企業の裏側を知れる！？就活にオススメのYou Tubeチャンネル5選

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最終更新日：2023年10月31日

企業の裏側を知れる！？就活にオススメのYou Tubeチャンネル5選

「就活の対策ってどうすれば良いの？」「ネットで色々調べてはいるけど、よくわからない…」

そのような就活生は、YouTubeで就活関連のチャンネルを見てみるのも一つの手段です。

You Tubeは動画で「就活の情報や選考対策」を学ぶことができるため、就活サイトや就活記事よりも気軽に学ぶことができます。

また、実際の社員や内定者が出演しているものも多く、リアルな声・経験を知ることができるという意味でも、You Tubeはもってこいではないでしょうか。

そこで本記事では、unistyleが厳選した「就活に役立つYouTubeチャンネル」を紹介します。

本選考とインターンの締め切り情報

就活に役立つYouTubeチャンネル5選

以下では、就活生にぜひ見てほしいYouTubeチャンネルをチャンネル登録者数が多い順に紹介していきます。

Utsuさん

このチャンネルは、就活や転職など、仕事に関する情報が配信されています。

面接やESの具体的な選考対策はもちろんですが、「印象的に聞こえる話し方」や「自己PRがない人へ」というようなテクニックなど、非常に参考になる情報も配信されているので、現在就職活動をしている人もこれからする人でも参考にできるチャンネルであると思います。

また自身が「実際にされた面接での質問」の紹介や「就活生のつもりでやってみた〇〇」などの動画はおもしろさもありつつ学べることも多いため、楽しく就活対策が行えるのではないかと思います。

Utsuさんのチャンネルはこちらから

しゅんダイアリー

このチャンネルは現役大学生が配信しているので、就活生視点での情報が配信されており、非常にわかりやすい動画だと思います。

内容としては、「実際に〇〇してみた」というようなものが多く実際の面接風景を配信したり、キングコング西野さんや様々な人にインタビューをするなど、学生だからこそできるような内容となっています。

おもしろさもありながら有益な情報も得ることができるため、非常に参考になるチャンネルだと思います。

しゅんダイアリーのチャンネルはこちらから

内定チャンネル

このチャンネルは内定チャンネルという名の通り、様々な企業の内定者に実際にインタビューを行っています。内容としては、選考フローや実際に質問された内容、どのような会社なのかなど、他にも様々な情報を配信しています。

また、就活に有益な情報を毎日配信している点が一番の魅力だと思います。他のチャンネルに比べ、配信数が多いことからより自分が求めている情報を得ることができるのではないでしょうか。

ただ話している風景を配信しているだけでなく、動画中にポイントをまとめてくれているので、とてもわかりやすい動画となっています。

よりリアルな情報を得たい就活生にオススメのチャンネルです。

内定チャンネルのチャンネルはこちらから

就活レビュー

このチャンネルはかなり前のものになりますが、10年もの面接官経験がある経営コンサルタントが面接やESの対策、自己分析についてなど、就活全般の対策について解説しています。そのため、このチャンネルのみでもある程度の就活対策ができるのではないかと思います。

このチャンネルの良い点としては面接官の視点で説明をしてくれているため、わかりやすく、また面接官に響きやすい対策が行える点が魅力の一つだと思います。

今も募集しているかはわかりませんが、就活生の悩みを募集し、その質問に動画で答えくれるので、就活生にとっても身近に感じることができるのではないでしょうか。

就活レビューのチャンネルはこちらから

年収チャンネル

このチャンネルは就活の選考対策などに活かせるものではありませんが、様々な企業の社員の年収や人気YouTuberの月収、また業界の裏事情などを紹介しているので、ネットや企業説明会などでは知り得ないリアルな情報を得ることができると思います。

業界研究や企業選びの際に参考にしてみてください。

年収チャンネルのチャンネルはこちらから

最後に

今回は就活生にオススメの就活に役立つYouTubeチャンネルを紹介しました。

就活チャンネルはたくさんあると思いますが、それぞれ動画によって方向性や得られる情報が異なると思うので、自分に一番合うチャンネルを見て就活に役立ててほしいと思います。

しかしこういったチャンネルを見る上で注意すべき点として、このようなインタビューに答えている人などの話は、一個人の情報や考え方であり、全ての人に当てはまるとは限らないので参考程度に見るようにすると良いと思います。

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unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

