新卒でなれる20代で最も年収が高い職種の一つである「データサイエンティスト」って知っていますか?

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最終更新日:2023年10月26日

新卒でなれる20代で最も年収が高い職種の一つである「データサイエンティスト」って知っていますか?

自己分析

パーソルキャリアの転職サービス「doda」のデータに基づく「平均年収ランキング2018」によると、データサイエンティストの2018年の20代の平均年収が404万円という発表がありました。20代の職種別でみるとかなりの最高水準の年収になっています。

まだまだ希少価値が高い職種のため、企業によっては年収1,000万~1,200万円を提示するケースもあります。

実際に就活生が思い浮かべる代表的な職種といえば、「営業・マーケティング・エンジニア」などが中心であり、逆にデータサイエンティストという仕事はあまり聞いたことがないと思います。

また、データサイエンティストの理解を深めようと思うとかなり奥が深くなり、専門用語も多く難しく感じてしまう方も多いことでしょう。

そこで本記事を通じ、「データサイエンティストを詳しくは知らない就活生」が興味を持つきっかけになっていただければと思います。

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データサイエンティストとは?

結論から述べると、データサイエンティストとはその名の通り、データをサイエンス(科学)する仕事です。

どういうことなのか。まず、データサイエンティストの前に、ビッグデータについて解説します。就活生の皆さんもビッグデータという言葉自体はよく耳にしていると思います。

IT用語辞典では、ビッグデータについて下記のような説明がなされています。

ビッグデータとは、従来のデータベース管理システムなどでは記録や保管、解析が難しいような巨大なデータ群。明確な定義があるわけではなく、企業向け情報システムメーカーのマーケティング用語として多用されている。

引用:IT用語辞典

つまり、「様々な形をした、様々な性格を持った、様々な種類のデータのこと」を指します。

データは分析・解析されてこそ企業としての価値があります。そこで、データサイエンティストの出番です。

さまざまな意思決定の局面において、データにもとづいて合理的な判断を行えるように意思決定者をサポートをすることにより、企業の事業成長に貢献するのが仕事となります。

例えば、企業が新規事業開発や商品を企画するためには、顧客(消費者)が何を欲しているかを知る必要があります。

データサイエンティストが扱うビッグデータは、実際の顧客(消費者)の行動に即したデータのため、これを分析することで現状分析をすることができ、その分析を生かして、本当に顧客(消費者)が求める事業や商品を開発することができます。

このように、テクノロジーの進歩により、他社との競争に勝つために、企業にとってデータは大きな価値となっています。

アメリカのビジネス雑誌『ハーバード・ビジネス・レビュー』(Harvard Business Review)では、データサイエンティストを「21世紀で最もセクシーな職業」と紹介するくらい、今最も注目されている職種のうちのひとつになっています。

なぜ、データサイエンティストの年収は高いのか?

上述しているように、ビッグデータの価値が増している中、企業内でデータを分析・活用する動きは活発です。その中でデータ活用に携わるデータサイエンティストの需要は高まっています。

日本のデータサイエンティストはアメリカよりも大幅に不足しています。アメリカでデータ分析スキルが見込める学生が年間2万人以上卒業するのに対し、日本では約4,000人とされています。

そしてアメリカの調査会社ガートナーによると、日本では将来的に25万人ものデータサイエンティストが不足すると言われているのです。

その結果として、データサイエンティストの市場価値が高まっています。

どんな人が向いているのか? 

データサイエンティストに興味が出てきましたか?興味を持ったとしたら、次に気になるのが、果たして自分に適性はあるのかどうかですよね。

東京大学卒業後、データサイエンティストとして様々なビジネスデータ分析に携わっている「手を動かしながら学ぶ ビジネスに活かすデータマイニング」の著者でもある尾崎隆氏は、データサイエンティストに求められる素質についてブログで下記のように述べています。

