あなたがインターンの選考に落ちた原因は? 改善点をあぶり出す54個のチェックリスト

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最終更新日:2024年02月14日

あなたがインターンの選考に落ちた原因は? 改善点をあぶり出す54個のチェックリスト

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インターン選考を経験していく中で、「全然選考に通らないな」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。

本記事ではインターン選考のどこで自分がつまずいているのかを明らかにし、今後の選考をスムーズに突破できるよう、各選考フロー別のチェックリストを作成してみました。

自分はどのフローを苦手としているのかを見つけ、本選考で同じ結果にならないよう、本記事で自分の弱点を探し、改善してみてください。

本選考とインターンの締め切り情報

チェックリストの使い方

多くの企業がインターンの選考フローでES・グループディスカッション・面接のフローを踏んでいるため、本記事のチェックリストもES・グループディスカッション・面接の3つの選考フロー別でリストを作成しました。

チェックを始める前に、まず自分がどのフローで一番落ちてしまっているのかを振り返ってみてください。そしてESで落ちることが多いのであれば、ESのチェックリストを、グループディスカッションであればグループディスカッションのチェックリスト、面接であれば面接のチェックリスト、全部であれば全てのチェックリストを行い、落ちてしまっている原因を探してみてください。

Webテストに関して、今回チェックリストを設けていませんが、Webテストで落ちてしまった場合は勉強するしか方法が無いので、しっかりWebテスト対策を行ってください。

チェックを行っていく際、自分ができていると思うものにはチェックを、そうでないなと思ったものにはチェックを入れないでください。(チェック項目を、Wordにコピペして印刷したり、この記事自体を印刷したりしてチェックしてみてください。)

チェックリストを進め、チェックがつかなかった部分は改善が必要な部分になります。チェックリストの下に、なぜそれが良くないのか、改善するためにはどうすれば良いのかを解説しています。

冒頭でも述べたように、自分ができているところ、できていないところを把握し、できていないところに関しては、本選考で同じ失敗を繰り返すことが無いよう改善しましょう。

すでに自分がどのフローで落ちてしまっているか、明確にわかっている人は下記からチェックリストへ飛んで早速チェックしてみましょう。

■ESで落ちることが多い人はこちら
■グループディスカッションで落ちることが多い人はこちら
■面接で落ちることが多い人はこちら

ESのチェックリスト

ESチェックリスト

【手書きの場合】

□証明写真のサイズは合っている

□文字を修正する際は修正液を使わず二重線と押印を使っている

□文字は読みやすさを重視し丁寧に書いている

□提出に際して、添え状が同封されている

 

【書き方】

□具体的に書くことができている

□定量的に書くことができている

□論理的に書くことができている

□結論ファーストで書くことができている

□一文は短く書くことができている

 

【志望動機】

□将来の夢やキャリアを通じて成し遂げたいことを伝えられている
□企業選びの軸を伝えられている
□なぜこの業界でなければならないのかを伝えられている
□具体的に取り組みたい仕事を伝えられている
□業界の中でもなぜこの会社なのかをしっかり伝えられている
□自分の将来のビジョンと企業のビジョンが一致している


【自己PR】

□自分の強みをわかりやすく伝えられている
□どのように自分の強みを活かしていきたいかを伝えられている
□企業の求める人物像に沿った強みを提示できている

【ガクチカ】

□内容から自身の人柄・価値観・考え方を伝えられている
□企業で活かせる学びを伝えられている
□目標を掲げて取り組んだ経験を伝えられている
□幼少期や昔からの価値観に根ざす動機を伝えられている

【手書きの場合】所定のルールを守れていない

上記チェックリストのうち次の4つにチェックがつかなかった方は所定のルールが守れておらず、ESを落とされてしまっている可能性があります。

  • 証明写真のサイズは合っている
  • 文字を修正する際は修正液を使わず二重線と押印を使っている
  • 文字は読みやすさを重視し丁寧に書いている
  • 提出に際して、添え状が同封されている

ESを紙媒体で提出する際、証明写真のサイズは合っているか、文字を修正する際に修正液を使わず二重線と押印を使えているか、提出に際して添え状を同封できているかといったポイントは基本的なマナーになります。

企業により、「クリップでまとめて提出してください。」「枠はすべて埋めて提出してください。」と指定されている場合もあります。指定されているにも関わらず、クリップのところをホッチキスで止めていたり、記入漏れがあったりすると、どんなに内容が良くても落とされてしまう可能性があります。

同じESを多くの人数が企業に提出するわけですから、きちんとした形式で提出している人のほうが面接官に良い印象を与えることは明確でしょう。

こういった基本的なミスが起きてしまう原因としては、準備不足・確認不足・時間的余裕の不足が挙げられます。慣れないうちはESを書くのに時間がかかってしまったり、どんなことを書けば良いのか分からず後回しにしてしまうこともあるかもしれませんが、ギリギリになり焦ってしまうとどうしてもミスは起きやすくなってしまいます。

提出が締切直前だと、企業によっては定員に達した時点でESを読まなくなってしまうところもあるので、余裕を持って早めの提出を意識し準備してミスのないようにしましょう。

手書きの場合に気をつけるべきことや基本的なルールについて知りたい人は下記の記事を参考にしてみてください。

【書き方】内容が曖昧

上記のチェックリストで下記の内容にチェックがつかなかった方は、内容が曖昧で落ちてしまっている可能性があります。

  • 具体的に書くことができている
  • 定量的に書くことができている
  • 論理的に書くことができている
  • 結論ファーストで書くことができている
  • 一文は短く書くことができている

ESの内容に関してですが、具体的・定量的・論理的に書くことは必須と言えるでしょう。これらが揃うことで説得力が増しますし、採用担当に具体的なイメージをもたせることが可能になります。

自分の行動により得られた成果をエピソードとして盛り込めていても、その成果が具体的でなければアピールとしては不十分です。

例えば、「大会に出場したが、負けて悔しいと感じた。そこで~~~」というESをよく見かけますがこれも不十分です。この悔しいと感じたのはなぜなのかを考えることが重要なポイントになります。

「勝つことを目標として練習を積み重ねてきたのに負けてしまったことが悔しい」のか、「負ける相手ではなかったはずなのに自分の気の緩みの結果負けてしまったことが悔しい」のか、など悔しいと感じるプロセスにも人それぞれあります。

企業はESから、こういった人それぞれの感じ方(考え方)の部分を知りたいと思っており、ESでは採用担当者にそう想像させることが最も重要なポイントになります。

そういったプロセスを示すことで採用担当者は『この人はこういうときに悔しいと感じるのか、その後こんな対応を取るのか、それはうちの会社だったらどうかな』とあなたが会社で働いている姿をイメージしやすくなり、高評価につながる可能性もあります。

そしてそれを実現させるために具体的・定量的・論理的に文章を作成します。ESがなかなか通らず悔しい思いをしている人は、ぜひこの一歩踏み込んだ内容を書けるように意識してみてください。

また、エントリーシートは公式なビジネス文書であり、短い時間で自分を売り込むためのものです。一行目に結論が書かれていないと、そのまま読んですらもらえないこともあります。質問に対しては必ず一行目に結論から語るようにしましょう。

また、一文を簡潔に書くことも重要です。文章をダラダラと書いても読み手には伝わりにくくなります。一文が100文字を超えてくるとかなり長い印象を与えてしまうので、適度な文字数で文章を区切り、できるだけ簡潔な文章を書くように心がけましょう。

志望動機

  • 将来の夢やキャリアを通じて成し遂げたいことを伝えられている
  • 企業選びの軸を伝えられている
  • なぜこの業界でなければならないのかを伝えられている
  • 具体的に取り組みたい仕事を伝えられている
  • 業界の中でもなぜこの会社なのかをしっかり伝えられている
  • 自分の将来のビジョンと企業のビジョンが一致している

企業はESで志望動機を聞くことで「志望度の高さ・業務内容に関する適正」を知りたいと思っています。そしてこの2つの理由を伝えた上で人事に「だからこの人は弊社の選考を希望しているのか」と思ってもらう必要があります。

どんなふうに書けばいいかわからない、上手く書けないという方は、下記に志望動機の書き方に関する記事を載せているので、そちらを参考に自分の志望動機を見直してみてください。

自己PR

  • 自分の強みをわかりやすく伝えられている
  • どのように自分の強みを活かしていきたいかを伝えられている
  • 企業の求める人物像に沿った強みを提示できている

自己PRで就活生が企業にPRをすべきことは、「自分が企業にとって採用しなかったら損をする存在である」ということです。正しい自己PRをするためには、その企業のビジネスモデルを理解した上で、その企業がどんな強みを持っているかを明らかにする必要があります。

自己PRの書き方に関する記事を下記に載せておくのでこちらも併せてご覧ください。

ガクチカ

  • 内容から自身の人柄・価値観・考え方を伝えられている
  • 企業で活かせる学びを伝えられている
  • 目標を掲げて取り組んだ経験を伝えられている
  • 幼少期や昔からの価値観に根ざす動機を伝えられている

企業はガクチカを聞くことで、「経験自体のレベル・スペック」「自社に合う・マッチする人材か」を知りたいと思っています。それらを伝えた上で人事に一緒に働きたいと思ってもらう必要があります。

エピソード自体が印象的であるに越したことはありませんが、アルバイトやサークル、ゼミの活動からでもガクチカは書くことができます。下記の記事を参考に考えてみてください。

