性格検査の結果を自己PRに活かす!人気の自己分析診断「16personalities」って?

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最終更新日:2023年10月18日

性格検査の結果を自己PRに活かす!人気の自己分析診断「16personalities」って?

自己分析シート

就活を始める上で欠かせない自己分析。ESや面接で問われる質問に対する答えは、殆どの場合自己分析から導き出されます。

自分にはどんな強みがあるのか、どんな能力があるのかを把握しておき、伝えられるようにしておくことは重要です。

自己分析を行う際に自分で始めるのもいいですが、性格検査を受けある程度自分の傾向を知った上で始めるのも手段の一つです。

本記事では、そんな自分の強みや性格などを知るためにオススメの性格検査の1つ「16personalities」をご紹介します。この検査を受けた結果をどのように自己PRに活かせば良いのかを、タイプ別で合格者のESを紹介しています。

短時間、かつ無料で診断できるので、ぜひ実際に診断を受けてから読んでみてください。

16personalitiesの受験はこちらから

本選考とインターンの締め切り情報

性格検査「16personalities」とは


自己分析の際によく使われる性格検査ですが、今回unistyleが紹介するのは「16personalities」です。

この性格検査は、12分間で約60問の質問に正直に答えるだけで、16個に分類された性格の中から自分に最も近いものを選んでくれるものです。しかも無料で受験可能です。

unistyleが数多くある性格検査の中からこの検査を選んだ理由としては、学術的根拠に基づき、正確な結果が出るためです。16personalitiesの公式サイトは38カ国に翻訳されており、のべ1億6千万回以上も受験されています。

さらに、世界45カ国以上で活用されている国際規格に基づいた性格検査であるMBTI(Myers-Biggs Type Indiator)を基に作成されており、それぞれの国の文化に合わせた形で作られているので、国籍によらず正確な結果を得ることができます。

どんな仕事をしたいのか、自分の強みやPRポイントがあまりイメージできていない方におすすめです。

なぜMBTIは信頼できるのか?

MBTI(Myers-Biggs Type Indiator)とは、ユングのタイプ論をもとにして作成された、世界45カ国以上で活用されている国際規格に基づいた性格検査です。

ユングのタイプ論とは

母娘であるキャサリン・クック・ブリックスと娘のイザベル・ブリッグス・マイヤーズによってユングの心理学的タイプ論の考えをもとに、1962年に初版が完成し、それから40年以上研究と再開発が進められています。

 

この検査を受けた人が、自分自身を理解し、社会で活動していく上で自分の強みや性格をより活かすための指標として用いることを目的に作成されており、作成までになんと20年以上の時間がかかっているそうです。

 

また現在、世界各国で出版されているMBTIもそれぞれの国のMBTIのエキスパートとされる心理学者や臨床心理士といった専門家の手によってそれぞれの国の文化に合わせた形で、国際規格に基づいて研究開発されています。

MBTIは他の性格検査と異なり、実際に検査を受ける際はMBTIの資格を持った専門家の支援のもとに検査を進めていきます。これは、結果を重視しているのではなく、そこで出た結果やプロセスをきっかけに、自己理解を深めるために使うためです。

これらの検査を受けた結果、ひとりひとりの性格を心の機能と態度の側面から見て判断され、「物の見方(感覚・直感)」「判断の仕方(思考・感情)」「興味関心の方向性(外交・内向)」「外界への接し方(判断的態度・知覚的態度)の」の4つの指標で表されます。

その結果、例えば「興味関心の方向性」のパラメータでは、「内向」と「外向」の両方がパーセンテージで表されるため、自分は内向型なのか外向型なのかを客観的に判断する事ができます。

そしてこの5つの性格的側面の組み合わせから、16の性格タイプの中で当てはまるものが導き出されます。

MBTIから導き出された結果は、それぞれの強み・特徴・課題を整理し、個人の成長や人と人との違いを理解し、周囲の人との人間関係づくりに役立てることができます。

ただしあくまでも、この結果をそのまま信じるのでは無く、今後職業を選んでいくきっかけとして利用するようにしてください。

診断結果から自己PRにどう活かすか

診断結果から、自分の性格の特徴や、集団においてどういった立ち回りを行うのかについて知ることができます。また、適性検査から得られたデータは、自己分析だけでなく長所・短所や自己PRとして利用することもできます。

ここから先は分析後の結果について紹介していくので、実際にテストを受けて自分の性格を知ってから読んでみてください。

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診断結果からわかった自分のタイプを以下のリンクから選択し直接飛ぶと、合格者のESを読むことができます。結果を自己PRにどう活かせば良いのかを、合格者のESを読んで実際に書くときの参考にしてください。

※なお、下記の内容はHPより一部抜粋しています

分析家

建築家(INTJ-A/INTJ-T)

発想力が豊かで、戦略的な思考の持ち主。あらゆるモノゴトに対して計画を建てる。

建築家と診断された人は、決断力があることや野心に溢れているということを、自分の強みとして述べることができます。

この強みに該当するESを下記に載せているので参考にしてください。

三井物産の合格者ES

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論理学者(INTP-A/INTP-T)