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終身雇用ではない外資系、ベンチャー企業の評価報酬体系 終身雇用ではない外資系、ベンチャー企業の評価報酬体系 大企業でもリストラの話があがるように、終身雇用に対する幻想は学生の皆さんの間でもだいぶ薄れてきており、外資系企業や新興ベンチャー企業を志望する学生も増えているように感じています。今回は終身雇用の大企業とベンチャー企業の大きな違いの一つである評価・報酬体系について説明できればと思っています。評価・報酬制度は口には出さないものの、企業を決める際の大きな指標になっているのは事実でしょう。それぞれのいい部分、悪い部分を参考にしてほしいと思います。本記事のコンテンツ・終身雇用の報酬体系について・外資系、ベンチャーの報酬体系・最後に終身雇用の報酬体系についていわゆる日系の大企業の報酬体系というのは、ある程度の年次までは大きな差がなく段階的に給与があがります。入社1年目ならいくら、入社2年目ならいくらといった形でベース給与が決まっており、ベース給与に加えて業績連動のボーナスがもらえるという仕組みになっています。業績が好調な企業はボーナスが年収に占める割合が大きくなりがちで、近年好業績の総合商社などにおいては、年収の3〜4割程度がボーナスということも少なくないようです。こういった組織の多くはある程度の年次までは段階的に昇進し、給与が上がっていきます。組織によっては競争も少なく、成果をあげておらずともある程度の役職にまではなれるのが一般的で、下記のような記事がありました。住友商事は大胆ともいえる仕掛けを編み出した。大きくハードとソフトに分かれるが、ハード面ではまず一般社員層の賃金・処遇体系を抜本的に変革。入社後10年間はプロの商社人になるための準備・教育期間と位置づけ、昇格のスピードに差を設けず同じ処遇とした。つまり入社後の月給は毎年同期の社員と同じ金額ずつ上がり、10年目の32歳までは格差をつけないというものだ。出典：検証！住友商事の革新的「OJT育成法」このように多くの企業5〜10年目程度までは年次とともに給与があがり格差がそこまでつかないのが終身雇用の多くの企業がとっている報酬体系です。また「終身雇用」という名前の通り、一度入社してしまえばよほどのことがない限り、クビになることはないと言えます。もちろんシャープの事例を持ち出すまでもなく、経営危機にある場合はリストラのリスクはあります。終身雇用でも、5〜10年の横並びの期間の後は厳しい競争にさらされることになり、成果を出せなかったり評価が芳しくない場合は課長にもなれないケースが多く、その場合の給与格差はかなり激しくなるようです。総合商社の場合、課長職につけるのは全体の3割程度といった感じで、銀行の場合は支店長になれるかどうかが一つの大きな節目だと言われています。役職が変われば給与も変わるため、同期同士で給料の話はタブーという40代の人も多くいました。終身雇用とは言ってもドラマの半沢直樹を見た人にはわかる通り、出世競争に破れてしまった場合は転籍という形で別会社の社員として、給与も転籍した企業の給与水準に合わせた形で大幅ダウンして雇用されるケースもありますので、最後まで同じ企業で給与が上がり続けるわけではないという点は注意しておいた方がよいかもしれません。まとめると、【メリット】◆5〜10年目程度までは横並びで差がつきにくく、安定して給与アップが見込める◆成果をあげることができなくても無理矢理クビにされる心配はほとんどない（当然、経営危機の場合はクビになる）【デメリット】◆出世競争に勝てるかどうかで給与は大きく変わるため、競争がないわけではない◆能力や成果があったとしても年次があがらない限り、給与・待遇が改善されない◆出世競争にあぶれて子会社や取引先に転籍となった場合、給与は大幅ダウンということになります。外資系やベンチャーなどに比べると緩やかなものの、確実に競争というものが存在しているようです。参考：半沢直樹で誤解して欲しくない！「出向」の現実と総合商社における出向の具体例外資系、ベンチャーの報酬体系外資系やベンチャー系企業の報酬・評価体系はかなりシンプルで、たいてい以下の三つのレイヤーに分かれています。◆現場担当者・外資系コンサル（※1）：年収400～800万円・ベンチャー企業（※2）：年収400～600万円◆マネージャー・外資系コンサル：年収800～1500万円・ベンチャー企業：年収600～800万円◆部長・執行役員・外資系コンサル：年収1500〜2000万円・ベンチャー企業：年収800～1200万円◆上級役員・取締役・外資系コンサル：2000万円〜・ベンチャー企業：1200万円～引用：(※1)ワンキャリア(※2)飛級就職もちろん企業によって異なりますが、大体上記のようなレンジで給与が決まります。但し、外資系投資銀行だけは別格で、新卒の現場担当者でも800~1500万円程度と破格の給与が得られるため就職人気が高いと言えます。新卒で入社した場合は現場担当者として働くことになり、1〜3年程度で結果を残すことができ、評価されれば一つ上のレンジに上がり給与も大きく上がるという感じです。逆に結果を残すことができなければ、ずっと現場担当者で給与も上がらないのが辛いところです。また仕事ができない場合にはクビや退職勧告を受けることもあり、サイバーエージェントでも下記のような制度を導入しているようです。ミスマッチ制度とは、・下位５％をＤ評価とする。・Ｄ評価１回でイエローカード、２回目でレッドカードとなり、２回目で部署異動または退職勧奨のいずれかを選択してもらいます。・仕事のパフォーマンスだけでなく、価値観、文化の合わない人が対象となります。出典：退職金とミスマッチ制度このように仕事をして評価されないとリストラに合う可能性が終身雇用の大企業よりも遥かに高いのが外資系やベンチャー企業の特徴といえます。一方で自分に自信があり、仕事を吸収して成果をあげるつもりがあれば、30代で1000万円以上の年収をもらうことも十分可能です。また転職の際には前職の給与や地位に基づき給与が決まることが多いため、一度マネージャークラスに昇進できれば、次の転職先でも同程度の待遇で転職することが可能です。そのため、報酬は変わらないままで、数年単位で働くフィールドや職場を自由に変えることができるのが、終身雇用の企業では得られない大きなメリットと言えます。知り合いでも、新卒で大手企業に入社し、転職してIT系ベンチャーに入社、2年でマネージャーになって、別のIT系ベンチャーに転職するなどしている人がいますが、自分のライフステージに合わせて働き方を選ぶことができるのはよいようです。【メリット】◆実力があり評価されれば若いうちから高い年収が望める◆一度昇進すれば、その待遇で転職が可能なため、人生のライフステージに合わせて職場を柔軟に選ぶことができる【デメリット】◆仕事ができなければいつまでたっても年収300万円レベルから抜け出せない◆仕事ができない場合、クビになるリスクがある最後にいかがでしたでしょうか、外資系やベンチャー企業はクビになるリスクもあるし怖いという学生も多いのですが、評価・報酬体系を見てみると、終身雇用の企業にも競争が存在し、リスクがあり、外資系やベンチャー企業は確かに厳しい部分はあるものの、ライフステージに合わせて働く場所や働き方を変更できるというメリットがあることがわかります。自分の力を信じることができれば、外資系やベンチャー系企業というのはかなり居心地よく、自分の人生を主体的に選ぶことができるという考え方もできるでしょう。終身雇用かベンチャー・外資の評価体系のどちらが自分の肌に合っているのかぜひ考えてみてください。photobyTtaaj 24,192 views