グループディスカッションのチェックリスト

グループディスカッションチェックリスト

【基本姿勢】

□人の意見を遮らずに聞いている

□自分と異なる意見でも尊重するようにしている

□発信していない人に発言を促す、大きな声で話すなど周囲の状況に気を配っている

 

【主張力】

□根拠に基づき主張を展開できている

□簡潔に分かりやすい主張ができている

□自分ならではのユニークな主張ができている

 

【理解力】

□議論の流れに沿った発言ができている

□ディスカッションの最終的な目標を理解した上で議論を展開できている

□テーマに対する鋭い分析ができている

 

【適応力】

□否定するだけでなく代替案を提示できている

□全体の雰囲気を見て適切な発言ができている

 

【統率力】

□問題を的確に理解し、議論を適切に進行できている

□横道に逸れた議論を軌道修正できている

□時間内に結論を出すべく進行できている

そもそもグループディスカッションなど、選考を通して企業は就活生を「一緒に働きたいと思えるか」「ビジネスの素養が高いか」という2つの基準で評価しています。

この2つの基準を根底で持ちつつ、【グループディスカッション(GD)の頻出テーマ89例】業界別に過去の出題テーマも公開の記事にもあるように、グループディスカッション(GD)においては①議論に臨む基本姿勢②議論のテーマや流れへの理解力③自身の意見の主張力④議論を統率するリーダーシップと、大きくこれら4点を評価しています。

この評価基準は企業により異なりますが、最低限これができていれば良い評価につながると思うので、参考にしてみてください。

【基本姿勢】自分の意見を主張しすぎる

就職活動をしている以上、様々な選考の場で自分をアピールしたいと考えるのは当然のことです。しかし、グループディスカッションという時間が限られている場で、自分の意見ばかりを主張しすぎてしまうと協調性がない・自己主張ばかりする人という印象を与えてしまう可能性があります。

自分の意見が正しいとして、他の人が別の案や意見を言っても全く曲げようとしないのも良くないです。こういったタイプも行動力があるという点では評価する企業もないとは言い切れません。ただ、グループディスカッションを実施する企業の多くは「協調性」を重視していることが多いので、落ちやすい傾向にあると考えられます。

グループディスカッションの評価基準とはの記事にもあるように、グループ・ディスカッションでは評価の際に①基本姿勢②理解力③主張力④統率力の4つを軸にしており、①基本姿勢をチェックする際には下記3つのポイントを見ています。

  • 人の意見を遮らずに聞いているか
  • 自分と異なる意見でも尊重するようにしているか
  • 発信していない人に発言を促す、大きな声で話すなど周囲の状況に気を配っているか

自分の意見を絶対視するのではなく、自分と異なる意見であっても聞き入れ、他の意見も取り入れれる柔軟性のある人材であることをアピールできるようにしましょう。

【主張力】自分の意見を主張できない・議論に参加できない

上記で述べたように、自分の意見を主張しすぎてしまうのもよくありませんが、自分の意見を主張できないことも落ちてしまう原因の一つになり得ます。

自分の意見がないと面接官に判断されてしまうのは非常にもったいないです。

また「私もそう思います」「良いと思います」と言うふうに、当たり障りのない反応しかできない就活生もいますが、これでは自分なりの意見を発信しているとは捉えられません。その上議論を前に進める意見でもないため、議論に貢献していると判断されにくいと考えられます。しかし、同調して言葉を発信しているだけでも本人は手応えを感じてしまい、評価されると思ってしまうことが厄介な点です。

グループディスカッションの評価基準とはの記事で述べている、グループ・ディスカッションで評価する4つのポイントの中の1つに③主張力があります。この③主張力を図る指標となっているのが下記の3点です。

  • 根拠に基づき主張を展開できているか
  • 簡潔に分かりやすい主張ができているか
  • 自分ならではのユニークな主張ができているか

発言数の多い人や声の大きい人が有利なように感じてしまいますが、単に他の人の意見に同調してしまうよりも、言葉数は少なくとも根拠だった論理的な意見を話すほうがこの主張力は強いとみなされるので、相手にしっかりと意見を伝えられるようにしましょう。

【理解力】的はずれな意見を言う・論点がずれている

面接官から評価されにくい傾向の一つに、「今そこの話してないんだけどな、、、」と論点がずれている場合があります。

それまでの話の流れを考慮していないずれた意見を言ってしまうと、グループディスカッションでは落ちてしまう可能性が高くなります。

グループディスカッションは互いの意見を出し合い、最良のアイディアを出す場です。その中で的はずれなことを言ってしまうと時間がもったいないだけでなく、話の流れを悪くしてしまったり、グループのメンバーに悪影響を与えてしまう可能性もあります。

グループディスカッションの評価基準とは②理解力の項目では、これを図る指標として次の3点をチェックしています。

  • 議論の流れに沿った発言ができているか
  • ディスカッションの最終的な目標を理解した上で議論を展開できているか
  • テーマに対する鋭い分析ができているか

採用担当者はディスカッションの中でテーマや議論の流れを適切に理解できるかをチェックしているので、理解力が低い人だと判断されないよう、上記の項目を意識して取り組んでみましょう。

【適応力】ネガティブな意見が多い・他人の批判ばかり言う

議論を進めていく中で、他人に対して否定的な意見やネガティブで批判的な意見ばかりを述べているとグループディスカッションでは落ちてしまう可能性が高くなります。

就活生の中には前向きな意見と批判的な意見の違いを取り違えてしまう人がいて、とりあえず否定的な意見をしておけば良いと考えてしまう人もいます。

  • 否定するだけでなく代替案を提示できているか
  • 全体の雰囲気を見て適切な発言ができているか

グループディスカッションの中では、ただの否定的な意見はNGです。否定的な意見を言ってしまうと、ディスカッションの流れが止まってしまうからです。相手に対して意見を言いたい場合は、しっかりとした理由や代替案がない場合は批判しないように気をつけたほうがいいかもしれません。

【統率力】意見・話をまとめられない

グループ・ディスカッションでは、最終的にテーマに沿った最良の答えを出すことが求められます。そのためにリーダー以外にも話し合いをまとめられる力が求められますが、議論の要点を絞ったり、意見をまとめられなかった場合落ちてしまう可能性があります。

グループディスカッションの評価基準とはのグループ・ディスカッションで評価する4つの項目の④統率力では次の3点をチェックしています。

  • 問題を的確に理解し、議論を適切に進行できているか
  • 横道に逸れた議論を軌道修正できているか
  • 時間内に結論を出すべく進行できているか

初めに発言して進行を進めようとする人がリーダーと考えがちですが、議論の中においてはリーダー的な力を発揮する人が多いほどよい議論を行う事ができます。

ディスカッションの場では、初めに問題の定義を行い議論を進める人や、横道にそれた議論を軌道修正する人の両方が求められています。議論を良い方向に導く人はみなリーダーであり、自分も意見を出す人ではなくリーダーになっている気持ちで参加してみてください。

面接のチェックリスト

面接チェックリスト

【印象】

□スーツにはきちんとアイロンをかけている

□靴はキレイに手入れしている

□髪の毛はキレイにまとまっている

□メイクは程よくしている・ひげを整えている

□タバコや香水の匂いはきつすぎない

□笑顔で話せている

□一緒に働きたいと思わせることができている

 

【ビジネスマナー】

□きちんと丁寧な話し言葉を使えている

□適度な声で挨拶をしている

□正しい敬語を使えている

□時間に余裕を持って行動している(面接が始まる5分前には到着している)

 

【コミュニケーション能力】

□面接官の投げかけに対して適切に反応できている

□伝えたい内容を簡潔かつ漏れなく伝えている

□質問に対して結論から伝えている

□適度な声の大きさで話している

 

【質問に関して】

□頻出の質問に対して前もって対策ができている

□自分がやりたいことと会社でできることが一致している

□逆質問を※しっかりと準備している (※しっかりの定義については後ほど解説します)

印象

  • スーツにはきちんとアイロンをかけている
  • 靴はキレイに手入れしている
  • 髪の毛はキレイにまとまっている
  • メイクは程よくしている・ひげを整えている
  • タバコや香水の匂いはきつすぎない
  • 笑顔で話せている
  • 一緒に働きたいと思わせることができている

面接では話し方や表情、服装など面接官に与える印象も評価の基準になります。

メラビアンの法則にあるように「視覚情報55%、聴覚情報38%、言語情報7%」と視覚から伝わる情報は面接を行う際の最初の基準になります。企業によっても印象に関する基準が定められている可能性があり、その基準を満たしていない場合は落とされてしまう場合もあります。営業を目指している人であればなおさらでしょう。

表情が暗かったり、反応が薄かったりする人は面接ではあまり好まれません。面接においては面接官に一緒にいて心地よい、一緒に働きたいと思ってもらうことが大切です。明るい印象を与えるためには顔をあげ相手の目を見て、相手と同じ程度の声の大きさで話すことを意識してみましょう。

苦手な人は、鏡を見て自分の話すときの顔を観察したり、一度動画で撮影して自分がどんな表情をしてどんな声で話しているのかをチェックしてみてください。自分が思っているよりも表情が暗かったり、抑揚がなかったりする場合もあります。本番だと緊張してより表情が固くなると思うので、しっかり練習しておきましょう。

ビジネスマナー

  • きちんと丁寧な話し言葉を使えている
  • 適度な声で挨拶をしている
  • 正しい敬語を使えている
  • 時間に余裕を持って行動している(面接が始まる5分前には到着している)

社会人として最低限必要なのがビジネスマナーです。約束や時間を守れないなどビジネスマナーを意識できていない人は、入社後、企業に迷惑を掛ける存在かもしれないと考えられ、落ちてしまう可能性が出てくるでしょう。

まだ学生だから許してもらえるという考えは捨て、きちんとビジネスマナーを意識した行動を取るようにしましょう。

コミュニケーション

  • 面接官の投げかけに対して適切に反応できている
  • 伝えたい内容を簡潔かつもれなく伝えている
  • 質問に対して結論から伝えている
  • 適度な声の大きさで話している
  • 自分がやりたいこととできることが噛み合っていない

ESと面接の違いを皆さんは考えたことがありますか?