貪欲な知識欲を持つ革新的な発明家

論理学者と診断された人は、発明力創造力を強みとして述べることができます。

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花王の合格者ES

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指揮官(ENTJ-A/ENTJ-T)

大胆で創造力豊か、かつ強い意志を持つ指導者。常に道を見つけるか、道を切り開く。

指揮官と診断された人は、上記にあるような「共通の目標に向けて人々を1つにまとめる」リーダーシップ力があることや、目標を達成できる力を自己PRとして、述べることができます。

この強みに該当するESを下記に載せているので参考にしてください。

UBS証券の合格者ES

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討論者(ENTP-A/ENTP-T)

賢くて好奇心旺盛な思考家。知的挑戦には必ず受けて立つ。

討論者と診断された人は、物事を根底から覆すような革新を起こす力があることを強みとして述べることができます。

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マッキンゼー・アンド・カンパニーの合格者ES

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外交官

提唱者(INFJ-A/INFJ-T)

物静かで神秘的だが、人々を非常に勇気づける飽くなき理想主義者

提唱者に診断された人は、上記のように決断力があることや創造力(想像力)信念があり、目標を達成することができる点を自己PRとして述べることができます。

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ジョンソン・エンド・ジョンソンの合格者ES

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仲介者(INFP-A/INFP-T)

詩人肌で親切な利他主義者。良い物事のためなら、いつでも懸命に手を差し伸べる。

仲介者と診断された人は、物事をより良くするために模索することができる点を強みとして述べることができます。

この強みに該当するESを下記に載せているので参考にしてください。

三菱商事の合格者ES

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主人公(ENFJ-A/ENFJ-T)

カリスマ性があり、人々を励ますリーダー。聞く人を魅了する。

主人公に診断された人は、強い発信力があることや物事の本質を捉えそこにアプローチできる点を強みとして述べることができます。

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マッキンゼー・アンド・カンパニーの合格者ES

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広報運動家(ENFP-A/ENFP-T)

情熱的で独創力があり、かつ社交的な自由人。常に笑いほほ笑みの種を見つけられる。

広報運動家と診断された人は、社交的であることや想像力があることを、強みとして述べることができます。

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キッコーマンの合格者ES

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番人

管理者(ISTJ-A/ISTJ-T)

実用的で事実に基づいた思考の持ち主。その信頼性は紛れもなく本物。

管理者に診断された人は、責任感が強いことや、作業に対して根気強く取り組むことができる点を自己PRとして述べることができます。

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デロイト トーマツ コンサルティングの合格者ES

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森ビルの合格者ES

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擁護者(ISFJ-A/ISFJ-T)

非常に献身的で心の温かい擁護者。いつでも大切な人を守る準備ができている。

擁護型と診断された人は、細部まで手を抜かず、こだわりを持って作業に取り組めること責任感を持ち常に期待を上回るパフォーマンスができる点を強みとして述べることができます。

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幹部(ESTJ-A/ESTJ-T)

優秀な管理者で、物事や人々を管理する能力にかけては、右に出る者はいない。

幹部と診断された人は、統率力があることや強い意思を持ち合わせていることを自己PRとして述べることができます。

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領事官(ESFJ-A/ESFJ-T)

非常に思いやりがあり社交的で、人気がある。常に熱心に人々に手を差し伸べる。

領事館と診断された人は、社交的であることや、責任感が強いこと、また視野が広く常に周囲の動きをを把握しそれに合わせて動くことができる点を強みとして述べることができます。

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探検家

巨匠(ISTP-A/ISTP-T)

大胆で実践的な思考を持つ実験者。あらゆる道具を使いこなす。

巨匠と診断された人は、技術系に優れており、自らの手でモノを生み出す力冷静に世の中を観察しそこからひらめきを得ることができる点を自己PRとして述べることができます。

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冒険家(ISFP-A/ISFP-T)

柔軟性と魅力がある芸術家。常に進んで物事を探索し経験しようとする。

冒険家と診断された人は、型にはまらないアイディアを考えることができる点新たな道を開拓できる力があることを自己PRとして述べることができます。

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起業家(ESTP-A/ESTP-T)

賢くてエネルギッシュで、非常に鋭い知覚の持ち主。危険と隣り合わせの人生を心から楽しむ。

起業家と診断された人は、瞬発的な観察力行動力を持ち併せていることを自己PRとして述べることができます。

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エンターテイナー(ESFP-A/ESFP-T)

自発性がありエネルギッシュで熱心なエンターテイナー。周りが退屈することは決してない。

エンターテイナーと診断された人は、観察力があることや、他者に共感できる点を自己PRとして述べることができます。

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最後に


本記事では16personalitiesについて解説してきました。

皆さんは結果にどれくらい納得感を得ることができましたか?

