情報収集に役立つ!?企業の人事・採用担当SNSアカウントまとめ

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最終更新日:2023年10月30日

情報収集に役立つ!?企業の人事・採用担当SNSアカウントまとめ

企業研究

就活においてSNSは、利用の仕方によりプラスにもマイナスにもなり得ます。

SNSの誤った使い方によって内定を取り消されてしまう場合もあれば、SNSで情報収集をすることによって就活を有利に進めることも可能になります。

そこで本記事ではSNSの有効活用の一例として、企業の採用担当のSNSを活用する方法について解説していきます。

本選考とインターンの締め切り情報

企業の採用担当のSNSアカウントを見る際のポイント

SNSの活用方法として、企業の採用担当のSNSから情報を得るという方法があります。SNSアカウントを見ることにより、企業や採用担当が求めている人材などといった情報を得ることができます

しかしそれはどういった投稿から判断することができるのでしょうか。以下で詳しく解説していきます。

例えば、上記の記事はサイバーエージェントの内定者アルバイトをしている学生へのインタビュー記事となっています。インタビューにおいてサイバーエージェントの内定者は次のように述べています。

内定者アルバイトだと思って働かないことですね。CyberACEの大阪支社立ち上げの一員であり、これからの会社の未来を創っていくんだという気持ちを大切にしています。

それに対し、サイバーエージェントの人事は「地方スタートアップ組織だからこそ、こういう視点で自らマーケットつくりにいくことが本当に大事」と投稿しています。

このことから、サイバーエージェントの人事側は、"主体的に動ける""当事者意識を持っている"人材を求めていることがわかります。

このような観点で人事や採用担当者の投稿を見ることで、求めている人材像を割り出すことができ、高評価に繋がる自己PRを考えることができるのではないでしょうか。

採用担当SNSアカウントまとめ

unistyleで調べた各企業の採用担当のSNSアカウントを、以下に一部抜粋しました。気になる企業があった就活生はぜひフォローしてみてください。

最後に

本記事では、企業の採用担当のSNSアカウントと、アカウントを見る際のポイントを紹介しました。

今や各企業の人事や採用担当もSNSアカウントを持っている人が多く、就活生のアカウントをチェックしている企業も多いため、SNSでの投稿が原因で内定を取り消されたなどの事例もあります。

しかし、SNSをうまく活用して情報収集をすることにより、就活を有利に進めることも可能となります。

そのため、情報収集の手段としてSNSを利用する際は、投稿内容に注意しつつ活用することが大切です。注意する点に関しては以下の記事で解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