ESと同じように、面接でも志望動機やガクチカ、自己PRについて問われますが、ESと面接の大きな違いは、「学生と面接官の双方向からのコミュニケーション」です。

ESは就活生が伝えたい内容を人事に伝えるいわば、「学生から企業への一方通行」であるため、就活生が書ききれなかった部分を補足することはできません。しかし面接の場であれば、話の中に少しでも気になる部分があれば、面接官は「それはなぜ?」「どうしてそう思うの?」と深く質問できますし、就活生も思い切り自分について語ることができます。

そのため面接では相手の質問の意図を汲み取る能力や、面接官の意図を踏まえた回答を臨機応変に作成する能力が学生に求められています。

面接の場で落ちてしまう原因として考えられるものに次のような場合が考えられます。

①自信過剰で緊張感が欠如している

面接に自信がある人や、話すことに自信がある人に陥りがちなのが、緊張感が欠如しすぎてしまい、緩んだ印象や不真面目な印象を与えてしまうことです。

緊張感が欠如し、自信過剰だと人間関係で上手く行かないと判断され、落とされてしまう可能性があります。適度な緊張感を持って面接には望みましょう。

②面接官との会話が成り立っていない

面接中、質問に対する答えがずれていたり、会話のキャッチボールができるかどうかが重要なチェック項目になっているようです。

よくあるのが、質問に対する答えをガチガチに固めて作成し更にそれを丸暗記している場合、会話が噛み合わない、質問内容がわからない場合に適当に話してしまっているのも良くないです。

面接の質問に対する答えを作成しておくことは悪いことではありません。とは言え、面接は面接官に自分自身をよく知ってもらうための場です。面接官の質問に適切に答えられるよう、回答を固めすぎないように注意しましょう。また、面接中に聞かれた質問を理解しきれなかった場合、〇〇ということですか?というように確認し、面接官が聞きたいことにきちんと答えられるようにしましょう。

③自信がなくネガティブ

自信が無くネガティブな様子の人は、少なくともポジティブな人よりも印象は悪くなるでしょう。企業は選考を通して企業にとって良い影響を与えてくれる人を採用したいと考えています。

選考をたくさん受ける就活生の皆さんの中には、なかなか面接を突破することができずネガティブになってしまう人もいるかもしれませんが、気持ちを切り替えることも大切です。

またこれを言ったら印象が悪くなるかな、この質問をしても大丈夫かなと悩んでしまうと、結果的に面接官にネガティブな印象を与えてしまうことになってしまいます。

質問に関して

  • 頻出の質問に対して前もって対策ができている
  • 自分がやりたいことと会社でできることが一致している
  • 逆質問を※しっかりと準備している (※しっかりの定義については後ほど解説します)

インターン選考に限らず、面接で聞かれる質問にはある程度のパターンがあります。上記(面接官との会話が成り立っていない)でも述べたように、質問に対する答えをガチガチに作成しそれを丸暗記するのはおすすめできません。

しかし、全く考えてきていないのよくありません。志望動機や自己PR、ガクチカは自己分析や企業研究、業界研究をしっかり行った上で作成し、面接を受ける企業に沿った形で回答できることがベストです。

下記にunistyleが面接で頻出の質問をまとめた記事を載せておくので、そちらの記事の質問を参考に、自分なりの回答を一度作成してみてください。

また、面接に置いて逆質問も重要な評価ポイントとなります。面接官は逆質問から、①企業への「志望度」②基礎的な「コミュニケーション力」を知りたいと思っています。

つまり面接の場では、企業に対して本当に興味があるのか、志望度は高いのか、場の流れを読み、短時間で相手の意図を汲み取る力はあるのかをアピールすることも重要だということになります。

とは言え、「逆質問は苦手」「どんな質問をしたら良いか分からない」という人もいると思います。逆質問を考えるコツは「その場で、その人にしか聞けない質問をすること」です。

売上はいくらですか?初任給はいくらですか?と言う質問は採用HPにも載っていますし、その場にいる面接官に聞かなくても分かる質問です。これはしっかりと準備をした質問とは言えません。

そうではなく、自身の仮説を述べた上で、相手に意見を求めるであったり、「企業理解」と「仕事理解」の二点をアピールしたりといった志望度や自分が会社の役に立つ人材であることを見せれるような質問を考えることがしっかりとした準備と言えます。

