「コンサル業界の自己PRで一番多い強みは何か?」を過去ESをもとに調べてみました

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最終更新日:2024年01月22日

「コンサル業界の自己PRで一番多い強みは何か?」を過去ESをもとに調べてみました


本記事では、コンサルティング業界の過去のESを集計し、「コンサルティング業界の自己PRで一番多い強みは何か?」を調べました。

本選考とインターンの締め切り情報

コンサル業界の自己PRに多い強みは何か?集計結果発表

まず、今回の集計にあたり、前提条件としては以下になります。

●対象企業:大手コンサルティング企業を中心とした18社
マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニー、アーサー・D・リトル、ローランド・ベルガー、コーポレイト・ディレクション、プライス・ウォーターハウス・クーパース(PwC)、KPMG、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング、シグマクシス、アクセンチュア、IBM、キャップジェミニ、野村総合研究所、三菱総合研究所、日本総合研究所、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、A.T.カーニー
●対象のES:unistyle上にある本選考ES(合計574枚)
●集計期間:2011年11月~2018年11月
●分類方法:「ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?」で述べている5つの強みとその他で分類
・個人として努力し、成果をあげることができる
・関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる
・リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる
・価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる
・今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる

どのような結果になったのか。下図をご覧ください。

「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる」「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」59%を占める結果となりました。

また、それに次いで「リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる」と「個人として努力し、成果をあげることができる」が続いています。

「今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる」は8%と非常に少なかったです。

なお、コンサルティング業界を志望する就活生には就職エージェントneoの利用がオススメです。

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コンサル業界の自己PRに多い強みまとめ

「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる」と「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」が多い

コンサル業界の自己PRに多い強みを分析

なぜ、このような結果になったのでしょうか?

  • 関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる
  • 価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる

この2つの要素はコンサルティング業界で活躍するために必要な要素だからでしょう。もちろん、論理的思考能力なども評価基準としてあると思いますが、地頭はESで見極めるのが難しいため、ESの評価項目としては省いているはずです。

「【業界研究|コンサルティング】コンサルティング業界とは何かから選考対策までを解説」でも述べていますが、「コンサルティング」とは、相手の抱える課題に対して解決策を示し、その発展を助ける業務のことを言います。

簡単に言うとクライアント(=顧客)の困りごとを解決する仕事のことを指します。そのため「企業のお医者さん」と言われたりします。クライアントは各業界の民間企業だけでなく、官公庁や公的機関も含まれます。

コンサルティング業界は企業の課題への解決策の提案(解決資料やシステム)を商品としています。クライアント企業からすると、自社内では解決の事例が無い問題に関してのノウハウをコンサルファームから購入します。

コンサルはこのようなビジネスモデル上、プロジェクトごとに毎回顧客企業や協力企業が異なり、複数の関係者と協力しながらプロジェクトを遂行していく必要があります。

そのため、今回の集計結果から導き出された自己PRの共通点は理に適っていることがわかります。

各社ごとの求める人材像の違いや詳細については、別のコラムで詳しく解説していますので、下記のコラムも合わせて参考にしてみてください。

コンサル業界の自己PRに関する内定者回答例

以下で集計結果上位2つの「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる」「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」について、内定者の回答をそれぞれ紹介します。

自己PRの書き方に関しては「【例文30選】新卒における自己PRの書き方を5つのフレームワークで解説」を参考にしてください。

関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる

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価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる

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最後に:この記事を読んだあなたが注意すべきこと 

本記事を読み、「よし!この自己PRをこのままコピペすれば合格するはずだ!」と短絡的に考える方はunistyleの読者ではあまりいないとは思いますが、今回の集計結果を決して鵜呑みにしないでください。

