給料が「上がる仕事」「下がる仕事」ランキングを発表します

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最終更新日:2024年01月22日

給料が「上がる仕事」「下がる仕事」ランキングを発表します

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「給料が上がる仕事と下がる仕事を解説します。」

unistyle編集部のせいちゃんです。労働人口の減少、AIの普及等によって「仕事」は目まぐるしく変わっていきます。その中で、仕事の対価として支払われる給料がこれから大きく変わる職種があるようです。

今回は、給料の上がる仕事と下がる仕事ランキングから、給料が変動する理由や職種の特徴を解説します。

企業管理シート

給料が上がる仕事・下がる仕事

それぞれのランキングを見ていきましょう。

給料が「上がる」仕事

1位から50位までをここでは表示しています。

給料が上がる仕事の上位には、対人トラブル処理・複雑で繊細な動きが求められる作業・人同士の調整を執り行う業務が共通点として考えられます。

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給料が「下がる」仕事

給料が下がる仕事の要素として多いものは、蓄積されたデータをもとに行う仕事・計算や情報処理があげられます。

これらの仕事でなぜ給料が増減するのか、理由と特徴をまとめていきたいと思います。

給料が増減する理由

給料が増減する最たる理由は2つだと考えられています。

それは、ニュースで見ない日はないトピックである、AIの普及と少子高齢化です。もちろん、それ以外にも要因は考えられますが、この二つが大きな要因であることは明らかでしょう。

AIの普及

AIがこれまでより安価に企業に導入できるようになり、普及していくことによって、なくなる仕事や人が担う部分が変化する仕事が多く出てきます。

AIと仕事については、unistyleの他のコラムでも紹介していますので、そちらも参考にしてください。

少子高齢化

少子高齢化は、今後より深刻化する見通しです。総務省の発表では、高齢化率(高齢人口の総人口に対する割合)は2013年には25.1%で4人に1人を上回り、50年後の2060年(平成72年)には39.9%、すなわち2.5人に1人が65歳以上となることが見込まれています。

これにより、介護者を抱える世帯数も増え、医療や介護の領域の仕事の需要は高まり続けます。また、高齢者が増えることで、空き家の増加や雇用問題など、様々な領域に影響を及ぼします。

給料の増減の特徴

今回紹介するランキングは、以下の基準でランク決めされています。

現在の平均募集賃金(実績値)と、AIが算出した将来の賃金(予測値)を比較して、下落率、上昇率が高かった順にランキング化している。
【参考】

「給料が増える仕事」の中には、現在は薄給だが今後貴重になり、重宝される仕事が多く含まれていることが考えられます。

同じように、「給料が減る仕事」の中には、現在は高給だが、今後需要がなくなる・AIに代替されるため価値が低くなる仕事が含まれます。

変化が大きい仕事がランクインしており、薄給のままの仕事、高給なままの仕事はこのランキングには反映されていないため、見方を見誤らないようにしてください。

具体的に今後、給料の適正価格が変化する仕事の特徴をまとめます。

給料が下がる仕事の特徴

  • AI

・AIの方が正確にできる仕事
・AIの方が早い仕事
・AIの方が安全な仕事

  • 少子高齢化

・少子高齢化で需要がなくなるものを作る仕事

給料が上がる仕事の特徴

  • AI

・前例のないものやを扱う仕事
・AIとの協働で複雑さが求められる仕事
・AIにはできないホスピタリティが求められる仕事

  • 少子高齢化

・高齢者への細やかな接遇が求められる仕事

各職種と人気企業ランキングを見比べてみる

ここまで給料の話をしてきましたが、就職人気ランキングをみてみると、今後給料が下がると予想される職種を採用しているような企業が多く見受けられます。

先ほどの「給料が上がる仕事・下がる仕事ランキング」で「給料が下がる仕事」としてランクインしていた、生命保険会社がランクインしています。

生命保険会社の営業の給料は今後半額以下になっていくと予想されており、主な理由は、AIによって適切にカスタマイズされた保険を提案することができるようになると言われているからです。

