【5大商社インタビュー記事まとめ】総合商社を志望するなら目を通しておきたい取材記事をまとめました。

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最終更新日:2023年10月26日

【5大商社インタビュー記事まとめ】総合商社を志望するなら目を通しておきたい取材記事をまとめました。

情報収集ツールとして、説明会やインターンシップ、OB訪問など様々ありますが、今回は効率的に情報収集をオンラインでしたい総合商社志望者のために、多種多様なWEBサイトから総合商社社員にまつわる取材記事をunistyleでまとめました。

各社の採用HP上における情報は既にチェックしていると思いますので、外部サイトの記事をまとめております。

是非ブックマークして読み進めてもらえると幸いです。

本選考とインターンの締め切り情報

01|三菱商事

三菱商事

三菱商事社員が語る!三菱商事に内定が取れる人は正直どんな人か(シュシュッと就活!!)

インタビュアーの方と三菱商事社員が比較的友好関係がある前提の取材記事になるため、内容は赤裸々に感じます。入社できる人を「平凡ではない人」と表現しているところからも、一般的な採用HPには書かれていないような内容だと見受けられます。全7回の大作になりますので、コツコツ読み進めてもらえればと思います。

世界で戦う三菱商事の「強さの秘密」(COURRIER JAPAN)

少し過去に書かれた記事となりますが、商社のビジネスをエピソード調で綴られており、具体的な業務内容を想起しやすいものとなっています。海外で働く上で「個人として」大切にしていることが書かれているため、一つの価値観を知るという意味では有益な情報を得られるのではないでしょうか。

学生時代の過ごし方2017(2)三菱商事の笹野由梨香さん(日経カレッジカフェ)

総合商社の内定者が現在の業務内容や今後のキャリアに加え、学生時代にどのような経験を積みながら過ごしていたかをインタビュー形式で綴った記事です。サークル、アルバイト、留学それぞれの経験について詳しく書かれているため、これからの学生生活の使い方を再考するにあたって非常に参考になるのではないでしょうか。

三菱商事社員に聞いた会社のこと(年収ガイド)

三菱商事に入社してまだ数年の社員にインタビューした記事で、周囲の人について、年収について、合コンでモテるかどうかについてなど、赤裸々なぶっちゃけトークが多く綴られています。総合商社に関して都市伝説的な知識が先行してしまっている方にとっては、そのリアルを知ることができる点で有益な記事と言えるでしょう。

「忖度」しない経営人材を育成 三菱商事社長(NIKKEI STYLE)

三菱商事社長が今後求める人材像について語った記事です。「経営人材を育てることが、会社の役割だ」と同社長は主張しており、「経営人材の必要性」「リーダーの素質」についてフォーカスしています。採用HP以上に求められる素養が具体的に述べられているため、自己PRの際の参考にすることができるでしょう。

02|伊藤忠商事

伊藤忠商事

【伊藤忠商事】内定者インタビュー #13「海外で働いて、自分で勝負できる人になりたい」(センパイの就活)

19卒伊藤忠商事内定者に対して「学生時代頑張ってきたこと」「就職活動の進め方」などといったトピックをインタビューした記事です。特に就職活動について『インターンやキャリアセンターを利用し「自分が何をしていきたいのか」を明確に』することでぶれない軸を形成していったエピソードは非常に参考になるかと思います。

伊藤忠が語る健康経営の秘訣は、「すぐに結果を求めない」こと?(ヘルスケア通信)

他社に先駆けて「健康経営」に取り組んできた伊藤忠商事。本記事は人事へのインタビューを基にその想いや取組内容を中心にまとめています。「スタイルアッププログラム」「Re:Body」など他社にはない健康経営システムが紹介されていますので福利厚生を会社を選ぶ際に重視する方は、非常に興味は行かれると思います。

「多残業体質」から脱却し、効率的な働き方を実現する「朝型勤務」(日本の人事部)

前紹介記事と同様、伊藤忠商事の「健康経営」について取り上げ、今回は「朝型勤務」導入の背景と制度の概要や効果についてフォーカスしています。就活生の間では総合商社は何かと残業時間の多さについて不安視される業界ですが、この記事を読むことで「働き方改革」への注力度合が理解できると思います。

【伊藤忠商事株式会社】現場感を大切に持ち続け 目的を果たすために駆け抜ける(type就活)

伊藤忠商事の機械カンパニー電力プロジェクト部の社員に対して、就活エピソードや入社後のキャリアをインタビューした記事です。電力ビジネスに関する具体的業務内容や仕事をするにあたって大切にする価値観まで詳しく述べているため、総合商社ビジネスのやりがいの一つを知るという点で参考になるでしょう。

