【20卒体験談】憧れの航空会社から内定を勝ち取った”志望度の高さ”をアピールする方法とは

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最終更新日:2023年10月23日

【20卒体験談】憧れの航空会社から内定を勝ち取った”志望度の高さ”をアピールする方法とは

こんにちは、私は国立大学に通う20卒です。

初めは長いように感じた就職活動も終わってみればあっと言う間で、あの頃は毎日がエネルギー全開の日々を送っていたなあと振り返っています。

結果としては、第一志望であった大手航空会社から内定を頂き、その会社に来年から勤める予定です。

この記事では主に、高校時代から航空会社で働くことが夢であった私が、「なぜ航空会社を目指したのか」「航空会社から内定をもらうために何をしたのか」について、お話したいと思います。特に、航空会社への就職に興味がある方、よかったら参考にしてみてください。

なぜ航空会社を志望することになったのか

そもそも、なぜ私が航空会社で働きたいと考えたかについてお話したいと思います。

率直にいうと、子供の頃から旅行や帰省などで飛行機に乗るときに感じる、何ともいえない非日常のワクワク感が好きでした。

はじめは、こうした単なる思いに過ぎませんでしたが、あることをきっかけに、航空会社で働きたいという強い想いに変わりました。

もともと、私は世界各地の自然や文化を紹介するようなテレビ番組が好きな少年でした。

そのため、海外の自然や文化に対して強い興味を持っていました。変化のきっかけとなったのは、中学生の時に学校のプログラムでオーストラリアに一ヶ月の間ホームステイしたことです。

初めての海外体験となったオーストラリアで、実際に外国の文化や自然に触れるなど、日本では出来ない様々な経験を通して、自身の成長を実感するとともに未知の場所に訪れることの素晴らしさを知りました。

「もっと多くの人に海外を訪れてほしい」ホームステイの経験を通して持った、この想いを実現することが出来るのは、国際線を運航している航空会社しかないという発想になり、航空会社で働きたいと思うようになりました。

航空会社を中心にした就職活動

航空会社といえば、文系の就職人気企業ランキングの中で、日本航空(JAL)や全日本空輸(ANA)といった大手2社が、毎年のように上位にランクインしているのを見たことがあるかと思います。

実際、私が就職活動している中でも、説明会の参加者などが他の業界と比べてかなり多かったです。私の就職活動は、そうした航空業界を第一志望に設定し、鉄道や海運などの航空以外のインフラ、航空機部品を製造している重工メーカーなどを併願企業としていました。

しかし、幼いころからの憧れであった航空会社にどうしても行きたかった私は、まさに航空会社から内定をもらうことに全力を尽くした就職活動をしていました。

先述したように、航空会社が就活市場において人気であることは重々承知していたので、高い倍率の中で内定をもらうために、就活生としてどうしたら差別化が出来るかということを常に考えて行動していました。

具体的には、「志望度の高さ」で差別化しようとしました。

志望度の高さをアピールするために

私が「志望度の高さ」で差別化を図った理由。

それは、就活において航空会社を選択肢の一つと考える人がたくさんいる中で、航空会社が第一志望であるということを上手く伝えることが内定を得るための近道だと考えたからです。

志望度の高さを示すために、重要だと考えたのが“業界研究”“自分なりのビジョンを語れるようになること”です。

具体的に取り組んだことを以下で紹介します。

インターンを通して業界研究:2社の違いを知る

私は航空業界に関して専門知識や最新の情報まで得るために、就活本やインターネットの就活サイトを見るだけはで終わらせないということを心がけていました。

そうしたこともあり、冬には大手航空会社2社のインターンシップに応募。無事に選考を通過し、参加することが出来ました。

冬インターンは本選考よりも倍率が高いとよく言われますが、冬インターンの選考は本選考よりも準備という部分に関して言えば差がつくと思います。

私自身、3年生の秋までに航空業界の専門書やビジネス雑誌、航空業界に関する最新のニュース記事などを参考にしながら詳しい所まで業界研究を行っていたこと、コンサルティングなど選考の早い業界を実際に受けていたことが、選考に挑む上での自信に繋がったと思っています。