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【20卒早稲田教育学部】あとむくんの就活体験記vol.2|2018.8 interview 【20卒早稲田教育学部】あとむくんの就活体験記vol.2|2018.8 interview 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生活を楽しむということも大切なことです。企業も何か1つだけしかできない人を欲しがるとは思えません。就活をやりながらも、学業やサークル活動等複数の活動を並行して行うことは将来的にも役立つスキルと言えるでしょう。息抜きという意味でも、就活以外のコミュニティがあるということは間違いなくプラスに働きます。あとむくんへのオススメ記事今回は、テスト対策を中心的に行なっていくあとむくんにはあらゆる企業で出題されるWebテスト・筆記試験に関する以下の記事をオススメします。「Webテスト・筆記試験対策」をする上で読むべき記事3選はこちら【1】→本選考だけでなくインターンでもWebテストを用いている企業は多いです。就職活動でまず避けては通れないWebテスト・及びテストセンターも含めて、その対策方法・練習方法について解説していきます。【2】→「採用テスト」の意義から、対策方法までを詳細に説明しています。企業は何のために採用テストを行い、学生のどこを見ているのかを知って頂ける記事となっています。【3】→適性検査の種類と見分け方、課される業界や企業について考察していきます。メジャーなものからマイナーなテストまで、幅広く解説します。Vol.3は9月に公開予定●その他の20卒就活生のリアルタイム就活体験記は以下よりご覧いただけます。● 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上場企業のメリットとは?時価総額ランキングや有名企業一覧など解説 上場企業のメリットとは?時価総額ランキングや有名企業一覧など解説 就活生の皆さんは「東証一部上場企業」や「東証プライム市場」といった言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。実際に「とりあえず東証一部上場企業、プライム市場の企業に行ければ安心でしょ」という考えで上場企業を軸に就職先の企業を選ぶ就活生も少なくないかと思います。しかし上場企業とは何なのかを完璧に理解している就活生は多くないと思われます。そこで本記事では、そもそも上場とは何なのか、上場するメリットやデメリットなどを解説します。記事の後半では上場企業の時価総額ランキングや非上場の有名企業一覧も紹介します。本記事の構成上場とは​​​​​​東証の上場区分と上場するための条件とは∟プライム市場∟スタンダード市場∟グロース市場企業が上場するメリットとは∟ネームバリュー・社会的信用が高まる∟資金調達・人材の確保が容易になる∟健全な経営体制になる企業が上場するデメリットとは∟上場するためのコストがかかる∟経営の自由度が低下する∟買収のリスクが高まる企業の評価に直結?上場企業の時価総額ランキングあの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介最後に上場とはまず上場とはどのようなものなのかを解説します。上場とは日本取引所グループの定める審査基準を通過し、証券取引所で自社の株式を売買できるようにすることです。株式とは株式会社が事業を興すための資金集めとして発行するものが株式です。株主は株式と引き換えに資金を提供することで、会社が利益を上げたときに利益の一部を配当金として受け取ることができます。こうした株式の売買を行っている場所を証券取引所といいます。企業が上場するためには、株式の取引をしても良い信頼のおける会社であると証券会社に認めてもらう必要があり、厳しい審査基準をクリアしなければなりません。日本には証券取引所がいくつかありますが、本記事では東京証券取引所(以下:東証)の上場区分や上場企業について解説します。東証の上場区分と上場する条件とは上記では上場とはどのようなものか解説しました。次に東証の上場区分と上場するための条件を解説します。以前まで東証の上場区分は「東証一部」「東証二部」「マザーズ」「ジャスダック(JASDAQ)」となっていましたが、2022年の4月に上場区分が再編され以下の3つの上場区分となりました。東証の上場区分(1)プライム市場東証の上場区分(2)スタンダード市場東証の上場区分(3)グロース市場ここからは上記の3つの市場について特徴や上場するための条件を解説します。プライム市場プライム市場は東証が運営する市場の中で最上位に位置しており、再編前の東証一部市場に相当します。プライム市場は信託銀行や信用金庫など機関投資家の投資対象となりうる規模の時価総額や流動性があり、公正な企業経営を行うための高水準な仕組みが整っている企業が多いです。また投資家との持続的なコミュニケーションを重視し、持続的な成長、中長期的な企業価値の向上に努める企業向けの市場となっています。