03|住友商事

住友商事

住商が求める人物像「創造、発信、協働」(みんなの商社 ONLINE)

2017年に開催された九州商社会の7大商社ファイルセミナーの総合商社採用担当者7人によるパネルディスカッションの内容を記事化したものです。住友商事に求める人物像についての言及はもちろん、特徴的な人材育成制度の実態といった採用HPには掲載されていないような内容も含まれています。

内定を出したい学生はどんな学生? 住友商事人事担当者に聞く(早稲田ウィークリー)

早大生応援Webマガジンの早稲田ウィークリーが住友商事の人事に「どんな学生に内定を出したいか」という率直なインタビューをしている記事です。面接官がどのように面接で学生を判断していくかが、わかりやすく綴られており、住友商事志望者以外の方にもおすすめできる記事となっています。

【キャリアの参考になったインターン部門で入賞】住友商事の人事が語るインターンシップの意義(ビズリーチ・キャンパス)

「19卒キャリアの参考になったインターン」で入賞した住友商事株式会社のインターン。本記事では、住友商事採用担当者がインターンの正しい意義について語った記事です。インターンに参加する目的やうまい利用の仕方に悩んでいる方にとっては、有益な情報になると思います。

04|丸紅

丸紅

アスリートOG・OBインタビュー② 丸紅株式会社 小林慧祐さん(法政大学ラグビー部卒)(CSParkCareer)

法政大学ラグビー部から丸紅に内定した社員に対し、就職活動の進め方や現在の業務内容に付いてインタビューした記事となっています。総合商社の業務内容理解は勿論、体育会学生の強みの活かし方やうまい時間の使い方など、体育会学生の就活に活かされる情報が数多く綴られています。

採用は新卒にこだわらない。2、3割は中途で。危機感募らせる丸紅の取り組み(Business Insider Japan)

丸紅人事部長の鹿島氏の発言内容を基に「若手の流出」「世界トッププレーヤーの顔ぶれの変化」といった問題に丸紅がどのように対応しているかが綴られています。「15%ルール」「丸紅アカデミア」などユニークな制度についても説明していますので、丸紅での働き方をより深く知りたい方におすすめできます。

【丸紅内定】フィリピンのゴミ山ボランティアで気づいた、自分がグローバルビジネスで戦う理由(就活Hack)

19卒丸紅内定者に「学生時代の取り組み」「総合商社を志望するに至った経緯」などといったトピックを全文吹き出し会話形式で綴った記事です。後半では「就活で考えるべき5つのポイント」「OB訪問の使い方」に関する非常に実践的な方法論が紹介されており、参考にする価値が非常にある情報と言えます。

05|三井物産

「会社を知るのに、一番早い方法」 何より人を大切にする総合商社の三井物産が、OB/OG訪問にかける想いとは(ビズリーチ・キャンパス)

三井物産人事部に対し、OB・OG訪問にかける意気込みや、三井物産らしさ、学生へのメッセージをインタビューした記事です。OB・OG訪問を有意義に使う際の心構えなどを自身の経験と照らし合わせながら述べているため、総合商社のOB・OG訪問の活用方法に悩む方は必見の記事です。

創業以来の赤字転落 三井物産の会社説明会に行ってきた 「人の三井」の底力(Yahoo!ニュース)

2016年に三井物産が行った会社説明会「360°丸ごと三井物産」の説明会のレビューと、三井物産採用担当者の採用活動に掛ける想いをインタビューを記事としてまとめています。「人の三井」と呼ばれる社風を理解するいあたって有益な情報が数多くある記事と言えるでしょう。

三井物産株式会社 北森信明さん【人事部長インタビュー】(就職ジャーナル)

2014年という若干古い記事ですが、三井物産人事部長が今後の三井物産の戦略や人材育成制度について、学生に意識して欲しいことなど内容が盛り沢山であり、働き方を考える上で重要な情報を見つけることができるでしょう。採用HPなどよりも細かに綴られているため、参考に値する記事かと思います。

「総合商社で女性は長く働けない」はウソ? “激変する商社のイマ”をワーキングマザー3人が明かす【三井物産:女性社員座談会】(女の転職)

子育てをしながら総合商社で働く女性社員3人の座談会の模様を記事にしており、総合商社を総合職で志す女子学生には是非目を通して欲しい記事です。会社の「時差出勤」「テレワーク」の制度利用の実態、家族との向き合い方など詳細に述べられていますので、育児とキャリアの両立を考える方には必須に記事といえるでしょう。