もし逆質問を苦手と感じている人は、下記の記事を参考にして考えてみてください。

最後に


ES・グループディスカッション・面接で、落ちてしまう原因をまとめてチェックリストを作成しました。

今回はインターンでまとめましたが、このチェックリストはインターンだけでなく本選考の際にも当てはめてチェックすることができます。

今のうちに自分の苦手なフローを把握して、本選考では躓かずに内定を獲得できるように早い段階から対策を行い、悔いのない就活を行っていただければと思います。

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国立研究所内定者が語る民間企業との違い 国立研究所内定者が語る民間企業との違い 所謂、企業選びの軸について仕事選びの根源的なところは「目の前の事だけでなく、中長期先を見て仕事に取り組みたい」「社会を支える仕事」「事業推進に繋がるエンジニアリング・研究開発に従事したい」「将来的にでもいいので、全体を見て調整を行う仕事をしたい」という4点のうちいくつかがあれば良いかなと思っていました。結果としては16卒、国立研究所内定者となりました。公務員試験受験について自分は公務員を目指していたのですが、勉強不足で落ちてしまいました。研究の進捗に苦しみ、勉強に身が入りませんでした。ただ、積極的に参加した、各省庁が企画している政策説明会や勉強会、夏季インターン(2週間)は、大きな社会構造を直接学ぶことができるいい機会だったと考えています。自分が社会的課題に対してどのように考えているのか、根拠を持って論理的な意見を言えるのか、自分から一次情報を取りに行くことができる人なのかを見られていたように思います。民間と非民間の違い(主に工学的な分野において)民間と非民間の大きな違いは業務上の目標におけるタイムスケールの違いだと感じました。国やそれに準ずる国のエンジニアリング、研究開発組織である国立研究開発法人・独立行政法人の役目は、①民間ではできないような、お金にならない領域を開拓すること②その分野の研究開発拠点(ハブ)となり、ブレイクスルーを生み出すこと。これらを、中長期先を見据えて実行していくことだと思います。民間と非民間を併願する際、「それは民間ではできないかな」と言われないように、注意すべきところだと思います。また、「全体を俯瞰して仕事をする」業務はマネジメントですので、民間では出世しないとできない仕事になります。業務推進も同様です。どうしても、「必ずできるとは限らないよ」と言われるところですので、注意が必要だと思います。民間と非民間の違いに少し苦しみましたが、OBOG訪問で質問を繰り返すことで解決するかと思います。「それをやるなら民間に行った方がいいんじゃないかな」と言われないように整理をしておいた方がいいかもしれません。また、一つの事だけをやるわけではないので、「~がやりたい!」と強い思いを持っているかもしれませんが、それは心の中に秘めて「~が大事だと思う。」という表現に切り替えたほうがいいと思います。反省就職活動の反省は、正直に就職活動をしすぎたことです。正直にやりたいことを述べた結果、自分のやりたいことが多くの民間企業でやれることとマッチせず、殆ど落ちました。医療インフラ企業と、鉄鋼企業の2社は認めてくださりましたが、より大きな目標を抱けることに惹かれて国立研究所の内定を受諾しました。私のように、8月後半まで内定が一つもない状態ではとても苦しみます。内定が欲しいならば、正直すぎないように、会社が求める人材になりきるべきだと思います。最後にやりたいことについて周りの報告を聞いていると、皆が皆やりたいことをできるわけではないようです。ただ、全く関係ないところへ進むと、まず最初の3年間で苦しむかもしれません。内定が決まった後、大量に課題が渡される企業もあります。大きいから、有名だから…etc良く分かりますが、モチベーションを大事にする方であれば、自分のやりたいことと合致しているか、長期で取り組めそうなものか、将来的なキャリアステップの役に立つか、などの別視点でも考えることが大切だと思います。意外と有名企業でも内情は大変だったりするようで、所謂「就職偏差値」は仕事をする上での幸せ度にはなかなかつながらないかもしれません。photobyMartinThomas 20,201 views
GAFAの敵がついに出現!その正体とは?~就活生に必要なGAFAの基本知識~ GAFAの敵がついに出現!その正体とは?~就活生に必要なGAFAの基本知識~ 「GAFA」、ネット広告やITサービス系の企業を志望している就活生なら必ず一度は耳にしたことがあるでしょう。これは、Google、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。この4社の登場によりビジネスの世界だけでなく、私たちの生活も大きく変化しました。実際に、Googleで検索したり、Amazonで商品を購入したり、Facebookで友達の近況を見たり、そうしたことをAppleのiPhoneで見る、というのが私たちの生活の当たり前になっています。さらに、IoTという言葉が登場したように、今後はどんなモノにもインターネットが接続される時代になっています。「私はメーカー志望だからGAFAは関係ない」なんて言っていられなくなります。志望業界を問わず、全就活生の最低限の基本知識としてGAFAについて分かりやすく説明していますので、ぜひご一読ください。本記事の構成GAFAとは?Google世界最大の広告主であるGoogle。その収益の86%を占める【検索連動型広告】のビジネスモデルとは?Amazon世界最大のECサイトであるAmazonが赤字?その赤字を生むビジネスモデルの背景にはあるカラクリとは。Facebook23億8000万人(2018年12月31日時点)のユーザーを誇る世界最大のSNSであるFacebookだが、若年層のユーザー数減少の危機に直面中?Apple世界中に熱狂的なファンを抱えるApple。iPodやiPhoneなど次々と革新的な製品を生み出してきたが、主力のiPhoneの販売台数が伸び悩む。なぜGAFAがここまで成長できたのか?GAFAの敵がついに出現!その正体とは?GAFAの今後の展望は?次のビジネスは自動運転で確定か?最後にGAFAとは?GAFAとはGoogle、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。ビッグデータを応用した巨大IT企業であるこの4社の登場により、ビジネスの世界のみならず私たちの生活も大きく激変しました。その経済規模は、4社合計の時価総額約3兆ドル(約330兆円)というとてつもない数字からもわかるかと思います。日本の国家予算の約101兆円(2019年度)に対して、GAFAの時価総額はその3倍を超える規模となっています。また、イギリスの国家予算を超えて世界第5位となり、大国並みの影響力を発揮するようになりました。【参考】4社で時価総額3兆ドルITの巨人「GAFA」の支配はどこまで続くのか(GLOBE+/朝日新聞)ここからは、大国並みの経済規模にまで成長したGAFAの「創設から現代に至るまでの沿革、事業領域、特徴やビジネスモデル、GAFAの敵、今後の展望」を簡単に説明していきます。Google主な事業領域:「検索」「検索」というインターネットを使用する際に必要な工程にプラットフォームを整備し、どんなときでも誰でもが通る「インターネットの入り口を作った」という点がGoogleの成功の最大の要因だと考えられます。Googleの検索機能にはChrome・翻訳・GoogleMapなどがありますが、その中でもGoogle最大の強みが検索におけるページランク技術です。【ページランク技術】とはページランク技術(PageRank)は、検索ワードに対するウェブページの重要度を決定するためのアルゴリズム(算法・計算式)であり、評価の高いページを上位表示するために用いられている中心的な技術。検索だけでなく動画や音楽の分野ではYoutube・YoutubeMusicなど、通話・テキスト分野ではGmail・メッセージ、仕事の効率化を図る分野ではドキュメント・スプレッドシート・GoogleDrive、日常生活で役に立つフォト・連絡先・カレンダーなど、ユーザー体験を向上させています。また、ソフトウェア・サービスだけでなく、ハードウェアにも注力しており、GooglePixel・Andoroid端末などのMadebyGoogleデバイスではAppleと対抗するほど売り上げを伸ばしています。【参考】Android搭載機の世界出荷台数、2014年は10億台突破する見通し、Gartnerの予測(日経×TECH)ビジネスモデル【検索連動型広告】ユーザーの検索に応じて最適な広告を表示するシステム広告収益が主な収入源で、Googleの収益の約86%を広告収益が占めています(2018年第一四半期)。このひとりひとりのユーザーにとって最適な広告を表示するために、Googleが収集したビッグデータを活用し、ユーザーにとって最も有益な広告を表示することで、広告主の企業としても効率の良く広告を出せるようになっています。アメリカでは、インターネット広告の売上をGoogleとFacebookの2社が独占しています。2019年のアメリカでのデジタル広告費6.3兆円に対して、GoogleやFacebookを含むトップ10がアメリカデジタル広告費の77%を占めています。また、2017年にはGoogleとFacebookの2社が世界のデジタル広告費の約61%を占めています。【参考】Google、広告が好調で増収増益:「AIファースト企業に」(Yahooニュース)TotalMedisAdRevenue2017/statista米国の今年上半期のデジタル広告費は6.3兆円、伸びは鈍化(TCスクール)沿革創設者:ラリー・ペイジ、サーゲイ・ブリン1995年:スタンフォード大学でラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンが出会い共同経営者として検索エンジンを開発1998年:Google設立・法人化2001年:Googleグループを設立2004年8月19日:株式公開(NASDAQ)「世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにすること」というミッションのもと、世界中の数十億のユーザーに数百というプロダクトを届けています。2019年度会計第三四半期(9月30日締め)では、売上高は前年同期比20%増の404億9000万ドル(4兆4500億円)となっており、Googleがその事業を順調に拡大していることがわかります。【参考】グーグル親会社Alphabetの第3四半期決算、20%増収--利益は予想下回る(ZDNetJapan)Google:これまでの歩みと現在Amazon主な領域:「購買」Amazonは、ECサイトであるAmazon.comを運営しています。誰しもが毎日行う「購買」というフェーズにプラットフォームを構築しました。【EC】とはECとはElectronicCommerceの略称で、日本語では「電子商取引」と呼ばれます。ネットワーク上で、商品やサービスを売買するビジネスのことを指します。Amazonの主な事業は以下の3つがあります。①EC事業②アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)③広告事業消費者目線ではECサイトでの利益がAmazonの営業利益の大部分を占めているように思えますが、実際にはEC事業の割合はそこまで大きくはないです。