はっきりとした結果が出るとは言え、この性格検査も数多くある診断のうちのひとつなので、自己分析を自分で進めていく上で迷ったときの指標として参考程度に利用することが重要です。

今回紹介した16personalitiesの他にも性格検査ができるサイトはたくさんあります。様々な性格検査を試してみることで、共通項が見つかりより精度の高い結果を得られるかもしれません。

気になった方は、ぜひ一度試してみてください。

16personalitiesの受験はこちらから

最後に、以下の動画では基本的な自己分析のやり方を解説しています。16personalitiesで得た結果からどのように自己分析に繋げていくかに関しても解説しているので是非参考にしてみてください。

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【国連、UNICEF、IMF】新卒では入れない国際機関への就職とは 【国連、UNICEF、IMF】新卒では入れない国際機関への就職とは こんにちは。現在国内のメーカーに勤務しているYです。今回は私がこれまで出会った方々から伺ったお話、調べた事、そして多分の主観を織り交ぜて、国際公務員として働く道について考えてみたいと思います。本記事のコンテンツ国際公務員って何?国際公務員に必要な3条件国際公務員へのキャリアパスファーストキャリアをいかに選ぶべきか今、何をすべきか最後に国際公務員って何?そもそも、国際公務員とは何でしょうか。言葉だけ聞くと、それは何か大きな事をする仕事なんだろうなぁ、なんてイメージを持ちがちです。国際公務員とは、端的に言えばいわゆる国際機関で働く人たちの事を指します。公務員というくらいですから、そこにNGOなどは含めません。具体的に言えば、国際連合(UN)、より広くは国連システムの中に属しているいずれかの組織で働く者が国際公務員となります。組織としては例えば、国連事務局、国連児童基金(UNICEF)、国連開発計画(UNDP)、世界保健機関(WHO)、国際通貨基金(IMF)等々があります。上記の組織を眺めても、国際公務員と言っても実に多様な選択肢が有る事が分かります。この多様性が国際公務員の実態を分かり辛くさせている一因かもしれません。しかし、その内実は其々の分野で高度な専門性を持った、プロフェッショナル集団と言えます。(国連の採用枠には、一般職と総合職の括りがあり、本稿で対象とするのは、専ら専門職です。)そして大きな特徴として、終身雇用ではなく各ポストに2~3年の任期が設定されており、常に次のポストを探し続ける必要がある、という点があります。国際公務員に必要な3条件国際公務員≒国連職員を目指す上で満たすべき条件として下記の3つがあります。1.修士号以上の学歴を有すること2.応募するポストと関連する分野で2年以上の職務経験が有ること3.英語またはフランス語で職務追行が可能で有ること1,2については、国連職員は専門家集団である為、日本的な新卒という考えはなく、必要とされるのは常に専門家です。専門家としての要件として、学士ではなく修士、関連分野での2年以上の職務経験が求められています。加えて、国連公用語の中でも頻繁に使われる英語もしくはフランス語で職務追行に問題ないレベルの語学力が必須です。(組織・ポストによっては、スペイン語等が必須とされる場合もあります。)国際公務員へのキャリアパス国連に勤務する為には、原則国連事務局、若しくは各組織から発表される空席情報に自ら手を挙げて、ポストを獲得する必要があります。その他にも下記の方法等があります。・外務省が主催するJPO(JuniorProfessionalOfficer)として各機関に派遣後、国連職員として働きつつポストを探す・国連事務局YPP(YoungProfessionalProgram)試験を受験する・各組織が行う採用プログラム、ミッションへの応募其々の選択肢で、求められる条件は違ってきますが、YPPを除く多くの方法では②で挙げた3条件が求められます。(YPPの場合、学士号でOKです。ただし、YPPは狭き門で、2012年度の実績として応募者41,023名、筆記試験対象者4,587名、面接対象者180名というデータが有ります。)現在国連で働かれている日本人の4割はJPO経験者という事を考えると、JPOでの採用→公募ポストへの応募&採用という道が国連への道としては可能性が大きいようです。ファーストキャリアをいかに選ぶべきかでは、国際機関で働く為のファーストキャリアとして、どこを選ぶべきなのでしょうか。これは自身がどの様な分野でポストを見つけたいかに依ります。主な専門分野としては、次のものが挙げられます。・開発、人権、人道、教育、保健、平和構築、モニタリング評価、環境、工学、理学、農学、薬学、建築、防災、人事、財務、会計、監査、総務、調達、広報、渉外、IT、統計、法務等ご覧の様に、羅列しただけでも非常に多岐にわたる分野があります。この中から自分はどの様な専門をいくのかにより、ファーストキャリアも自ずと見えてくるのではないでしょうか。ここでは更に現在国連で務められている方の具体的なキャリアパスを例示してみます(各情報は外務省及び国連フォーラムウェブサイトより)。・Aさん21歳:仏の大学に1年の交換留学→22歳:国内大学の商学部経営学科卒業→23歳:仏の大学にてMBA取得→24歳:会計事務所勤務→26歳:NGO活動参加後、インドネシアに半年滞在→27歳:民間企業2社勤務→29歳:米国公認会計士試験合格、JPO試験合格→30歳:WFPにJPOとして派遣(財務官)・Bさん国内大学卒業→外務省入省→米大学にてMA(政治学)取得→シンクタンク勤務→国内大学院博士課程→UNアフガン支援ミッション(分析官)今、何をすべきか前の項で明らかな様に、国際公務員に成る為には決まった道はなく、唯一の正解は無い、と言えます。ではそんな中で今何をすべきなのでしょうか。第一に、語学力です。日本で教育を受けた場合、少なくとも英語は6年~10年間学んでいます。ただ、職務追行可能なレベルの英語力が学校教育だけでは尽きません。よって留学等を通して、仕事をする上で問題の無い英語力を身に着ける必要が有ります。参考までに、JPO合格者の方々はTOEFL-iBTにて平均で100点以上を獲得されているそうです。これに加え第二外国語としてフランス語などを学ぶ必要が有ります。第二に、専門分野です。自分が国連で何をしたいのか、そしてそれは国連でなければできないことなのか、どの様なキャリアパスを選ぶかを考えなければなりません。例えば、建築の分野で働こうとする時に、MBAを持っていても大きな価値はありません。