上場企業社長は当たり前！？人材輩出企業「リクルート」出身起業家・経営者まとめ 上場企業社長は当たり前！？人材輩出企業「リクルート」出身起業家・経営者まとめ 2012年10月に分社化し、持ち株会社体制へ移行したリクルート。いまや人材輩出企業と呼ばれるようになりましたが、今回はそのリクルート出身の起業家および経営者を紹介します。宇野康秀（うのやすひで、株式会社インテリジェンス創業者、株式会社USEN代表取締役社会長）1988年明治学院大学法学部法学科卒業後、リクルートコスモスに入社1989年採用コンサルティングサービスを主業務とする株式会社インテリジェンスを設立。1998年父親の跡を継ぎ、大阪有線放送社（現：株式会社USEN）の代表取締役社長に就任。2010年経営の責任を取る形でUSEN代表取締役社長を退任。丁度リクルート事件が起きた年にリクルートコスモスに入社した同氏。１年後には株式会社インテリジェンスを設立。人材紹介・人材コンサルなど総合人材サービスを展開して、2000年にはJASDAQに店頭公開を果たすまでに成長させた。しかし、同氏は1998年に父親の跡を継ぎ、大阪有線放送社（現：株式会社USEN）の代表取締役社長に就任。リーマンショック後に2年間で1134億円を超える損失を出し、取締役も退任する形で経営の第一線から退き、新設されたUSENグループ会長に就任。厳しい道ばかりを歩んできた同氏。最初の困難はインテリジェンスの上場を目前にしながらも、死を間近にした父親の跡を継ぎ、大阪有線放送社を受け持った事です。二つ目の困難はリーマンショックによる赤字計上でUSEN代表取締役からの退任を余儀なくされた事です。そして一番辛かった事として同氏が語るのはインテリジェンスの売却であったとの事です。ゼロから立ち上げた会社を売るという事は自分のアイデンティティを失うに等しかったとの事です。鎌田和彦（かまたかずひこ、株式会社インテリジェンス創業者）1988年慶應義塾大学文学部卒業後、リクルートコスモスに入社1989年株式会社インテリジェンスの設立に参画。採用コンサルティング事業・人材紹介事業担当役員を歴任。1999年代表取締役社長に就任2000年JASDAQに上場上述の宇野氏と同期でリクルートコスモスへ入社した同氏。翌年には宇野康秀、島田亨、前田徹也とともに株式会社インテリジェンスを設立。設立当時は取締役。1999年には同社において人材紹介事業の立ち上げとともに、当時代表取締役社長だった宇野氏が大阪有線放送（現・株式会社USEN）の代表取締役社長に就任したことに伴い、インテリジェンスの代表取締役社長に就任。2000年にJASDAQに株式上場した事を皮切りに数々の事業を展開するとともに、2006年の株式会社学生援護会の統合をはじめとしたM&Aを積極的に推進することで、2009年度には売上高1,000億円、利益100億円までに企業規模を拡大させる。学生時代からイベントの企画などを行い、ビジネスに触れていたという同氏。起業のきっかけは当時、知人を通じて外苑前で美容院をやりたいという人の話が回り、借りる店舗のスペースが広すぎる為にその余ったスペースを事務所などに使ってくれる人はいないかという話が来た為だそうです。古川健介（ふるかわけんすけ、株式会社nanapi代表取締役）2000年早稲田大学政治経済学部在学中に株式会社メディアクリップを立ち上げる2004年同社をライブドアに売却し、ライブドアに入社2006年リクルートに入社2009年株式会社ロケットスタート（現nanapi）を立ち上げ、リクルート退社浪人時代に19歳で「ミルクカフェ」という匿名掲示板を立ち上げ、運営。大学在学中も10個程ののサイトを運営。株式会社メディアクリップとして運営していた『したらばJBBS』という2チャンネル風の掲示板をライブドアへ1億円で売却し、ライブドアへ入社を決めた。ネット業界の風雲児といわれ「けんすう」という愛称でも知られた同氏。リクルートにいた3年間は良く、仕事の幅が広がり、組織の論理も理解できたとのことです。杉本哲哉（すぎもとてつや、株式会社マクロミル取締役社長）1992年早稲田大学社会科学部卒業後、リクルートに入社2000年リクルートを退社し、インターネットを活用した市場調査（ネットリサーチ）会社、株式会社マクロミルを設立し、代表取締役社長に就任2004年同社、東証マザーズへ上場2005年東証一部へ上場2009年株式会社マクロミルワープ（現株式会社エムワープ）代表取締役社長に就任。リクルートでは就職情報誌営業部、財務部、新規事業開発室などを経た後、デジタルメディア事業部門にてデータ放送の事業化検討に携わる。2000年に株式会社マクロミルを設立し、わずか4年弱で東証マザーズに上場を果たす。1年後、東証一部へ市場変更し、代表取締役会長に就任。同年、国際的な起業家表彰制度「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤーJAPAN2005日本代表」を受賞。2006年、取締役ファウンダーに就任。2007年4月から法政大学キャリアデザイン学部にて非常勤講師（現任）、早稲田大学ビジネススクール（大学院）にて招聘講師を担当。2008年4月、経済同友会幹事に就任。2009年7月、マクロミルの代表取締役会長兼社長に復帰し、現在に至る。大学では英字新聞会に所属し、就職活動当時は出版社と新聞社を志望していたという同氏、しかしそんな中、当時リクルートの人事担当だった現リンクアンドモチベーション社長の小笹芳央氏と面接し、情報出版社という視点ではなく、次々に新規事業を立ち上げている企業において「自分も世の中の常識を変えるような、意義ある事業をつくりたい」と思い、リクルートへの入社を決めたとの事です。小笹芳央（おざさよしひさ、株式会社リンクアンドモチベーション代表取締役会長）1986年早稲田大学政治経済学部卒業後、リクルートに入社2000年リンクアンドモチベーション設立、同社代表取締役社長就任2007年東証二部へ上場2008年東証一部へ上場2013年同氏、代表取締役会長へ就任リクルートにおける14年間の前半の7年では人事部人事採用課へ配属され、リクルートの大量採用に携わる。終身雇用や年功序列に頼るような学生は採用せずに、起業志望の学生を積極的に採用。後半の7年では自ら組織人事コンサルティング室という部署の新規立ち上げを行い、多くの経営者に出会う。その後、組織人事コンサルティング室長、ワークス研究所主幹研究員などを経てリンクアンドモチベーションを設立。リクルートの前半7年における大量の起業志望の学生の採用は後のリクルートから多くの人材が自ら会社を興した要因の一つともいえるでしょう。多くの経営者に出会う中で、みんなが人材に悩んでいる事に注目した同氏。そこでどうやったら社員のモチベーションを上げられるのか、優秀な社員を採用できるのかを徹底的に追究し、世界で初めてモチベーションを軸にした会社を設立するに至ったとの事です。経沢香保子（つねざわかほこ、トレンダーズ株式会社創業者、株式会社カラーズ取締役）1997年慶應義塾大学経済学部卒業後、リクルートに入社1998年ヘッドハンティングで教育研修・アウトソーシングのエイ・ワイ・エー・ネットワーク入社、1999年楽天へ転職、社長特命事項や「楽天大学」など新規事業の開発に関わる2000年マーケティングなどを手がけるトレンダーズ株式会社設立、代表取締役就任。