2社のインターンを通して感じた率直な感想としては、大手航空会社2社は事業内容こそ似ているものの、会社としてのカラーは大きく違っており、世の中の多くが持っているイメージとも多少異なっている。ということでした。

例えば、JALにはお堅い会社のイメージがあり、ANAは体育会系の人が多いイメージがあるといわれることがあると思います。しかしながら、私が見てきた限りでは、若い社員の間にそうしたイメージを感じることはありませんでした。(むしろ逆の印象を持つことも時にありました。)こうした会社のカラーに関しては、是非、就活生の皆さんの自分の目で確かめてほしいと思います。

インターンの内容に関しては、ここでは書くことはできませんが、どちらのインターンも航空業界について深く知ることが出来る、とても充実した数日間でした。

冬インターンに参加した最大の意義としては、実際の選考の際に、なぜ、A社ではなくB社で働きたいのかという問いに対して、自分なりに説得力ある説明が出来るようになったことです。

やはり当然のことですが、メディアで得た情報よりも、自分で見て確かめた情報の方がより説得力があると思います。

OBOG訪問でビジョンを明確化

自分なりのビジョンを語れるようにするという部分に関しては、OBOG訪問に力を入れたことが非常に役立ちました。

航空会社を目指す就活において、OBOG訪問は必ずしも当たり前ではないと思います。しかし、少しでも航空会社の仕事のイメージを明確にしたかった私は、大手2社それぞれ5人ずつのOBOGの方のお話を聞きました。

自分が通う大学OBOGの方が地方や海外で勤務されていることも少なくなかったため、他大学出身の方を紹介してもらうこともありました。今思い返すと、空港を案内してくださった機会などもあり、毎回お話を聞きに行くのを楽しみにしていたのを覚えています。

私がOBOG訪問をする中で、特に意識していたことがあります。それは、社員の方が一人一人どのような想いを持っていらっしゃって、どういうキャリアパスをイメージしているかについて詳しく聞くことでした。

航空会社の仕事というのは、数年単位でのジョブローテーションが基本であり、オペレーション、ビジネス、コーポレートの部門をまたがって、様々な部署で経験を積むことになります。

数百通りものキャリアパスがある中で、「将来的に何を実現したいのか」「そのためにどういう経験をしたいのか」ということを自分なりに明確化するために、まずはどういう道があるのかということを直接聞くことが重要だと考えていました。

そうして、ある程度、自分なりのキャリアパスのイメージがついたら、それを一度言語化して、再度OBOG訪問した際に添削してもらい、自分なりのビジョンをブラッシュアップしていきました。こうしてOBOG訪問で完成させた自分なりのキャリアパスが、ESや面接での回答にそのまま繋がりました。

実際に、航空会社の選考では将来のビジョンを聞かれることが多かったです。そういう意味では、私にとってOBOG訪問は欠かせないものでした。

情報収集は日常的に

インターンにも参加し、OBOG訪問もこなしていたとはいえ、私自身、そうした就活対策をするだけではいつも不安だらけだったので、常に何か出来ないかと考えていました。

その一環として、日常生活や旅行の中でも、常に航空に関するイベントや場所について、アンテナを張りめぐらせていました

空港はもちろんのこと、意外に調べてみると航空関係の見学施設やイベントがあったりします。そうしたイベントや場所に訪れることも、仕事のイメージを膨らませるうえで役立つかと思います。

それに関して、私自身もっとも印象的だった出来事は、他の目的で海外を訪れていた際に、世界中から航空会社の関係者が集まるビジネス見本市を見学する機会があったことです。

海外航空会社の社員の方の講演を実際に聞くことが出来て、世界には数多くの航空会社があって顧客獲得のために工夫をこらしながら競争しているということを肌で実感する貴重な機会となりました。

最後に

改めて、志望度の高さで差別化するために私がやったことをまとめると下記のようになります。

志望度の高さをアピールする方法

・業界研究の一環として、インターンに参加することで、企業ごとの違いを知る

・OBOG訪問を通して、キャリアビジョンを明確にする

・航空業界に関する専門的かつ最新の情報を日常的に収集する

航空会社には、総合職と運航乗務職(パイロット)と客室乗務職(キャビンアテンダント職)があり、大手2社どちらも複数の職種を併願することが出来ます。私自身も総合職と運航乗務職を併願していました。