特にコンサルティング業界といっても、大きく5つに分類され、それぞれで業務内容は異なる場合があるため、各社で求める人材も異なる可能性があります。

【コンサルティング業界の分類】
・戦略系コンサルティングファーム…大企業の経営戦略の立案など経営のトップに関与。MBBで有名。
・総合系コンサルティングファーム…戦略立案からオペレーションの改善まで幅広く担当。BIG4が有名
・ITコンサルティングファーム…ITを切り口にサービスを提供。
・シンクタンク系コンサルティングファーム…官公庁向けのリサーチや政策提言を提供。
・業界・業務特化型コンサルティングファーム…特定の業界や事業領域に特化したサービスを提供。

unistyle編集部としては、なるべく客観的なデータになるよう努めましたが、あくまでも参考程度に留めて頂きたいと思います。

  • コンサルティング業界のESをunistyleが全て網羅できているわけではない
  • 強みや経験は人によって異なるので、自分にあった自己PRにする必要がある
  • 企業によって、採用基準が年度によって変化する可能性がある
  • 企業は、強みだけでなく、過程も評価しているため、本データと企業の評価が一致していない可能性がある
  • そもそもコンサルティング業界の評価基準と関係なく、就活生が書く自己PRの割合がそのまま反映された可能性がある

など様々な理由があり、必ずしも絶対に正しいとは言い切れないためです。

とはいえ、今回の集計結果は、unistyleのコンサルティング業界に関連する記事で再三お伝えしている「コンサルティング業界の求める人材」とさほど変わらない結果となりましたので、ぜひ選考対策に活かしてみてください。

企業が自己PRを求める最たる理由は以下の2つに尽きます。

①自社の求める強み・能力を持っているか
②キャラクターが自社にマッチしているか


引用:【例文30選】新卒における自己PRの書き方を5つのフレームワークで解説

上記を忘れずに、本記事を参考に、志望企業の選考対策をして頂けたら幸いです。

自己PRの書き方を確認したい方は、下記の動画も参考にしてもらえればと思います。

コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介

unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。

実際にコンサル業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。

また、コンサル業界への理解・選考対策を進めたい就活生は、下記に掲載している記事や動画もご覧ください。

企業ページ(選考対策記事・内定者ES・選考レポートなど)はこちらから

A.T.カーニーの企業研究
マッキンゼー・アンド・カンパニーの企業研究
ボストン コンサルティング グループの企業研究
ベイン・アンド・カンパニー(Bain & Company)の企業研究
アーサー・D・リトルの企業研究
ローランド・ベルガーの企業研究
コーポレイト・ディレクションの企業研究
PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社の企業研究
KPMGコンサルティングの企業研究
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(旧EYTAS,EYACC)の企業研究
シグマクシスの企業研究
アクセンチュアの企業研究
IBMの企業研究
キャップジェミニの企業研究
野村総合研究所の企業研究
三菱総合研究所の企業研究
日本総研の企業研究
三菱UFJリサーチ&コンサルティングの企業研究
コンサル業界完全攻略記事一覧
1.【コンサル業界】日系・外資系コンサルティング企業一覧と各社の特徴を徹底解説
2.コンサル業界の役職とその仕事内容を徹底解説
3.【コンサル業界】ケース面接・筆記試験・GDなど選考対策を全て解説
4.【コンサル業界志望動機 10選】内定者回答をもとにES・面接での伝え方と例文を紹介
5.「コンサル業界の自己PRで一番多い強みは何か?」を過去ESをもとに調べてみました
6.コンサル業界の平均年収ランキング(日系・外資系ファーム別)|役職別のベース年収も紹介
7.コンサル業界の最新動向とニュース|コロナショックの影響は?
8.コンサル業界は激務って本当?忙しい時期や理由について解説