●データドリブンなメンタリティ
「データに基づいて何かを解き明かし、意思決定する」ということに重きを置くというメンタリティ

●データ分析を支える学術・技術への学習意欲
努力を厭わず積極的に学び取りたいという学習意欲の持ち主であること

●旺盛かつ根源的な知的好奇心
データ分析の仕事は時代に追い付き続けられるようにいつでも新しい学術や技術を学び続けるため

詳細はこちらから:データサイエンティストや機械学習エンジニアに求められる「素質」とは何か

 いかがでしょうか?もし、上記に当てはまる方は、データサイエンティストという職種を視野に入れて就活をしてもいいかもしれません。

データサイエンティストを目指すなら

企業の中でデータサイエンティストが職種として確立している企業に入社するのが一番良い方法だと思います。会社としてデータサイエンティストの職種が確立されていますから、スキルを学びながら経験を積んでいけます。

例えば、リクルートホールディングスは実際に19年度入社を対象に、「データ解析コース」として、職種別採用を実施していました。初年度から年収例が427万円となっており、優秀なデータサイエンティスト候補の採用に注力しているのがわかります。

参考までに募集要項を確認してみましょう。

【応募必須条件】(スキル・経験・志向など)
・数理統計学/解析/機械学習/自然言語処理/人工知能/画像解析など分析・解析手法に関する知識を有する方
・Python、R、MATLAB、SAS、SPSSなどの統計解析言語やプログラミングの利用経験を有する方
・上記などの専門知識や技術を活かして問題解決をしたいと考えている方

【望ましい条件】
・プログラミングまたは分析ツールを用いて、データ加工を行うスキル
・構造化されたデータ(フラットファイル、RDB等)に関する理解

引用:リクルート2019年新卒採用サイト

あくまでもリクルートの応募条件のため、その他の企業に当てはまらない可能性がありますが、興味を持った方は今から勉強するのもありだと思います。

職種別採用で注意すべきこと

新卒からデータサイエンティストを目指す場合、入社する企業は精査する必要があります。 今年、「今データサイエンティストを目指してる人の7割が5年後に年収350万にしかなれない」という記事が話題になりました。

内容としては、データサイエンティストを採用したくてもできていない企業がこぞって、「データサイエンティスト募集!未経験応募可!」という求人を募集し、データサイエンティストの卵を採用するのですが、「育成するための土台が整っていない」「そもそものデータを集積できていない」という劣悪な状態のため、「こんなはずではなかった・・」と嘆く人が今後増える可能性があることを示唆しています。

その結果として、一部の特別なスキルや実績のある人材だけが高待遇になり、キャリア選択をミスしてしまった人材の年収は上がらずといった、二極化になることが想定されます。

そのため、就活生の皆さんも盲目的にならずに見極める必要があります。

ポイントとしては、「その企業で既に組織としてデータサイエンティストの仕事が確立されているのか」や「OB訪問で働いている中の人に実態を聞いて見る」が有効な手段となります。

最後に

いかがだったでしょうか?データサイエンティストに興味を持ちましたか?