2018年のAmazonの売上高は2328億ドル(25兆6000億円)であるのに対し、EC事業による利益は52.8%に過ぎまぜん。残りの収益はアマゾン・ウェブ・サービス(AWS)や広告事業によるものです。AWSとは、Amazonが自社ECサイト用に構築していたサーバーシステムを他の企業に貸し出すサービスのために初期費用が抑えられています。そのために、顧客に低価格でサーバーを貸し出すことが可能になっており、2018年第二四半期には前年同期比49%の成長率と26%の高い営業利益率を誇る事業に成長しました。近年ではアマゾンの広告事業が急速に成長しています。その広告事業というのは、ユーザーがAmazonで商品を検索した際に関連する商品の広告を表示する検索広告が中心になっています。広告主である企業は、Googleへの広告からAmazonへの広告にシフトする傾向がみられます。それは、Googleでの「検索」というフェーズに広告をだすよりも、Amazonでの「購買」というフェーズに広告を出すほうが、ユーザーの購買行動を喚起できるからだと考察できます。【参考】米アマゾンの2018年売上は3割増の2328億ドル、ネット通販売上は13%増の1229億ドルアマゾンの広告事業がグーグルを脅かす・検索広告が急成長、米国で第2位の企業に(JBpress)ビジネスモデル「利益を出さない」と言われるAmazonには「バーチャス・サイクル」というビジネスモデルがあります。成長モデルと再成長モデルを融合させた「バーチャス・サイクル」により、成長モデルでの利益を次のビジネスへの投資に回すことで再成長を促しているため、利益を利益として享受しないということです。(画像引用元:https://www.zentail.com/blog/bezos-virtuous-cycle-leverage-invest-infrastructure)①成長モデルバーチャス・サイクルの第一段階は「成長モデル」です。この成長モデルでは、顧客視点に立脚し、「Amazonならどんな商品でも売っている」というUX(ユーザー体験)を与え、次回もAmazonで購入させることで利益を生み出しています。普通の店舗型小売店では2割ほどの人気商品が全体の売上の8割を占めていますが、Amazon.comではニッチでニーズの少ない商品が人気商品よりも売上が大きくなっています。これをロングテール戦略と呼びます。陳列棚に限りがある店舗型小売店とは違い、Amazon.comのようなECサイトではどんな商品でも無限に掲載することができます。Amazon.comではここを強みとしており、人気商品は低下価格に抑えてユーザーを呼び込み、ニーズが少ないニッチな商品を幅広く揃え通常価格で販売することでUXを高めています。②再成長モデルバーチャス・サイクルの第二段階は再成長モデルです。第一段階の成長モデルで得た利益を次のビジネスへの投資に充てています。再成長モデルで今までに投資されてきたビジネスには、AWS、AmazonPrime、AmazonDash、Amazongo、ドローン配達などがあります。このように成長モデルで得た利益を次のビジネスへの先行投資に回す再成長モデルを合わせたバーチャス・サイクルがAmazonの利益を出さないビジネスモデルです。【参考】LearnfromtheBezosVirtuousCycle(Zentail)事業投資①Dashビジネス(画像引用元:https://jp.techcrunch.com/2019/08/02/2019-08-01-amazon-is-killing-off-the-dash-button-later-this-month/)AmazonDashとはDashButtonやDashReplenishmentServiceのことで、日用消耗品や食料品などの特定の商品のロゴが描かれた注文ボタンを押すと自動的に配送されるというサービスです。しかし、このDashボタンのサービスは2019年8月には終了しました。サービスが不調だったわけではなく、Dashビジネスの主力をDashReplenishmentService(以降DRS)に切り替えたからです。DRSというのは、家庭での日用消耗品の在庫がなくなったことを検知し、自動的にAmazonから新しい商品が届くというサービスで、アメリカでは2016年1月にスタートしています。もはや、「ボタンを押す」という作業すら省き利便性を向上させることでUXをさらに高めています。【参考】アマゾンが「Dashボタン」を終了させる理由──実はDashビジネスは好調だった②Amazongo(画像引用元:https://japan.cnet.com/article/35125863/)ECサイトのAmazon.comはECサイトvsリアル店舗という構図で数多くのリアル店舗と競合してきましたが、このAmazongoはリアル店舗vsリアル店舗という構図で、真っ向勝負の姿勢を見せています。Amazongoは無人コンビニと言われ、店内にある無数の監視カメラとAIによってどの人がどの商品を何個持ってゲートを通ったのかを判定し自動的に決済が完了しているというサービスのことです。DRSでは「ボタンを押す」という作業すら省き徹底的にユーザー体験を向上してきたAmazonですが、今回のAmazongoはリアル店舗で「会計をする」という作業を省くという点で革新的なサービスとなっています。③ドローン配達Amazonのドローン配達はその名の通り、配達にドローンを用いることです。このドローン配達のメリットとしては、輸送が難しい山間部への配達が可能になったり、空輸のために最短ルート・最短時間での配達が可能になります。配達にかかる人件費の削減と今まで以上に早く商品を届けることを実現するために、現在ではその実証実験が行われており、近いうちにサービスを開始するとしています。【参考】アマゾン、ドローン配送を開始へ数カ月以内に(日経新聞)沿革創設者:ジェフ・ベゾス1994年(平成6年)7月:Amazon.com,Incの前身となる法人「Cadabra.com」を登記。1995年7月:Amazon.comが正式オープン2000年1月:Amazon.co.jpにて本のストアがオープンジェフ・ベゾフがAmazon創設前に所属していた企業で行ったインターネットビジネスの調査によって、インターネットが年2,300%という驚異的なペースで普及していることが分かりました。そこで、ネット販売に適した商材を検討したところ、結果的に残ったのが本でした。本の流通業界で大きくシェアを確保している企業がいなかったため、Amazonは書籍の販売からスタートを切ったというわけです。Facebook主な事業領域:「SNS」Facebookは世界中での利用者が23億8000万人(2018年12月31日時点)を誇る世界最大のSNSです。どんな人でも誰とでも繋がることができるという、オープンなデジタル上の公共スペースというのがFacebookの最大の特徴です。Facebook社が運営するSNSには、自社のFacebookや買収したInstagram・Whatsappなどがあります。ビジネスモデルFacebookはその収益の大部分をデジタル広告によって得ており、2015年にはFacebook全体の95%を広告収益が占めました。Facebookの広告はユーザープロフィールでの趣味嗜好などの個人情報を使って、表示する広告を各ユーザーごとにカスタマイズすることが可能で、ユーザーが快適にサービスを利用できるように低品質な広告は表示しないアルゴリズムに変更しています。そのために、ユーザーにとって興味のある広告が表示されるため広告が不快にならず、広告主にとっても効率の良い広告を出せるようになっています。今ではGoogleと肩を並べる世界最大のデジタル広告主にまで成長したFacebookですが、競合となるSNSが次々と生み出されている状況で、若年層のユーザー減少という課題を解決するために、以下のようなビジネスモデルの転換を模索しているようです。ビジネスモデルの転換①「急激なユーザー離れを受けて転換へ」公共的なSNSからプライベートな対話へのシフト・プライバシーの保護②「中国型モデルに接近するフェイスブック」中国モデルを参考にした決済、電子商取引のサービス導入による利便性の向上【引用】フェイスブックが大胆にビジネスモデルを転換へ(NRISolutions)沿革創設者:マーク・ザッカーバーグ2004年2月:ハーバード大学生向けの「TheFacebook」を立ち上げる。2005年・2006年:ベンチャーキャピタリストから巨額資金の獲得に成功2012年:株式公開2017年7月:株価が5.7%急騰し175ドルに到達。時価総額は0.5兆ドルに達し、ユーザー数が20億人(世界人口の27%)に到達。2018年12月31日:ユーザー数が23億8000万人を記録ハーバード大学の学生間での交流を促進するために始まったというのは有名な話ですが、今では一つの大学という規模をゆうに超え、世界最大のSNSに成長しました。その理由の一つに、Facebookのミッション​​​​​「誰もが安心して情報を共有できる、オープンでつながりのある世界を実現したい」があります。誰であっても誰とでも繋がることができるオープンな「デジタル上の公共スペース」というプラットフォームを作り上げることで、世界最大の利用者を誇るSNSにまで発展することができました。【参考】FACEBOOK公式サイトApple主な事業領域:「ハードとソフト」Appleの事業領域はiPhoneなどのハードウェアから、iOSやAppleStoreなどのソフトウェア・サービスなど幅広く展開しています。ハードウェア:iPod、iPhone、iPad、AppleWatch、iMacソフトウェア・サービス:iOS、AppleStore、AppleMusic、iTunesAppleはこれまでiPhoneの売上に依存してきましたが、現在ではiPhoneの販売台数が頭打ちになってきている状況で、今後はソフトウェアに注力していく方針のようです。【参考】iPhone依存率が50%を切ったアップルの転換点(東洋経済新聞)米アップル、サービス事業が急成長iPhoneに次ぐ柱(日経新聞)沿革創設者:スティーブ・ジョブズ、スティーブ・ウォズニアック1976年:スティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアックがガレージで創業。1977年:法人化。AppleIIの発売が成功。1983年:スティーブ・ジョブズが社長に。1984年:Macintoshを発売するも、失敗。スティーブ・ジョブズがAppleから去る。1997年:CEOとしてジョブズがAppleに復帰。2001年:iPod発売2007年:iPhone発売2010年:営業利益1兆円を突破2011年10月5日:スティーブ・ジョブズが死去2014年:iPhone6シリーズが大ヒット、通期の売上高も18億円に。iPodやiPhoneなど、革新的な技術を持ち、かつ洗練されたシンプルなデザインの製品を数多く生み出しているApple。そのミッションは、「革新的なハードウェア・ソフトウェア・サービスを通じて顧客に最高のユーザー体験を届けること」としており、それゆえに新製品の発売の度に長蛇の列ができてしまうほど熱狂的なファンを獲得することに成功しました。なぜGAFAがここまで成長できたのか?大国の国家予算規模までに成長したGAFAですが、その成長要因をGAFAの共通項から分析します。