2012年東証マザーズに当時最年少上場女性社長として上場2014年同社取締役辞任。株式会社カラーズ設立、代表取締役就任リクルートでは新人営業職の中でトップの成績を上げる。1週間で550枚もの名刺を集め、新入社員で関東ナンバーワンになる。エイ・ワイ・エー・ネットワークでは新規事業の立ち上げ、100人近い人材採用などを担当。その後、創業間もない楽天へ転職、社長室や楽天大学等の新規事業を経て、26歳で自宅にてトレンダーズを創業。女性企業塾や女性ソーシャルメディアマーケティング等を展開し、2012年東証マザーズに当時最年少女性社長として上場。同社の取締役辞任後、インターネットを使った女性支援事業、育児支援事業を行う株式会社カラーズを設立し、取締役へ就任。プライベートでサイバーエージェントの藤田社長と交友があるという同氏。トレンダーズの後ろ盾には藤田氏がいたとの事です。「テクノロジーの力で、一人一人の女性が輝く社会を実現する」というミッションの下、カラーズを設立したという同氏。個人と個人の繋がりが一人一人の人生をカラフルにし、女性が輝く社会を提案していくというコンセプトが会社の名前になったとの事です。須藤憲司（すどうけんじ、KAIZENplatformInc.協同創業者兼CEO）2003年早稲田大学卒業後、リクルートに入社。株式会社リクルートマーケティングパートナーズ最年少執行役員を歴任2013年KAIZENplatformInc.を米国で創業。共同創業者兼CEO。リクルートではマーケティング部門、新規事業開発部門を経て、アドオプティマイゼーション推進室を立ち上げた。その後、株式会社リクルートマーケティングパートナーズ最年少執行役員として活躍の後、2013年にKAIZENplatformInc.を米国で創業し、共同創業者兼CEOとなる。大学時代はサークルの幹事長をやっていたもののあまり面白くなく、早く大人になって仕事に打ち込みたいと考えていたという同氏。入社して3年間はマーケティング局にいて、人の３倍は働いたとの事です。実際に異動する時には3人に仕事を引き継いだそうです。4年目からは事業開発室に異動になって、多くの新規事業を担当したものの失敗ばかりであったとの事です。その後、AmazonやFacebookの登場に影響を受け、リクルートの退社と起業を決意したとの事です。KAIZENplatformInc.は日本の株式会社だと海外の投資家から資金を集めるのが難しく、グローバルスタンダードで勝負したいと考えた為に、アメリカのサンフランシスコで創業したとの事です。江幡哲也（えばたてつや、株式会社オールアバウト代表取締役社長）1987年武蔵工業大学（現東京都市大学）電気電子工学科卒業後、リクルートに入社2000年株式会社リクルート・アバウトドットコム・ジャパンを設立。代表取締役社長兼CEOに就任。2004年株式会社オールアバウトに社名を変更2005年JASDAQに上場リクルートではエンジニアとしてキャリアをスタートし、その後数多くの事業を立ち上げる。1996年に立ち上げたキーマンズネットにおいては、14個のネット関連特許を取得し、高い評価を得る。1998年度全国優秀システム賞受賞。2006年講談社から「アスピレーション経営の時代」を発刊。専門家ネットワークを基盤に世の中の「情報流・商流・製造流」の不条理・不合理に対してイノベーションを起こし、“個人を豊かに、社会を元気に”することを目指す。同級生のほとんどが製造業の技術職として就職していく中で、IT技術を使ってサービス業を展開していて、普通の会社の2倍、3倍の経験ができると考え、リクルートをファーストキャリアとして選択した同氏。リクルートでは周囲の優秀さに圧倒されるものの、同社が通信事業に参入するのは初めてであった為、周囲と同じ土俵で勝負できたとの事です。インターネット上で信頼できる生活情報を提供していく事業である現在のオールアバウトのビジネスについて、同氏は「ひとネット構想」と名づけ、1996年頃から構想を温めていたとの事です。1999年に次世代事業開発グループに移り、新たな事業を実現させる立場にいた事を同氏はチャンスに捉えたとの事です。そして、アメリカのベンチャー企業「アバウト・ドットコム社と出会った後に、ジョイントベンチャーを考え動き出したとの事です。父の会社を継ぐなら35歳ぐらいかと考えていた矢先にリクルートとアバウト・ドットコムのジョイントベンチャーを設立し、新社長に就任したとの事です。七村守（ななむらまもる、株式会社セプテーニ・ホールディングス取締役会長）1979年山口大学経済学部卒業後、リクルートに入社1989年同社の北関東支社長を務める1990年後のセプテーニとなる株式会社サブアンドリミナルを設立。2000年セプテーニへと社名を変更。2001年JASDAQに上場2006年持ち株会社体制に移行し、セプテーニ・ホールディングスに社名を変更リクルート時代は大阪、岡山、東京、埼玉と転勤を繰り返し、最後は埼玉の大宮で北関東支社長を務める。1990年には仲間7人で独立し、後のセプテーニとなる会社を設立。人材採用コンサルティングに始まり、ダイレクトメール発送代行、テレマーケティングや人材アウトソーシングなどの事業を手がけた。起業の一番の理由は大学時代から「いずれは独立したい」と思っていたからとの事です。ファーストキャリアはリクルートと総合商社で迷ったものの、リクルートは「給料＞ポスト＞プライド」であったのに対し、総合商社は「プライド＞給料＞ポスト」であった事から、より早く昇進できるリクルートを選んだとの事です。平尾丈（ひらおじょう、株式会社じげん代表取締役社長）2005年慶應義塾大学環境情報学部卒業後、リクルートに入社2006年リクルートより株式会社じげんの創業に参画2008年リクルートグループの史上最年少代表取締役社長に就任慶應義塾大学環境情報学部の在学中に立ち上げた100社の内、2社のネットベンチャーを登記させ、その会社の代表取締役を兼任したままリクルートに入社。リクルートから株式会社じげんの創業に参画した後に25歳の若さでリクルートグループの史上最年少代表取締役社長に就任した。2010年にはリクルートグループおよびドリコムグループよりMBOし、現在に至る。大学在学中に起業を考えるようになったきっかけは高校時代にテレビで見た学生ベンチャーの特集だったという同氏。その憧れから慶應義塾大学環境情報学部を進学先として選んだものの、現実はイメージとはほど遠かったそうです。在学中に1万人と会うという企画を始め、誰もが憧れる職業の人に片っ端から会っていったとの事です。実際には3万人を超える人と会い、その中にはソフトバンクの孫正義社長やサイバーエージェントの藤田晋社長も含まれていたとの事です。この行動力はリクルートに入社しても衰えず、「10年に1人の逸材」「1ヶ月450時間労働」などの伝説が残っています。村井満（むらいみつる、日本プロサッカーリーグ理事長：Jリーグチェアマン）1983年早稲田大学法学部卒業後、日本リクルートセンター（現在のリクルート）に入社1988年リクルート事件と時を同じくして営業部門から人事部門に異動2000年人事担当執行役員に就任2004年本社執行役員兼リクルートエイブリック（現在のリクルートキャリア）代表取締役社長に就任2011年リクルート・グローバル・ファミリー香港法人社長に就任2013年同社チェアマンに就任2014年第５代日本プロサッカーリーグ理事長（Jリーグチェアマン）に就任2004年から代表取締役社長を務めたリクルートエイブリックでは就任後、売上を150億円から450億円の3倍へと成長させた。