プライム市場に上場する条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『プライム市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成スタンダード市場次にスタンダード市場を解説します。スタンダード市場は再編前の東証一部、東証二部、更にはジャスダック(JASDAQ)を集約したものという位置づけに当たります。投資家が取引できるような一定の時価総額や一般的な流動性を持ち、上場企業として最低限の公開性、仕組みがある企業が多く上場しています。経営方針などの観点から自社に最適な市場区分であると判断し、プライム市場ではなくあえてスタンダード市場を選択するケースもあります。また反対に、再編時にプライム市場の要件を満たせずスタンダード市場となった企業もありました。スタンダード市場に上場する条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『スタンダード市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成グロース市場上場区分の最後はグロース市場です。グロース市場は再編前の東証マザーズとジャスダック(JASDAQ)を集約した位置づけに当たります。グロース市場は高い成長可能性が期待される市場で、ベンチャー企業や創業から間もない企業が対象となることが多いです。プライム市場やスタンダード市場と事業実績を比較すると、リスクの高い企業が多いため上場後は事業計画と進捗の適時、適切な開示が求められます。グロース市場への上場の条件は以下のようになっています。※上記表は東京証券取引所『グロース市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成企業が上場するメリットとはここまでで上場とは何なのか、また上場の区分が理解できたかと思います。ここからは企業が上場するメリットを解説します。就職活動を進めるうえで漠然と上場企業に就職したいと考えている就活生も多いのではないでしょうか。納得のいく就職活動にできるよう、本記事を参考に上場企業のメリットを押さえてみてください。本記事では上場企業のメリットとして以下の3つを紹介します。上場企業のメリット(1)ネームバリュー・社会的信用が高まる上場企業のメリット(2)資金調達・人材の確保が容易になる上場企業のメリット(3)健全な経営体制になるネームバリュー・社会的信用が高まる企業が上場するメリット1つ目は「ネームバリュー・社会的信用が高まる」ことです。総務省によると2021年時点での日本の企業数は約367万4千社となっており、その中で上場している企業は3869社と限られていることが分かります。(2022年12月29日時点)そのため一定の基準を持たし上場企業となると知名度やネームバリューは向上すると考えられます。また各市場に上場することでそれだけの時価総額があることを証明でき社会的信用も高まるでしょう。【参照】日本取引所グループ『上場会社数・上場株式数』総務省統計局『調査の結果』資金調達・人材の確保が容易になる上場することで企業は市場から様々な形で資金調達ができるようになります。更に上場することで社会的な信頼も高まるため銀行や投資家からの融資も比較的受けやすくなると考えられるでしょう。また就活生にとって上場しているかどうかは就職先を決める重要なポイントになることも多いと考えられます。知名度が上がればそれだけ就職希望者が増える可能性も高まるため優秀な人材を確保しやすくなるのではないでしょうか。健全な経営体制になる企業が上場するメリット3つ目は「健全な経営体制になる」です企業は上場する過程で法令順守や内部統制、コーポレート・ガバナンスといったリスク面を考慮して不正を防ぐ仕組みなど、健全な経営体制を築くことが求められます。また上場後も情報開示をすることを前提に社内のコンプライアンスなどを統制しないといけないため健全な経営体制を継続する必要があります。企業が上場するデメリットとはここまでで上場企業のメリットは押さえられたと思います。しかし上場企業にはメリットばかりあるわけではなくデメリットも存在します。闇雲に上場企業を志望するのではなく、企業が上場する際のデメリットも押さえ納得できる就職先を見つけられるようにしましょう。本記事では上場企業のデメリットとして以下の3つを解説します。上場企業のデメリット(1)上場するためのコストがかかる上場企業のデメリット(2)経営の自由度が低下する上場企業のデメリット(3)買収のリスクが高まる上場するためのコストがかかる上場企業のデメリットとして上場するためのコストがかかることが挙げられます。資金が必要となるのはもちろんですが、人的コストや時間的なコストもかかります。具体的には監査法人などへの監査報酬や上場するための人員の確保、コンサルティングを雇う場合はコンサルティングへの報酬も必要となります。