さいごに

unistyleでも総合商社に関する記事をいくつか公開しております。

また、以下の動画でも総合商社に関する歴史や事業内容を解説しています。

これらもあわせてご覧いただき、総合商社の就職活動を進める参考にしてみてください。

総合商社の業界研究に関する記事

5大商社の企業研究に関する記事

総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介

商社 オープンチャット

unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。

実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。

おすすめコラム 4 件

優秀な就活生は3年後の転職を見据えて幅広くベンチャー企業まで受けている 優秀な就活生は3年後の転職を見据えて幅広くベンチャー企業まで受けている unistyleを運営していると非常に優秀な学生に出会う機会が結構あります。最近、何人かの就職活動生と話をしていたら、ファーストキャリアとしては総合商社や外資系コンサル、外資系投資銀行を選ぶけれども、3年たったら転職する可能性もなくはない、だから就職活動のうちからめぼしい勢いのありそうなベンチャー企業については受けているという人がいました。彼らがどのように考えて就職活動をしていたのかご紹介したいと思います。就職活動はその会社のエースが丁寧に事業説明をしてくれる最後の機会就職活動ほど恵まれた業界研究の機会はないということを、優秀な就活生は十分に理解しています。特に雇用の流動性が高くない日本においては、新卒で優秀な人材を囲い込むことが重要になるため、各社新卒採用にはかなりの予算と労力をかけて取り組みます。新卒採用の説明会で駆り出される現場の社員はエース級の社員であることが多く、そもそも説明会で話す人事が元エース社員で、出世コースとして人事部に配属されているケースもあります。(日系メーカーや金融は人事の力が強く、人事部は出世コースだと言われていたりします)そんなエース社員に対して、根掘り葉掘り、業界や企業について聞く事のできる機会は就職してからはありえません。多くの就活生は内定をするのに必要な情報をかき集めることに必死で、冷静に自分たちの状況が見えていないかもしれませんが、幅広く社会勉強するという意味ではこれ以上の機会はありません。3年後の転職を見据えた優秀な就活生はこの機会を存分に活かそうと、次の成長産業は何か、世界がどういった流れの中にあるのか就職活動の会社説明会を通して知ろうとしています。入社したら時間をかけて業界研究してる暇はないまた総合商社、コンサル、投資銀行など今の学生に人気の業界は給与は高いけど、忙しいという業界が少なくありません。そういった業界に就職してしまうと、転職活動をするために時間を作ることが難しく、入社してから転職活動のための業界研究をしている時間はなくなってしまいます。業界によっては平日は朝から晩まで働き詰めなんてこともあります。そうした事態も見据えて、就職活動の段階で幅広く様々な業界を受けようとしています。ベンチャーの経営陣には有名企業から転職・起業してきた人が多い例えば、名刺管理アプリ・ソフトを運営しているSansan株式会社は、創業者の寺田氏は三井物産出身、取締役にもオラクル、ユニシス、モルガン・スタンレーなどなど大手企業出身者が並んでいます。VOYAGEGROUPも創業者の宇佐美氏はデロイト出身、CFOはコーポレートディレクション出身です。特に新進気鋭のベンチャー企業で新卒採用に力を入れている企業であれば、これらのピカピカの経歴を持った人を広告塔に説明会に呼ぶことも多く、彼らのキャリアに対する考え方から学べることは多いといえます。優秀な就活生は就職活動を前向きに楽しんでいるこれらの優秀な就活生は好奇心が旺盛で、世の中のビジネスに興味を持ち、ビジネスを生み出している人に興味を持って行動しています。内定をゴールに、面接受けがいい受け答えを探して、説明会に来てる人が多い中で、将来の自分のキャリアに対して主体的に情報収集を行っている人は、説明会にいても目立ち、評価されることが多いといえます。前述の通り、こんなにも世の中のビジネスについてエース社員が懇切丁寧に説明してくれる機会は二度とありません。積極的に楽しみながら就職活動が出来ると自然と結果もついてくるでしょう。最後に勉強や仕事における「作業興奮」という言葉を聞いたことがある人は多いのではないでしょうか。作業興奮とは、勉強でも仕事でも無理やり始めることでやる気が出てくるというものです。就職活動を面倒に思ってしまう人も多いかもしれませんが、無理矢理にでも自分を奮い立たせて説明会に参加したり、選考を受けることで作業興奮の効果でやる気がでてくるかもしれません。自分はそこまで優秀じゃないと思ってしまう人も、最初は無理矢理でもいいので参加してみてはいかがでしょうか。ベンチャー業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にベンチャー業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 23,671 views