残念ながら運航乗務職のほうは身体検査落ちとなってしまいましたが、選考を通してパイロットとしてご活躍されている方々のお話を聞く機会が何度かあり、飛行機を安全に飛ばすためのチームワークを勉強させていただくことが出来ました。

私のように、どうしても飛行機に携わる仕事をしたいという方は是非、複数の職種にチャレンジすることをおすすめします。

最後になりますが、この記事を読んでいただいた方と航空会社で一緒に働けることを楽しみにしています。最後まで読んでいただきありがとうございました。

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売上高4,500億円の企業にて24歳で事業部長に就任-エース社員が語る「大手の潤沢なリソース」の中で「ベンチャーのスピード感」を味わえる企業の魅力- 売上高4,500億円の企業にて24歳で事業部長に就任-エース社員が語る「大手の潤沢なリソース」の中で「ベンチャーのスピード感」を味わえる企業の魅力- 本記事はIDOMのPR記事になります。弊社は売上高約4,500億円、従業員数も4,000人を越え、東京証券取引所プライム市場にも上場しています。そんな一定の会社規模を誇りながらも、事業のスピード感を重視したり、若手にも裁量を与える環境が用意されており、実際に私自身も入社3年目にも関わらず事業部長を任せていただいています。このような企業は国内にほとんどないと思いますし、スケールの大きな環境で若手の内から成長したいと考えている就活生にとっては打ってつけの企業だと断言できます。(2022年9月取材時)就活生の皆さんが企業選びの際に重視することの多い売上高。では国内企業の内、年間売上高が4,500億円を超える企業は何社あるかご存知だろうか?正解は約330社。日本国内には約400万社の企業が存在すると言われているため、年間売上高が4,500億円を超える企業の割合は0.0083%、つまり10万社の中で約8社しか存在しないという計算になる。参照売上高ランキング【株式ランキング】-みんかぶ-※2022年11月時点のランキングを参照日本経済新聞-21年の企業数は367万社、コロナを受け飲食・宿泊が減少-そんな日本の産業を牽引する企業の中で、事業のスピード感と若手社員の抜擢を両立させ、年々成長を続ける企業が存在する。その企業の名は株式会社IDOM。自動車流通業界の中でトップクラスの存在感を誇る「ガリバー」ブランドの運営企業である。unistyle編集部はこの度、そんなIDOMに2020年4月にビジネスクリエイター職として新卒入社し、入社3年目にして事業部長に就任した京極さんにインタビューを敢行した。京極大輔(キョウゴクダイスケ)工学院大学建築デザイン学科を卒業し、2020年4月に株式会社IDOMにビジネスクリエイター職(※1)として新卒入社。コロナ禍での入社だったため、3か月間の自宅待機期間を経たのち、埼玉の熊谷店に本配属。約半年間に渡り店舗勤務を経験した後、同年12月に本社の事業管理推進セクションに異動。主務として全国約460店舗の改善業務を行いながら、業務改善プロジェクトと自社ローン事業プロジェクト(現チャネル開発事業部)を兼務。その後2022年にチャネル開発事業部の事業部長に就任し、現在に至る。※1:本社でのビジネス企画職。経営企画・マーケティング・事業企画推進・新規事業開発・M&Aなど、中長期視野に立ったビジネス企画全般に携わり、未来のIDOMを担う経営人材を目指す職種。京極さんはなぜIDOMへの入社を決断したのか。大手の潤沢なリソースとベンチャーのスピード感を両立するIDOMの魅力とは。ビジネスクリエイター職を志望する就活生に向け、ご自身のキャリアと会社の良さを語っていただいた。こんな就活生にオススメ・ビジネスクリエイター職を志望している就活生・大手の潤沢なリソースとベンチャーのスピード感を両立している企業に興味のある就活生・若手の内から裁量を持って働き、成長したいと考えている就活生目次大学卒業後は起業を考えていた学生時代。そんな中、IDOMへの入社を決断した理由は〇〇と〇〇入社2年半で事業部長に就任。日々の業務の中で感じる仕事のやりがいと活躍を続ける理由に迫る「弊社は〇〇なんです」、年々成長を続けるIDOMらしさを表すエピソードとは毎日が挑戦の連続!?印象に残っている出来事と今後のキャリアを語る全社員が参加する社内コンペ。