますがプロジェクトで必要とされる知識はまた別途、その時その時で勉強していく必要があります。クライアント側からしても基礎知識のみで解決できる課題はそもそも自社で解決すればいいので、コンサルファームの案件となっている時点で多少の応用知識は必要となります。新卒で入ったスタッフとしては、いち早くプロジェクトの状況を理解し、必要な知識を吸収できる人が活躍できるかと思います。最後に以上、少々長くなりましたが私が普段twitter/OB訪問でよく受ける3つの質問を解説しました。何か1つでも、これからコンサルファームを志望する方の役に立つ情報となっていれば嬉しいです。今後の就職活動、応援しております。■執筆者紹介teto：総合系のコンサルファーム勤務。データ分析を専門とし、製品の需要予測、施策立案などの案件が好き。自身の就活や、100件以上の就活相談を受けた経験から、コンサルタントを目指す際のHowtoをtwitter＠syunforにて発信中。 15,495 views
我究館出身マスコミ内定者が語る我究館活用法とその注意点 我究館出身マスコミ内定者が語る我究館活用法とその注意点 どうもこんにちは。我究館に通い、マスコミに内定した16卒の学生です。我究館のことは絶対内定で知っている人もいると思いますが、「就活塾って具体的になにしてくれるの？」「宗教チックなところだったら怖い・・・」など、取っ付きにくいと考えている人もいるのではないでしょうか。なので、今回は私の実体験をもとに、我究館の活用方法と利用上の注意点について書いていこうと思います！就活塾に入ろうと思ったきっかけ私は、漠然とした就活への不安を感じていました。巷で売られている「エントリーシート完全対策本」のようなものを買って、読んでみたりしましたが、そこに描かれている有能学生の華々しいエピソードは、「自分とは遠い世界の人のハナシ」にしか思えませんでした。私は学校の授業はサボる、友達はいない、部活での失敗で自信も失っているというネガティブ＆クズ人間でした。「就活に向けて、変わらないと！」そう思いましたが、自分をぱっと変えるということはなかなか難しいものです。そもそも自分に甘い私は、今までも一念発起したけど結局続かないということがほとんどでした。なので本当に自分を変えたければ、まず「環境を変えなければいけない」と思いました。そんな時たまたま立ち読みした本が「絶対内定」でした。熱い言葉の数々に私は心を打ち抜かれました。そこに、我究館に関する記述がありました。「我究館には夜通し熱く語り合えるコーチ、そして仲間がいる」。これだ！と思いました。自分を変えるためには、コーチや仲間という「環境」が必要なんだと直感しました。もちろん無料の就活講座もある中で、我究館は１５万円かかります。それでももっとも古く実績ある就活塾だということ、熱い志をもった人が集う場所というのが、候補の決めてになりました。とはいえ１５万は大金です。本当に入るに値する塾かどうか、自分の目で見極める必要があります。そう考えた私は、さっそく説明会に申し込みました。入館の決め手は説明会で会った「人」一人で説明会に向かいながら、私は内心めちゃめちゃビビッていました。「薄暗いビルで、怪しいおっさんに宗教くさい勧誘されたらどうしよう・・・」と思っていました。しかし実際行ってみると、場所は表参道の綺麗な高層ビル。出てきたのは雰囲気のある若い男性の方でした。男性は心まで覗き込むような深い瞳の方でした。ゆっくりとした話し方で、自分と向き合うことの重要性を話してくださっていたように思います。また、そこで我究館の先輩の体験談というのも配られました。家に帰っても、その男性の深い瞳はまだ印象に残っていました。あの人ならきっと生徒とちゃんと向き合ってくれるんだろうなーとぼんやり考えていました。結局それが入館の決めてだったのかな、と思います。ちなみに説明会は毎週開催されていますので、興味ある人はぜひ行ってみてください。行ったからといって入会を強制されることはありません。私も最初行ったときはびびっていましたが、大丈夫でした。安心してください。▼無料説明会は毎週水曜・土曜に開催しています。我究館生直伝！我究館を２００％活用する方法①プロによるES添削と模擬面接②先輩の模擬面接ビデオや面接ライブノートの閲覧③コーチによる就活対策講座（自己分析、ＥＳ、筆記対策など）④第一線で活躍するＯＢとの交流⑤業界内定者による自主ゼミ⑥熱い仲間との交流といったものがあります。以下に説明を述べます。①プロによるES添削と模擬面接何千人もの就活生を見てきたコーチが、真剣にＥＳ添削、模擬面接のフィードバックをしてくれます。学校のキャリアセンターに見せるのと違い、メリットは「自分のことを知っているコーチが見てくれる」という点だと思います。コーチは自己分析のワークシートなどを通してこちら（学生）のことを知っているので、ＥＳに書いているエピソードについても「こういう（他の）エピソードのがいいんじゃない？前言ってたバレエの話とか」など、自分でも思いつかないところからのアドバイスがもらえます。また、模擬面接ではビデオ撮影をしてもらえます。客観的に自分の姿を観ることで、わかることが多々あります。私は自分の話す姿をビデオで見てみたところあまりの田舎くささや姿勢の悪さ、自信なさそうな態度を目の当たりにして絶望しました・・・。