データサイエンティストといっても決して仕事内容をひと括りにすることはできません。もし本記事をきっかけに、少しでも興味を持った方は、ぜひ色々調べてみてください。

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かという部分を一番知りたいと考えています。先輩たちがどのように企業との接点を語ったのかを見ていくことは、わかりにくく難しい仕事を身近なものとして捉える上で非常に役立つものだと思っています。今回は銀行についてご紹介しましたが、同様に他業界もこのような視点から考えていただければと思います。もしこのような形で解説して欲しい業界などご要望があれば、info@unistyleinc.comまでご連絡いただければ幸いです。銀行業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に銀行業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。参考:→以上3本は、2019年本選考と2020年度インターンシップにおけるメガバンクのESに隠された意図と回答ガイドを紹介しています。参考: 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「転職」で総合商社を比較する ―投資側への転職なら三菱商事を選べ― 「転職」で総合商社を比較する ―投資側への転職なら三菱商事を選べ― 新卒就活中の皆さんは、どれだけ【入社後の転職】を視野に入れているでしょうか?日本的な終身雇用原則が崩れつつあるなか、同一企業に40年勤め上げることを過度に信奉せず、将来的な転職までを見越して新卒入社先を検討するべきでしょう。unistyleでも「勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこう」・「10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった」を始めとした記事で、入社時のブランドや給与水準が永劫保証されているわけではないとお伝えしています。また、入社してから転職活動のための業界研究ができる時間は限られていることから、就職活動の段階でベンチャー起業も含めて幅広く様々な業界を受けることが重要であると考えています。参考:優秀な就活生は3年後の転職を見据えて幅広くベンチャー企業まで受けている今回は、いわゆる日本的大企業の代表格とも言える「総合商社」をピックアップしました。実際の転職者データをもとに、【総合商社に新卒入社した方の転職キャリア】について考察していきたいと思います。転職キャリアのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、◆プライベート・エクイティ・ファンド(PE)◆ベンチャー・キャピタル(VC)◆戦略コンサル◆ベンチャー企業の創業者および役員(未上場も含む)以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1231名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。(なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)総合商社の転職事情今回は【総合商社からの転職ルート】、特に【ファンドへの転職】にフォーカスします。新卒就活市場において非常に人気の高い総合商社ですが、その後の転職までを視野に入れて検討している学生は決して多くないと思います。・実際に総合商社から転職した方が、その後にどんなキャリアを歩んでいるか・各総合商社を比較したとき、その転職キャリアの傾向に違いはあるか本記事から以上2点を把握し、キャリア選択の好材料としていただきたく思います。a.総合商社から転職する人数は多くない最初の論点は、「そもそも総合商社からの転職者はどの程度いるか」という点です。以下、4つの集団それぞれにおける総合商社7社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、双日、豊田通商)出身者の人数を合計しました。◆各集団の7大商社出身者(人)PE(N=169)VC(N=182)戦略コンサル(N=138)ベンチャー役員(N=742)合計(N=1231)16(1)12(3)7(1)32(4)67(9)※()内は総合商社出身者のうち、各商社に中途入社した人数【総合商社からのエリート転職者は、決して多くはない】と評価していいでしょう。以下の表の通り、母集団1231名のなかでリクルート出身者が63名、マッキンゼー出身者が50名ということを鑑みれば、総合商社7社合計で67名というのは大きい数字ではありません。