GAFAに共通している特徴①ビッグデータの活用②AIなど最新技術に莫大な投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収③長期的経営思考とスピード④各社独自の経営方針①ビッグデータの活用それぞれの得意分野でユーザー体験を提供することでユーザーが増え、ビッグデータを収集・分析することで、さらなるユーザー体験を向上させることができます。そして、さらにユーザーが増えるという好循環を生むことができます。そのため、GAFAの最大の強みはビッグデータをいち早く収集・独占してきたことでしょう。Google膨大なビッグデータにページランク技術を活用することで検索結果に順位付けをするアルゴリズムを構築。高精度でユーザーにとって価値が高い順番に検索結果を表示することを可能にしています。ユーザーがGoogleを利用すればするほどデータが収集され、さらにアルゴリズムの精度が高くなっていきます。【参考】Google’sCTRanswerjustwhatyou’dexpect,andthisiswhySEOsgobananas(SearachEngineLand)Amazon大量の購買情報からAIを用いて、ユーザーひとりひとりの嗜好を分析し、ユーザーごとの購買予測に基づいて購買の可能性の高い別商品を提示するリコメンデーション機能を活用しています。また、購買傾向に類似性のある別のユーザーが買った商品などの提案をすることで、ユーザーひとり当たりの購買品数、購買頻度を高めています。【参考】ユニクロを脅かすアマゾンの"超個客主義"/他社を突き放すビッグデータ経営(PRESIDENTOnline)Facebookユーザーにとって興味のない広告・関連性の低い広告を表示しないようにアルゴリズムを適宜更新しています。また、広告がユーザーに不快にならないようにサイズを小さくする取り組みもあります。ユーザーが快適にサービスを利用できる環境を整備し、ユーザーと関連性の高い広告を表示しています。【参考】ビッグデータは天使か悪魔かFB「狙う広告」見直し(日本経済新聞)AppleAppleのビッグデータの活用は、個人情報を活用しないという点で他の3社とは違います。iCloudにサインインすることでユーザーの行動と個人情報が紐づきますが、サインインを必要としないサービスでユーザーの行動データを収集しています。その例にAppleMapsがあります。サインインをする必要がないので個人情報に紐づくことなく、ユーザーの行動を収集し、MapsにAR(拡張現実)を対応させる動きを見せています。【参考】プライバシーポリシー(Apple公式HP)②AIなど最新技術に莫大な先行投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収GAFAの特徴の2つ目は最新技術への莫大な先行投資です。最新技術を他社よりもいち早く確保することが急務となっています。事業規模がどんなに小さくても最新技術を有し将来的に競合となりうる企業は買収するというのが定石となっています。買収し自社に取り組むことで、競合となりうる脅威を潰し自社のプロダクトや事業領域を広げています。GAFA各社のこれまでの主な買収は以下の通りです。Google2004年10月:keyholeを買収、現Googlemaps、Googleearth。2005年3月:Urchinを買収、現GoogleAnalytics。2005年7月:携帯電話ソフトウェア会社であるAndroidを買収。2006年10月:動画配信サービスYouTubeを16億5000万ドル(約2000億円)で買収。2007年11月、携帯電話用ソフトウェアのプラットフォームであるAndroidを発表2017年9月:台湾を拠点とするスマートフォンメーカーであるHTC社の一部を11億ドルで買収。Amazon1998年:イギリスのオンライン書籍販売の「bookpages」を買収。1998年:ドイツのオンライン書籍販売の「Telebuch.de」を買収。1999年:Webサイトのアクセス状況を順位付けするサイトであるAlexaInternetを買収。Amazono.comでのページランキングに技術が活用されています。2012年:倉庫内のロボット配送の「KivaSystems」を7億7,500万ドル(639億1580万円)で買収。2017年6月:高級スーパーである「WholeFoodsMarket」を137億ドル(1兆5,000億円)で買収。Amazonは1994年に創業してから2017年までに79社を買収しており、その目的としては扱う商材を拡充する目的と、物流施設のインフラ整備、販売ノウハウの確保という目的があるかと思います。カメラとリアルタイム画像処理システムを搭載したKivaSystemsのロボットを、Amazonの物流施設での運搬に導入したところ、2015年には1倉庫あたり2,200万ドルの経費削減に繋がったそうです。また、Amazonは無人コンビニである「AmazonGo」などのリアル店舗への進出を行なっていますが、「WholeFoodsMarket」の買収によってリアル店舗への進出と生鮮食料品分野の販売ノウハウを取得しようとしました。Facebook2012年4月:写真共有サービスのInstagramを10億ドルで買収。2014年2月:スマホ向けのメッセージング・サービスのWhatsAppを190億ドルで買収。Instagramはサービス開始2年で既に3000万人以上のユーザーを抱えていました。Facebookは、若い消費者の関心がInstagramに向いていることに気付き買収を決断しました。将来的に競合となりうる企業を排除するための買収ともいわれていますが、この買収がFacebookの成長の最大の要因と考えられています。Apple2009年7月:オンライン地図、API技術を有するplacebaseを買収→2012年9月AppleMapsを搭載したios6.0をアップデート2010年4月:音声によるパーソナルアシスタント、Siriを買収→2011年10月、Siriを搭載したios5.0をアップデート2012年7月:指紋認証によるセキュリティ開発のautentechを買収→2013年7月、指紋センサー搭載のios7.0をアップデート2019年5月:Intelのスマホモデム事業を10億ドルで買収すると発表、iPhoneに搭載する5Gモデムの開発に向けたIntelの従業員と知的財産の獲得が目的と考えられています。2010年以降、AppleがAIスタートアップの買収が最多で20社。【参考】アップル、買収20社で最多AIスタートアップ争奪戦(日本経済新聞)③長期的経営思考とスピード長期的経営思考とは「会社の企業価値を最大化するために、長期的な目線で事業や財務に関する戦略を総合的に組み立てる考え方」のことです。GAFAに共通していることは、短期的にどれだけのマイナスがでようと、長期的な目線に立って将来の成長のために勇気をもって先行投資をしてきたことです。長期的経営思考・短期的な損失を厭わない。・どこよりも早い先行投資によって市場での競争優位性を高め、後発企業の参入障壁を大きくする。・投資の目線が長期的で未来志向。また、経営判断のスピードが異常に早いということもGAFAの4社に共通していることです。GAFAは他社よりも早く先行投資することで市場での競争優位性を確保しています。そのためには、新規事業に投資してもいいのかどうか悩んでいる時間がありません。悩んでいるうちに他社に出し抜かれビジネスチャンスがどんどん減少していきます。GAFAの経営判断は経営計画が20%の段階での事業を5つスタートさせ、ヒットした事業が1つでもあれば他の4つを切り捨てて、そのヒットした1つの事業を伸ばしていくというように言われています。経営計画が100%の1つの事業を確実に進める日系企業とはその判断スピードが全く違い、日系企業がカメならGAFAはF1カーに例えられます。【参考】シリコンバレーの企業はどのようにしてスピードを上げているのか?④各社独自の経営戦略GAFAの成長には、各社独自のルールや戦略といった経営戦略が影響しているかと思われます。Google「20%ルール」この20%ルールというのは、「従業員は、勤務時間の20%の時間を通常の職務ではなく、自分の行いたいプロジェクトに費やすことができる」というものです。採算性を度外視した制度ではありますが、のちに莫大な利益を生む「Gmail」など多くの事業を創出しています。現在ではこのルールはないに等しいとされていますが、事業創出の目的はしっかりと果たせた制度であったことは疑いないでしょう。【参考】Googleの取り組み(Google公式HP)Amazon赤字のまま成長Amazonの成長要因はバーチャス・サイクルにあるということは説明しましたが、投資額が利益よりも大きいために何度も赤字を繰り返しています。しかし、そうした投資のおかげで誕生したクラウドコンピューティングサービスであるAWSはGoogleやMicrosoftですら参入をためらうようなレベルで市場シェアを高めました。近年では有料会員制動画コンテンツであるAmazonPrimeに多額の資金をつぎ込んでおり、2018年の年初時点でアメリカでの会員数は1億人に迫る勢いです。従来の赤字を出してでも先行投資をやめない姿勢を崩さずに、次の事業を成功させてきたことがAmazonの最大の特徴と言えるでしょう。クラウド事業の好調もあり現在では黒字に転じていますが、その利益もAmazonPrimeへの投資に回されていて、今度ますます拡大していくことが予測されます。【参考】Amazonが2019年第3四半期の決算を公表売上24%増ながらプライムへの投資が純利益を圧迫FacebookFacebookはサービスの拡充だけを成長戦略にするのではなく、ネットワーク効果を狙う方針です。これはつまり、ユーザー体験の向上だけでなく、ユーザー数を拡大していくということを意味します。2012年の写真共有アプリ「Instagram」と、2014年のインスタントメッセンジャーアプリ「Whatsapp」の買収により、ユーザーの規模を拡大させています。もともとのFacebookに加え、InstagramやWhatsappのユーザーを取り込むことに成功したということです。また、マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、Instagramでのショッピング機能を拡充していくことで一つのメディア・サービスで行動を一貫できるようにしています。【ネットワーク効果】とはユーザーが増えれば増えるほど、その製品やサービスの価値が増加し、さらにユーザーが増えていくということです。ネットワーク外部性とも呼ばれます。【参考】FacebookがInstagram買収に大金を投じた理由--両社の狙いと写真共有にもたらす影響(cnetJapan)Apple連結売上高に占めるiPhoneの割合が非常に高く、その売上に依存しています。そのiPhoneのブランディングがAppleの成功の大きな要因となっています。①差別化戦略Appleは、iPodやiPhoneなど今までになかったような製品を生み出すことで、新しいユーザー体験を作ってきました。Apple製品は革新的な技術で、かつ洗練されたシンプルなデザインが特徴的です。新製品の発表もさながらファッションショーのようなエンターテインメントとなっています。製品のネーミングも、頭文字にiを付けることでユーザーにApple製品だを認識しやすくしています。②集中戦略iMac、iPod、iPhoneというハードウェアで、iOS、iTunes、AppleStoreというソフトウェア・サービスを提供することでAppleの一貫したサービスを提供しています。マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、ハードウェアからソフトウェアまでAppleだけで完結できるような集中戦略をとっています。