驚愕！海外のブラック企業8選～就活生がブラック企業を選ばないために何を意識すべきか～

「ブラック企業で働きたくない」就活生の誰しもが思うことだと思います。

「激務による自殺」問題はなぜ後を絶たないのか？ビジネスモデルから考察する構造的問題でも触れましたが、昨年（2018年）も求人広告会社ビ・ハイアで働いていた女性が社長のパワハラが原因で自殺したと、女性の遺族と元同僚らが東京地裁に訴えを起こした事が話題になりました。

海外の企業でも同じような事例はあるのでしょうか？調べてみたら誰もが知っているような海外大手企業でも、いくつか事例があり驚きました。

本記事では、海外のブラック企業の事例の紹介と合わせて、就活生が”自分”にとってのブラック企業に就職しないために意識すべきことについて述べたいと思います。

海外のブラック企業8選

今回は海外のブラック企業8社の事例を紹介します。

アメリカのAmazon

倉庫内ではスキャナーを使用し、商品がどこにあるかをを探していきます。しかしそのスキャナーには場所を示すだけではなく、探すまでにかけられる時間までもが表示されています。そのため、商品を時間内に見つけたら、また次の商品を時間内に見つけ出さなければいけないため、従業員は水を飲む時間すら与えられないとか…

また倉庫内は寒い時期などとても乾燥しており、いたるところに金属製の棚などがあるため、大量の静電気が溜まっています。うっかり触ってしまうと大きな電気ショックを見舞われるそうです。

過去に従業員が電気ショックをくらい、失神してしまったということもあるみたいです。

メリルリンチ（大手金融機関）

ロンドンでは、新人はいじめを受けながら1日16～20時間働かされます。労働時間は朝9時から翌朝の5時までというケースもあるそうです。

過去には21時間労働を3日続けた新人が亡くなってしまったという事例がありました。この事例だけでなく、新人投資銀行家の生活に密着し研究したところ、24人もの新人投資銀行家全員に深刻なストレス系の疾病が進んでいたという事例もあります。

アップル（米大手コンピューター会社）

従業員たちは週60時間の労働を強要され、18日連続で休憩なしで働かされていました。どんなに疲れていても仕事中は腰を下ろしてはいけません。また、地滑りや山崩れで死亡事故が起こっている危険な環境で子供たちを働かせているという事実もありました。

H&M

カンボジアの縫製工場では、3分の1近くの工場が違法に子供たちを働かせていました。大勢が突発的に失神したりすることは日常茶飯事であり、良い給料を求め従業員たちが騒ぎを起こした際には政府が暴力で集会を鎮圧していたそうです。

マイクロソフト

従業員全員を最高から最悪までランク付けし、最悪を排除するという、スタック・ランキングシステムを用いていました。つまり、1番成績が悪いとランク付けされた従業員は解雇されるということです。

シアーズ（米中流階級向けデパート）

労働者は借金のかたに工場に連れて来られます。食事はとても貧しく、251人の労働者が一食わずか1キロのチキンを分け合っています。労働者が文句を言うと、管理職は電力を切り、危険なレベルまで温度を上げるそうです。

この工場では虐待が習慣化されており、過去にはベトナム人の女性がプラスティックのパイプで目をえぐり取られるといった虐待も行われていました。

ユーロディズニーランド（フランス、パリにあるディズニーランド）

チケット売りからグーフィやドナルドに扮した人に至るまですべての従業員が週6日勤務が義務づけられていました。給料は最低賃金ギリギリであり、嫌がらせも横行しているそうです。過去には従業員が園内でガソリンをかぶって火をつけ、自殺しようとしたという事例もあります。

ウォルマート

ウォルマートの倉庫従業員は残業代が支払われず、人種差別や性差別をされていました。
それだけではなく、2004年、従業員たちが治安のためと一晩中サムズクラブ（ウォルマートの子会社）に閉じ込められていたりなど、従業員を酷使していました。

ウォルマートの経営理念は驚くことに「可能な限り従業員へお金を払わないようにする」だそうです。

そもそもブラック企業とは

上記で紹介した海外のブラック企業はあくまでも極端な例ですが、そもそもブラック企業とは何なのでしょうか？就活生の皆さんも漠然と「ブラック企業は嫌だ」と思いながらも、明確に「ブラック企業の定義」について語れる方は少ないと思います。