◆母集団(N=1231)のうち、出身者が多い上位5社(人)1リクルート632McKinsey&Co.503Accenture494BCG345GoldmanSachs33実際のところ、総合商社は給与水準も高いうえ、年功序列・終身雇用の日本企業体質が多分に根付いており、極めて離職率の低い層の企業と言えます。したがって、各総合商社の社員は「そもそも転職市場に出て来にくい」層であり、また「転職市場価値が必ずしも高くない」層だ、というのが実態でしょう。参考:意外に低い総合商社人材の転職市場価値b.総合商社から転職する3類型(投資/経営/起業)しかし、それでも転職に踏み切る総合商社社員が一定数いるのも事実です。総合商社を出る方の転職ルートは、主に3つに分類できると考えられます。◆総合商社を飛び出す転職の3類型「投資」「経営」「起業」志向事業・企業に投資する側に回りたい企業経営の上流に深く携わりたい自ら新規事業を立ち上げたい例・投資ファンド・投資銀行・コンサルファーム・ベンチャー役員・スタートアップ創業【投資】総合商社でプレイヤーとして事業に関わるよりも、そこに投資する側に移りたいと考える層です。商社社内の投資機能では満足できない、あるいはそこへの配属が叶わないケースや、より大きな額の給与を望むケース、その後のキャリアアップの為の助走として利用するケース等が考えられます。例:投資ファンド(PE、VCなど)、投資銀行(ゴールドマン・サックスなど)【経営】若いうちから企業経営の上流部分に携わりたいと考える層です。コンサルタントとして幅広い業界の企業経営に関与する、実際に社内の役員メンバーとして経営に参画する、といった実現方法に辿り着きます。特に前者は、その後のキャリア形成のための修行期間として捉える方も多いようです。例:コンサル(マッキンゼー、BCGなど)、各種ベンチャーの役員ポスト【起業】興したい事業の実現のため、独立・起業という手段を選択する層です。自分の「やりたい事業」のイメージをクリアに持ち、かつそれが総合商社で実現できない、あるいは若いうちに実現したいケースに選択されます(三菱商事の「SoupStockTokyo」、伊藤忠商事の「カブドットコム証券」のような、「総合商社に残ったまま社内起業」という選択肢も無いわけではありませんが、運良くこれを主導できるのは未だレアケースと言わざるを得ません)。例:スタートアップの創業メンバー(CEO、COOなど)参考:総合商社を辞めて起業したUnistyle株式会社を売却しました総合商社における社内ベンチャーの4つの実例安定した大企業に就職する学生におすすめしたい10%起業とバーベル戦略以下では、この3つの類型のうち【投資】、特に投資ファンドへの転職にフォーカスし、各商社間の転職実績比較から「総合商社から投資サイドに転職する際のリアル」を明らかにします。ファンドへの転職:際立つ三菱商事の強さa.投資ファンドへの転職実績を比較するunistyleが調査した、国内PE・VCファンドの現職メンバーにおける各商社の内訳です。◆PE・VCファンドにおける五大商社出身者の内訳(人)三菱商事三井物産伊藤忠商事住友商事丸紅合計PE11(1)2(0)1(0)0(0)2(0)16(1)VC6(1)3(2)2(0)1(0)0(0)12(3)計17(2)5(2)3(0)1(0)2(0)28(4)※()内は出身者のうち各商社に中途入社した人数三菱商事が圧倒的に多く、大きく水をあけられて三井物産、伊藤忠商事と続く格好となっています。住友商事、丸紅はそれぞれ少なく、投資ファンドへの転職という観点においては商社間で明白な差が見えてきます。※なお、各社グループ内ファンド(三菱商事:丸の内キャピタル、伊藤忠商事:伊藤忠テクノロジーベンチャーズなど)は調査対象から除外しています。b.示唆:「ファンドへの転職」なら、三菱商事を選ぶこの比較から導かれるのは、【総合商社で働きながら投資側への転職を見据えるなら、三菱商事が最良の選択だ】という示唆です。2015年度の決算では連結最終損益において設立以来初の最終赤字を計上し、伊藤忠商事に業界首位の座を明け渡した三菱商事。しかし、上記の「投資ファンドメンバー輩出数」においては、同社の揺るがない「人材力」「ブランド力」が透けて見える結果となりました。三菱商事の「17名(うち2名は中途採用で三菱商事入社)」という輩出人数は、他業界の企業を含めたなかでも相当多い数値です(以下表を参照)。上位2社へは中途採用で入社するケースが多いため、こと「新卒入社したケース」に限定してみると、三菱商事の「15名」という数値は全業界の中でも最多となります。将来的な投資ファンド入りを検討しているならば、三菱商事は全企業群のなかでも最良の選択のひとつであると言えるでしょう。