上記は必要となるコストの一部であり、上場後も年間上場料など上場を継続するためのコストや、そもそも上場するために3年ほどの期間を要するなど時間的コストもかかるためデメリットと考えられるでしょう。経営の自由度が低下する経営の自由度が低下することも上場企業のデメリットの一つです。上場することによって多数の株主と関わりを持つようになります。株主の多くは配当や株式売却の利益を重要視しているため、株主も納得がいく形で利益を維持しなければなりません。また株主総会などでは株主からの意見を受ける場合もあり、上場以前のように企業の経営者だけで経営方針などを判断することは難しくなります。買収のリスクが高まる上場企業のデメリット3つ目は「買収のリスクが高まる」ことです。上場すると不特定多数の投資家が自由に企業の株式を買うことができます。そのため個人投資家のみならず競合他社からの買占めに注意する必要があります。株式は過半数を買い占められると経営権が奪われてしまいます。そのため敵対的買収など唐突に買収を仕掛けられた際には、経営陣が既存株主の株式を買い取るなどして防衛策を講じる必要があり予期せぬコストがかかることもあります。企業の評価に直結?上場企業の時価総額ランキングここまでで上場とは何なのか、上場企業のメリットやデメリットを理解できたかと思います。ここでは上場企業の時価総額ランキングを紹介します。時価総額は企業の価値や規模を表す際の指標で、業績のみならず将来への期待も含まれた数値になっています。上場企業の中でもどのような企業が特に評価されているのかを押さえ就職先を決める際の参考にしてみてください。上場企業の時価総額ランキングTOP10は以下の通りです。上場企業の時価総額ランキング1位トヨタ約29兆7749億円2位日本電信電話(NTT)約13兆5499億円3位ソニーグループ約13兆4116億円4位キーエンス約12兆5276億円5位三菱UFJフィナンシャル・グループ約11兆6076億円6位ソフトバンクグループ約10兆207億円7位KDDI約9兆1832億円8位ファーストリテイリング約8兆4360億円9位第一三共約7兆9147億円10位リクルート約7兆3588億円※2023年1月時点での情報を掲載しています【参照】日本経済新聞『時価総額上位ランキング』トヨタ自動車(TOYOTA)の企業研究ページはこちら日本電信電話(NTT)の企業研究ページはこちらソニーグループの企業研究ページはこちらキーエンスの企業研究ページはこちら三菱UFJフィナンシャル・グループの企業研究ページはこちらソフトバンクの企業研究ページはこちらKDDIの企業研究ページはこちらファーストリテイリングの企業研究ページはこちら第一三共の企業研究ページはこちらリクルートの企業研究ページはこちらあの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介本記事では主に上場企業について解説してきました。企業は上場することで社会的信頼が高まるなどのメリットがあり、実際に就活生の皆さんが聞いたことのある企業の多くは上場していると考えられます。しかし上場企業にもいくつかのデメリットはあるため様々な理由からあえて上場していない企業も存在します。そこでここでは非上場の大手企業一覧を紹介します。非上場の大手企業一覧様々な理由から上場していない大手企業の一例として以下のような企業が挙げられます。上場していない大手企業一覧・サントリーホールディングス・読売新聞社・竹中工務店・NTTドコモ・ADK・森ビルサントリーホールディングスの企業研究ページはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページはこちら竹中工務店の企業研究ページはこちらNTTドコモの企業研究ページはこちらADKの企業研究ページはこちら森ビルの企業研究ページはこちら上記の6社は上場していない大手企業の一例ですが、就活生の皆さんも聞いたことがある企業が多いのではないでしょうか。大手企業が上場できる規模がありながらも上場しない理由は様々です。以下では大手企業でも上場していない理由をいくつか紹介します。■サントリーホールディングス大手飲料メーカーのサントリーホールディングスは創業者である鳥居信治郎のモットーである「やってみなはれ」を企業理念に掲げ、株主の意見に左右されないチャレンジ精神を大切にしていると思われます。実際にサントリーホールディングスの副会長は「上場した場合、企業理念を追求する経営が崩れてしまうかもしれない」と話しており、チャレンジを尊重する柔軟な経営体制を守るために上場していないと考えられるのではないでしょうか。【参照】サントリーホールディングス『採用情報』日経ビジネス『サントリーが動いた』■読売新聞社日本の新聞社である読売新聞社も上場していない大手企業の一つです。読売新聞社に限らず日本の出版社の多くは非上場となっています。読売新聞社やその他の出版社が上場しない理由としては報道の正確性を守るためと考えられます。実際に読売新聞社の代表取締役社長は「厳格な事実確認に基づいた正確な情報、穏健で落ち着きのある表現、公正中立な言論が強く求められています。」