【参考】Appleが成功し続けてきた理由の一つ「絶対優位のデザイン戦略」とはGAFAの敵がついに出現!その正体とは?超大国並の事業規模にまで拡大したGAFAに向かうところ敵なし、というように思ってしまいがちですが、実は様々な問題を孕んでいます。その問題点とは何なのでしょうか。成長過程の中で将来的に競合となりうる企業を買収し自社に取り組むことで、脅威を排除していくというのがGAFAの定石だと解説しましたが、今後GAFAの脅威となりうる企業もまだまだたくさんあります。そのGAFAの敵とはいったい何なのか。その正体を探ってみると、企業だけがGAFAの敵ではないことが分かりました。GAFAの抱える問題点と、GAFAに迫る敵について解説します。GAFAが抱える問題点とは?問題点①:個人情報の流出問題点②:フェイクニュース問題点③:アメリカ大統領選挙の際にロシア干渉問題点④:テロ集団の調査協力を拒否問題点⑤:脱税の疑い・デジタル課税問題点⑥:市場独占・ビッグデータの独占問題点⑦:イノベーションの芽を摘む問題点①:個人情報の流出GAFAという巨大な企業ですらユーザーの個人情報の流出が多発しています。どんな企業であってもユーザーやクライアントの情報が流出することが危険なことは理解できるでしょう。ましてや、GAFAのように自分の住所やクレジットカード情報を紐づけているサービスであれば猶更一大事です。個人情報の流出というのはその企業の信用に関わる重要な出来事であるものの、それが多発してしまうというのは改善すべき問題点です。・2018年10月、Facebookで約3000万人の個人情報の流出。・2018年12月、Google+で約5250万人の個人情報が流出。・2019年5月、アップルをiTunes利用者が提訴、購入データと個人情報の流出で(Bloomberg)・2019年9月、アマゾン、アプリで誤作動他人の氏名・注文履歴表示(日経新聞)・2019年12月、Facebookで約2億6700万人の個人情報が流出。問題点②:フェイクニュースFacebookで、嘘の情報を真実かのように垂れ流されるフェイクニュースが問題になっています。こういったSNS上のデマというのは往々にして見かけるもので、ユーザー個人が情報の真偽を見定める必要があると言われます。しかし、このフェイクニュースが問題になっているのは、Facebookが言論の自由を守るためにフェイクニュースを認識していても削除していないことにあります。ただし、「ディープフェイク」には流石に対応しなければならなかったようです。「ディープフェイク」というのは、特定の人の画像からAIが、あたかもその人が話しているかのような動画のことです。そのディープフェイクの動画内では、FacebookCEOのマーク・ザッカーバーグが秘密組織への感謝を述べるという動画になっています。こうしたディープフェイク動画に対しては流石に削除するポリシーを明言しています。【参考】Facebook、誤解を招くディープフェイク動画は削除する新ポリシー(ITMediaNews)問題点③:ロシアからの干渉上記で取り上げた問題点②フェイクニュースに関連する問題です。2016年アメリカ大統領選挙の際に、Facebook上でロシア系企業やロシア政府関連のアカウントからアメリカ内での世論を分断するためにフェイクニュースを流されたことが問題になりました。【参考】フェイスブックロシア発偽情報、米国で1億2600万人に届いたと問題点④:テロ集団の調査協力を拒否2015年12月にアメリカで起きた銃乱射事件に際して、アメリカ政府がAppleに対してテロ犯のiPhoneのロック解除を要請したにも関わらず、Appleがそれを拒否したという問題です。アメリカNPO法人のPewReserchCenterのアンケートでは、51%の民衆がロック解除をすべきという意見でした。しかし、Appleは自社のユーザーのプライバシー保護を理由に断固として拒否し、調査に協力しませんでした。【参考】AMessagetoOurCustomers(Apple.com)Apple対FBIの「ロック解除論争」問題点⑤:脱税・デジタル課税GAFAはその事業規模に対して適切な法人税を納めていないという意見が散見されています。一般的な企業の場合、本社や支店、工場などの物理的な拠点を置く場所に法人税を課しているが、プラットフォーム企業はネット上にそのビジネスを置くため法人税から逃れられるわけです。アメリカ大手スーパーマーケットであるWalmartが2008年以降に支払ってきた法人税が約640億ドルなのに対し、Amazonは約14億ドルにとどまっています。【参考】ウォルマート幹部、アマゾンに対し「税金を払え」(日経ビジネス)問題点⑥:市場独占・ビッグデータの独占GAFAによって市場が独占されているため、日本における独占禁止法違反・アメリカにおける反トラスト法違反の疑いがあります。GAFAが市場を独占していることは明白ですが、彼らのワシントン上院議会でのロビー活動によって反トラスト法を掻い潜り逃げ続けている状況です。【参考】テク大手ロビー活動に本腰、反トラスト調査受け(THEWALLSTREETJOURNAL)問題点⑦:イノベーションの芽を摘むGAFAの現状の競合他社はGAFAからすれば小さい企業です。何もしなくても自然と倒れるのを待つか、成長してきた場合には買収して自社に取り込むというのがGAFAの定石です。そのため、今までのようなイノベーションが見込めなくなっています。【参考】「GAFAやめました」若者が離れ始めた根本理由・GAFAは「イノベーションの芽を摘む」存在に(licedoornews)GAFAの敵はアメリカ政府?日本政府・EUがGAFAを包囲?GAFAの最大の敵はアメリカ政府だと言えるでしょう。超大国並の経済的影響力を持っているものの、様々な問題を抱えアメリカに法人税を払わずテロ犯への調査協力をも拒否するGAFAはアメリカ政府からしたら目の上のたん瘤のような厄介な企業です。アメリカ政府はGAFAに対する規制を今後強化していく方針で、日本政府やEUでも同様の風潮が見られます。①アメリカ政府これまでアメリカ連邦議会では、ビジネスを縛る規制を減らし、自由な事業展開の後押しを重視してきました。しかし、2019年から下院で企業規制に積極的な民主党が多数派を握るようになり、大統領選挙でのフェイクニュースなどGAFAに関する問題や疑惑が次々と浮上する中、「IT規制論(テック規制論)」が強まっています。また、GAFAが今まで逃れ続けてきた反トラスト法に関して公聴会が開かれ、調査が進められています。【参考】GAFA包囲網米巨大ITのデータ独占に不信感(産経新聞)②日本政府日本政府は、「デジタル・プラットフォーマー取引透明化法」という新しい法案を国会に提出予定です。この法案は、GAFAと中小企業間での不透明な契約を透明化するという内容になっており、ビッグデータを独占するGAFAに対して規制を強めていく方針です。【参考】政府、GAFA4社から聴取~データ独占規制は“いたちごっこ”の様相も③欧州連合欧州連合(EU)が、個人情報保護の取り組みとして「一般データ保護規則」(GDPR)を2019年5月に施行しました。EU圏内で取得したクレジットカードなどの個人情報をEU圏外に移転することを禁止しており、GAFAのビッグデータ活用に対する規制策を講じています。米中の技術覇権争いの激化でビジネスや安全保障でのデータの重要性が増している中で、GAFAから「データ主権」を欧州に取り戻す狙いがあり、EUはGAFAへの対決姿勢を一段と強める方針のようです。【参考】EU、GAFA規制一段と。「データ主権」回復狙う。新体制、12月発足へ(日経新聞)シリコンバレーの時代は終わった?GAFAのライバルは「BATH」?ユニコーン企業?ITベンチャー企業のスタートアップの場として人気が高いシリコンバレー。GAFAもシリコンバレー発のIT企業ですが、「IT企業ならシリコンバレー」という時代はもう終わったという見解もあります。それは、そもそものビジネスの舞台がアメリカだけでなく、GDPの成長が著しい中国に変わりつつあるということが背景にあります。【参考】「シリコンバレーの時代は終わった」と言える訳・米西海岸だけが先端技術の場所じゃない(東洋経済新聞)中国企業の隆盛「BATH」と呼ばれる成長が著しい中国企業があります。それはバイドゥ・アリババ・テンセント・ファーウェイの4つ企業の総称です。それぞれは以下のような事業領域で中国最大手の位置につけています。【BATH】バイドゥ:検索エンジンアリババ:ECサイトテンセント:ネットサービスファーウェイ:通信機器メーカー外資系企業の中国市場への参入を制限している中国政府の政策によって、GAFAがなかなか手を出せませんでした。そんな中、BATHが各々の事業領域で最大手につけているということは、世界最大の人口を誇る中国で14億人のユーザーをBATHが独占しているということです。中国で勢力を拡大しているBATHがGAFAの脅威になるのでは?と言われることが多くなってきました。【参考】巨大ITはGAFAだけじゃない中国「BAT」とは?(朝日新聞)ユニコーン企業GAFAの敵となりうるのはBATHだけでなく、ユニコーン企業の存在も度外視することはできません。【ユニコーン企業】とは急速に拡大成長したIT企業のことを指します。ユニコーン企業には次の4つの条件があります。①評価額10億ドル以上②起業10年以内③非上場④テクノロジー企業このユニコーン企業の代表例がUberTechnologyとAirbnbで、UberTechnologyはタクシー配車サービス、Airbnbは民泊サービスを展開しているユニコーン企業です。もともとFacebookもユニコーン企業の1つで、ユーザーが増えれば増えるほどビッグデータが収集できるようになり広告収益も拡大していきました。そのように、UberTechnologyやAirbnbもユーザーの拡大によってはGAFAの敵になる可能性は十分にあります。しかし、「移動」と「宿泊」というフェーズがGAFAの「検索」「購買」「SNS」といったフェーズよりも限定的なため、GAFAに打ち勝つのは至難かと思われます。GAFAの今後の展望は?次のビジネスは自動運転で確定か?GAFAの成長が、ビッグデータを収集・分析することで広告収益を高め、その利益で次のビジネスへの投資に利用するというものでした。しかし、近年では中国のBATHやUberTechnologyなどの新興企業との競合や、アメリカ政府をはじめとする各国政府の包囲網など、立ちはだかる障害がたくさんあります。GAFAが次なるビジネスを見つけるのが先か、その前に成長が頭打ちになりBATHやUberTechnologyに追いつかれてしまうのが先か、GAFAの今後の動きがIT業界の趨勢を占うようになっています。GAFAの次のビジネスとして最も可能性が高いと言えるのは自動運転でしょう。この分野にはGoogle・Amazon・Appleがすでに参入しています。GoogleはスタートアップのWaymoを買収し、自動運転タクシーの商用サービスを2018年12月にスタートさせ、2019年にはドライバーなしの実証実験も行っています。Amazonはドローンで配達できない大きなサイズの商品用に自動運転技術を搭載した配達ロボット「AmazonScout(アマゾン・スカウト)」の実証実験を予定しています。この自動運転ビジネスとして確立すれば、日本の自動車産業に影響が及ぶことは間違いありません。また、タクシー配車サービスを展開するUberTechnologyにも自動運転が導入される未来を予測するのも難しくありません。