このコンペこそがIDOMの未来を創り出す秘訣ビジネスクリエイター職志望の就活生へ伝えたいこと-より大きな規模で成長したい人には最適な環境が揃っている-取材後記大学卒業後は起業を考えていた学生時代。そんな中、IDOMへの入社を決断した理由は〇〇と〇〇建築デザイン学科出身で当初は起業を考えていた学生時代。そんな中、なぜIDOMへの入社を決断したのか?__早速ですが、学生時代のお話とIDOMへの入社を決断するまでの経緯を教えて下さい。私は建築デザイン学科で建築を学びながら、学生時代は学園祭実行委員会に所属していました。学園祭実行委員会では最終的に委員長にも就任し、約200名のメンバーをまとめながら学内外の方とやり取りをし、学園祭の成功に奔走しておりました。そんな中、大学3年生頃になると周りが就活のことを意識するようになってきたのですが、私は一切就職活動を行っていませんでした。というのも、元々学生時代に家庭教師関連の事業を小さいながら起業しており、大学卒業後もその事業を継続しようと考えていたためです。ただ、事業を進めていく中で壁にぶつかりました。そこで「今の自分の能力では失敗する。一度社会人として経験を積んだ方がいいのではないか。」と考えるようになり、4年生の7月頃に就活を開始しました。いくつかの企業の選考を受ける中でIDOMに出会い、無事に内定を頂いたため入社を決めたというのが一連の経緯になります。入社の決め手は2つ。「縦と横の軸を短期間で経験できること」と「会社を本気で愛せると思ったこと」__最終的にIDOMへの入社を決断した理由は何でしょうか?入社の決め手は大きく2つありました。1つ目は「縦の軸」と「横の軸」を短期間で経験できる環境があることです。縦の軸は「現場からマネジメント、そして経営視点のフェーズを早いスピード感で経験できること」、横の軸は「人、お金、事業と経営に関わる企業運営に必要不可欠な部署を短期間で異動・経験できること」と定義しておりました。そして2つ目は自分自身がその会社を本気で愛せると確信したからです。学生時代の学園祭実行委員の経験から、その組織が本当に好きであればどんなことでも乗り越えることができると考えていましたので、自分自身が会社、そして自社のサービスを愛せるかということは重要視しておりました。この2点に当てはまるのがIDOM、そしてビジネスクリエイター職でしたので入社を決断しました。__選考を受けている段階で「この会社であれば愛することができる」と感じた具体的なエピソードはありますか?2次面接の時の話なのですが、面接を担当してくださった社員の方が30分という時間の内、25分間も自社の改善すべきところをホワイドボードにびっしり書きながら話し続け、「この状況の会社でも俺は変えたい」とひとこと言い、残り5分間で「京極くんはどう思う?」と聞かれたのが印象に残っています。普通は志望動機等の質問をしたり、自社の魅力を伝えたりする場だと思いますが、面接という場で自社の実情をさらけ出すだけでなく、「うちはまだまだ改善すべきところが沢山あるし、自分の手でそういった部分を変えていきたい!」と本気でお話されていたところに心を打たれました。実際に私も「変えたいです!」とお伝えして無事選考を通過することができたのですが、こういった意欲や想いを持った社員がいる会社であれば、入社後も愛することができるなと感じました。入社2年半で事業部長に就任。日々の業務の中で感じる仕事のやりがいと活躍を続ける理由に迫るクルマを販売することは手段であって目的ではない。私はこの事業を通じて多くの人々の課題を解決していきたい__現在はチャネル開発事業部の事業部長を務めていることのことですが、具体的な仕事内容を教えて下さい。チャネル開発事業部はクルマをお客様に販売する事業、特にローンが通らなかったお客様に対して販売する事業になります。弊社は年間約13万台クルマを販売しているのですが、お客様の中にはクルマを購入したくてもローンが通らずに購入できない方が少なくありませんでした。また、特にクルマがないと生活に不便が生じるような地方に住んでいるお客様に多いのですが、クルマがあれば働ける場所があるにも関わらず、クルマが購入できないことで働き口がないという問題を抱えているという実情を目にしました。そういったお客様に対し自社ローンという形でおクルマを販売し、困っているお客様の課題を解決するというのがチャネル開発事業部の事業になります。