本記事ではコンサル業界の自己PRについて解説してきました。こちらの動画ではコンサル業界の全体像について紹介しています。

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【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します 【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します こんにちは、現役コンサルタントのtetoです。普段はtwitter「@syunfor」にて就活関連のツイートをしているのですが、今回unistyleにて記事を書く機会をいただきました。私は新卒で外資系コンサルファームに入社後、最初の数年はシステム系のプロジェクトを経験させていただき、現在はコンサルティング寄りの案件にポジションを移し、データ分析を専門としてクライアント企業の課題解決に取り組んでいます。本記事を開いていただいた皆さんは、ファーストキャリアの選択肢としてコンサル業界を検討されているところかと思いますが、いざ業界のことを調べても、具体的な製品などがあるわけでもないため、入社後のキャリアをイメージできない部分が少なくないかと思います。そんな中、ちょうど私の現在のキャリアは、皆さんが「実際コンサルファームに入社した場合の数年先」の状態ですので、これまでの経験を踏まえ、「コンサル業界のキャリアイメージ」が少しでも具体的になるようお手伝いさせていただけたらと思います。まず初回の本記事では、私が普段twitter/OB訪問などで質問を受ける際に、必ずと言っていいほど聞かれる「3つの質問」について解説します。これからコンサル業界で勤務している方に対して、OB訪問等を予定されている方は、ぜひ本記事の内容を“前提知識”として、よりファームごとの特徴に踏み込んだ内容を質問していただければ幸いです。本記事の構成【質問①】コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるのか?【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で評価されるのか?【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に【質問①】「コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるんですか?」についてこちらの質問は、コンサルファームの選考に臨もうとしている方は必ず気になる内容かなと思います。この記事を読んでいる方の中にも、既に同様の質問をされた方もいるのではないでしょうか。コンサルファームでは、働くチームの単位を明確に”プロジェクト”や”ジョブ”として管理していることが多く、実際に入社後は最低1つのプロジェクトまたはジョブに入ることになります。よって入社後の働き方をイメージするためにも、プロジェクトごとの人数/期間は把握する必要はあるかと思います。(※プロジェクト/ジョブはファームごとの呼び方の違いですので、基本的に同義です。本記事では以下“プロジェクト”に統一します)結論から言いますと、総合系ファームのプロジェクト人数/期間は一例として以下のような分布になっているかと思います。※総合系ファーム:コンサルファームのうち”戦略案件”以外も扱っているファーム※コンサル系プロジェクト(赤枠):プロジェクトの成果物にシステムが含まれていないプロジェクト※システム系プロジェクト(グレー枠):プロジェクトの成果物にシステム関連の成果物が含まれているプロジェクト例えば社員数2,000人のファームを想定した時、1つのプロジェクトが平均して5人のメンバーがいるとすると、そのファーム内のプロジェクト数は400件になります。この400件の中には、コンサル系の案件もあれば、システム系の案件もあり、それぞれ人数/期間も異なっています。それぞれの案件のイメージとしてですが(上の分布図は私が適当に作成したもので、実績値ではありません)、赤枠のコンサル系プロジェクトに関しては、概ね1人~15人くらいのチームになることが多いのではと思います。期間は案件によって様々で、中にはスポット1,2ヶ月で示唆提供の案件もあれば、しっかりクライアントサイトに入って半年から数年に及ぶものもあります。また、何を1つの”プロジェクトの期間”と定義するかは曖昧な部分がありまして、はじめは半年の契約でスタートしたプロジェクトでも5ヶ月後には翌半年の継続契約を結ぶ場合も少なくなく、延長契約によってトータルでは数年のプロジェクトになる場合もあります。システム案件に関しても、システム導入におけるフェーズごと(グランドデザイン/要件定義/基本設定/開発/テスト/運用・保守)に契約/プロジェクトを分ける場合などプロジェクトの期間は一意的な定義が難しい部分もありますので、柔軟に理解していただければと思います。