これは「顧客満足度の高い人材斡旋会社ランキング」（オリコン調査）では2007年から5年連続で1位を獲得し、業績のみならず、同社を利用するカスタマーから高い評価を得た。本人は熱烈なサッカーファンで、現在はリクルートで得た人材育成のノウハウを活かし、プロサッカー選手のキャリア支援に貢献している。浦和高等学校時代にゴールキーパーを務めていた同氏。「三度の飯よりサッカー好き」というエピソードが多くあり、日本がW杯初出場を決めた1998年のフランス大会アジア第3代表決定戦にはリクルートの役員会を抜け出して観戦に行ったそうです。そのサッカー好きとリクルートでの活躍が認められ、Jリーグチェアマンに選ばれたそうです。島田亨（しまだとおる、株式会社楽天野球団取締役、楽天株式会社代表取締役副社長執行役員）1987年東海大学文学部卒業後、リクルートに入社1989年株式会社インテリジェンス設立、同社取締役へ就任2004年株式会社楽天野球団取締役社長へ就任2005年楽天株式会社取締役へ就任2006年常務執行役員2008年株式会社楽天野球団代表取締役社長兼オーナー2014年楽天株式会社会社副社長執行役員リクルート入社後、リクルート事件を機に宇野氏、鎌田氏らと共に同社を退社し、インテリジェンスを設立。2000年頃より草創期のベンチャー企業を中心として複数の企業に出資し、その中には取締役として参画したものもある。2007年にはテレビ朝日アナウンサーの石井希和氏と結婚。海外赴任をする為に2012年球団社長兼オーナーを退任し、引き続き取締役として球団に残る。新卒でリクルートに入社した理由は「起業する仲間を集めるつもり」であったと語る同氏。そして、リクルートに入り営業に追われながらも宇野氏や鎌田氏という起業仲間を見つけ出し、インテリジェンスを設立しました。インテリジェンスの上場後、キャピタルゲインを手にした同氏は投資家へと変貌を遂げました。オールアバウト社長の江幡氏と西麻布のバーで飲んでいる時に楽天の三木谷社長から電話がかかってきて楽天野球団社長への打診をされたとの事です。当時プロ野球への参入の最中であり、同氏に迷いはあったものの江幡氏からの強い後押しもあり、引き受けたとの事です。最後に以上、リクルート出身の起業家を紹介しました。ここでは書ききれないほどたくさんの起業家・経営者いますし、じげん社長の平尾氏のように次世代を担っていく起業家の台頭も期待できそうです。また、リンクアンドモチベーション社長の小笹氏が起業志望の学生を重点的に採用していたという事からある一定の時期に多くの起業家が生まれた事がわかりますね。そしてリクルートをファーストキャリアとして選ばれた人の会社選びの軸には共通点が多いようにも感じられます。現在は分社化し、入社するとしたらホールディングス内のいずれかの会社を選ぶ事になりますが、ぜひ今後のキャリアを選ぶ上で参考にしてください。photobyMartinThomas 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【20卒体験談】なぜ外交官志望の私がIT企業を志すようになったのか 【20卒体験談】なぜ外交官志望の私がIT企業を志すようになったのか こんにちは、20卒の慶應生です。早いもので就職活動を始めてから1年が経とうとしています。私自身、”売り手市場”の追い風もあり、3業界5社（日系IT・コンサル・自動車メーカー）から内々定をいただくことでき、来年度からは日系大手IT企業に勤める予定です。実は私、もともとは「外務省専門職」と呼ばれる外交官(公務員)になりたいという夢を持って就職活動をスタートしました。就活を始めたばかりのみなさんの中には「民間企業か公務員かどっちを受けるか」で迷っている方がいるかと思います。また、既に内定を貰っている人の場合、民間・公務員問わず、「複数内定を獲得した際にどのように進路を決めるのか」悩んでいる方もいるかと思います。私も例外ではなく、「民間企業か公務員か」「複数内定からどのように選択をするのか」の2つの大きな課題で悩みました。今回は、多くの就活生がぶつかるであろう「民間か公務員か」「複数内定からどのように選択をするのか」の2つの問題に対し、一例を示すことでみなさんの意思決定の参考になればと思い、この記事を執筆しました。【本記事の構成】▶︎民間企業と公務員▶︎なぜ民間企業に進路を決めたのか▶︎複数内定のうち、どのように進路を決めたのか▶さいごに民間企業と公務員unistyleでは過去にも公務員から民間企業へ進路を変えた方の体験談を紹介してきました。参考：就職活動を始めた当初は、民間企業と公務員の違いがよくわからない方もいるかと思います。そのため、民間企業と公務員の内定までのプロセスを図式化してみました。民間企業と公務員試験との大きな違いは”筆記試験”だと思われます。筆記試験と言っても公務員試験は、SPIやWebテストなどの民間企業で実施されるものとは大きく異なります。例えば国家公務員総合職の場合は面接である官庁訪問にたどり着くために以下のテストを突破しなければなりません。【国家公務員総合職試験（大卒程度）】▶︎第一次試験・基礎能力試験・専門試験▶︎第二次試験・専門記述・政策論文試験・人物試験参考：2019年度人事院国家公務員採用総合職試験受験案内公務員試験の中には、マーク形式のテストから専門の論述試験など多岐に渡る場合もあります。大学受験で例えるならば、公務員試験は国立大学を受験する資格を得る前段階であるセンター試験のようなものだと言えるでしょう。なぜ民間企業と公務員を併願することが難しいのか中には民間企業と公務員を同時に受験すればいいのではないか？と考える方もいると思います。もちろん私の知り合いの中にも総合商社を始めとした一流企業と某省庁の内定を同時に貰っているような猛者もいました。ですが、一般的に公務員試験と民間企業との並行受験は難しいとされています。主な理由は以下の3点にあると考えられます。①：公務員試験の勉強が負担②：そもそも民間と公務員とで仕事の内容が大きく違う③：民間企業との受験の時期が被ってしまう①：公務員試験の勉強が負担民間企業がES・Webテストなど一回限りのテストを突破することで面接に辿り着けますが、公務員試験では面接に辿り着くまでに基礎能力試験から論述試験など複数回にわけて実施される試験を突破しなければなりません。Webテストは数理・国語・英語と科目数はそれほど多くはなく、対策も容易です。一方で、公務員試験は経済学・国際法・物理・化学…etcと幅広く勉強しなければなりません。加えて、国家総合職や一般職では席次（合格者の点数順位）が官庁訪問などの面接で重要になると言われています。昔ほど席次は重要ではなく、人物重視の試験に変わってきていると説明会でも聞くようになりましたが、それでも省庁によっては未だ重要視しているとも言われています。そのため、突破すればいいWebテスト対策とは違いなるべく高い席次を獲得することが望ましい公務員試験では、必然的により勉強時間を確保する必要があります。ずばり、民間と公務員の併願は可能なのでしょうか。結論から言うと「可能」です。ただし、併願するには相当な覚悟が必要となります。参考：この記事では公務員試験と民間企業受験との併願のリスクについてより深く述べています。②：そもそも民間企業と公務員とで仕事の内容が大きく違うそもそも民間企業と公務員とで仕事の内容が異なります。