◆投資ファンド(PE+VC)メンバー輩出人数・上位5社(人)1McKinsey&Co.24(12)2GoldmanSachs18(6)3三菱商事17(2)3日本興業銀行(現:みずほFG)17(3)5BCG16(6)※()内は出身者のうち、各社に中途入社した人数参考:2016年度総合商社上期決算レビュー三菱商事を抜いた伊藤忠の栄光はいつまで続くのかファンドへの転職事例:外コン・外銀の経由も有効次に、総合商社出身者が実際にどんな転職ルートを辿って投資ファンドに到達しているのか、実例を通じて考察しましょう。a.総合商社からファンドへの転職事例を見る【例1】水谷謙作氏(現・インテグラル/元・三菱商事)慶應義塾大学/理工学部卒慶應義塾大学大学院/理工学研究科修了一橋大学大学院/国際企業戦略研究科(金融戦略MBA)修了1998年三菱商事入社/機械グループ・プラントプロジェクト本部2003年同社/金融事業本部・M&Aユニット2005年モルガン・スタンレー証券/投資銀行本部・M&Aアドバイザリー部2006年GCA入社/M&Aアドバイザリー/メザニン出向2007年インテグラル入社/パートナー(現職)参考:インテグラル株式会社メンバー三菱商事から投資銀行、M&Aアドバイザリーファームへと転職してM&A経験を積み、現在はPEファンド・インテグラル社パートナーとして活躍されています。当初は三菱商事・機械グループにおいてプラントの海外輸出や事業投資に従事されており、その後に「投資」特に「M&A」という切り口でキャリアを展開されたようです。【例2】侍留啓介氏(現・CLSAサンライズ・キャピタル/元・三菱商事)早稲田大学/商学部卒シカゴ大学大学院/MBA2004年三菱商事入社/金融事業本部2012年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社2015年CLSAサンライズ・キャピタル入社/ヴァイス・プレジデント(現職)参考:CLSAサンライズ・キャピタルチーム三菱商事からマッキンゼー・アンド・カンパニーに転職し、その後にポスト・コンサルとしてPEファンドのキャリアを選択された例です。また、シカゴ大にてMBAを取得されていることも、その後のキャリア形成に重要な影響を与えていると推測できます。【例3】久保田雅也氏(現・WiL社パートナー/元・伊藤忠商事)慶應義塾大学/経済学部卒1997年伊藤忠商事入社1998年リーマン・ブラザーズ証券/投資銀行本部2008年バークレイズ証券/投資銀行本部2011年SMBC日興証券/投資銀行本部2014年WiL共同創業/パートナー(現職)参考:WiLTeam伊藤忠商事を僅か1年で退職し、16年間一貫して投資銀行のフィールドを歩んだのち、VCファンド・WiLの立ち上げに踏み切られた方です。なお、同社WiLの共同創業者のお一人である西条晋一氏(元サイバーエージェント、現コイニー取締役など)も伊藤忠商事のご出身です。b.示唆:「ファンドへの転職」なら、外コン・外銀の経由も有効だ総合商社からファンドへの転職を考えるとき、上に例として挙げさせていただいた方々のように【総合商社から外資系投資銀行や戦略コンサルを経由し、そののちにファンドに転身する】というルートを辿る方が相当数いるようです(以下、表参照)。◆総合商社に新卒入社後、投資ファンドに辿り着くまでに経由した企業(人)投資銀行戦略コンサルファンドへ直接その他PE:14名3560VC:9名1035とりわけPEファンドにおいては半数以上が外資投資銀行・コンサルを経由しているため、【将来的にはファンドで投資業務に従事したいが、そのための助走期間として投資銀行・コンサルに転職する】という転職アプローチも有効である、という仮説が立ちます。最後にいかがでしたでしょうか。本記事では、◎総合商社からの転職3類型(投資/経営/起業)総合商社からの転職者は大きく分けて3パターン、①投資、②経営、③起業の3つがあります。◎「ファンドへの転職」なら、三菱商事を選ぶなかでも「投資」の転職としてPE・VCファンドを目指すケースでは、総合商社のなかでは三菱商事が圧倒的な実績を挙げていると言えます。◎「ファンドへの転職」なら、外コン・外銀の経由も有効だそして、投資ファンドを目指す上では、まず総合商社から外資系投資銀行、戦略コンサルに転職し、そこを経由するかたちでファンドに移るというアプローチも有効なようです。以上の3点がポイントになるとまとめることができます。「本当に自分が入社すべきは総合商社なのか」「総合商社のなかでもどこを選ぶのか」という問いを考えるとき、上記のような転職市場における実態というポイントも重要な切り口の1つになるでしょう。皆さんのキャリアを考えるうえで、本記事を参考にしていただければ幸いです。 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何の実績もない一般就活生が持つべき心構え 何の実績もない一般就活生が持つべき心構え 16卒のマスコミ内定者です。今回は就職活動体験記ということで、私が就職活動を通して感じたこと、伝えたいことをつらつらと書いていきたいと思っております。