と述べており情報の正確性を重要視していると考えられます。また日本では新聞における言論の自由や報道の正確性を保持するために「日刊新聞法」が定められており、この法律に基づいて上場しない出版社が多いと考えられます。【参照】読売新聞社『TOPMESSAGE』■竹中工務店竹中工務店は大手総合建設会社で上場していない大手企業の1社として挙げられます。竹中工務店は「特定の利害関係者だけでなく、社会を構成するあらゆる人にとっての最良となる作品を追求する姿勢を貫くため」非上場で経営を行っています。上場しないことで株主などに配慮した経営をする必要がなくなり、一人一人のお客様に合わせた最良の作品を提供できていると考えられます。【参照】竹中工務店『竹中工務店の特徴』最後に本記事では上場とはどのようなものなのか、上場企業のメリットやデメリット、時価総額ランキングなどを解説しました。上場は時価総額などの条件をクリアしている企業であるというステータスになっていますが、あくまで1つの指標にすぎません。就職活動においては上場企業だけを企業選びの軸にするのではなく、自分がやりたいこと、どういう環境で仕事をしたいのかを考えることが重要です。企業選びの際には「上場企業だから選んだ」ではなく「これがやりたいからこの企業を選んだ」と言えるようになりましょう。企業選びの軸の決め方を詳しく知りたい方は以下の関連記事をご覧ください。関連記事 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地方の学生はやっぱり不利!?大手企業内定の地方大学生が贈る後輩達へのアドバイス 地方の学生はやっぱり不利!?大手企業内定の地方大学生が贈る後輩達へのアドバイス こんにちは、プラントエンジニアリング業界内定のTと申します。本記事では、地方学生として就職活動で苦労した経験をもとに、地方学生の就職活動事情について紹介していきたいと思います。本記事の構成地方学生について地方学生への「就職活動のススメ」∟東京との情報格差:井の中の蛙になるな∟東京とのお金の格差:お金を惜しむな∟東京との時間の格差:時間を惜しむな∟満足いく就職活動を終えた先輩を頼りまくれおわりに地方学生について地方大学の学生は東京に住む学生と比べて様々な面で不利だと言われることがありますが、具体的にはどのような点で不利になってしまうのでしょうか。またそれらをカバーするためにはどのような対策をとるべきなのでしょうか。以下で解説します。就職活動は「情報戦」と言われています。納得した就職活動をするためには“情報”が何よりも不可欠です。しかし、多くの大手企業が本社を東京や大阪近郊に構えます。そのため、必然的に“情報”は都心に集中し、地方の学生にとっては物理的に情報を得ることが難しくなります。地方学生といってもいくつか分類できると思うので、それぞれについて以下で書きます。(あくまでも私の中の勝手なイメージです。)旧帝国大学やその付近の地方国立大学北海道大学、九州大学、東北大学などそして、そのそばにある九州工業大学、小樽商科大学などがこのグループに当てはまると思います。旧帝国大学はOB・OGとの繋がりが強く、企業から積極的にアプローチが来ます。簡単にリクルーターも付き、さらに説明会・面接など全ての交通費が支給されるなど手厚いフォローもあり、落ち着いて就職活動ができます。この部類の学生の恩恵を受けるのが、その周辺の大学です。小樽商科大学などは北海道大学落ちが多かったりするため、企業の方も北海道大学の説明会に行った後に小樽商科大で再度説明会を行うという流れがあります。これにより、北海道大学の学生と同等の情報が手に入り就職活動でも有利に動けるという現状があります。このグループの地方大学はおおよそ東京と変わらない大手企業への選考を受けるルートが確立しているので、普通に就活を行えば大丈夫です。学歴的に中堅大学熊本大学、広島大学、金沢大学、国際教養大学などが当てはまると思います。学歴偏差値的には早慶より下、マーチよりは上、かつOBも大手企業に多数輩出しているという実績があり、こちらの大学も立地的には大変ですが、就職活動の情報は比較的集まりやすい傾向があると考えられます。基本的にここの学生の方も地方大学ですが、優秀な学生が多いので就職活動も順調にできると思います。このグループは立地だけが不利ということと、学歴が重要視され競争が激しいトップ企業(総合商社など)の就職活動では苦労するかと思います。その他の大学(いわゆる駅弁大学)秋田大学、群馬大学、山梨大学、高知大学、島根大学、長崎大学などいわゆるOBいない・説明会もあまりない・就職実績もない・都心から遠いという大学です。2chでよくいわれる地方駅弁大学です。入試の段階ではマーチより偏差値が高かったのに、就職活動ではボロ負けという現実があります。これらの大学は就職活動支援も充実しておらず、大手企業に行く人も少なく、就職活動においては不利な状況に追い込まれます。かつ就職活動ではお金がかかり過ぎ、苦労も多く、過酷なグループになります。なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。地方学生への就職活動のススメ上記で地方学生にも様々な種類があると書きました。ただ、基本的には都会の学生に比べて「情報が少ない」という点は共通しています。そこで以下では、、地方学生と東京の学生で何が異なり、どうすべきかを私の実体験からお伝えできればと思います。東京との情報格差:井の中の蛙になるな東京には、企業の本社が多くあることから、地方に比べ企業説明会や就活生のためのイベントが頻繁に開催されています。その気になればOB・OG訪問ですぐに社会人に会うことも可能です。また、東京で就職活動をしている学生であれば当たり前に知っているイベント情報でも、地方では知る人が少ないということもよくあります。そこで注意してほしいのが「周囲の学生とうまく協力しつつ同調しないこと」「視点を東京の学生と同じ高さに持つこと」の2つです。地方の大学生は、東京の学生と比べ狭い世界で生きていて大手企業を知らずに周囲の中小企業に就職しようとする学生が多い傾向にあります。文系学生であれば、その地域の地方銀行や新聞社、テレビ局、理系学生であればニッチな産業ではシェア1位のような企業や評判がいいという理由だけの会社という考えにいきついてしまいがちです。これでは視野が非常に狭いため、東京の学生が見ているトップ企業に入ることは難しいでしょう。さらに地方学生が良い企業と思う上記の地銀の内定者の多くは、旧帝大早慶のUターン組が半分以上占めたりするという現状も待ち受けています。まずは現状を知るために都内の企業のインターン参加者と就職活動について話すことをお勧めします。東京とのお金の格差:お金を惜しむなこれは非常に現実的な問題なのですが、地方学生の就職活動では「交通費・宿泊費・食費」など、一度東京・大阪へ出てくるだけでかなりの費用と時間がかかってしまいます。実際にマイナビが実施した就活費用の調査によると、関東の学生が7万円であるのに対し、地方の学生は15万ほどかかっていたそうです。ちなみに私は30万ほどかかりました。しかし、上記でも述べたように情報量で圧倒的に東京と差がある地方だからこそ、「お金を惜しむな」とアドバイスしたいと思います。正直、地方学生の就職活動で必要なのは都内の学生にも負けない就職活動に関する情報や機会だと思っています。それを得ることにより自らの思考や行動に変化が起きます。私もOB訪問のためだけに、夕方新幹線に乗って飲みに連れて行ってもらって、終電の新幹線で帰るということを何度もしました。実際に働いている方と直接会って話すことで、文字や写真からは得られない情報を得ることができます。そのおかげで得たものも大きく、自分の納得のいく就職活動を行うことができました。東京との時間の格差:時間を惜しむな地方でインターンを行うことは珍しいかも知れません。しかし東京ではスタートアップから大手企業まで様々な企業がインターンを行っています。受け入れ制度や教育制度が整っていたり、中には給料が出るインターンもあったりします。そのため東京の学生は将来を見据えて1・2年生の頃から長期インターンに積極的に参加している人が多くいます。その中でメンターやロールモデルとなる社会人を見つけ将来のなりたい像を明確にしている学生も少なくありません。これは何もしていない人と比べるととても大きな差になります。最近では、WebやSNSを通じて、オンライン説明会や面談が開催されるなど、以前よりも地方学生が情報収集しやすい環境になっています。東京での就職活動をしようと思っている人は、早い段階から1Dayインターンシップやサマーインターンに参加してみてください。満足いく就職活動を終えた先輩を頼りまくれ当たり前ですが、地方大学の中でトップ企業に決まる学生の数は母数が少ないのは明らかです。だからこそ自分の大学や身の回りにいる優秀な先輩を見つけ、頼ってみてください。私も今の大学で満足いく結果を残した先輩方にESの添削をお願いしたり、飲みにつれていってもらったりして、自らの就職活動に対する考えのレベルを上げるように努めていました。また、就職活動中は常に将来の悩みが生まれてきます。そういったときに良き相談相手としてその先輩方にはお世話になりました。少なくとも地方大学の学生でトップ企業に内定した学生は有名大学の学生との競争に勝つ実力の持ち主です。そういった先輩の取り組み・思考は非常に良い勉強になりますので、周りにいれば恥ずかしがらず積極的にコミュニケーションをとってください。おわりにここまで色々と書いてきましたが、これはあくまで私の体感であり私見です。地方の学生にとって、東京での就活はどうしても不利な面があるのは事実です。上記にも書いたとおり、地方学生の皆様は圧倒的不利な立場にいることを頭に入れておいてください。この記事を読んで皆さんの就職活動に生かしていただければ幸いです。一人でも地方学生が満足いく就職活動になることを祈っています。最後までご精読ありがとうございました。関連記事・・ 157,155 views