民間企業はあくまで企業ですので、利益を生み出していかなければなりません。公務員は反面、国民に対し営利を目的とせず日本社会のために働くべき存在とされています。そもそもの形態が異なるために、ESや面接の場において一貫した”企業選びの軸”および”志望理由”を語ることが難しいと思われます。特に公務員試験の面接では「それ民間でもできない？」「それを民間ではなく公務員でする理由は？」とほぼ聞かれるので、中途半端な併願の場合、どっちつかずになってしまう危険性もあります。公務員の「なぜ民間ではないの？」といった質問は、民間企業での「競合他社ではなくなぜウチなの？」の質問と同じ意味を持っていると思われます。併願をするのであれば、民間企業と公務員の両方を納得させることができる「志望理由」を準備していく必要があるでしょう。③：民間企業との受験の時期が被ってしまう2018年9月に経団連中西会長による”就活ルール廃止”に対する言及が話題になりました。就活の流れが大きく変わらなかった場合、日系企業の多くが3月あたりから面接を始め、6月に正式に内定を出します。一方で、公務員試験のスタートである筆記試験の多くは4月から6月にかけて行われます。そのため、民間企業の面接のピークである時期に公務員試験も同時並行で行う必要があります。また、無事民間企業の内定を貰えたとしても内定承諾期限は長くても6月末までだったりします。公務員は早いものでも6月末から内々定が出るので、最悪の場合内定辞退を巡りトラブルになってしまう可能性もあります。ここまでで民間企業と公務員との併願の大変さを理解していただけたと思います。とはいえ、そうは言っても、民間企業と公務員どちらにするか決めきれず、両方受けていくなかで決めていきたい学生も一定数いるかと思います。私もその学生の1人でした。なぜ民間企業に進路を決めたのか先述したように、私はもともと「外務省専門職」と呼ばれる外交官になるのが夢でした。とはいえ、キャリア官僚や都庁などの公務員の王道にはあまり興味がなく、ただただ外交官だけに憧れていました。このように「外務省専門職」になりたいと思い就職活動を始めた私は、1年後には日系大手IT企業に進路を進めることになります。なぜ私が「外交官（公務員）」から、民間企業に進路を決めたのか。大きく理由をまとめると次の3点が決定打となり、民間企業を志望するようになりました。①：他の公務員には興味がなかったこと②：自己分析をしてわかったこと③：新卒カードは一度きり他の公務員には興味がなかったことどうしても〇〇業界以外行きたくないという就活生の友達を見てきましたが、私も例に倣って外務省専門職以外の公務員には興味が持てませんでした。実際に各省庁が開催する説明会や県庁の話などを聞いたりしましたが、どれも自分が働いているイメージがあまりピンときませんでした。それよりも、説明会やインターンシップで参加したSIerやコンサルなどの方が他の公務員より興味が持てました。先ほどの公務員と民間企業の併願する難しさの①にあたりますが、どうしても行きたい外務省専門職のために時間をかけて民間企業も併願した場合、器用ではない自分は共倒れする未来が見えていました。外務省専門職以外の公務員を受験しないのに、公務員試験の勉強のために勉強をするのは非常にリスクが高く感じられました。結果、公務員と民間企業の説明会を一通りこなし、自分が外務省専門職以外に興味が持てないのを再確認した9月の月末ごろに、完全に民間企業にシフトすることを決めました。たらればになりますが、もし、都庁や県庁、国家一般職などが民間企業よりも興味が持てていたならば、公務員試験を受けていたと思います。自己分析をしてわかったこと自分がどういった人間か知るのも・強みや弱みを把握するというのも、あくまでそれは内定獲得のための手段であって、多くの就活生が自己分析の目的と手段を混同してしまっている印象があります。参考：民間企業であろうと公務員であろうと”志望動機”は必ずあります。自分が何に向いているのか・どのような企業を受けたいのか等々は自己分析を通して見えてくるものです。先ほどのリスクテイクの考えから民間企業に志望を変えたものの、心の底では納得しきれていませんでした。そこで、「なぜ自分の選択に納得できていないのか」その答えを探すために、それまでおざなりにしていた自己分析を徹底して行うようになりました。A4サイズのノートの３冊目が埋まる頃には次の点に気がつくようになっていました。①：本当の志望動機（やりたいこと）は、外交官でも民間企業でも変わらない②：外交官へのミーハー的憧れ①：本当の志望動機（やりたいこと）は、外交官でも民間企業でも変わらない自己分析の結果、自分が仕事を通して成し遂げたいこと・どのような社会人になっていきたいかが見えてくるようになりました。国や企業を代表して、大きな壁を超えていきたい。その上で誰かの「きっかけ」になれるような人間になっていきたい。外交官として国単位の問題を解決するのか、IT企業やコンサルタント職でクライアントの課題を解決するのか、はたまた国を代表するメーカーとして国際課題に取り組んでいくのか。どこを選択するのかは些細な違いであり、民間企業と外交官のどちらを選択したとしても、根底にある思いは変わらないことに気がつきました。民間企業も公務員もそれぞれしっかりとした準備が必要なのは変わりません。そのため、同じ準備でも多くのチャンスがあるのは民間企業の方ではないかと考え、納得する理由の1つになりました。②：外交官へのミーハー的憧れ友人の中には、業界トップだけを総ナメするように受けるミーハー就活生もいました。もちろん業界トップだけを受験するのも一つの就活の軸だと思います。それでも、そのような学生は業界ごとに志望動機を変えたり、面接で企業選びの軸について聞かれた際に苦労していた印象を持ちます。自分自身も例外ではなく、ただ「かっこいいから」という憧れの側面が強調され、外交官を志望していることに気が付きました。もちろんかっこいい以外にも仕事内容や、やりがいにも惹かれていましたが、「かっこいいから」「他者からの評価が高そうだから」といった他者評価ベースでの考えの側面が強かったです。参考：上記の記事の派生になりますが、すべての企業の年収・評価などが一緒のとき、自分はそれでも心から外務省専門職になりたいかと問いかけたところ、すぐに「なりたい」と答えられなかったのが、最終的に民間企業に完全に移行するきっかけになりました。新卒カードは一度きり新卒一括採用という言葉があるように、日本の就職活動において「新卒」という言葉は重みを持っています。新卒であるだけで「新卒＝ポテンシャル採用」となり、極端な話をすると、特にキャリア選択に制限もなく何にでもなれるチャンスが広がっています。その反面、新卒採用は「〇〇年３月までに大学を卒業する者、大学を卒業して３年以内の者」などのように年齢条件は厳しく、ほとんどの学生は「新卒カード」は一度しか使わないでしょう。一方で、民間企業の新卒採用の年齢条件と比較すると、外務省専門職を始め他の公務員試験で設定されている年齢の上限は高く設定されています。【公務員の年齢制限（上限）】▶国家公務員総合職（30歳）▶国税専門官（30歳）▶航空管制官（30歳）参考：公務員試験総合ガイド上の例を見てみると、経験者採用とは別に公務員試験での年齢の上限は30歳までと比較的緩く設定されています。ここから、社会に出てどうしても外交官への道が諦めきれないのであるならば、改めて社会人になってからも受け直せばいいのではないかという考えに至るようになりました。