そのため、事業としてはクルマの販売でありますが決してそれ自体が目的ではなく、あくまでも困っているお客様の課題解決のための手段として事業を展開しているという意識を忘れずに日々サービスを提供しています。「お客様の感謝の声」と「若手の内から経営陣と共に働けること」が仕事のやりがい__では、仕事のやりがいは何でしょうか?事業的観点でいうと、やはりお客様から「ありがとう」という感謝のお声を頂けることです。通常のディーラーや中古車販売店では販売できない層のお客様に対しておクルマを販売し、そういった感謝のお声を頂けるのは仕事冥利に尽きるなと思います。また、個人的観点でいうと、20代前半という年齢で事業部長という役職を任せていただき、それゆえに一般的な20代の会社員では味わうことのできない視座・環境で仕事ができていることです。弊社は月に一回、社長・役員・幹部陣等が一堂に会する会議があるのですが、事業部長として私自身もそういった場に出席しています。実際に会議の参加者で20代は自分だけ、30代も3,4人程度で後は全員40代以上という環境なのですが、そういった会社の中枢を担う会議に参加し、高い視座の情報に日頃からアクセスできるのは貴重な経験ですし、そういった部分はやりがいに感じます。活躍を続ける理由は「がむしゃらさ」。意欲のある人材にはチャンスを与える文化がIDOMにはある__24歳で事業部長に就任されているということでかなりご活躍されていると思いますが、ご自身で思う活躍の理由は何だと思いますか?とにかく何でもがむしゃらに挑戦することだと考えています。実際に今いる環境はやればやるほど力になると考えていますし、その時仮にうまくいかなかったとしても、後々振り返った時にあの時の失敗が成長に繋がっているなと感じる機会は往々にしてありますので、がむしゃらに挑戦する姿勢は常に意識しています。考え抜いた失敗ならいくらでも失敗してよいと、失敗を笑って受け入れてくれる社風であることも、怖がらずに挑戦できる要因の一つです。__がむしゃらに挑戦することが活躍の秘訣とのことですが、そういった意欲的な社員にチャンスを与える風土は貴社にあると感じますか?それはあると断言できます。弊社は経営陣との距離が非常に近いことが特徴なのですが、つい最近も急に「これってどう思う?」と聞かれたり、ちょっとした会話の中で出てきた案がすぐに次回の会議で議題に上がったりといったことがありました。一般的な会社ですと2,3か月くらいは掛かるようなタスクを弊社では日常会話の中で依頼されるといったように、タスクすなわちチャンスを与えるスピード感の速さは常日頃から感じています。ただもちろん全ての社員に声が掛かる訳ではなく、「この人なら頑張ってくれるだろう」という社員に任せるというのは前提ありますので、チャンスを与えてもらえるように私自身も日々努力しています。「弊社は〇〇なんです」、年々成長を続けるIDOMらしさを表すエピソードとは3か月で新規事業をリリース。「事業を進めるスピード感」こそがIDOMらしさ__他社に負けないIDOMの魅力を具体的なエピソードと共に教えて下さい。事業のリリースや経営陣の判断等、何事も進むスピードが早いと実感しています。例えば現在私が事業部長を務めているチャネル開発事業部も、2021年11月に企画をスタートし、翌年1月には実店舗をオープンしてお客様にサービスを提供していました。一般的な大手企業であれば企画から決裁、リソース確保、営業準備を経てリリースまで1,2年は掛かるであろうところを、弊社は3か月という期間で企画からリリースまでやり遂げるという点は魅力的だと感じます。過去の事例を挙げますと、「困っているお客様の課題を出来るだけ早く解決したい」という想いから、東日本大震災のときは、被災3日後に被災地へクルマ1,000台を無償で提供することを発表し、新型コロナウィルス拡大による緊急事態宣言発令の1か月後には、移動が必要な方に向け全国1万人に対しクルマを無償にて貸し出すことを発表しています。ただ単純に「事業を進めるスピード感」があるの一言だけではなく、「困っているお客様の課題を出来るだけ早く解決したい」という想いが根底にあるが故のスピード感であると思っていますし、この姿勢はIDOMらしさと言えます。毎日が挑戦の連続!?印象に残っている出来事と今後のキャリアを語るがむしゃらに突き進んできた2年半。