 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 10月29日、英FinancialTimes(FT)誌にて三井物産・安永竜夫社長のインタビューが掲載されました(11月15日現在、和訳版はリリースされていません)。インタビューのタイトルは“TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(三井物産・安永竜夫CEOが、日本の新しいアントレプレナーシップを語る)”。三井物産や総合商社に入社したいと考えている学生はもちろん、事業を創出する仕事に興味がある学生にとって、非常に示唆の深い内容となっています。参考:TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(FT)本記事では和訳も付記しながら、安永社長のインタビュー内容から①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」就活生にとっても興味深いであろう、以上2つのポイントについて紹介・考察します。①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却「資源の三井」が直面した資源リスク2016年3月度の決算発表にて、資源価格の下落の影響から史上初の連結最終赤字に転落した三井物産。三井物産は、金属やエネルギーなど資源分野に大きな強みをもつ一方、保有資産が資源分野に偏りすぎているとして「資源一本足打法」などと揶揄されてきました。FT誌のインタビュー記事によれば、“Forallthebreadthofitsportfolio,hehadinheritedacompanywhoseprofits(itdisclosedatthetime)fell¥2.8bn($23.7m)forevery$1perbarreldropinthepriceofcrudeandhadbeen,justthreeyearsearlier,90percentderivedfromresourcesandenergy.(安永社長が就任した当時の三井物産は、原油価格が1バレルあたり1ドル下落するごとに28億円の損失が出る状態にあった。そのわずか3年前には、利益全体の90%が金属資源とエネルギーによるものだった)”というほど、資源分野に偏ったポートフォリオを保有していた三井物産。資源には価格変動が付き物であり、そうした市況の影響から逃れることはできません。資源ビジネスへの依存度が高いほど、必然的に価格変動によるリスクも大きくなります。2016年に計上した巨額の赤字によって、三井物産は改めてその「資源偏重リスク」を強く認識したはずでしょう。同年は伊藤忠商事が非資源ビジネスを武器に総合商社1位に躍進したこともあって、三井物産は”資源依存”からの脱却=非資源ビジネスの強化という新たな課題に向き合うことになりました。参考:三井物産・三菱商事、「初の赤字転落」の深刻度(東洋経済オンライン)物産ショックから1年-「三菱商事、三井物産」赤字見通し発表から1年でどうなった?(ZUUonline)「資源の三井」の非資源シフトこうした経緯から、三井物産は「強い資源をより強く」の方針こそぶらさないものの、あくまで“acceleratetheshiftawayfromresources(資源からのシフトを加速させる)”ことに注力しています。事実、2017年3月期には当期純利益3,061億円のうち約1,400億円を機械・インフラなどの非資源分野で稼ぎました。また、現在の中期経営計画「DrivingValueCreation」では、2020年には非資源セグメントで全体の約45%にあたる2,000億円の当期利益を達成するという目標を掲げています。参考:三井物産中期経営計画非資源強化のキーは、三井が誇る「起業家のDNA」こうした非資源強化の方針について、FT誌が掲載した安永社長のインタビュー記事では“Heispushingtheventurecapitalandprivateequitythemes,andhopingthatMitsui’s“DNA-rooted”entrepreneurialismwillcreatenewbusinesslinestotakeitsinvestmentsdeeperintoconsumermarketsandabsorbnewtechnologies.(安永社長は、ベンチャー・キャピタルおよびプライベート・エクイティのビジネスを推し進めている。また、三井物産のDNAに根付く起業家精神が、消費者市場にさらに深く投資し、新たなテクノロジーを吸収する新規ビジネスを創造することを望んでいる)”とあります。三井物産は、その長い歴史のなかで培われてきた「起業家のDNA」を活かし、新たな非資源ビジネス領域にも積極的に投資して事業を創造していくことを目指しているようです。さらに、“Thetradinghousemodel,hesays,iswellplacedtomakeithappen.AndunlikepureprivateequitygroupssuchasBainandKKR,headds,Mitsuiisusedtotakingaverylongview.