そうなるとGAFAとUberTechnologyが同じ事業領域で競合することとなります。もしかすると、GAFAがUberTechnologyを買収する?なんていうニュースが飛び込んでくるかもしれません。当然、GAFAが事業を拡大していけばいくほど、彼らの市場独占を嫌う各国政府の規制もさらに強くなっていくことでしょう。GAFAがその規制の網をかいくぐり今後どんな展開を見せるのか目が離せません。【参考】グーグルは「1200億円以上」を自動運転に投資裁判資料で判明謎多きAppleの自動運転事業、2020年は「台風の目」となるのか最後に今回はGAFAの事業領域やビジネスモデル、その成長要因と迫りくる敵、今後の展望について解説しました。「検索」「購買」「SNS」というフェーズにプラットフォームを整備してきましたが、次の次の次まで先行投資をしてきたGAFAですから、私たちが想像もしない分野にまでビジネス展開のビジョンを描いているかもしれません。IoTの時代に、GAFAについて知っておくことはどの業界に身を置いても重要なことですので、GAFAに関する基本知識を頭に入れておきましょう。他にも、GAFAやIT企業に関する記事を見たい方は以下の関連記事をご覧ください。関連記事Googleの企業研究Amazonの企業研究IT業界の業界研究 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ダルい就活あるある​を回避する方法|私はこのようにして往なしました。 ダルい就活あるある​を回避する方法|私はこのようにして往なしました。 みんな大好き就活あるある。あるあるをまとめた記事をよく見かけますが、「わかる〜」で終わってしまうものが多くあると感じています。共感するだけで終わってしまっては意味がありません。あるあるというだけあって、皆さんも一度は体験する可能性が高いことだと思います。起こりうる可能性が高いのに何の対策もしないのは危険だと考えていますので、本記事では就活あるあるの状況を考察し、対応策をお伝えします。皆さんも就活で一度は絶対に直面することになるので、こちらの記事を読んで十分に対策しましょう。※本記事がみなさんの就職活動の役に立つことはほぼないと思いますので、息抜きに読んでください。本記事のコンテンツ▶「今は売り手市場だからね〜」▶グループ内の気まずい沈黙▶「〇〇なら大丈夫だって〜」▶最後に「今は売り手市場だからね〜」家族やOBの方から「今は売り手市場だからね〜」と言われる機会は多いのではないでしょうか。「いや、今しか知らないし、売り手市場とか感じたことないんだけど」と心の中でツッコんでいることでしょう。しかしニュースでは売り手市場と言われています。実際にリクルートワークス研究所によると2019卒大卒求人倍率は1.88倍となっており、1人に対し1.88人の募集があるという状態になっています。参考:2019卒大卒求人倍率調査リーマンショック後、就職氷河期の2012卒大卒求人倍率は1.23倍であったことを考えると、かなり売り手市場になったと言えると思います。ですが本当に就職しやすくなったのでしょうか。データを見ながら考察していきましょう。こちらは従業員数毎の大卒有効求人倍率の比較になります。ご覧いただければ分かる通り300人未満の中小企業の有効求人倍率が非常に高く、それによって全体の有効求人倍率が上昇しています。一方で5000人以上の大企業では有効求人倍率が低下しています。もう一つ表を見てみましょう。こちらは従業員数毎の大卒志望者数の比較になります。300人未満の中小企業の志望者の割合が減少していること、5000人以上の大手企業の志望者の割合が増加していることが読み取れると思います。これら2つの表から、①300人未満の中小企業は志望者が少なくなったことにより有効求人倍率が上昇した②学生の大手志向が強まり、採用倍率がより上昇したということが読み取れると思います。確かに就職しやすくなったのかもしれませんが、みなさんの多くが行きたいと思うような企業に入社するハードルは上がりました。「今は売り手市場だからね〜」と言っている人は売り手市場=大手企業に入社しやすいと考えていることが多いと感じています。そしてこの言葉には「今は売り手市場だからね〜(大手企業に入れるよね??)」ということが隠れているとも思っています。しかしこれらの表が表している通り実情は全く異なり、大手企業への入社はより困難となっています。大手企業に入ることがどれだけ大変なことなのかわかっているのでしょうか。無邪気に「今は売り手市場だからね〜」と言ってくる人には現実を叩きつけてあげましょう。​現実を知っている就活生をイラつかせないためにも世直しだと思って叩きつけましょう。​「売り手市場だから簡単に大手に就職できると思ってるの?実情を理解した上で言ってる?今大手は超買い手市場なんだよ。何も考えず適当なこと言わないでくれ!」現実を叩きつけるというよりもはや逆ギレですね。もちろんこれは表に出さない方が吉がだと思いますが、オブラートに包んで「簡単に大手企業に就職できるわけじゃないんだよ」ということを優しく伝えてあげると良いのではないでしょうか。まとめ▶今は売り手市場だが大手企業は超買い手市場▶「今は売り手市場だからね〜」といってくる人には優しく現実を教えようグループ内の気まずい沈黙グループ「・・・・・・」僕「じ、自己紹介でもしますか・・・・??」グループ​・僕​「・・・・・・」会場に到着後、開始までグループテーブルなのに終始無言で気まずさを感じることはよくあることだと思います。他の方も気まずいと感じている(たぶん)のにだれも話そうとしません。自己紹介でお茶を濁そうとしますが、それ以上話が広がらない。手詰まり状態です。ワークが始まると話さざるをえないため、グループはそれなりに盛り上がります。しかし一度休憩時間になると、無口になりスマホいじりだします。いい感じにアイスブレイクしたと思ったのに、休憩時間になるとアイスが復活。また気まずい時間を過ごします。もはやここまでくると話してはいけないというような空気すら流れ始めます。よほどのコミュ力強者でない限りは一度は経験したことがあるのではないでしょうか。テーブルが盛り上がらないデメリットとして、選考評価が悪くなることがあると思っています。その理由として、​①​ワーク以外の立ち振舞も評価対象になっている​②​関係構築が出来ていないため気を使った議論になってしまうなどがあるでしょう。もちろん​選考評価関係なく​気まずい雰囲気だとそもそも楽しくないということもあると思います。では、このようにならないための対策を考えていきましょう。つまるところグループでの話さない原因は①​話す話題はあるけど​話しかけるきっかけがない​②​そもそも​話す​話題​がないの2つになると思っています。まず①の対策を考えてみましょう。​テーブルについて時間がたつほど話しかけるきっかけがなくなり、話しづらくなると思います。そのためテーブルについたらとりあえず話しかけるということは、​その後話しやすくする有効な手段だと思っています。​②の場合は、時候の話題で乗り切りましょう。「いやー今日も暑いですね」「ハハハ、そうですね」「知ってます?東京36℃らしいですよ」「お互いスーツで大変ですよね」​オッサンみたいな会話ですね。​話す話題がない場合はとりあえず自己紹介をして、そこから話を広げればよいのではないでしょうか。​グループ内でそれなりに話すようになると次の問題が浮上します。それは「話が広がらない」「話が盛り上がらない」です。無理に話を広げようとして「どうしてそれをやろうと思ったの?」「なんでそう思った原体験は何?」など面接官のような質問をしてしまったら、そのグループはより盛り下がってしまうことでしょう。​話が広がらない・盛り上がらない場合は、無理に広げる・盛り上げようとせず相手に気持ちよく話させることが重要だと考えています。相手が気持ちよくべらべらと話してくれれば勝手にそのグループは盛り上がるはずです。では気持ち良く話させるための方法を考えていきましょう。参考:相手が喋ってくれる!聞き上手になる基本の技術7つを抑えよう!こちらの記事によると上手な相槌を打つことで話を盛り上げることができるようです。ではうまい相槌とはどのようなものでしょうか。こちらの記事をまとめると共感を示す相槌・肯定を示す相槌を行うことで相手の話を促す事ができるようです。​つまり「共感」と「肯定」がを示すことが相手に気持ちよく話させる方法だと考えられます。​共感を表すために「わかる〜」「それな〜」を​連発し、肯定を示すために「さすがですね!」「知らなかったです!」「すごいですね!」「センスが良いですね!」「そうなんですか!」と相槌を打ちましょう。​これらの言葉を使いこなせれば、気まずいグループからきっとおさらばできます。​​そしてその先にある女子会・合コン感の溢れるグループにたどりつくことでしょう。​まとめ▶​テーブルについたらとりあえず会話しよう▶︎話題がないなら自己紹介​▶​話を盛り上げるために「共感」と「肯定」を示そう​「〇〇なら大丈夫だって〜」友人や先輩から言われる言葉No.1の「〇〇なら大丈夫だって〜」。この言葉を言われた人は「がんばります」などと答えながらも、「いやそんなことないから」と心の中では思っていることでしょう。一見よくある就活あるあるに見えますが、これは非常に危険な状態です。なぜ危険なのかこの状況を整理していましょう。先輩or友人→就活がうまくいくと思っている私→就活がうまくいかないと思っているあなたについての認識が周囲と自分の間にギャップが発生している状況となっています。つまり自己認識と他者認識に乖離があるということです。ではなぜこの乖離が発生しているのか考えていきましょう。大きく3つのパターンがあります。①自分が認識していない強みがある②自分しか認識していない弱みがある③両者ともある①の場合は自己分析が足らず、②の場合自己開示が足らない、③の場合はどちらも足らないということになります。就職活動においてどちらの要素も重要であると思っています。自己分析が足らない人が就活うまくいかないのは当然ですし、自己開示が下手な人は内定をとるのに苦戦している印象があります。「〇〇なら大丈夫だって〜」「がんばります!!」このやりとりの背景には上記のような課題が潜在しています。しかし言われた方は心の中では「は?」と思っており、課題に気づいていません。これは非常に危険な状態にあるといえます。このままだと無い内定になる可能性もあるでしょう。それでは「〇〇なら大丈夫だって〜」と言われたときはどのようにすればよいのでしょうか。まずは認識の乖離が生まれている理由を明らかにしなければなりません。つまり「〇〇なら大丈夫だって〜」と言われたら「どうしてそう思ったの?原体験は何?」と返しましょう。さらに返答に対して、ナゼナゼと繰り返しましょう。深掘りを繰り返し、原因を明らかにしましょう。明らかになった原因をもとに自分の​行動​を正せば、内定コレクターになれることでしょう。まとめ▶「〇〇なら大丈夫だって〜」に対して心の中で「そんなことないって〜」と思っていたら、危険な状態▶「〇〇なら大丈夫だって〜」と言われたら、「どうしてそう思ったの?原体験は何?」と返そうえ??お世辞で言ってる??そんなの知りません。最後にここまでお付き合いいただきまして誠にありがとうございます。この記事を読んだからと言って就職活動の役に立つわけではありませんが、少しでも息抜きができたなら幸いです。unistyleはみなさんの就職活動を応援しています。 6,614 views

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