総合系ファームの特徴でもある、グレー枠のシステム系プロジェクトに関しては、そのフェーズにもよりますが、コンサル系プロジェクトよりは比較的期間が長く、また人数は多くなる傾向にあります。※システム系プロジェクトの人数については、これも何を人数とするのか定義が難しい部分があり、例としてはプロジェクトに関わっている人全体では100人くらいいるが、自社の人は5人だけでその他の95人は外部のベンダーさんであったり、クライアントサイドからそのプロジェクトに入っている人だったりします。一方、自社で開発部隊も持っているファームの場合は、50人規模のシステム案件を全て自社の人員で構成する場合もあります。期間の定義と同様、人数に関しても柔軟に理解していただけたらと思います。上図のプロットは”プロジェクトに関わっている人全体”の人数のイメージです。以上の傾向からすると、新卒でコンサル系のプロジェクトに入る場合は人数:2人~10人、期間:2ヶ月~1年くらいのプロジェクトに入る可能性、システム系プロジェクトに入る場合は人数:5人~50人、期間1年~2年くらいのプロジェクトに入る可能性が、一般的には高いかと思います。プロジェクトの人数と期間■コンサル系のプロジェクト人数:2人~10人期間:2ヶ月~1年■システム系のプロジェクト人数:5人~50人期間:1年~2年ここまでで述べてきたように説明がかなり長く/難しくなってしまうので、コンサル会社の人に同様の質問をした場合には「プロジェクトによりますね」の一言に解答が終始してしまう場合も少なくないかと思います。ぜひ上記の内容を頭にいれていただき、今後OB訪問をする際には、ファームごとの特色(現状多い案件の特徴など)を質問するなど、1歩踏み込んだ内容について会話できることを期待します。【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で判断されるのか?こちらの質問もかなり多く受けます。質問をする気持ちは大変よく理解でき、”uporout”のようなカルチャーに耳にする中、自分が入社したあと、ちゃんと活躍して高い評価を受けられる可能性はあるのか?を判断したいという意図の質問かと思います。スタッフの評価は誰が行うのか?まず「スタッフの評価は誰が行うのか?」についてですが、結論としてはそのときの”上司”が行います。(社会人からすると当たり前であり、特にコンサルに限った話でもないのですが、逆に説明されていない部分かなと思います。)①に書いた通り、例えばコンサル系のプロジェクトで5人構成のチームがあったとすると、多くの場合がパートナーorディレクタークラス1人、マネージャークラス1~2人、マネージャー未満(スタッフ)1人~3人のような構成となっています。そしてこの場合でいうと、スタッフの上司はマネージャークラスの方、マネージャーの上司はパートナーorディレクタークラスの方となります。新卒の場合は、スタッフなので同じプロジェクトのマネージャーから評価を受けると考えて問題ないです。また具体的に”評価とは何か?”、”評価を受けたあとの昇進するorしないはどのように決まるのか”なども、もしかしたら気になるかと思いますが、こちらについては、またの機会に解説できればと思います。どのような基準で評価されるのか?次に「どのような基準で評価されるのか?」ですが、これは結論として上司/プロジェクトによって様々です。上司も全員人間であり、個人的な感情が左右する場面も少なからずあります。そのような人間的な部分も上手くフォローしつつ、プロジェクト内でスタッフとしての役割を十分に果たせば相応の評価は貰うことができるでしょう。この質問を受ける際の質問者のよくある仮説として「”クライアント企業の売上を何割上昇させた”などで評価されるのですか?」がありますが、私の経験からだと、スタッフの評価とクライアント企業の売上が紐付く場合は少ないかなと思います。もちろんこちらも一概には言えないのですが、クライアント企業へのコンサル契約内容が達成できた/できないは基本的にマネージャー以上の責任となる場合が多いので、新卒の方に数字ベースの目標値を求めることはめったに発生しないかと思います。しかし、キャリアを積んで管理職になった場合は、評価項目には自社/クライアントに関わる数字も含まれますので、こちらに関して中長期的な評価/昇進に必要となってくる要素が気になる方は、OB訪問などを利用して質問するとよいかと思います(中長期的な評価スタイルについては、ファームごとに異なる部分も多いかと思うので)。【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に、システム系の案件について、研修も絡めた上記の質問ですが、端的な解答は「もちろん研修がある場合もありますが、研修で取り上げるのは各種サービスのベース部分の知識で、プロジェクトで課題となっている部分/具体的な開発スキルまでを習得できるわけではない」になるかと思います。