以上の理由①〜③より、「新卒カード」を使うことで民間企業に就職することを決意しました。複数内定のうちどのように進路を決めたのか民間企業にシフトチェンジしてからは、自己分析の結果や自分の興味関心などをもとに、「IT・自動車・コンサル」を中心に見ていました。自己分析で仮設を立て、その上で実際に説明会やインターンシップに足を運ぶことで業界を絞っていきました。冒頭でも申し上げました通り、最終的には上記3業界5社から内々定をいただくことができました。贅沢な悩みではありますが、内々定を頂いてから承諾を決意するまでの期間が就職活動で一番大変でした。福利厚生や働き方などのポイントも含め絞り込みをしていきましたが、最終的な決め手は次のポイントでした。・社会に出てどのような人物になりたいか＝どのようなキャリアを歩んでいきたいのかどのようなキャリアを歩んでいきたいのか「給与」「労働時間」「福利厚生」など企業選びの軸は多伎に渡ります。その中でも私自身最も頭を悩ませた企業選びの軸が、「企業でどのようなキャリアを描いていくか」でした。これは何も私に限った話ではなく、複数内定を獲得した学生なら誰もが一度は頭を抱えた内容ではないかと思われます。キャリア形成を考える上で悩んだポイント・解決策を1つの記事としてまとめたのでそちらも確認していただけたらなと思います。特に気をつけていたのが、自分の描きたいキャリアが自己完結で終わらせないようにすることでした。就活生とはいえ、社会に出て働いたことがあるのはせいぜい長期インターンやアルバイトのみの経験にとどまります。そのため、いくら企業研究や自己分析をやろうとしても、実際に企業で働いている人の姿をみたり話を聞かない限り、考えているキャリアは絵に描いた餅になってしまう可能性もあります。私は内々定を頂いてから、改めて自己分析とそれぞれの企業に進んだらどのようなキャリアを描きたいのか、5社それぞれ5年スパンで定年までの流れを考えました。その上でOB訪問や座談会で、自分の考えたキャリアを社員に伝えることで客観的な評価・アドバイスをいただき、自分自身の考えを補完していきました。これらを繰り返すことで自分の進みたい道を明確にしていくことができました。このようにOB訪問や自己分析を通して最終的に2社まで絞りましたが、それでもなかなか決めきることができませんでした。最後は「楽しそう」だからunistyleではこれまでにも複数内定の中からどのように選択していくのか、その方法を紹介してきました。【参考】・もちろん私自身もこれらの記事を参考にし、スコア化するなどして優劣をつけようと試みました。それでも「これだ！」と自信をもって選択することができずにいました。私もこのような記事を書いていますが、「理屈」と「感性」が違うのは内定先を決定するときに痛いほど痛感しました。「A社がB社よりも5点高いからといって割り切ってA社に行く決断はできない」「就職難易度的にはB社だけど、難易度で決めていいのか」。何度も何度も自問自答を繰り返しました。それでもどうしても内定先を決められず、昨年就活を体験した1つ上の先輩に相談したところ、次の点を指摘されました。・内定先を決めきれないのではなく、不安であるために「これでいい！」という誰かの一押しを待っているということ・内定先に100点を期待していたこと自分の期待が100％叶う企業はないとう大前提を見落としていたこと、「決めきれない」のではなく、決めるための決定打を受動的に待っていることを指摘され、恥ずかしながら自分の考えを改めることとなりました。最終的には、「理性」の部分で悩みに悩みぬいたので、最後の最後は自分の直感を信じ、「一番楽しそうだな」と思えるIT企業を選択し、私の就職活動は一区切りを迎えました。さいごに選択したIT企業が果たして正解だったのかと言われると、私自身答えはわかりません。・・過去のunistyleインターン生には、業界大手の内々定を獲得しながらもあえて同じ業界でその企業よりも難易度の低い企業を選択した者もいます。unistyle創業者の樋口もかつては「広告業界」を志望していましたが、ファーストキャリアとして「総合商社」を選択したことが今のunistyle創設に繋がっています。「民間なのか公務員なのか」「A社なのかB社なのか」就職活動では何度も選択を迫られる瞬間があります。どの選択が正しいかは、実際に働いてみて振り返ってみたときにはじめてわかるものです。更に難しいことに、わからないからといって、何も選ばないという選択肢もありません。大切なのは、「何が正しいのかで選ぶのではなく、選んだ先が正しかったと言えるように選んだ先で全力を尽くす」ことではないでしょうか。【参考】・・・・ 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大林組・住友商事社員のOB訪問セクハラ。就活生が被害を未然に防ぐためには 大林組・住友商事社員のOB訪問セクハラ。就活生が被害を未然に防ぐためには OB訪問という名目で大林組と住友商事の社員が就活生にセクハラ行為を行ったという報道が連日メディアに取り上げられています。OB訪問でセクハラ行為が起こることはあってはならないことです。しかし、絶対に起きないとも言い切れないのが現実です。unistyleは志望企業の社員という立場を利用したセクハラ行為はあってはならないことだと考えており、少しでも就活生の皆さんに対策法を知ってもらいたいと思い、本記事を執筆するに至りました。今後の自分を守るためにも、ぜひとも本記事を読んで頂きたいです。本記事のコンテンツ・大林組と住友商事の社員が起こした事件・なぜこのようなことが起こるのか・事前に防ぐ方法・最後に大林組と住友商事の社員が起こした事件2019年3月時点で報道された2件の大手企業の社員によるセクハラ被害の概要です。大林組ゼネコン大手の大林組の社員が女子大生を自宅に呼び、襲いかかってわいせつ行為に及びました。こちらの社員は強制わいせつ容疑で逮捕されました。（不起訴処分）事の経緯を軽く説明していきたいと思います。まず、こちらの社員と女子大生はOB訪問のアプリを通じて知り合います。アプリは「VisitsOB」を使用していました。こちらの「VisitsOB」ですが、活用している方も多くいるかと思います。当アプリは社会人が企業から「公認」を受けて始めていることが多いです。とはいえ、そうでないボランティア扱いの方もいます。今回の大林組の社員も企業公認ではないボランティア扱いの社員だったそうです。参考：【実際に使ってみた】Matcher・VisitsOB｜ビズリーチ・キャンパス｜OB訪問アプリって実際どうなの？OB訪問をする際に使う可能性の高いアプリを実際に使ってみた上で解説しています。自分が何を求めてOB訪問をするかによってアプリを使い分けるといいでしょう。そして二人は就活相談を名目に会うことになりました。場所は喫茶店。そこで話をしていると、社員の方が「パソコンで資料を見せながら説明したいから事務所に来てほしい」と言ったそうです。そして女子大生を連れ出し、事務所と偽って自宅に呼び出し、わいせつ行為に及んだとされています。参考：ＯＢ訪問の女子大学生にわいせつ容疑大林組の社員逮捕住友商事五大商社のうちの一つである住友商事の元社員の方が女子大生に性的暴行を加え、準強制性交と窃盗などの疑いで逮捕されました。本事件は、OB訪問を行う場所が居酒屋となっていました。場所的にお酒を飲むことは間違いないです。そこで社員の方が女子大生に一気飲みを強要。