(安永社長によれば、日本の総合商社のビジネスモデルは、そのような新規ビジネスを成功させるにあたって都合のよいポジションにある。また、ベイン・キャピタルやKKRのようなピュアなPEファンドとは違い、三井物産は長期的な視野に立って投資を行うことに慣れがある、とも述べた)”として、新規ビジネスへ投資するうえでの総合商社の優位性が強調されています。これまで資源偏重のポートフォリオで戦ってきた三井物産。しかし、「企業家精神」を喚起する安永社長のもと、これまでさほど注力してこなかった非資源領域にも積極的に踏み込んでいく方針のようです。なお、先日も欧州のEV(電気自動車)ベンチャーへの出資を決定するなど、上記の方針はすでに具体的な案件にも落とし込まれています。参考:②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」冒頭にあげた記事にて、FT誌は“MrYasunagafacestwochallenges;bothpointtothedifficultiesofbringingculturalchangetoacompanywhosehistorydatesbackto1876.(安永社長は、2つの困難に挑む。これらは双方とも、その歴史は1876年にまでさかのぼる三井物産において、その社内カルチャーを変革することの難しさによるものだ)”として、安永社長が取り組む2つの制度改革を紹介しています。(1)採用システムの変革:中途採用の増加1点めは、これから就職活動を行う学生にもダイレクトな影響があるかもしれない論点です。“theJapanesecorporaterecruitmentmodel—wherebyacompanytakesalargeblocofentrantsonceayear—isinflexible.MrYasunagahasalreadyincreasedtoabout60ayearthenumberofpeopleithiresfromoutside.(日本企業の採用システムでは、年に1度の新卒採用が採用枠の大半を占めており、融通が効きにくい。(これに対する打ち手として、)安永社長はすでに中途採用の採用人数を年間およそ60名に増やしている)”このように、三井物産は中途入社(転職者)を積極的に迎え入れる方針に転換しつつあるようです。現在、新卒の採用人数は例年通りの水準をキープしているようですが、こうした中途採用方針を今後も続けていくようであれば、将来的には新卒採用や社内構造にも大きな影響が出るかもしれません(新卒採用の人数枠が小さくなる、中途入社組が上位ポストに就くことで新卒入社組の出世が遅くなる等)。なお、三井物産は今年8月に新卒の学生を対象に「合宿」形式の選考を開催したり、2年前には博士課程の学生に限定した採用活動をスタートしたりと、さまざまな切り口から採用活動を変革しています。参考:交渉役に役者12人三井物産が挑んだ新卒採用合宿とは(日本経済新聞)三井物産、博士課程採用スタート!採用担当者が求める「多様性」とは(withnews)(2)社内制度の変革:社内ベンチャー公募制度の導入2点めは、各社員に社内ベンチャーの起業を促す公募システムの導入です。“Theinnovationofwhichheismostproudisasupportsystemthatencouragesstafftocreatebusinessstart-upswithinthecompany.Twentyproposalshavebeenreceivedinthefirstyear.(社内改革として安永社長が最も誇っているのは、社員に対して社内スタートアップ起業を促す支援制度を導入したことである。(この実績として)初年度には20件の提案が受理された)”この制度は2017年4月にアナウンスされたもので、入社7年目以上の社員を対象に起業アイデアを募集し、社内選考を通過した案件については起案者本人と三井物産が出資するかたちで社内ベンチャー企業を設立するというものです。三井物産が最大3億円を出資するものの、発案者にはあくまで当事者として経営の舵取りを行ってもらうため、発案者本人にも数百万円程度の出資を義務付けています。参考:三井物産、社員本人出資の社内ベンチャー新制度導入(日本経済新聞)また、安永社長自身が“Itencouragesouryoungguysto...runthebusinessthemselves,utilisingMitsui’sbusinessplatformforlegal,accounting,taxationandevenmarketing.(この制度は、弊社の若手社員が自分の手でビジネスを経営するよう促すものです。彼らは、法務や会計、税制、そしてマーケティングにおいてさえも、三井物産のビジネス・プラットフォームを活用することができます)”と述べているように、資金調達のみならず三井物産のノウハウやビジネス環境までもが社内スタートアップに提供されるようです。個人での資金負担が必要になる(ストック・オプションを保持できるという意味ではメリットでもあります)とはいえ、三井物産に籍を置いたまま、それも三井物産から資金やノウハウの支援を受けながらスタートアップを起業できる、極めて魅力的な制度であると言えるでしょう。