例えばですが、自動車メーカーなどの場合でも、研修で車の作り方の全行程をやってくれるわけではないでしょう。車作りのベースとなる研修はあったとしても、初期配属先が取り組んでいる開発課題は、研修で学んだ基礎知識のみでは解決できない場合がほとんどかと思います。さらに言えば、数年後、他部署へ移動となった場合、その時はその時で移動先の部署の業務を学ぶ必要があるかと思います。コンサルファームの研修/プロジェクトについても上記の例と大きく変わらず、研修では一連の概念レベルは学べるかと思いますがプロジェクトで必要とされる知識はまた別途、その時その時で勉強していく必要があります。クライアント側からしても基礎知識のみで解決できる課題はそもそも自社で解決すればいいので、コンサルファームの案件となっている時点で多少の応用知識は必要となります。新卒で入ったスタッフとしては、いち早くプロジェクトの状況を理解し、必要な知識を吸収できる人が活躍できるかと思います。最後に以上、少々長くなりましたが私が普段twitter/OB訪問でよく受ける3つの質問を解説しました。何か1つでも、これからコンサルファームを志望する方の役に立つ情報となっていれば嬉しいです。今後の就職活動、応援しております。■執筆者紹介teto:総合系のコンサルファーム勤務。データ分析を専門とし、製品の需要予測、施策立案などの案件が好き。自身の就活や、100件以上の就活相談を受けた経験から、コンサルタントを目指す際のHowtoをtwitter@syunforにて発信中。 15,436 views
BCGの使い回しは安全?総合商社のテストセンター通過基準 BCGの使い回しは安全?総合商社のテストセンター通過基準 総合商社は就活生から根強い人気を誇る業界ですが、『』にもある通り、筆記試験であるテストセンターを通過し面接までたどり着ければ、意外に高い確率で内定獲得を狙うことができます。逆に言うと多くの学生がテストセンターの段階で落ちてしまい、悔しい思いをしているということになるので、テストセンターの段階でも油断はできません。それでは、商社のテストセンターに安心して通過できる出来とは具体的にどれほどなのでしょうか。今回はそのことについて、テストセンター通過例を用いながら考察していきたいと思います。本記事の構成各商社のテストセンター選考についてどの企業のテストセンターを通過していれば、商社のテストセンター選考に使いまわして良いのか?商社志望の人はもちろん、そうでない人もテストセンターは早い段階に使いまわせる状態にしておいたほうが絶対に良い各商社のテストセンター選考について17卒の商社の筆記試験では、三井物産、伊藤忠丸紅鉄鋼以外はよく使われているSPI3のタイプのテストセンターが課されました。それ以前までは三菱商事はテストセンターではなく独自の筆記試験を課していましたが、17卒新卒採用から筆記試験でSPI3のテストセンターが採用されました。三井物産はSPI3ではなくGAB形式のテストセンター、伊藤忠丸紅鉄鋼は会社に行き独自の筆記試験を受ける形でした。GAB形式はよくwebテストで課される玉手箱と同じ出題形式なので、三井物産のテストセンターはwebテストをテストセンター会場に出向いて解くイメージだと捉えて頂ければ大丈夫です。SPI3のテストセンターでは、丸紅以外は性格・能力・構造把握・英語の4種の試験を受験しなければなりませんが、丸紅だけは構造把握は必要ありません。どの企業のテストセンターを通過していれば、商社のテストセンター選考に使いまわして良いのか?BCGのテストセンターの通過実例テストセンターは、一度受験していればその結果を使い回すことができます。そのため、商社の選考があるたびに毎回テストセンターを受けに行くより、一度テストセンターで高い得点を保持しておきそれを使い回した方が遥かに時間効率が良い就職活動ができますし、そうするのがベストでしょう。しかし、テストセンターの得点は就活生には公表されず自分のテストセンターの出来は「どの企業に通過したか」という基準でしか判断できません。そのため、商社にテストセンターの結果を使い回すのであれば事前に通過基準の高い企業のテストセンターを通過しておく必要があります。就活解禁前にテストセンターが受けられて、通過基準も高い企業としてボストン・コンサルティング・グループ(以下BCG)、ゴールドマン・サックス(以下GS)、野村総合研究所(以下NRI)が挙げられます。最も通過基準が高い企業は一般的にBCGで、BCGのテストセンターを通過していればどの企業のテストセンターに通過できるとも言われていますが、果たしてそれは正しいのでしょうか。以下ではテストセンターの通過実例を挙げながらそのことについて検討していきたいと思います。