これまでのキャリアの中で印象に残っているエピソードとは?__今まで様々なご経験をされてきたと思いますが、これまでで最も挑戦したと感じるエピソードは何かありますか?毎日が挑戦の連続というのは大前提としてあるのですが、入社2年目に取り組んだ「全国約460店舗の店舗業務の改善」が最も挑戦したと感じます。弊社は元々クルマの買取事業が中心であり、近年徐々に販売事業が拡大してきています。ただ、買取事業に最適化されているシステムを無理やり使用して販売事業の処理をしていた結果、店舗業務が煩雑化し、人員リソースを割いてしまっているという現状がありました。そのような課題があった中、約1年間に渡りトライアルを重ね、新たなツールを導入して業務の効率化に努めたことが印象に残っています。__では一方で、悔しかったエピソードがあれば教えて下さい。つい最近の話になるのですが、恥ずかしながら上長の前で悔し涙を流しました。事業部の前月成績が芳しくなく、上長にその原因を聞かれた際に自分なりの仮説を持って回答したのですが、自信がなかったのが伝わってしまったのか、「経験のある人や専門家が周りに沢山いるんだから、もっと周りの人を頼りなよ。」という言葉を頂きました。知識で周りの先輩社員に勝てるわけはないですので、私自身、入社してからは「とにかく周りの人に聞いて頼ろう」という意識を徹底していました。しかし、事業部長に就任してからは何でも自分一人でやろうとしてしまい、これまで当たり前にできていたことができなくなってしまった自分に腹が立ち、つい悔し涙を流してしまいました。ただ、こういった時でも上長は決して私を咎めたり見捨てたりすることなく、どうすれば改善できるかを親身になって考えてくださったので、その期待に応えようと切り替えることができました。「事業部長として今の事業部を成長させていきたい」、今後のキャリアに迫る__今後描いているキャリア像があれば教えて下さい。事業部長を務めているチャネル開発事業部を成長させていくのが直近の目標になります。弊社はいくつも事業部を展開していますが、その中では私の事業部はまだまだ小さい事業部です。2022年中に10店舗、そして来年には全国をカバーできるような店舗展開を目指していますので、まずはその目標を必ず成し遂げたいです。そして長期的な目標でいうと、いずれは経営層に食い込み、会社を牽引するような人材になりたいと考えています。入社の決め手の際にお話しした縦と横の軸を踏まえてお伝えさせていただくと、まず縦の軸としては人とチームをマネジメントすること、横の軸としては事業の構造を学び、社会人としての素地を固めていきたいと考えています。その上で周りから経営層に値する人材だと認めていただき、現在一部署単位のところを会社規模で任せていただけるような人材になりたいと考えています。全社員が参加する社内コンペ。このコンペこそがIDOMの未来を創り出す秘訣全国の社員が参加する社内コンペ。現状の課題を解決し、未来を創り出すためのイベントとは__貴社では定期的に社内コンペが開催されると伺いました。具体的なテーマ等を教えていただいてもよろしいでしょうか?社内コンペは年に2,3回程度あり、本部社員のみならず全国の店舗で勤務している全社員に対して募集をします。直近では「全国各地で展示台数300台規模の超大型の販売店舗が続々と出店されている中、その周辺にある展示台数10~20台規模の小型店舗の存在意義が薄くなってきている。今後、そういった小型店舗をどのように利活用してくべきか、経営計画を含めアイディアを募ります。」というテーマ社内コンペがありました。私は応募したものの選考に落ちてしまったのですが(笑)、選考を突破した案は最終的に社長へのプレゼンを経て、実際に2案が実現に向けて動いています。このようにその時点の会社の課題等がテーマとして与えられることが多いのが特徴です。実際に私自身も応募してみて気づいたことですが、経営視点で物事を考える力が身に着くのが非常に魅力的だと思います。「社内コンペ≠新規事業立案」、新規事業は普段の何気ない会話から生み出されるのがIDOMの日常__社内コンペと聞くと新規事業立案コンテストのようなものを想像するのですが、そういう訳ではないのでしょうか?はい。社内コンペでは毎回異なるテーマが与えられるため、新規事業立案コンテストのような形式ではありません。