泥酔させて、女子大生が予約していたホテルの部屋に送り届けて部屋のカードキーを盗み、いったん立ち去った後、このキーを使って部屋に侵入し、性的暴行に及んだと言われています。ちなみに居酒屋にはもう一人男性がいて、性的暴行には関与していないとのことですが、計画的な犯行の可能性もあります。参考：住友商事元社員を逮捕ＯＢ訪問の大学生に性的暴行容疑現時点で判明しているのはこの2件ですが、実際には発覚していないだけでもっと多くの類似の事件が起きていると考えられます。BusinessInsiderJapanの調査によると、約5割の学生が就職活動においてセクハラを受けたことがあると回答しています。その回答を見ると、様々な手口でセクハラ行為が行われていることが分かります。以下の二つの記事には様々な事例が載っています。起きた事件以外にも、様々なセクハラ行為が起きているということをしっかりと認識していただきたいです。セクハラ行為の手口を知っておくことで、対策もしやすくなります。参考：OB訪問で自宅や個室で性行為強要、2人に1人の学生が就活セクハラ被害に。｢選考有利｣ちらつかせ深刻化する就活セクハラ。OB訪問や泊まり込みインターンが温床に【就活2019】なぜこのようなことが起こるのかでは、なぜこのようなことが起こるのか。最も大きな理由は、志望企業の社員という立場を利用することによって、「選考で不利になるかもしれない」と考える就活生が断りづらくなるためでしょう。OB訪問をする学生はその企業にかなり興味を持っており、内定を獲得する確率を少しでも上げるためにOB訪問を活用しています。そのような場合、OB訪問をする社員は絶対的な存在となります。そのため、無意識にフィルターがかかってしまい、「この人の言うことは正しい」や「この人の言うことは守らなければ選考が不利になるかもしれない」という考えに陥ることになります。そんな就活生の不安につけこみ「選考通るようにするから。」や「拒否したらわかってるよね。（選考を通過させない）」などと発言されれば、嫌でも断れないケースがありえます。就活生の皆さんに理解していただきたいのは、このような発言をする方はそもそも採用権限がないため、断っても何も問題はありません。（あえて断言していますが）採用権限を持った社会人がそのような発言をする可能性はあります。ただ、そもそもそのような会社は入社後も同じような被害に遭う可能性があるため、入社をおすすめしません。参考：私が大手金融機関をアルハラパワハラセクハラで辞めた話。こちらの記事では、大手金融機関に就職するも、上司からのハラスメントによって辞職した方が実際に起った事件を解説しています。未だにハラスメントが起こることや、上司の処罰がされないという生々しい現実が書かれています。また、立て続けにOB訪問によるセクハラ事件が起きているため、真っ当な企業であれば、夜にOB訪問を受けないようにするなど対策を講じているはずです。事前に防ぐ方法そもそも事件は未然に防げなかったのでしょうか。そんなことはないと思います。根が真面目で就活を頑張ろうとしている就活生ほど、社会人の思うがままになっている可能性が高いです。今回のようなセクハラ被害が起きてからでは遅いため、就活生の皆さんには対策法を知っておいて頂きたいです。「OB訪問をしないこと」が最も有効な対策になり得ますが、unistyleとしては目的次第で就活生にとってOB訪問は価値あるものだと思っています。そのため、OB訪問をする際にできるセクハラ対策をまとめました。参考：OB訪問やり方大全！OB訪問の目的から時期・質問内容まで徹底解説こちらの記事では、OB訪問のやり方や目的、質問内容の解説をしています。実のあるOB訪問を行うためにも、是非参考にして下さい。夜のアポを取らない、お酒を避けるセクハラ被害は夜のアポやお酒を飲んだ後が最も起こりやすいです。社会人が忙しくて夜を指定してくることもあるかと思いますが、避けるのがベストです。昼の予定を組む、もしくは他の人を探しましょう。どうしても夜になってしまった場合、友達に迎えに来てもらうもしくは友人との予定を作っておくといいでしょうかと思います。次の予定が無いのが一番危険だからです。また、お酒に関しては、夜のアポを取らない限り回避できるでしょう。昼からお酒を飲もうという方がいたら「この後予定があるため飲めません」や「薬を飲んでいるので飲めません」と伝えましょう。（いないとは思いますが。）録音録音は何かが起きた時に証拠となります。ボイスレコーダーやスマホの録音機能などを活用するといいでしょう。その際には、「後で話を聞き直したいので、録音させて頂いてもよろしいでしょうか？」と断りを入れてください。そのような理由であれば、社会人も断る理由がないでしょう。場所替えをしない店を変えることによって、話の趣旨が変わったり、お酒を飲むことに繋がるかもしれないからです。社会人の方と話しているうちに、予定の関係にもよりますが、別の場所で話そうとなるかもしれません。ある程度会話も弾み、「この人なら信頼できる」という気持ちから対策を怠って事件が起きてしまう可能性があります。カフェなど必ず安心できる場所でOB訪問をしましょう。プライベートな情報はシャットアウト（居住地、恋愛関係など）そもそもOB訪問という就活に関した情報を聞く場で、プライベートに関する質問や会話がされることがそもそもおかしいです。居住地ですが、実家暮らしならまだ大丈夫ですが、一人暮らしやホテルに泊まっている場合には言わないほうがいいです。何かしら理由をつけて訪れようとしてくる場合があるからです。身を守るためにうまく話をかわしましょう。（実家暮らしと言うなど）また、恋愛関係の話もシャットアウトするべきです。彼氏の有無やタイプなどを聞いてくることもあるかもしれませんが、とにかく話を切り替えましょう。恋愛に興味がないもしくは好きな人にしか興味がないと思わせることが大事です。少しでも隙を見せると、簡単に付け込まれます。参考：女子就活生OB訪問のススメこちらの記事でもOB訪問の対策法が解説されています。読みやすい文章で書かれているので、ぜひ参考にして下さい。最後にここまでOB訪問について解説してきましたが、unistyleはしっかりとした目的意識を持って行うOB訪問は就活において必要だと考えています。今回解説した対策を徹底すれば、未然に事件を防ぐことが出来ます。また、忘れないでほしいのが、OB訪問を受け入れてくれる社員の方々は悪い人ばかりではないということです。本記事で解説した対策をしても被害に遭ってしまったり、過去に少しでも辛い経験をしたことがある場合は、自分一人で抱え込まず、周りに相談することを躊躇わないでいただきたいです。最後に、改めて伝えます。「選考を有利にするから」「断ったら選考で不利になる」という社会人の言葉は絶対に信じないでください。参考：OB訪問やり方大全！OB訪問の目的から時期・質問内容まで徹底解説徹底解説！OB訪問のやり方・流れ・メリット【実際に使ってみた】Matcher・VisitsOB｜ビズリーチ・キャンパス｜OB訪問アプリって実際どうなの？OB訪問の極意｜総合商社の社員100人にOB訪問して内定したマーチ生が伝授！総合商社のOB訪問は「依頼する」から「呼び出される」へ？選考解禁前に評価される学生たちこれから総合商社のOB訪問を行う人が持つべき心構え総合商社のOB訪問でする質問の考え方 20,034 views
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