同じく、銀行業務についても「計算や情報処理」が実務として比較的多い仕事になるため、同様のことが言えると考えます。

つまり、就職人気ランキングというものは、あくまで企業のブランドによるところが大半を占めているものであり、厳密には「就社人気ランキング」と言う方が正しいのではないでしょうか。

純粋な「就”職”人気ランキング」とした場合、同じような結果を得られるか考える余地はありそうです。

就社と就職を考える

いわゆる「就社」という意識で「この会社に入れば安定」という考えをもっていると、その後の社会情勢で思いもよらない形で仕事を失う、給料が下がるというリスクがあります。

これまでは、大手企業では終身雇用が一般的な考えであり、「就社」すれば定年まで働くことができ、多額の退職金がもらえるような時代でした。

しかし、終身雇用はすでに形骸化しつつあり、大手企業であっても突然の業績悪化によって大幅なリストラや退職金制度の撤廃などが頻繁に起こるようになっていることは周知のことだと思います。

転職を見据えた上でファーストキャリアは名の知れたブランド企業にいきたい、という考えの就活生が大勢います。それ自体に問題はありませんが、「有名企業に入れば有名企業に転職しやすい」というのは「就社」に当たる考え方になり、これからの時代に適応した考え方なのか今一度考え直すべきだと感じます。

一方で「就職」とは、職種に就くという意味です。

「給料の上がる仕事、下がる仕事」で先ほど解説したように、社会的な傾向を掴むと、今後需要があり給料が上がる職種が分かります。それらの職種を含む企業は今後伸びていき、結果的に企業ブランドも高まることで、数年後の人気企業ランキングの上位にランクインしてくることが考えられます。

人気企業ランキングにランクインすることは本質的ではありませんが、「転職を見据えてブランドある企業に入社したい」と考える学生こそ、”今”の人気企業ランキングだけを見て「企業ブランド」を読むということは少々打算的だと私は考えます。

ここで伝えたいことは、ブランド重視の就活生もそうでない就活生にとっても、「就社」ではなく「就職」の意識をもって企業選びをして欲しい、ということです。時代の変化、テクノロジーの発達によって、「就社」の考えはそれこそ”時代遅れ”になると考えます。

もちろん給料が全てではありませんし、それ以外にも就職先を決定するファクターは人それぞれあることは理解しています。が、給料というものは「仕事に対する対価」であり、それは年代ごとに変化していくものだということだけでも、皆さんにお伝えできればと思っています。