むしろ弊社ではわざわざ新規事業立案コンテストのようなものを開催する必要がないという方が適切かもしれません。というのも、弊社では普段オフィス内で話している何気ない会話の中で出てきた案が次回の会議ですぐに議題に上がり、すぐにプロジェクト化されるということが往々にしてあるためです。これは決して私の周りに限った話ではなく、社員全員が「お客様の課題を解決するためにIDOMが出来ることはないか?」ということを常日頃から考えているからこその文化だと考えています。ビジネスクリエイター職志望の就活生へ伝えたいこと-より大きな規模で成長したい人には最適な環境が揃っている-大手の潤沢なリソース×ベンチャーのスピード感。IDOMには双方を両立できる環境が揃っている__本記事を読んでいるビジネスクリエイター職志望の就活生に何かメッセージはありますか?私は24歳という若さで事業部長を任せていただいていますが、東京証券取引所プライム市場に上場していて且つ売上高4,500億円規模の企業では、弊社以外にこのような環境はあり得ないと考えています。実際にお客様や外部の取引企業様と打ち合わせをしている中で、打ち合わせの最後に年齢をお伝えすると皆さんに驚かれます(笑)。一般的な同規模の会社様ですと想像もできないですから。そういったエピソードからも分かる通り、世の中的にも中々ない環境と立場で働かせていただいていると感じますし、それは弊社の魅力だと感じています。若手の内から成長したいという軸ですとベンチャー企業やスタートアップを選ばれる方も多いかと思いますが、弊社であればより大きな規模で且つ若手の内から大きな裁量を任せて頂けます。例えばスタートアップ企業だと1,000万円を事業に投資するだけでも会社からすれば命がけで、どれだけ考え抜いた事業が良かったとしても投資されないことがあるかと思います。しかし、弊社には盤石な経営基盤があり、数千万円、あるいは数億円規模で事業投資を得ることができます。資金面だけではありません。知識がありプロ意識のある諸先輩方は3,000人、店舗は450店舗、クルマは約4万台、そして認知度96%という「ガリバー」というブランド力、、、芽のある事業に割けるリソースは揃っています。スケールの大きな環境で成長したいと考えている就活生にとってはこれ以上の環境はないと自信を持って言うことができます。そのような環境で働きたい、そしてクルマの買取/販売を通じてお客様の課題を解決したいという気概を持っている人は絶対に活躍できると思いますし、そのような就活生に是非入社してもらえると嬉しいです。取材後記クルマの買取/販売業務を通じて全国各地のお客様の課題を解決し、年間売上高4,500億円という規模感にまで成長した株式会社IDOM。今回はビジネスクリエイター職として同社に新卒で入社し、入社3年目にして事業部長に就任した京極さんにインタビューを実施しました。最後に、これからIDOM社の選考を受ける予定のある就活生に向け、京極さんからメッセージとアドバイスを頂きました。弊社は会社のテーマとして「全力少年」というものがあるのですが、何事も全力で取り組むことのできる人は非常に評価されると感じます。全力で取り組むことのできる人は沢山失敗をしたり時には遠回りをすることもあると思いますが、弊社はそういった姿勢を持っている人を見捨てませんし、周りの人が必ず見てくれます。だからこそ、そういった想いを持っている方に是非選考にエントリーして欲しいですし、面接官に対してそういった気概をアピールしてもらえればと思います。この記事を読んだ方が弊社に入社し、今後一緒に働けるのを心より楽しみにしています。IDOM社は現在、24卒向けにビジネスクリエイター職の採用を行っています。本記事を通じ、同社に興味を持った就活生は下記から選考に応募してみてください。選考への応募はこちらから 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日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビをはじめとしたテレビ業界は、テレビ好きの学生からは高い人気を持つ一方で、最初から敬遠してしまっている学生も多くいるように感じています。採用広報の打ち出しもテレビ好き向けに寄っているためかもしれません。