なお、導入初年度にあたる今年は全20件のアイデアが集まっているようです。今後、同制度からどんな社内ベンチャーが生まれるかにも注目したいところです。参考:最後に本記事では、英FT誌に掲載された安永社長のインタビューから①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却三井物産が誇る“DNA-rooted”entrepreneurialismによって非資源領域にも積極的に投資を行い、新規ビジネスを創造すること②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」中途採用の強化にみられる採用改革、社内ベンチャー公募制度の導入など、社内制度の刷新によってイノベーションの障壁となりうる社内文化を改革すること以上2つのポイントを抜粋し、三井物産が見据える「改革」についてご紹介しました。総合商社は学生から最も人気のある業界の一つですが、入社後のビジョンを明確にイメージできている学生は決して多くないように感じます。本記事で取り上げた三井物産の例のように、各社がこれからどのような方針にもとづいて事業を展開していこうと考えているのか、きちんと理解しておくべきでしょう。参考:総合商社の業界研究photobyThoroughlyReviewed 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加速する総合商社によるベンチャー出資、三菱商事がシリコンバレー新興企業向け投資ファンド設立 加速する総合商社によるベンチャー出資、三菱商事がシリコンバレー新興企業向け投資ファンド設立 三菱商事は2016年5月17日、前駐日米国大使でIT業界やライフサイエンス業界、新興企業への顧問業務で知られるウィルソン・ソンシーニ・グッドリッチ&ロサーティ法律事務所元CEOのジョン・ルース氏、並びに米国大手ベンチャーキャピタルであるアンドリーセン・ホロウィッツ元パートナーのアシュビン・バチレディ氏と共に、シリコンバレーの先端企業に成長資金投資を行うファンド、「GeodesicCapitalFundI」(以下、本ファンド)を設立したことを発表しました。ファンドの規模は335百万米ドルとのことです。参考:三菱商事プレスルーム米シリコンバレー域内新興企業向け投資ファンド設立についてリリースでは既に投資を開始しており、日本でも最近流行の兆しがある「Snapchat」など複数の企業に投資を実施済みであると発表しています。近年では三井物産がフリマアプリのメルカリに出資したり、伊藤忠商事が飲食店予約アプリのトレタに出資するなど、総合商社によるソフトウェア関連の企業に対する投資が話題になっています。今回は総合商社によるベンチャー企業投資について見ていきたいと思います。参考:三井物産リリーススマートフォン向けフリマアプリ「メルカリ」社に出資参画参考:伊藤忠商事ニュースリリース予約/顧客台帳サービストレタとの資本提携によりBPO分野の強化へ本記事のコンテンツ・総合商社がベンチャー企業に提供できる価値とはなにか・総合商社による企業の海外進出サポート・インターネットサービスでもローカライズが重要・最後に総合商社がベンチャー企業に提供できる価値とはなにか総合商社がこういったベンチャー企業にどのような価値を提供できるのでしょうか?各社のリリースを読んでいくと「海外展開支援」の部分が共通項として浮かび上がります。又資金提供のみならず、投資先企業の日本への進出支援を専門的に行うチームを組織し、投資先の成長促進と企業価値向上に努めてまいります。参考:三菱商事プレスルーム米シリコンバレー域内新興企業向け投資ファンド設立について三井物産は、国内最大規模の利用者数を有し、グローバル展開を志向するメルカリ社は共同で事業展開を進めるパートナーとして最適と判断し、同社に出資参画することを決定しました。三井物産は、モバイル通信インフラ事業をプラットフォームとし、モバイル決済、ECを始めとする様々なサービスの創出を目指しています。国内及び海外でのICT分野事業(例:ロシア決済事業者Qiwi社、インドネシア高速通信事業者PT.Internux社、アフリカ高速通信Afrimax社等)を通じて蓄積した知見とグローバルネットワークを活用して、各国での事業立上げに必要な機能の提供及び現地企業との提携等を通じ、新興国(含む東南アジア、ロシア、アフリカ等)を中心に、同社のグローバル展開を支援していきます。参考:三井物産リリーススマートフォン向けフリマアプリ「メルカリ」社に出資参画伊藤忠商事のネットワークを活用したアジア地域へのサービス展開も進めます。特に台湾では台湾最大手の電気通信事業者である中華電信股份有限公司(本社:中華民国台北市、董事長蔡力行、以下、「中華電信」)の販売網を活用する営業提携を検討します。参考:伊藤忠商事ニュースリリース予約/顧客台帳サービストレタとの資本提携によりBPO分野の強化へ総合商社の特徴的な強みの一つとして、世界各国に駐在員をおき常に現地の情報を収集し、現地のパートナーとの関係構築を図っていることがあげられます。この情報網とネットワークを活かし、日系企業の海外進出だけでなく、海外企業の日本進出や日本での販売にも大きく関わってきました。