これからどのような職種が必要とされるのかを吟味し、自らの軸と照らし合わせてみてください。

さいごに

今回は「給料が上がる仕事・下がる仕事ランキング」から、これから人気企業ランキングに起こりうる変化を解説しました。

AIの普及や少子高齢化についてはよく耳にするとは思いますが、自らの仕事選びにまで知識を反映させている人はあまり多くはないのではないでしょうか。

今ある植えつけられた印象に左右されず、時代の変化を敏感に読み取りながら「自分が就きたい仕事はなにか」考えてみてください。

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意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー 意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー ※本記事は、2016年7月に公開された記事になります。2016年6月21日に独立系M&Aアドバイザリーのストライクが上場しました。M&Aの仲介、アドバイザリー業務というと投資銀行を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、金融機関の部門としてではなくM&Aのアドバイザリー業務のみを扱う企業も存在します。独立系のM&Aアドバイザリーは就活生の認知はそこまで高いとは言えず、受けている人も少ないのではないでしょうか。今回はそんな独立系のM&Aアドバイザリーで上場している企業3社をご紹介したいと思います。独立系M&Aアドバイザリー3社の平均年収は非常に高い独立系M&Aアドバイザリーの平均年収は、外資系投資銀行には及ばないものの非常に高く、大手日系企業と比べるとトップクラスでよいといえます。直近の有価証券報告書ベースだと3社の平均年収と社員数は下記の通りとなっています。日系大手企業で平均年収が1000万円を超える企業が少ないことを考えると異常に高い給与水準となっています。中小企業向けM&AアドバイザリーのビジネスモデルM&Aアドバイザリーは、中立・独立的な立場から事業拡大を目指す買い手企業と、後継者不足などから事業譲渡を考えている売手企業の仲介を行う仕事です。買い手企業の状況をヒアリングした上で、売り手企業に対しては企業価値の算出から実際に売買のクロージングまでを行っています。M&Aアドバイザリーでは、基本的には買収が成立した際に、買い手および売り手のどちらか、または両方から買収金額に応じた手数料をもらうモデルとなっています。例えば、10億円の買収が決定した場合は、3%ずつ買い手と売り手からもらうため、6000万円が企業としての収益となるといった収益構造です。それとは別に、M&Aアドバイザリー業務を開始するための、手付金であったり、契約期間中は月間いくらという形で料金が発生するケースもあります。手数料については大手金融機関でも採用しているレーマン方式という体系を用いるのが一般的です。レーマン方式とは資産の価格に対して一定の割合を乗じて算出する方式のことで、M&A仲介の成功報酬における一般的な計算方式である。下記の表の通り、M&Aの金額が小さいほど手数料率が大きく、金額が大きくなるに従い、手数料率が小さくなる方式です。企業としては中小、中堅企業がメインターゲットとなっており、イメージしやすいのは個人経営の薬局をマツモトキヨシなどの大手企業が買収して傘下におくケースなどかもしれません。また近年では地方の病院を、これまた地方の大規模病院グループが買収するケースなども増えているようです。これら中小、中堅企業の多くが高齢となった社長の後継者がおらず事業の継続が難しいという問題点を抱えており、事業継承M&Aのニーズが社長の高齢化とともに年々高まってきています。景気の回復及び事業継承のニーズが伸びていることにより、中小中堅企業向けのM&Aアドバイザリーの売上も年々拡大傾向にあります。M&Aアドバイザリーの報酬体系実際にM&Aアドバイザリーで働くとなると、成果報酬の傾向が強く、個人で案件を決定した金額に伴いボーナスで報いるという報酬体系の会社が多いようです。ベースの給与は年俸で500万円、加えてボーナスを上記の手数料収入のうち10%といった形で報酬にする体系をイメージしてください。上記の例の通り、一人で10億円の案件を1件でも決めれば、ベース年俸500万円にボーナス600万円(6000万円の10%)で1100万円の年収となります。上記でご紹介した平均年収もあくまで平均年収であり、実態としては1億円以上稼ぐトッププレーヤーから1000万円に満たないプレーヤーもいる業界です。特に中小企業向けのM&Aアドバイザリーにおいては個人に実績が紐づく成果報酬の傾向が強いといえます。中小企業向け老舗M&Aアドバイザリー、日本M&Aセンター日本M&Aセンターは1991年に設立された老舗の中堅中小企業向けのM&Aアドバイザリー会社で東証一部に上場している企業です。前述の通り、独立系のM&Aアドバイザリーとしては社員数が多く、売上規模も後述のM&Aキャピタルパートナーズおよびストライクと比べても10倍程度の規模となっています。日本M&Aセンター会社HP中小企業向けM&Aアドバイザリー、M&AキャピタルパートナーズM&Aキャピタルパートナーズは2005年に設立されたM&Aアドバイザリー会社で、東証一部に上場している企業です。日本M&Aセンターとは異なり、強みとして着手金を取らずに完全成果報酬でM&A仲介業務を請け負っています。M&Aキャピタルパートナーズ会社HP中小企業向け新興M&Aアドバイザリー、ストライクストライクは1997年に設立したM&Aアドバイザリー会社で、2016年に東証マザーズに上場しました。前述の2社とは異なり、国内初ネット上でM&A市場を開設したり、ネット上での簡易企業価値算定サービスを提供したりするなど、インターネット上での活動を積極的に行っている企業です。株式会社ストライク銀行、証券会社も外注している中小企業向けM&Aアドバイザリー銀行や証券会社の取引先の多くは中小企業のオーナー経営者であり、オーナー経営者が抱える悩みの一つに後継者不在の中での事業継承があります。銀行や証券会社は上記で紹介した中小企業向けのM&Aアドバイザリーに、そうしたオーナー経営者を紹介して仲介業務をアウトソースしていることがあります。大企業向けの大規模買収については自社の投資銀行部門で行い、数億円規模の買収については専門のM&Aアドバイザリーに紹介して送客手数料を得るモデルとして協業しています。M&Aアドバイザリー企業各社は金融機関からの中途採用を積極的に行っており、実際に銀行、証券会社などから転職する人が多くいます。最後にM&Aアドバイザリーの各社は社員数も少なく、新卒採用については不定期に行っており狭き門となっていますが、転職では金融機関関係者を中心に積極的に採用しています。仕事内容としても買い手側の成長戦略のヒアリングおよび買収候補企業の算定、売り手側企業の企業価値の算定、売買の成立と人によっては非常に興味を持つ内容だと思います。成果報酬の部分が大きい物の、給与も魅力の一つではあるので、第二新卒の際の転職候補として考えてみてもいいかもしれません。 25,899 views
【総合商社の魅力とは?】商社マンに嫌われる浅はかな志望動機 【総合商社の魅力とは?】商社マンに嫌われる浅はかな志望動機 皆さんこんにちは。19卒で早稲田大学に在学中の大学4年生です。本記事では、僕の先輩がOB訪問した際に現役商社マンから聞いた興味深い話を切り口に、商社マンが嫌う志望動機、また受かる志望動機について解説していきます。本記事のコンテンツ・商社マンに嫌われる浅はかな志望動機・商社に受かる志望動機にするためには・三菱商事社員が語った、総合商社の本当の魅力・最後に・総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介・総合商社内定者の志望動機例商社マンに嫌われる浅はかな志望動機僕は就活中に様々な業種・業界にエントリーしましたが、総合商社もその志望業界の1つでした。総合商社と言えば難関大学に在籍する多くの学生が第1志望に掲げる就活生の「憧れ」ともいえる業界であると思うのですが、必然その倍率・難易度も非常に高く、内定までに多くの関門をくぐり抜けなければなりません。特に「志望動機」で悩む学生も多くいるのではないでしょうか。数千、数万もの学生と如何に差別化するか、他業界・他企業との比較はどうするか様々な苦慮点があると思います。参考:→様々な外部サイトから総合商社志望者に役立つ取材記事をまとめました。各社の実態や求める人材について述べられていますので是非参考にしてみて下さい。商社といえば、大規模な仕事や、世界を繋ぐような業務が思い付くでしょう。それに憧れて志望している人も多いのではないでしょうか。実際に、僕の周りで特によく見る志望理由は以下の3つです。海外で働きたい大きな規模のことがしたいエネルギーやインフラなど、無くてはならないものを扱いたいこのような志望理由について、私の先輩がOB訪問した商社マンの方は笑いながらこのように語っていたといいます。「こういう浅い志望理由は当社の社員も聞き飽きている。」「こんな浅いことしか考えずに受けてくる人は全員落ちてるはずだよ。」「少なくとも私の同期には、こんな浅い人は一人も居ないんじゃないかな。」正直、この話を最初聞いた時非常にドキッとしました。何故なら僕も上記のような志望理由を商社に抱いていたからです。しかし、よくよく考えてみると実際のところ、上の志望動機は浅はかでツッコミどころが満載だなと感じました。なお、商社業界を志望している就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーから自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシートや面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。