常に求められているポストで価値のある経験、学歴を提示し、自分が誰よりもその職に適することをアピールする必要があります。第三に長い目でのキャリア、人生において国際機関で働くことをどう位置付けるかです。これは先に述べた事とも関わりますが、国際公務員の任期は常に決まっており、その後のキャリアの保証は有りません。常に次のポストの事を考える必要があります。また危険地域での職務となる時、家族を連れていけない場合が多々あります。他にも、ポストの状況によっては転勤が多いため、結婚生活の維持が難しい例も多く見られます。以上の事を十分に考え、準備し、その上で尚国際機関で働くことを志す人に、国際公務員の道は開けるのでは無いかと思います。最後に国際公務員になるためにどのようなことが必要か理解できましたでしょうか。新卒で入ることが出来ないため、目指している方はファーストキャリアを含めてしっかりとした対策が必要です。自分の身だけでなく、家族を含めて考える必要がある大変困難な職業ですが、それに見合うだけのやりがいはあると考えられます。国際公務員に少しでも興味がある方への参考になったら幸いです。【参考資料】・外務省国際機関人事センター『国際公務員への道JPO派遣制度』外務省、2014年。・国際機関人事センターニューヨーク支部『国連機関への就職国際公務員就職ガイダンス資料(2014年版)』国際機関人事センター、2014年。・国連フォーラム 127,406 views
【第1章:某日系大手人事が語る】「インターンに参加するやつは出世する」 【第1章:某日系大手人事が語る】「インターンに参加するやつは出世する」 就職活動において「インターンが重要だ」という話は誰もが一度は耳にしたことがあると思います。視野を広げる・ワークの経験を積むなど参加する理由はそれぞれですが、やはり気になるところが本選考で優遇があるかというところだと思います。下記のエントリーにあるように、「本当に本選考に一切関係がない」インターンというのはほぼないと考えた方が無難です。参考:今回は、就活生であれば多くの方が知っているであろう某日系大手企業で人事の経験がある谷元さん(仮名)にお話しを伺った内容をもとに、3回に渡って採用活動の裏側について深堀っていきたいと思います。普段の選考準備ではまず触れることが出来ない、実際の人事の目線から忌憚のない意見や情報を得ることが出来ました。【その他の「某日系大手人事が語る」シリーズ】今さらですけど...インターンって本選考に関係あるんですか?先ほどの紹介で早速触れましたが、インターンは本選考と関係があると考えた方が無難です。ただ、就活生の皆さんも気になるところだと思いますので念のため聞いてみました。「関係ないわけないじゃない。もちろん企業とかその中のインターンの種類によるかもだけど、『本選考には関係ありません』は基本的に建前と思った方がいいよ。」予想通りの回答が返ってきました。そもそも「本選考には関係ありません」と企業が言うのは経団連が規定しているいわゆる"就活ルール"の存在のためですが、過去のいくつかの記事で紹介した通り、就活ルールは廃止の方向に向かっていくことが予想されます。特に本記事執筆時点(2020年5月時点)では新型コロナウイルスの感染拡大が世界的なトピックとなっていることから、この手の議論については再燃している印象があります。ただし、現段階での"廃止"がどういった意味を指すかは正確な情報把握が必要です。参考:KDDIや富士通といった代表的な日系大企業も通年採用にシフトしている昨今。経団連の指針を遵守することが絶対的な正義という風潮も薄れてきていることから、「本選考には関係ありません」とわざわざ述べる企業も少なくなっていくことが予想されるでしょう。参考:KDDI:2021年度よりKDDI新卒採用で通年採用を開始参考:富士通:新卒や既卒を問わず、いつでも応募可能な通年採用を開始「本選考には関係ありませんマニュアル」がある?関連して、谷元さんのご友人の企業では以下のような取り決めがあったようです。「『本選考とは関係ありません』に関連して、インターンとの関連性や選考時期について『こう質問されたらこう返せ』というマニュアルみたいなのがあったらしいんだよ。例えば企業が不祥事を起こしたときに記者やお客様に何か質問されたら、『私個人では回答できかねますので、広報部までお問い合わせください』ってテンプレで返すように言われるイメージだね(笑)。」いかにも世間がイメージする大企業らしい対応の印象です。よく、大企業VSベンチャーの二元論で「大企業は意思決定が遅い」という話がありますが、採用活動でも意思決定に時間がかかるということが往々にしてあるようでした。例えば合同説明会で人事が実施する会社説明のプレゼンテーションでは、以下のような話もされていました。「プレゼンって学生相手に企業の魅力を伝える華やかなものに見えるかもしれないけど、結局あれも会社の指示通りのことを喋っているだけみたいなものだからね。パワポは直属の上司にレビューして貰って→偉い人の前でプレゼン練習して→それが通ったら更に偉い人の最終承認を得るみたいな感じで、何ならそれまでの仕事より稟議が大変だった。」人事は学生からすれば企業の顔であるため、余計に慎重になるところなのかもしれません。また、意思決定の階層化に直面するのはプレゼンのときではないようです。「これも別企業の人事の人の話で僕自身は経験していないんだけど、インターンで出す昼食のお弁当を複数案出して、偉い人に実食レビューして貰ってからどれにするか決めた代があったらしいね(笑)」ここまで来ると特例かもしれませんが、それだけ人事の方も一人のサラリーマンして奔走してらっしゃるのが何となくでも理解できるでしょう。一番気になるところで...インターン参加者の優遇ってどう決めてるんですか?インターンに参加する目的はもちろん人それぞれではありますが、「内定獲得や本選考の優遇に繋がるか」というのは多くの就活生にとっての関心事でしょう。「ウチの会社もインターンルートの早期選考があるけど、『どれだけ早く呼ぶか/優先的に評価するか』については確かにインターン中の取組みはある程度関係している。でも、優秀だったらそれだけ早く呼ばれるというわけでもなくて、文理や他に受けている企業の選考状況とか色々考慮しているんだ。だからインターンとかその後のイベントとかでも他に受けている企業は出来るだけ情報収集するように言われていた。」人事としては「内定を出したら本当に自社に来てくれるか」は大きな関心事であることから、他社の選考状況というのも気になるところなのでしょう。「こいつなら自分自身の元で働かせて育てたい。」その方が面接で見ていることはこういう学生であるかどうかということだそうです。