総合商社による企業の海外進出サポート日系企業の海外進出の事例でいえば、三菱商事はユニクロの東南アジア進出においてタイおよびインドネシイアで合弁で販売会社を設立しています。伊藤忠商事は菓子メーカーであるカルビーの中国進出やインドネシア進出に大きく関わっています。海外企業の日本進出の事例としては、住友商事が、機械工具の卸売企業である米国グレンジャー社と合弁で工事事業者向けのECサイトMonotaROを設立し、上場までさせています。このように総合商社の強みの一つとして、自社が持つ情報とネットワークを利用して、企業の海外進出をサポートできるというものがあります。商社冬の時代における「商社不要論」ではこのネットワーク機能をメーカー自身で内製化すれば商社に口銭を払う必要もないとして、商社を通さない体制を構築しようとし、実際に米国やヨーロッパではそのモデルが成功したといえます。一方で、中国や東南アジアなどの市場が成熟しきっていない国に新規で進出する際には、総合商社と提携して商社の持つ情報とネットワークを活用した方がよいといえます。そのためまだまだ総合商社が海外進出で果たす役割は大きいといえます。インターネットサービスでもローカライズが重要いまでは社会インフラの一つに成長したWebサービスと言えるfacebookの日本語版は2008年5月にスタートしましたが、大きく伸びたのはfacebookが日本法人を設立し、日本でのマーケティングに本腰を入れてからです。(もちろん映画「ソーシャル・ネットワーク」の成功も大きな要因の一つだとはいえますが)グローバルにサービスを展開する上では、進出する国のことをよく理解し、その国に合わせたローカライズが不可欠です。総合商社では様々な企業の海外進出を長年サポートしてきた経験から、Webサービスにおけるローカライズにも貢献できると考えていると思われます。三菱商事が組成したファンドにて既に投資を実施したと発表しているSNS「snapchat」も既にアーリーアダプターが日本でも使い始めていまうが、日本法人が設立され、そのサポートを三菱商事が行ったら日本でもfacebookやtwitterのようにマジョリティまで一気に広がる可能性があるといえます。最後に一つ懸念点をあげるとしたら、総合商社の社員のITリテラシーは高いわけではなく、ベンチャー企業をサポートする上ではこの点がネックになる可能性はあります。それでもここまで培ってきた海外進出のノウハウを遺憾なく発揮し、IT分野の企業のローカライズの知見も深めることができれば、総合商社の覇権はまだまだ続くといえます。総合商社志望の方や内定者の方は、今後の総合商社によるベンチャーキャピタル事業にも注目してほしいと思います。photobyMartinThomas 22,134 views
終身雇用ではない外資系、ベンチャー企業の評価報酬体系 終身雇用ではない外資系、ベンチャー企業の評価報酬体系 大企業でもリストラの話があがるように、終身雇用に対する幻想は学生の皆さんの間でもだいぶ薄れてきており、外資系企業や新興ベンチャー企業を志望する学生も増えているように感じています。今回は終身雇用の大企業とベンチャー企業の大きな違いの一つである評価・報酬体系について説明できればと思っています。評価・報酬制度は口には出さないものの、企業を決める際の大きな指標になっているのは事実でしょう。それぞれのいい部分、悪い部分を参考にしてほしいと思います。本記事のコンテンツ・終身雇用の報酬体系について・外資系、ベンチャーの報酬体系・最後に終身雇用の報酬体系についていわゆる日系の大企業の報酬体系というのは、ある程度の年次までは大きな差がなく段階的に給与があがります。入社1年目ならいくら、入社2年目ならいくらといった形でベース給与が決まっており、ベース給与に加えて業績連動のボーナスがもらえるという仕組みになっています。業績が好調な企業はボーナスが年収に占める割合が大きくなりがちで、近年好業績の総合商社などにおいては、年収の3〜4割程度がボーナスということも少なくないようです。こういった組織の多くはある程度の年次までは段階的に昇進し、給与が上がっていきます。組織によっては競争も少なく、成果をあげておらずともある程度の役職にまではなれるのが一般的で、下記のような記事がありました。住友商事は大胆ともいえる仕掛けを編み出した。大きくハードとソフトに分かれるが、ハード面ではまず一般社員層の賃金・処遇体系を抜本的に変革。入社後10年間はプロの商社人になるための準備・教育期間と位置づけ、昇格のスピードに差を設けず同じ処遇とした。つまり入社後の月給は毎年同期の社員と同じ金額ずつ上がり、10年目の32歳までは格差をつけないというものだ。出典:検証!住友商事の革新的「OJT育成法」このように多くの企業5〜10年目程度までは年次とともに給与があがり格差がそこまでつかないのが終身雇用の多くの企業がとっている報酬体系です。また「終身雇用」という名前の通り、一度入社してしまえばよほどのことがない限り、クビになることはないと言えます。もちろんシャープの事例を持ち出すまでもなく、経営危機にある場合はリストラのリスクはあります。