もちろんそこから改善の努力をしたことは言うまでもありませんが。②先輩の模擬面接ビデオや面接ライブノートの閲覧これが観られるところはなかなかないのではないのでしょうか。とくに先輩の面接ライブノートは本番の面接における面接官とのやりとりがそのまま記録されているので、面接前の情報収集や対策の戦略を立てる際に非常に参考になります。まさに「門外不出の生のデータ」というわけです。余談ですが、自分でもこの「面接ライブノート」をつけるようになると、自分の面接での受け答えを客観的に見るきっかけになり、非常に役立ちました。③コーチによる就活対策講座（自己分析、ＥＳ、筆記対策など）コーチが数回にわたり、自己分析や筆記対策などの講座を開いてくれます。筆記対策において、最低限やっておくべきテキストや、読んでおくといいメディアの情報などを得ることができます。我究館のお家芸である自己分析講座ははとくにおすすめです。ワークシートをこなしながら周りの人に自分について聞くことで、自分では気付かなかったような長所を見つけることもできました。また、「長所は短所の裏返しである」ということを身をもって知ることにもなりました。私は部活の失敗で自信をうしなっていましたが、そこから立ち直るきっかけになりました。講座ではコーチの前でぼろぼろ泣いたりしたことも・・・。受け止めてくれたコーチには今でも心から感謝しています。④第一線で活躍するＯＢとの交流総合商社やテレビ局などの第一線で活躍するＯＢの話を聞けます。自分や先輩のコネでは到底たどりつけないような年次の方のお話を聞く機会を得られます。中には会社のエース級の方もいらっしゃいます。総合商社のやり手の方にお話を伺った際は、その仕事に対する覚悟に鳥肌が立ちました。大企業の海外支部のトップの方など、グローバルに活躍している方のお話を聞く機会もあります。私はこういったイベントを通し、総合商社やテレビ局に対するイメージがかなり変わりました。活躍されている方の目つきや態度、服装などを生で見る貴重な機会になります。また、自分は将来どう働きたいのかを真剣に考えるきっかけにもなりました。⑤業界内定者による自主ゼミマスコミ、メーカー、金融、商社など、さまざまな業界の内定者から直接ゼミのレクチャーを受けることができます。しかも、時期をずらして複数の業界ゼミを受けることができます。ゼミの内容は、内定者の方が工夫をこらして考えてくださった「その業界の選考対策に特化した」ものになっています。私はマスコミ業界ゼミで企画書の書き方を教わり、かつそこで内定者の先輩から非常に鋭いフィードバックをもらうことができました。そこで教わったポイントには面接でも救われました。「業界に選ばれた」先輩の視点は、やはりただの就活生より何枚も上手で、「こういう考え方をする人が受かるのか」というのを知る貴重な機会にもなります。⑥熱い仲間との交流我究館には同じく「自分を変えたい！」という人たちが集まってきます。自分を変えたいから、なにかに挑戦したいと思っている人がほとんどです。なので、自分がなにかに挑戦したいと思ったとき、手を挙げれば反応してくれる仲間がいます。私は我究館メンバーで広告会社のビジコンに出場し、決勝までのぼりつめたこともあります。ほかにも「勝手に箱根駅伝」を企画し見事実現させたメンバーもいます。コーチも含め挑戦を奨励する雰囲気があり、そしてそこに向かって情熱を燃やす仲間が得られる場所です。我究館に向いている人、向いていない人今までの自分を変えたい！って人には向いていると思います。また、そのために相応の時間を割ける覚悟も必要です。あとは、受験生時代に、塾に行くと伸びたみたいな人は向いてると思います。先生との交流が、勉強のモチベーションにつながっていた人。逆に、先生やコーチといった人種が嫌いな人や、必要最低限の努力で、楽して内定だけほしいみたいな人、自分と向き合うのが嫌な人には向いていないと思います。我究館を使う点での注意点私は自分を変えるために入館したと言いましたが、「ここにいれば勝手に周りが自分を変えてくれる」という思い込みはやめたほうがいいと思います。我究館では常に自発的に考え、行動することが求められます。我究館はあくまで自分を変えるための「場」を提供してくれるところなのです。上記の活用方法で列挙したサービスも、自分で積極的に受けにいかなければ無用の長物と化すだけです。常に全力でのぞむ。コーチは自分と向き合うサポートはしてくれますが、結局自分と向き合えるのは自分自身だけなのですから、そこを大事にしてほしいと思います。受け身でいると、１５万円を無駄にすることになりかねません。その点は十分に注意してください。最後にどうでしたか？いろんな点で、我究館は普通の就活塾と違うかなと思います。悩んでいる人は、とりあえず説明会だけでも行ってみることを大いにすすめます。自分を変える一歩のきっかけづくりにぜひ活用してもらえれば、新しい世界が開けるかもしれません。▼15万円は大金ですので、まずは無料の説明会に参加してみてください。 52,227 views
コラムTOP

現在ES掲載数

77,622 枚

すべて見れる

会員登録する
上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録