それでも、国内の番組制作以外にもデジタル領域の強化や海外展開などにも今後力を入れていくテレビ業界は、従来のテレビ好きだけでなく、ビジネス志向の優秀な学生を求めていると言えます。日本テレビではどのような事業を行いどのような展開をしていくのか、キャリアイベント「グローバルカンパニーのキャリアパスを知る」で日本テレビの採用担当者が話していたことをまとめつつ海外展開などについても触れていきます。日本テレビの仕事内容と求められる人材はじめに、以下は2015年度の日本テレビの事業別収入内訳です。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(-1697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075デジタル分野などの新規領域に進出するといっても、現状の主な収益源は国内向けの放送収入となっています。そのため部署ごとの人数も、①ニュース記者などが所属する「報道局」、②カメラや音声といった番組制作の技術的業務を引き受ける「技術統括局」、③バラエティやドラマを制作する「制作局」の3部署が多くなっています。参考:人数の多い部署トップ3!|日テレ採用サイトそうした背景もあり、まだまだテレビ好きやテレビに対する熱い思いのある人材は求められているようです。(日本テレビの採用担当者も、自社の番組で好きな番組を質問されると決めかねるほどのテレビ好きでした)それでも、消費者としての好きと提供者としての好きはまったく性質が異なるため、単なる「ファン」は求められていない点には注意が必要です。日本テレビに限らず、企業が求めているのは自社のファンではなく、自社のファンを増やせる人材です。参考:「好きだから」という志望動機の8割が評価されない理由日本テレビの海外での仕事報道や番組制作はドメスティックな仕事と捉えられていますが、海外で仕事をする機会も多くあります。例えば海外ロケなどが挙げられ、「世界の果てまでイッテQ」「アナザースカイ」といった番組をイメージするとわかりやすいでしょう。人によってはロケのためにほとんど毎月くらいの頻度での海外出張もあるとのことで、普段旅行では行けない(行かない)ような場所に行く貴重な経験ができると採用担当者は話していました。海外の支局でニュースを報道する仕事もあり、最近ではアメリカ大統領選のための取材などで飛び回っている人もいたようです。以下は日本テレビの海外支局です。支局は主にヨーロッパ・アジア・アメリカなどが中心ですが、時には戦地周辺などの支局のない地域にも取材に行くことがあるようです。テレビを取り巻く環境日本テレビの売上自体はここ数年増加を続けているものの、少子高齢化の進行やインターネットが成長している今、テレビの地上波放送としては岐路に立たされていると言えます。またこれからは、「決まった時間に決まった番組を見る」という現在のテレビのスタイルが変わってしまうことも考えられます。上記のような状況も踏まえ、日本テレビは次の手を打っています。例えば、日本テレビは動画配信サービス「Hulu」を2014年に買収し、自社で作成したコンテンツをHuluを通して手元のデバイスで場所や時間を問わずに視聴者に届けられるようになっています。このように、従来の放送事業だけに固執することなく、時代にあった形で事業展開していくことが今のテレビ業界に求められていると言えるでしょう。放送以外の事業についても新たな「挑戦」を行っています。アジアNo.1メディア企業を目指し、ビジネスの提携などを積極的に行っている海外事業、動画配信会社「Hulu」を運営するインターネット事業などがその例です。引用元:社長メッセージ|日テレ採用サイトメインのテレビ業界志望者層であるテレビファンだけでなく、柔軟に新しいビジネスを生み出せる人材こそ、これからのテレビ業界に求められていると言えます。最後にインターネットの台頭や少子化で逆風と言われているテレビ業界ですが、日本テレビは今後10年間で新たなビジネスを成長させていこうとしています。提供者としてテレビに関わりたいと考えている方はもちろん、これまで敬遠していた商社・コンサル志望などのビジネス志向の方も就職先として目を向けていただければと思います。photobyDickThomasJohnson 25,133 views

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