そのための要素として、素直か、ガッツがあるか、言ったことをしっかりと自分で考えながらやれるか、仕事をやめないかの4点を上げていました。参考:また、内定出しに関連して以下のような話も伺いました。「今の学生さんってさ、最初に1社内定が出たら気が緩んでもうそこでいいかなって考える人って意外と多かったんだよね。実際内定出したときに『先に〇〇社から出たんでもうそこで決めちゃいました。』って正直に連絡して来た子もいたなあ。」就職活動の早期化・長期化が指摘される昨今ですが、学生の採用においてはこのように「先手必勝」のケースはそれなりに多いようです。特にインターンの頃から長期的に接していた学生からの内定辞退は仕方ないことと思いつつも、やはり機会損失を感じてしまうことも多いとおっしゃっていました。unistyleでも「複数内定を獲得し納得したキャリア選択に繋げること」をコンセプトに掲げていますが、複数内定獲得の大きなメリットは「自分のキャリアをよりリアルに考えられること」です。選考対策として業界比較/企業比較をしている時と比べて、「本当に自分の決めだけで入社できる状態」というのは想像以上にリアルな緊張感があります。理屈抜きで自分がやりたい仕事を真剣に考えることに繋がります。皆さんはこういった人事サイドの声も把握した上で、「それなりに納得できる企業から1社内定出たからそれで終わり」のような考えには至らない方が自分のためになるということは認識しておくべきでしょう。人事とは、一人の人間であるここまで「優秀な学生と内定出し」という話をしましたが、でも触れた通り、「その学生が優秀かどうか」というのは内定出しの一つの基準に過ぎません。「インターンとかでいろいろな学生に会っていると、優秀かどうかとか関係なく正直何となく気に入った学生って出てくるんだよね。もちろん自分の一存でそういった子が即内定なんてことは無いけれど。後は単純に『インターンが楽しかった』とかそういう話してくれるだけでも、頑張って準備してきて良かったなと思うね。」この話を聞いて、これまでの人事のイメージとは少し違ったという方もいるのではないでしょうか。人事の方というのは何か特別な存在に感じてしまうかもしれませんが、結局のところ一人の人間・サラリーマンに過ぎません。学生からすれば内定を出してくれるかそうでないかの判断をする人であることから、何だか自分の対戦相手みたいなものに見えてしまうこともあるかもしれませんが、このように直感的な判断も普通にする人物であることは把握しておくべきでしょう。他にも選考初期に多く登場するリクルーターですが、こちらも一般社員として普段の業務がある合間を縫って学生に会っている人がほとんどです。自分の担当業務の進捗が芳しくない中で選考を行うときは、正直面倒に感じることもあったと聞きます。リクルーターも全員が全員良い学生を見極めようと真剣に選考しているわけではないということです。新卒就活では能力や実績よりも「人柄」の方が重視されるという話はしばしば耳にしますが、それは何もポテンシャル採用で自社で育て上げるからだけではありません。人柄は理屈抜きで人の心を動かすベースとなるものであり、中途面接でも見られる重要な要素になります。受付の人にも挨拶する・面接が終わったら笑顔でお礼をするというのはマナーとして語られることが多いですが、人に対するあるべき接し方として自然と出来るようになることが肝心と理解できることかと思います。「インターンルートの子ってやっぱり優秀な割合が高いから、ウチの場合辞退率もやっぱり高いんだよね。それでも、「他社に取られた」と嘆くのではなく、まずはキャリア選択は個人の自由なのだから前提として応援してあげること。そして、どういう考えを経て他社に行ったのかを出来る限り汲み取って次に活かすことが大事だと思ってるよ。」もちろん世の中にはのような企業もほんの一部存在しますが、本チャプターでは人事の目線を把握することで、自身の選考に繋げていただければと思います。インターンに参加する人は出世する?内定獲得や本選考の優遇に繋がることで有名なインターンですが、どうやら場合によっては内定後も恩恵を受けることがあるようです。「これは多くの企業であるケースだと思うけど、採用試験や入社2~3年ぐらいの評価である程度最初の出世ルートに乗るかどうかが決まったりする。僕は配転の業務も担当したことがあるけれど、そこで分かったのは、肌感的にインターンルートで入社した人は入社後も出世しやすいということだね。」中々衝撃の事実ですが、たかだか大学3年や修士1年で参加したインターンがその後の長い社会人生活の出世まで関わるということでしょうか。インターンルートだと自動的に出世ルートに乗るということでしょうか。この話については理由まで直接深堀りは出来なかったのですが、下記のような要因が考えられるでしょう。インターン生が出世する理由(1)内定時の評価が高い可能性谷元さんの話からしても、「採用試験の評価」が高いことはその後の出世に関わるケースがあります。例えばメガバンクの場合、(真偽は別として)初期配属が山手線の内側だったら出世コースだという噂は多くの方が聞いたことある話かと思います。イメージとしては、高学歴の内定者が首都圏を希望すれば東京23区のどこかに配属されるとすれば、そうでない学生は東京の市、もしくは都外に配属されている感じです。参考:正直ESや数回の面接でその学生が本当に優秀かどうか見極めるのは難しいわけですが、インターン組というのは相対的に人事と多くの接点を持っており、内定を獲得している以上はその中でも評価された人が残っているはずです。単純接触効果で長い間接点を持ち続け、最終的に自社に就職することを選んだ人材を評価することは自然なことはないでしょうか。インターン生が出世する理由(2)人事だけでない、現場社員との接触効果インターンを通して学生が接点を持つのは人事だけでなく、座談会やメンター役として複数の現場社員と接点を持つことになるかと思います。基本的にこういった場に登場する社員というのは、その企業のエース格である優秀な社員であることが多くなっています。入社後にどれだけ成果を上げたとしても、結局昇進に関わる評価をするのは上司という一人の人間です。直接的にインターン中に出会った社員が上司になることは稀だとしても、学生うちから企業に評価されている社員と多く接点を持つことは、自分の立ち回り方に参考となる部分が多いはずです。学生時代にエース級の社員からフィードバックを貰えるのは貴重な機会という観点からも、インターンに参加する意義があると言えます。インターン生が出世する理由(3)早くから慣れない環境に飛び込み、成果を出せるこちらは「参加した」ことによる直接的な効果とは離れますが、個人的にはこれが一番大きいのではないかと思っています。