出世したけりゃ土日は勉強!死ぬ程勉強する​銀行員の実態 出世したけりゃ土日は勉強!死ぬ程勉強する​銀行員の実態 こんにちは、以前にUnistyleでインターンしていた都内支店勤務の銀行員1年目です。入社してはや4ヶ月が経ち、仕事にも慣れてきました。いや語弊がありました、「勉強漬けにも慣れてきました」の間違いでした。今回の記事では、某銀行の入社1年目のスケジュールを例に、「いかに銀行員が勉強するか」ということや、番外編として「土日は何をしているのか」について書いてみたいと思います。1年間のうち3ヶ月は研修、担当先を持つのは1年目後半メガバンクであれば、研修を実施する期間に差こそあれど、1年スパンで見ればトータルの研修期間は3ヶ月位です。財務・簿記・外為・内為・法務・証券など、1年目に学ぶことは大量にあり、研修期間は(人によっては)睡眠時間を削って死ぬほど勉強します。研修が落ち着く頃には担当先を持ち、お客様回りをすることになります。銀行によっては年度末にセンター試験のような、上記科目のまとめ試験があり、そこでの成果が1年目の成果と言われるところまであります。筆者の銀行はだいたい1ヶ月毎に研修があるパターンなので、それを例としてこれまでの生活を振り返ってみます。平日:業務中も勉強、帰ってからも勉強サブタイトルの通りなのですが、平日はとにかく勉強します。業務中は銀行内で扱う処理やプロセスの勉強、タスクが与えられていないときは研修の事前課題と銀行にかかってくる電話を取る電話番という感じです。業務中は研修の事前課題が進まないことが多いので、定時ちょっと過ぎに帰社して、友達と飲みに行く誘いを泣く泣く断って疲れた身体に鞭を打って家に帰って勉強します。「いや筆者さん勉強しすぎでしょ。」と思うかもしれませんが、大学生の勉強やテストと一緒にしていると痛い目を見ます。大体の銀行では研修中に理解度テストがあるのですが、その点数は研修中貼りだされるだけでなく、支店の管理職にも還元されます。研修で悪い点数を取った行員には罵声が浴びせられ、同期からはバカの烙印が押され、支店に帰ったら上席から詰められたりと、単位を落としても来年取ればいい大学生とは違って銀行員の場合、自分のキャリアがかかっています。ちなみに他の銀行の友達の言うところによると、そのテストに落ちると次回の研修で追試があり、どんどん勉強量がかさんでいき、負のスパイラルと言っていました。故に死ぬ程勉強する(やつもいる)のです。では休日はどうか。ここまで読み進めている皆さんはもうその答えがわかっていそうですが、実際は想像の斜め上を行っています。休日:勉強、ときどき社会貢献活動・ゴルフ平日の延長線上で、土日も勉強します。事前課題が終わっても簿記やFPの勉強をします。しかし、勉強がしたくても勉強できないときがあります。それが休日返上で支店の属する地域のお祭やゴミ拾いに参加するケースです。これはかなりの曲者で、某支店では花火大会の場所取りのために1年目が朝6時から河川敷に場所取りを命じられたり、この暑い中神輿を担いで10km行脚する同期もいました。他にも支店のゴルフ大会に参加するため1年目が車で参加者を送り迎えしたりと、2ヶ月に1回くらいのスパンで土日が消え去ります。銀行員も大変だなと感じた瞬間でした。勉強も終わり、行事もないとき、初めて遊ぶ時間が生まれます。それだからか、最初のうちは同期の多くが大学時代に付き合っていた相手方と別れたなんて話をよく聞きます。勉強を耐えぬいたその先この記事を読んでいる方の中には「テストは追試にならない程度にちゃんとやれば遊べるのでは?」と考えている方もいるでしょう。実際筆者の周りにもそうやってうまくやっている奴や、事前課題を横流しさせて適度にサボっている奴もいます。それもありだと思うのですが、結局は自分に返ってくるのだなと考えています。どういうことかというと、テストや事前課題だけできても、それらを業務で活かすとなるとまた話は違っていて、業務に活かすレベルで習熟させるとなるとおそらく死ぬほど勉強しなければ無理だと思います。お客様を持った後も、死ぬ程勉強していればそれだけ彼らのニーズに応えられる適応範囲も多いでしょう。しっかり勉強しただけやはり教えてもらえる業務の理解度も違うなと感じるこの頃なので、筆者としては1年目は死ぬ程勉強したほうがいいのかなと思っています。余談ですが、地方配属の方がテストの成績が良かったりします。同期はいつも地方では友達もいないし勉強以外やることがないとぼやいていますが、誘惑の多い首都圏で働く同期との点数の違いはやはり勉強しているかどうかなのかなと感じます。最後に勉強を苦だと感じない、自分のキャリアのために欲を捨てられる修行僧のような方が銀行には向いています。大学の理系だったということではない限り、勉強量は大学生の時よりも格段に増えます。これから銀行に入行される方も銀行を志望する方も、上記のことは気に留めて覚悟して銀行に入ると、入行後にギャップを感じることも少ないのではないでしょうか。photobykathryn 62,057 views

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