まず、前提としてお伝えしておきたいことは、就職活動は個々人のスペックや経験によって取るべき戦略が全く異なってきますし、これといった「正解」はありません。一つ学年が上であるだけで偉そうに就活論を語ってくる方もままいますが、そういった方達の言葉を鵜呑みにせず、常に自分なりの価値観、指針を持って就職活動に臨むと良いと思います。(もちろん、この体験記を読む際もそうした意識を持ってください)。自分が一般人であることを自覚しよう最初にお伝えしておきたいことが、「自分は一般人であることを自覚した方がよい」ということです。もちろん超人的なスペック(関東一部体育会、○○日本一、メディア運営者etc…)を持っている方も中にはいるはずですが、大多数の学生は普通にサークルして、アルバイトして、就職活動を迎えます。こうした学生たちは、おそらく社会人からすると「みんな一緒に見える」と思われます。しかし逆に、学生たちはサークルやアルバイトでの小規模なコミュニティでそれなりの地位を築いていると、「自分って意外とすごい」と思ってしまいがちです。これは特に地元でちやほやされている高学歴の人に顕著だと思うのですが、冷静に考えてみてほしいのです。小規模なコミュニティなどそれこそ無数にあり、そこでちやほやされる学生もまた無数にいるのです。例えば早稲田大学なら一学年に1万人程の学生がいます。ここに、早稲田ほど人数はいないとはいえ、東京大学、京都大学、一橋大学、慶応大学等の学生も加えて、脳内で全員整列させてみてください。自分はその中の一人でしかないのです。なぜそれで根拠もなく「自分は大手優良企業に入れる」と思うのでしょうか。私自身そう考えていたクチではあるのですが、甘かったです。インターンの選考に参加した方ならわかると思いますが、普通に落ちまくります。まず、自分はそこそこできるという驕りを捨てること。これが重要だと思います。一般人はどう戦えばいいのか?ここまで読むと、普通の学生はいったいどう就活していけばいいんだ、と思われるかもしれません。その疑問に対する私なりの答えとしては、非常に単純ですが、「戦う土俵を変える」ということです。つまり、スペックで勝負しなければいいのです。まず、スペックで差がつくのは学生時代がんばったことだと思います。ここはすごいことを書ければそれに越したことはありませんが、普通のことを書いてそれに対する自分なりの考え、価値観が書ければ充分です(unistyleのコラム等を見てそれに沿って書けば十分及第点のものが書けるはずです)。大事なのは、「やってみたいこと(=新規事業など)」、「志望動機」などの部分です。これらの部分に関しては未来のことを書きますので、基本的にこれまでの経験はそこまで関係ありません(動機の部分は多少必要ですがどうにでもなります)。これまでの経験が関係ないということは、スペック抜きで当人のビジネス的な素養が見られるということです。つまり、ここで頑張れば超人よりも評価される可能性があるというわけです。まず、企業の採用基準というものを考えると、そこには企業への理解、理念への共感など様々なものが挙げられると思うのですが、一番大事なのって「企業に利益を生めるかどうか」ですよね。(慈善事業なら別ですが)その「利益を生めるかどうか」を一番はかりやすいのが、「やってみたいこと」の部分だと私は思いますし、上場企業の社員の方もそうおっしゃっていました。それはなぜか。やってみたいことが考えられない=受動的な人間は仕事を生み出せないし、やってみたいことがたくさん考えられる=能動的な人間は仕事を生み出せるからです。単純ですが、理由はこれだけです。色々な就活サイトで、主体性、チャレンジ精神が大事と言われていますが、これらの能力は仕事を生み出す力と言い換えてもいいですよね。以上のことを踏まえると、一般的な学生は「やってみたいこと」の部分で他者と差をつけていくべきだと思います。「やってみたいこと」の考え方最後に、「やってみたいこと」の考え方について。本人の創造性によるところももちろんありますが、アイデアを生む力というのは鍛えることが可能ですし、そういった本がたくさん出版されています。私のおすすめは「コモディティ化市場のマーケティング理論」「センスは知識からはじまる」「発想の技術」の三つです。私はこういった本でまずは理論をインプットしてから、いろいろな企業の過去ESなどでアウトプットの練習をしました。自分の頭で物事を考えられない人間は、今後の労働市場で淘汰されていくと言われています。考える力を就活で養っておきましょう。コモディティ化市場のマーケティング論理センスは知識からはじまる発想の技術アイデアを生むにはルールがある長々と書いてきましたが、簡単にまとめると、「すごい実績がなくても、自分の頭で考えて、仕事を生み出せそうな人は評価される」ということです。体験記というよりただのアドバイスになってしまいましたが、この記事がみなさんの就職活動にほんの少しでも役立てば幸いです。ありがとうございました。【関連記事】 36,154 views