厚生労働省においても「ブラック企業」について明確に定義していませんが、一般的な特徴としては以下を挙げています。

つまり、明確な定義が存在していないため、極端な例を除けば、企業がブラックかどうかの判断基準は、個人の価値観に大きく左右されます。

例えば、労働時間が同じ2人がいたとします。　Aさんにとっては労働時間が長くブラックだと感じているかもしれませんが、一方Bさんはそうでもないと思っているかもしれません。

また、長時間労働をする企業といえば、外資系や総合商社が当てはまりますが、ブラックというイメージを持つ方は少ないと思います。確かにこれらの企業はハードワークではありますが、それに見合う対価（＝給料）をもらえるため、それらの企業で働いている人にとっては長時間労働を覚悟して勤務している方が多いはずです。

すなわち、極端な例を除けば「その会社がブラックかどうか」は各個人によって異なるということです。そのため、一人ひとりが自ら”自分”にとっての「ブラック企業」を定義づける必要があります。

”自分”にとってのブラック企業を選ばないために就活生が意識すべきこと

では、“自分”にとってのブラック企業を選ばないためにすべきことは一体何なのでしょうか？結論から述べると下記3点を意識すればいいと思います。

以下で詳しく解説します。

企業を1つだけの側面で判断せずに、自分なりの判断軸を持ち、企業を選ぶ

先程も述べましたが、ブラック企業の定義は人によって異なります。そのため、自分の企業選びの軸と照らし合わせながら、自分にとってのブラックの定義を自ら定める必要があります。

例えば、企業選びの軸の一つとして「残業時間が少ない企業」を大切にしている就活生にとっては、「残業が多い企業」が”自分”にとってのブラック企業になります。

OB・OG訪問などを利用し、実際の職場の話を聞いてみる

企業研究をする際に、基本的には企業の採用ページや会社説明会を参考にすると思います。採用サイトや会社説明会は確かに様々な企業の情報を発信していますが、あくまでも企業が良い人材を採用するための手段であるため、裏側の実態と乖離している場合があります。

例えば、仮にある企業がブラックだったとします。その企業が採用活動をする際に、「弊社はブラックです」と積極的に発信することは有り得ません。なぜなら、今の時代率先してブラック企業で働きたいという求職者はごくわずかです。

そのため、そのような企業は巧妙な言い回しで求人を募集し、求職者を集めようとします。その結果として、求職者は”生”の情報を知ることができず入社した後に後悔するケースが後を経ちません。

ではどうすればいいのか。企業の“生”の情報を知るためには、実際に働いている社員複数名に話を聞いたり、口コミサイトの内容を確認するなど多角的に情報収集をすることで、”生”の情報を得る事が出来ます。

企業HPなどの一側面だけでなく、なるべく多角的に情報収集し、企業の実態を正しく認識できるように心がけましょう。

明らかな圧迫面接をする企業に気をつける

圧迫面接に関しても明確な定義は存在していません。面接を受けた本人が「圧迫された」と感じれば、それはその人にとって圧迫面接となります。つまりブラック企業の定義と同じく、個人の価値観に左右されるということです。

圧迫面接の具体例といえば「横柄な態度」「乱暴な言葉遣い」「威圧的に詰める」といったことが挙げられますが、極端な例を除けばあくまでも受け取り手の感じ方次第ということがわかると思います。

しかし、「圧迫面接されたな。嫌だな。」と感じた場合は、自分にとってその企業がブラック企業である可能性があります。

なぜなら、企業側が圧迫面接をする理由として、仕事内容として入社後クライアントに横柄な態度を取られたり、乱暴な言葉づかいをされたりする可能性があるため、それに耐えることができるストレス耐性があるかどうかを見極めようとしているからです。

つまり、自分が面接をされている時に「嫌だな。」と感じたことを、入社後もされる可能性があるということです。

そのため、ストレス耐性が弱い方や、乱暴な言葉遣いや威圧的な態度が怖いと感じてしまう方は圧迫面接をする企業に入社するのは避けたほうがいいでしょう。

まとめ

今回は海外のブラック企業の事例をもとに、就活生が”自分”にとってのブラック企業に就職しないために意識すべきことについて述べました。

そもそもブラック企業には明確な定義がなく、人によって異なるため、自分なりの判断軸を持ち企業を選ぶようにしましょう。

企業選びの軸に関しては以下の記事をぜひ参考にしてみてください。