就職活動の早期化はあらゆる場面で指摘されていますが、早く動き出すことで有利になるのは間違いありません。多くの大学生は3年生になるまでこれといって企業や社会と接点を持たずに学生生活を謳歌していますが、そんな中でインターンという行動に移せる早さというのはポイントの一つだと思います。最初のインターンというのは誰しも緊張するもので、エントリーの段階から何となく腰が重く感じてしまうこともあるのですが、そこで一歩生み出す勇気は非常に大切です。テクノロジーが発達し変化の激しい今の時代、自分の居慣れた環境でぬくぬくと得意になっているのでは競争に置いていかれるのは企業も就活生も同じです。すなわち早い段階で自分がこれまで経験したことのないような環境に飛び込む行為はそれ自体が評価対象であると言えるでしょう。特に22卒の場合は新型コロナウイルスの関係で、これまでの先輩通りの流れには当てはまらないことが増えることが予想されるため、自ら早く行動しにいくことの重要性はより高まると考えられるでしょう。ちなみに下記のエントリーにあるように、早く出すことそれ自体が内定に繋がるというケースもあるようです。参考:最後にもちろん「将来出世できそうだから今のうちにインターンに参加しよう」とそれ自体を目的にすることはあまり推奨できませんが、企業の立場からするとインターンに来た学生を結果として長期的に評価することには一定の納得感があります。第2章以降でもこういった人事の裏話から就職活動を深堀りしていきますので、是非最後まで合わせてご覧ください。【「某日系大手人事が語る」シリーズ】 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【23卒向け】大手企業約60社の5月締切本選考情報 【23卒向け】大手企業約60社の5月締切本選考情報 23卒の就職活動の情報解禁日から2か月が経過しました。3月に提出したエントリーシート(ES)の結果が出始め、選考を受けている企業、いわゆる「持ち駒」を増やしたいという就活生も多数いるのではないでしょうか。そこで本記事では”5月にエントリー締切を迎える本選考情報”を就活生からの人気の高い大手企業約60社分紹介します。本記事からそのまま各社のエントリーページに移動することもできますので、効率的なエントリーにお役立てください。本記事の注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。5月の締切企業一覧※締切日順に掲載5月1日(日)九州電力5月5日(木)ニトリホールディングス日立ソリューションズ※管理部門(財務・人事・調達)東海旅客鉄道(JR東海)※総合職「運輸」AGC5月6日(金)三菱ケミカル日本郵政グループ東レ三菱重工業5月7日(土)三菱UFJニコス5月8日(日)三菱電機スタンレー電気AIGグループ※AIG損保資生堂※総合職(技術)SupplyChain西日本鉄道※国際物流部門クラレ※ECコースJFEスチール東海旅客鉄道(JR東海)※プロフェッショナル職「施設」「電気・システム」日本銀行※一般職サイバーエージェント5月9日(月)読売新聞西部本社※取材記者職読売新聞東京本社※取材記者職東京センチュリー日本航空(JAL)※客室乗務職丸紅京阪ホールディングス5月10日(火)日本政策金融公庫(日本公庫)アクセンチュアヤフー(Yahoo)※エンジニアコース双日三井不動産※業務職東日本旅客鉄道(JR東日本)5月11日(水)NTTデータローランド・ベルガー日立製作所本田技研工業(ホンダ)リクルートマネジメントソリューションズ5月12日(木)伊藤忠丸紅鉄鋼(MISI)※地域限定職オリックス5月13日(金)ADKホールディングス※アソシエイト・プロデューサーコース国際協力銀行(JBIC)※業務職三井住友建設積水化学工業5月15日(日)三菱UFJリサーチ&コンサルティングシティグループ5月16日(月)読売新聞大阪本社※取材記者職日本郵政グループ※地域基幹職「窓口コース」「郵便コース」オリンパス日本電気(NEC)5月17日(火)サッポロビール※技術5月19日(木)三菱HCキャピタルコーセー(KOSE)5月20日(金)三菱電機北海道電力5月22日(日)JX金属KDDIダイハツ工業ヤクルト本社5月29日(日)川崎重工業5月31日(火)凸版印刷第一生命保険ハウス食品三菱総合研究所(MRI)住友生命【エントリーはこちらから】5月の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。九州電力本選考◆エントリー締切2022年5月1日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちら九州電力の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらニトリホールディングス本選考直結説明会◆開催日2022年5月6日(金)10:00~12:00/13:30~15:30◆エントリーはこちらニトリホールディングスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日立ソリューションズ本選考管理部門(財務・人事・調達)◆エントリー締切2022年5月5日(木)23:59◆本選考へのエントリーはこちら日立ソリューションズの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東海旅客鉄道(JR東海)本選考総合職「運輸」◆エントリー締切2022年5月5日(木)◆本選考へのエントリーはこちら東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらAGC本選考技術系◆エントリー締切・1回目締切:2022年3月13日(日)・2回目締切:2022年5月5日(木)・3回目締切:2022年5月31日(火)◆本選考へのエントリーはこちらAGCの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱ケミカル本選考事務系(第2回)◆エントリー締切2022年5月6日(金)12:00◆本選考へのエントリーはこちら三菱ケミカルの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本郵政グループ本選考(第3回)日本郵政「総合職(ITデジタル)」日本郵便「総合職」ゆうちょ銀行「総合職」◆エントリー締切第1回締切:2022年3月18日(金)正午第2回締切:2022年4月8日(金)正午第3回締切:2022年5月6日(金)正午◆本選考へのエントリーはこちら日本郵政グループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東レ本選考事務系総合職(第2回)◆エントリー締切2022年5月6日(金)13:00◆本選考へのエントリーはこちら東レの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱重工業本選考事務系総合職(第2回)◆エントリー締切2022年5月6日(金)16:59◆本選考へのエントリーはこちら三菱重工業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱UFJニコス本選考総合職第2クール◆エントリー締切2022年5月7日(土)12:00◆本選考へのエントリーはこちら三菱UFJニコスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱電機本選考技術系総合職(自由応募)第5回エントリー◆エントリー締切・第1回締切:2022年3月8日(火)・第2回締切:2022年3月21日(月)・第3回締切:2022年4月3日(日)・第4回締切:2022年4月17日(日)・第5回締切:2022年5月8日(日)・第6回締切:2022年5月22日(日)・第7回締切:2022年6月5日(日)・第8回締切:2022年6月19日(日)・第9回締切:2022年7月3日(日)◆本選考へのエントリーはこちら三菱電機の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらスタンレー電気本選考第4ターム◆エントリー締切2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちらスタンレー電気の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらAIGグループ本選考AIG損保◆エントリー締切2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちらAIGグループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら資生堂本選考総合職(技術)SupplyChain◆エントリー締切2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちら資生堂の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら西日本鉄道本選考国際物流部門事務系総合職(第3期)◆エントリー締切2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちら西日本鉄道の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらクラレ本選考ECコース(事務系)(一般/第三回締切)◆エントリー締切・第1回締切:2022年3月20日(日)23:59・第2回締切:2022年4月3日(日)23:59・第3回締切:2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちらクラレの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらJFEスチール本選考技術系選考第3回締切◆エントリー締切第1回締切:2022年3月13日(日)第2回締切:2022年4月3日(日)第3回締切:2022年5月8日(日)◆本選考へのエントリーはこちらJFEスチールの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東海旅客鉄道(JR東海)本選考プロフェッショナル職(大学卒)「施設」2次締切◆エントリー締切第1回締切:2022年3月27日(日)第2回締切:2022年5月8日(日)第3回締切:2022年6月7日(火)本選考プロフェッショナル職(大学卒)「電気・システム」2次締切◆エントリー締切第2回締切:2022年5月8日(日)第3回締切:2022年6月1日(火)◆本選考へのエントリーはこちら東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本銀行本選考一般職◆エントリー締切2022年5月8日(日)◆本選考へのエントリーはこちら日本銀行の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらサイバーエージェント冬選考:ビジネスコース動画選考(3ターム)◆エントリー締切2022年5月8日(日)◆本選考へのエントリーはこちらサイバーエージェントの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞西部本社春選考(取材記者職)◆エントリー締切2022年5月9日(月)正午◆本選考へのエントリーはこちら読売新聞西部本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞東京本社春選考(取材記者職)◆エントリー締切2022年5月9日(月)正午◆本選考へのエントリーはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東京センチュリー本選考総合職第2クール◆エントリー締切2022年5月9日(月)正午◆本選考へのエントリーはこちら東京センチュリー(旧東京センチュリーリース)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本航空(JAL)本選考客室乗務職◆エントリー締切2022年5月9日(月)23:59◆本選考へのエントリーはこちら日本航空(JAL)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら丸紅本選考オープン採用(一般職)◆エントリー締切2022年5月9日(月)23:59本選考オープン採用(総合職)2次締切◆エントリー締切第1回締切:2022年4月1日(金)23:59第2回締切:2022年5月9日(月)23:59◆本選考へのエントリーはこちら丸紅の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら京阪ホールディングス本選考第2クール◆エントリー締切2022年5月9日(月)中◆本選考へのエントリーはこちら京阪ホールディングスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本政策金融公庫(日本公庫)本選考総合職、地