終身雇用でも、5〜10年の横並びの期間の後は厳しい競争にさらされることになり、成果を出せなかったり評価が芳しくない場合は課長にもなれないケースが多く、その場合の給与格差はかなり激しくなるようです。総合商社の場合、課長職につけるのは全体の3割程度といった感じで、銀行の場合は支店長になれるかどうかが一つの大きな節目だと言われています。役職が変われば給与も変わるため、同期同士で給料の話はタブーという40代の人も多くいました。終身雇用とは言ってもドラマの半沢直樹を見た人にはわかる通り、出世競争に破れてしまった場合は転籍という形で別会社の社員として、給与も転籍した企業の給与水準に合わせた形で大幅ダウンして雇用されるケースもありますので、最後まで同じ企業で給与が上がり続けるわけではないという点は注意しておいた方がよいかもしれません。まとめると、【メリット】◆5〜10年目程度までは横並びで差がつきにくく、安定して給与アップが見込める◆成果をあげることができなくても無理矢理クビにされる心配はほとんどない(当然、経営危機の場合はクビになる)【デメリット】◆出世競争に勝てるかどうかで給与は大きく変わるため、競争がないわけではない◆能力や成果があったとしても年次があがらない限り、給与・待遇が改善されない◆出世競争にあぶれて子会社や取引先に転籍となった場合、給与は大幅ダウンということになります。外資系やベンチャーなどに比べると緩やかなものの、確実に競争というものが存在しているようです。参考:半沢直樹で誤解して欲しくない!「出向」の現実と総合商社における出向の具体例外資系、ベンチャーの報酬体系外資系やベンチャー系企業の報酬・評価体系はかなりシンプルで、たいてい以下の三つのレイヤーに分かれています。◆現場担当者・外資系コンサル(※1):年収400~800万円・ベンチャー企業(※2):年収400~600万円◆マネージャー・外資系コンサル:年収800~1500万円・ベンチャー企業:年収600~800万円◆部長・執行役員・外資系コンサル:年収1500〜2000万円・ベンチャー企業:年収800~1200万円◆上級役員・取締役・外資系コンサル:2000万円〜・ベンチャー企業:1200万円~引用:(※1)ワンキャリア(※2)飛級就職もちろん企業によって異なりますが、大体上記のようなレンジで給与が決まります。但し、外資系投資銀行だけは別格で、新卒の現場担当者でも800~1500万円程度と破格の給与が得られるため就職人気が高いと言えます。新卒で入社した場合は現場担当者として働くことになり、1〜3年程度で結果を残すことができ、評価されれば一つ上のレンジに上がり給与も大きく上がるという感じです。逆に結果を残すことができなければ、ずっと現場担当者で給与も上がらないのが辛いところです。また仕事ができない場合にはクビや退職勧告を受けることもあり、サイバーエージェントでも下記のような制度を導入しているようです。ミスマッチ制度とは、・下位5%をD評価とする。・D評価1回でイエローカード、2回目でレッドカードとなり、2回目で部署異動または退職勧奨のいずれかを選択してもらいます。・仕事のパフォーマンスだけでなく、価値観、文化の合わない人が対象となります。出典:退職金とミスマッチ制度このように仕事をして評価されないとリストラに合う可能性が終身雇用の大企業よりも遥かに高いのが外資系やベンチャー企業の特徴といえます。一方で自分に自信があり、仕事を吸収して成果をあげるつもりがあれば、30代で1000万円以上の年収をもらうことも十分可能です。また転職の際には前職の給与や地位に基づき給与が決まることが多いため、一度マネージャークラスに昇進できれば、次の転職先でも同程度の待遇で転職することが可能です。そのため、報酬は変わらないままで、数年単位で働くフィールドや職場を自由に変えることができるのが、終身雇用の企業では得られない大きなメリットと言えます。知り合いでも、新卒で大手企業に入社し、転職してIT系ベンチャーに入社、2年でマネージャーになって、別のIT系ベンチャーに転職するなどしている人がいますが、自分のライフステージに合わせて働き方を選ぶことができるのはよいようです。【メリット】◆実力があり評価されれば若いうちから高い年収が望める◆一度昇進すれば、その待遇で転職が可能なため、人生のライフステージに合わせて職場を柔軟に選ぶことができる【デメリット】◆仕事ができなければいつまでたっても年収300万円レベルから抜け出せない◆仕事ができない場合、クビになるリスクがある最後にいかがでしたでしょうか、外資系やベンチャー企業はクビになるリスクもあるし怖いという学生も多いのですが、評価・報酬体系を見てみると、終身雇用の企業にも競争が存在し、リスクがあり、外資系やベンチャー企業は確かに厳しい部分はあるものの、ライフステージに合わせて働く場所や働き方を変更できるというメリットがあることがわかります。自分の力を信じることができれば、外資系やベンチャー系企業というのはかなり居心地よく、自分の人生を主体的に選ぶことができるという考え方もできるでしょう。終身雇用かベンチャー・外資の評価体系のどちらが自分の肌に合っているのかぜひ考えてみてください。photobyTtaaj 24,157 views

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