日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビをはじめとしたテレビ業界は、テレビ好きの学生からは高い人気を持つ一方で、最初から敬遠してしまっている学生も多くいるように感じています。採用広報の打ち出しもテレビ好き向けに寄っているためかもしれません。それでも、国内の番組制作以外にもデジタル領域の強化や海外展開などにも今後力を入れていくテレビ業界は、従来のテレビ好きだけでなく、ビジネス志向の優秀な学生を求めていると言えます。日本テレビではどのような事業を行いどのような展開をしていくのか、キャリアイベント「グローバルカンパニーのキャリアパスを知る」で日本テレビの採用担当者が話していたことをまとめつつ海外展開などについても触れていきます。日本テレビの仕事内容と求められる人材はじめに、以下は2015年度の日本テレビの事業別収入内訳です。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(-1697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075デジタル分野などの新規領域に進出するといっても、現状の主な収益源は国内向けの放送収入となっています。そのため部署ごとの人数も、①ニュース記者などが所属する「報道局」、②カメラや音声といった番組制作の技術的業務を引き受ける「技術統括局」、③バラエティやドラマを制作する「制作局」の3部署が多くなっています。参考:人数の多い部署トップ3!|日テレ採用サイトそうした背景もあり、まだまだテレビ好きやテレビに対する熱い思いのある人材は求められているようです。(日本テレビの採用担当者も、自社の番組で好きな番組を質問されると決めかねるほどのテレビ好きでした)それでも、消費者としての好きと提供者としての好きはまったく性質が異なるため、単なる「ファン」は求められていない点には注意が必要です。日本テレビに限らず、企業が求めているのは自社のファンではなく、自社のファンを増やせる人材です。参考:「好きだから」という志望動機の8割が評価されない理由日本テレビの海外での仕事報道や番組制作はドメスティックな仕事と捉えられていますが、海外で仕事をする機会も多くあります。例えば海外ロケなどが挙げられ、「世界の果てまでイッテQ」「アナザースカイ」といった番組をイメージするとわかりやすいでしょう。人によってはロケのためにほとんど毎月くらいの頻度での海外出張もあるとのことで、普段旅行では行けない(行かない)ような場所に行く貴重な経験ができると採用担当者は話していました。海外の支局でニュースを報道する仕事もあり、最近ではアメリカ大統領選のための取材などで飛び回っている人もいたようです。以下は日本テレビの海外支局です。支局は主にヨーロッパ・アジア・アメリカなどが中心ですが、時には戦地周辺などの支局のない地域にも取材に行くことがあるようです。テレビを取り巻く環境日本テレビの売上自体はここ数年増加を続けているものの、少子高齢化の進行やインターネットが成長している今、テレビの地上波放送としては岐路に立たされていると言えます。またこれからは、「決まった時間に決まった番組を見る」という現在のテレビのスタイルが変わってしまうことも考えられます。上記のような状況も踏まえ、日本テレビは次の手を打っています。例えば、日本テレビは動画配信サービス「Hulu」を2014年に買収し、自社で作成したコンテンツをHuluを通して手元のデバイスで場所や時間を問わずに視聴者に届けられるようになっています。このように、従来の放送事業だけに固執することなく、時代にあった形で事業展開していくことが今のテレビ業界に求められていると言えるでしょう。放送以外の事業についても新たな「挑戦」を行っています。アジアNo.1メディア企業を目指し、ビジネスの提携などを積極的に行っている海外事業、動画配信会社「Hulu」を運営するインターネット事業などがその例です。引用元:社長メッセージ|日テレ採用サイトメインのテレビ業界志望者層であるテレビファンだけでなく、柔軟に新しいビジネスを生み出せる人材こそ、これからのテレビ業界に求められていると言えます。最後にインターネットの台頭や少子化で逆風と言われているテレビ業界ですが、日本テレビは今後10年間で新たなビジネスを成長させていこうとしています。提供者としてテレビに関わりたいと考えている方はもちろん、これまで敬遠していた商社・コンサル志望などのビジネス志向の方も就職先として目を向けていただければと思います。photobyDickThomasJohnson 25,122 views

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