例①:Aさん三菱商事住友商事丸紅性格受験受験受験能力BCGBCGBCG構造把握BCGBCGなし英語受験受験住友商事結果◯◯◯例②:Bさん三菱商事伊藤忠住友商事丸紅性格BCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGなし英語受験三菱商事三菱商事三菱商事結果××××例③:著者GSNRI双日メタルワン伊藤忠住友商事丸紅三菱商事豊田通商性格BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGBCGBCGBCGなしBCGBCG英語受験なし受験双日双日双日双日双日双日結果×◯◯×◯◯◯◯◯例④:CさんGSNRI双日メタルワン伊藤忠住友商事丸紅三菱商事豊田通商性格BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG能力BCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCGBCG構造把握BCGBCGBCGBCGBCGBCGなしBCGBCG英語受験なし受験受験メタルワンメタルワンメタルワンメタルワンメタルワン結果×◯◯◯◯◯◯◯◯まず、例①を見てください。この方は能力と構造把握に関しては基本的にBCGを使い回ししており、表には載せてありませんが電通・博報堂、リクルートを含め約20社弱のテストセンターに通過しており、落ちた企業はありません。このことから、BCGに通っていれば基本的に他社でも通過できるように思えます。一方、例②の方も同様にBCGを使い回していますが5大商社のテストセンターに通過することができませんでした。この方は著者の知り合いでスペック的に能力面で問題ないはずで、帰国子女で英語にも問題ないはずなのでおそらくこれは能力や構造把握、英語ではなく性格などの他の要因で落ちたと考えられます。そのため、BCGだけ通過したテストセンターを使い回すのは性格などの要因で落ちてしまうリスクがあるといえます。そこで③、④の例を見てください。この例は著者とその友人の2例で、BCGに通ったテストセンターを商社に使い回す前にGS(投資銀行部門)とNRI(経営コンサル部門)で通るか試しています。GSには落ちたものの、NRIで通ったため使い回して大丈夫だという確信の下商社に使いまわし、5大商社には全て通過しています。BCGとNRIの2社通過させることで、性格面での安全性も担保した上で使い回せるので、テストセンターはBCG+1社に通過したら使い回しても大丈夫だと思います。また、この2例からはBCGよりGSの投資銀行部門の方が基準点が高いと考えられ、BCGが最も難関なのかと言われるとそうでもないように思われます。商社志望の人はもちろん、そうでない人もテストセンターは早い段階に使いまわせる状態にしておいたほうが絶対に良い以上ではどの企業に通っていれば商社のテストセンターに通過するかどうか考察してきましたが、以下では本選考が始まる前の段階でテストセンターを使い回せる状態にするメリットを述べさせていただきたいと思います。本選考では、ほとんどの日系企業が同じ時期にテストセンターを課すので、前述の通り毎回受けに行くのは非常に骨の折れる作業となってしまいます。また、就活解禁以降どこかの日系企業のテストセンターを使い回そうとしても、その企業のテストセンターの結果が分かる頃には他の企業のテストセンター選考は終わってしまっているので、結果がわからないままそのテストセンター使い回さざるを得ず精神的に不安な状態で他社の選考結果を待つことになってしまいます。このようなことを考えるとやはり就活解禁前にテストセンターを安心して使い回しておけるようにしておいたほうが良いと思います。最後にテストセンターの結果は就活生に公表されないため、自分の出来がどれほどなのかが分からず不安になることも多いと思います。得点が分かれば話が早いのですが、そうもいかないので早めに積極的にテストセンターを受けておくことしか不安を解消する方法はないと思います。実際に就活していて、就活解禁以降テストセンターを新しく受け直すかそれとも使い回すか心を悩ませていた友人は数多くいました。就活解禁以降テストセンター以外にも他にも企業研究や自己分析、ES対策、面接対策、さらにはOB訪問などやることが山積みの中、テストセンターに時間を取られて精神的に不安になるのは非常にもったいないので、コンサルや外銀に興味のない人でもBCG、GS、NRIのインターンや本選考に応募してテストセンターを受けに行くべきだと思います。この記事が皆さんの役に立てれば幸いです。【関連記事】 58,896 views