域総合職◆エントリー締切2022年5月10日(火)10:00◆本選考へのエントリーはこちら日本政策金融公庫(日本公庫)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらアクセンチュア本選考通常選考◆エントリー締切2022年5月10日(火)10:00◆本選考へのエントリーはこちらアクセンチュアの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらヤフー(Yahoo)ポテンシャル採用選考(エンジニアコース)◆エントリー締切2022年5月10日(火)正午◆本選考へのエントリーはこちらヤフー(Yahoo)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら双日6月本選考(事務職)◆エントリー締切2022年5月10日(火)15:00◆本選考へのエントリーはこちら双日の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三井不動産本選考業務職◆エントリー締切2022年5月10日(火)18:00◆本選考へのエントリーはこちら三井不動産の企業研究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styleでは、各社の本選考情報を日々更新しています。最新の締切情報を見たい方はこちらからご確認ください。まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。 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「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。(その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...)今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳~60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。(実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます)以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識:「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考:厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考:企業の実態:学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか?」という言い方は(LGBT尊重の観点から)不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考:本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に(リモートワーク・フレックス勤務といった)働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例1:日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。(ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています)その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成(技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる)などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考:日産の取り組み事例2:カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考:会議なし、資料なし、会社に来る必要なし!/カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。(もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが)なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という(少なくとも今の日本社会の多くでは)女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点1:企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考:こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点2:"まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点1にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考:サイバーやメルカリも!女性躍進の最前線|働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇(のはず)です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が(インパクトには欠けるかもしれませんが)よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業=まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点3:ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例2で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。(ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます)しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事: 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