「差別化」を狙い加速する通信キャリア大手3社のベンチャー支援 「差別化」を狙い加速する通信キャリア大手3社のベンチャー支援 以前unistyleでは大手通信キャリア業界3社の比較記事である「NTTドコモ・KDDI・ソフトバンクの事業・社風・選考比較」の記事を紹介しました。そちらでは主に収益のメインとなるような事業の比較を行いましたが、今回は各社が積極的に展開しているベンチャーとの連携についてフォーカスして紹介したいと思います。今日、同質化が進んでいる通信キャリア3社は「差別化の決定打」となるような新たなサービスを模索している最中であり、新規事業創出などの目的で積極的にスタートアップ支援やベンチャーキャピタルの事業に取り組んでいます。例えば、業界の中でも特に積極的にベンチャーとの連携を図っているKDDIはパートナーの大企業と共に新たなスタートアップ支援の枠組みを開始しており、様々な企業のノウハウや資産を活用し、スタートアップが急成長できる支援を展開しております。参考:KDDIVenturesProgramまた、NTTドコモもKDDIに続いて2013年にスタートアップ支援の体制を整え、NTTグループでのベンチャー投資をドコモに集約・再編し「NTTドコモ・ベンチャーズ」を設立しました。参考:NTTドコモベンチャーズ今回は通信キャリア3社について、それぞれのスタートアップ支援に関する動向について紹介していきたいと思います。同業界を志望する学生であるならば、企業研究の1つのポイントとしても各社の挑戦的かつ新たな取り組みを知ることは選考を受けることにおいても重要になってくるのは間違いないと思うので、是非参考にして下さい。NTTドコモ先程紹介したとおり、NTTドコモ・ベンチャーズはNTTドコモの100%子会社としてCVC(コーポレートベンチャーキャピタル)運営やベンチャー企業支援プログラム等を展開しています。その事業の柱は大きく分けて2つあり、ひとつ目はベンチャーキャピタルの運営であり、ふたつ目はベンチャー支援プログラ"ドコモ・イノベーションビレッジ"の運営です。ドコモの100%子会社ではあるものの、NTTグループ全体のスタートアップおよびベンチャーコミュニティとの”総合窓口”としての性格を有しています。同社取締役の秋元氏は「NTTドコモ・ベンチャーズの本質的な目的は、ベンチャーならではの斬新なアイデアやスピード感をNTTグループと結びつけることで、サービスや技術、プロセスのイノベーションを加速して、NTTグループの新事業領域を創出していくことにある」とアスキーのインタビューにて語っています。参考:アスキー「NTTグループの新事業創出へドコモ・ベンチャーズの狙い」同社の基本的な投資金額は数千万円〜1億円程度となっており、日本最大級の実名型グルメサービスを展開しているRettyに対する3,535万円の出資など、将来性のあるスタートアップに対して積極的な投資を行っています。また、グローバルな投資を行っていることも同社の特徴であると言えるでしょう。投資先の企業は日本発のスタートアップだけではなく、ヨーロッパやイスラエルなど他地域にわたっています。例として、NTTドコモ・ベンチャーズは2016年2月にクレジットカード決済のチャージバックリスクを保証するイスラエルのスタートアップ企業であるRiskifiedLtd.に出資することを決めています。同社の技術は今後もEC市場の拡大やそれに伴う不正使用被害の拡大に合わせて、技術の使用機会の拡大することが期待できるため、今回の出資に至ったそうです。これら以外にも、NTTドコモ・ベンチャーズの公式HPにて過去の投資実績についても紹介されているのでそちらも是非参考にしてください。参考:NTTドコモ・ベンチャーズ投資実績KDDIKDDIVenturesProgramは将来を担う発展途上のスタートアップに対しては育成・支援プログラムの「KDDI∞Labo(無限ラボ)」、次世代を見据えた新しい取り組みを行うベンチャー企業に対してはコーポレートベンチャーファンドの「KDDIOpenInnovationFundk」と、ステージに合わせた2つのスタートアップ支援を2012年からスタートさせています。KDDIでは、あたらしい未来を作り出すベンチャー企業、スタートアップの方々を投資、設備、プロモーションなど豊富なアセットで支援しています。世界を変えるための挑戦を止めてはいけない。KDDIは挑戦を求めるあなたと新しい世界を作り続けます。参考:KDDIVenturesProgram公式HP「無限ラボ」は、韓国のテクノロジースタートアップの日本進出支援、および事業提携を目指し、日本国内では大学や研究機関と連携し、企業化人材育成や研究成果の事業化など世界規模でのスタートアップ支援を行っています。無限ラボは一定の期間ごとに毎期4〜5チームが参加し、KDDIを始めとする参画企業から多方面の支援を受けながら3ヶ月感でサービスの完成・事業化を目指すプログラムを展開しています。参加したチームの多くがサービスを期間内に発足させ、KDDIのアプリ取り放題サービス「auスマートパス」などでデビューを果たしています。例えば、KDDIは無限ラボの第1期プログラムに参加したシンクランチ株式会社に出資を実施しました。同社はFacebookのアカウント情報を用いたビジネスランチセッティングサービス「ソーシャルランチ」を展開していました。リリース後順調にユーザー数を伸ばしていましたが、2012年にはソーシャルゲーム事業を行うDonutsが同社を買収しました。参考:TechCrunchソーシャルランチをソーシャルゲームのDonutsが買収、創業1年4ヶ月でKDDI代表取締役社長である田中氏は、スタートアップ企業が次の段階に進むためにはKDDIのような事業会社が果たす役割が「超重要」であると無限ラボ第3期の表彰会で語りました。質疑応答では、「製品が良くても企業として存続して大きくなっていくのは非常に難しい。プロモーションをやろうとネットに載せるだけでは厳しいし、記事を書いてもらって拡散するだけでも厳しい。彼らのコンセプトやプロダクトを広げるために支援する人達がいる、スマートパスの中に入れば、400万人に見てもらい、機会が格段に増える。使い始める行為にまで押し上げる」と語っていました。参考:ケータイWatch『「KDDI&Labo」第3期終了、赤字でも仕掛ける「超重要」なこと』ソフトバンク業界の他2社に比べるといくつかの大規模な投資案件が目立つソフトバンク。古くは米ヤフーへの出資と日本での合併設立です。いまだに知名度が低かった当時のヤフーに潜在的価値を見出し、1億ドルを超える資金を投じ、それが結果として莫大な利益を生み出すことにつながりました。また、ソフトバンクは2000年に中国のネット通販などを運営する「アリババ」に20億円を出資しましたが、同社の劇的な成長により今ではその投資額は6兆円前後の価値にまで成長しました。そしてアリババは2016年9月19日に世界最大規模の上場を成し遂げ、今後より積極的な海外展開に動き出すようです。参考:東洋経済オンライン「世界最大規模の上場、アリババ隆盛は続くか」このように、積極的なM&Aや投資を実施してきたソフトバンクはグループにおけるベンチャー企業向けの投資部門として「ソフトバンクキャピタル株式会社」を保有しています。米国に本拠地を構え、ベンチャー企業を掘り起こす投資専門会社である同社は、合計10人程度の投資の専門家チームを組んでおり、早期段階のベンチャー企業に投資を行うベンチャーキャピタルです。KDDI・NTTドコモと比較してグローバル規模のベンチャー投資の比率が高いことも同社の特徴でしょう。過去の投資実績としてはソーシャルニュースの分野で先駆けになった「ハフィストン・ポスト」や、ソーシャル上で拡散するバイラルニュースを提供している「バズフィード(BUZZFEED)」などが挙げられます。最も初期の段階からこれら事業者向けの投資を続けているようです。その他フランスに本社を持つ「クリテオ(criteo)」など、グローバルな規模で積極的に投資を行ってるようです。参考:ダイアモンド・オンライン「米投資部門の黒子が明かす孫正義も知らぬソフトバンクの"先物買い"」最後に今回は大手通信キャリア3社のスタートアップ支援に関する動向にフォーカスしてまとめてみました。元来、他の産業と比較して差別化が難しいとされてきており、かつ今日も同質化競争が繰り広げられている通信キャリア業界において、ベンチャー企業との連携による新規事業の創出は他社との差別化におけるカギとなることは間違いないでしょう。また実際の選考においても、通信キャリア3社は学生に対して柔軟な発想力を求めるような設問が目立ちます。以下の具体例を確認してみましょう。「ドコモはまだまだつまらない」――あなたならどうオモシロくしますか。また、あなたはどう貢献しますか。(300文字以内)参考:NTTドコモエントリーシート(21)情報革命で人々を幸せにするために、ソフトバンクに必要なことは何だと思いますか?その達成のために、あなたならソフトバンクでどんな挑戦をしたいか教えてください。(200字以上)参考:ソフトバンク【内定】エントリーシート(25)KDDIでやりたいこと、実現したいことを教えてください。参考:KDDIエントリーシート(12)このような設問の回答として、学生自身の過去の経験と照らし合わせて答えることも大事ですが、柔軟な発想力、そして自分だけの個性・価値観をアピールする方法として斬新なアイデアを紹介することも設問に対する回答として非常に魅力的でしょう。今回の記事がみなさんの参考になれば幸いです。また、本記事では通信キャリア大手3社のベンチャー支援について解説してきましたが、こちらの動画ではIT業界の全体像について紹介しています。こちらの動画もあわせてご覧ください。次の動画ではIT業界のビジネスモデルについて紹介しています。 26,015 views

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