(1)海外で働きたい●何のために海外で働きたいと思っているのでしょうか?その理由は説明できますか?●海外で働きたいのなら、海外に製品を輸出しているメーカー等でも良いのではないでしょうか?そもそも、殆どの会社で海外勤務は可能ではないでしょうか?(2)大きな規模のことがしたい●そもそも【規模が大きい】とはどういうことなのか考えてありますか?売上高ですか?顧客の人数でしょうか?●また規模が大きければ何でも良いのなら、他の大企業でも出来るのではないか?(3)エネルギーや、インフラなど、無くてはならないものを扱いたい●エネルギー業界の企業や、インフラ業界ではダメなのでしょうか?●なぜそれらではなく、商社を志望するのか、説明できますか?選考にて(上のように)面接官にツッコまれることは多々あります。ツッコまれた際に、上手く回答できる方もいるでしょうが、ほとんどの方は上手く回答することはできないはずです。更に実際は、ツッコまれずに「また浅い志望動機か」と思われ、深堀されずに終わってしまう場合も多々あるようです。受ける就活生が多く高倍率になってしまっている商社では仕方のないことでもあります。そうなると、浅い志望動機を語ってしまったほとんどの場合、不合格になってしまうでしょう。それを回避するためには「私が入社を志望する会社は、商社ではなくてはならないのだ!」とアピールできるような、強い志望動機を持っていなければならない事が分かります。商社に受かる志望動機にするためにはよくある志望動機が浅はかだと思われてしまい、良い印象を与えないということが分かりました。それでは、どのような志望動機が商社マンにウケるのでしょうか?どのような志望動機を持っている人が入社しているのでしょうか?(1)海外で働きたい●具体的に、海外で何をしたいのか考えましょう。海外で働くことが目的になっていませんか?●今日、殆どの会社で海外勤務の機会は設けられています。その上で何故商社というフィールドで海外勤務したいのか回答出来るようにしましょう。例えば、総合商社において海外で働く事と、グローバルメーカーにおいて海外で働く事との違いなどを把握した上で考える必要があります。参考:「グローバルに働きたい」多くの就活生がこの言葉を口にしますが、一口に「グローバル」といっても様々な働き方があり、それに適した業界・企業があります。本記事では主に3つの観点から「グローバルに働く」事について解説しています。本記事を参考に自分にあった働き方を見つけて頂けたら幸いです。参考:「日本のプレゼンスを高めたい」海外留学や海外居住を経験した学生の多くはこの想いを抱くのではないでしょうか。総合商社志望者によく聞くこのフレーズですが、それを実現出来るのは何も商社だけではありません。本記事では日本と世界の架け橋になれる、日本の発展に貢献する事の出来る4業界について解説しています。(2)大きな規模の仕事がしたい●大きな規模の定義を明確にしましょう。売上高、影響力など、観点はたくさんあります。・大きな規模とは何をもって「大きな規模」と言うのか?・どれくらいの年次の時に大きな規模の仕事がしたいのか?(若い頃からなのか、もしくは30〜40代の頃なのか)・そもそも何故「大きな規模」の仕事をしたいと思うのか?何故「大きな規模」でなくてはならないのか?などの質問に対して答えられるようにしておきましょう。●また他業界の大手企業でも、「大きな規模」の仕事は行えるはずです。その中でも商社を志望する理由について、はっきりさせる必要があるでしょう。(3)エネルギーや、インフラなど、無くてはならないものを扱いたい●エネルギー業界やインフラ業界の企業ではなく、なぜ商社を選んだのかについて語れるようになる必要があります。「(商社で)エネルギーを扱いたい」と言う志望動機を語る人も多くいるようですが、それだけの場合、面接官にエネルギー業界の企業に就職することをオススメされて終わりになってしまうのではないでしょうか。参考:実際に総合商社とエネルギー業界を天秤にかけた学生のインタビュー記事です。参考:エネルギー業界のトップ企業、国際石油開発帝石(INPEX)の魅力を解説しています。上記3点に共通する重要事項として何故商社でなくてはならないのか?という事について深く考えておかなければなりません。そのためにも業界比較や同業他社比較を行い、明確な回答を用意する必要があるでしょう。参考:「何故ウチじゃなきゃダメなの?」この質問に多くの就活生が頭を悩まさせられているのではないでしょうか?本記事では基本的な志望動機の書き方からこの質問に明確に回答出来る3つのアプローチを解説しています。参考:本記事でも述べたように「他の業界じゃダメなの?」とツッコまれる志望動機は浅はかな志望動機と捉えられがちです。それを回避するためには正しい業界比較を行う必要があります。本記事では参考:「志望動機の書き方が分からない」就活生なら一度は思ったことがあるのではないでしょうか。本記事では受かる志望動機のフレームワークから盛り込むべき6つのポイントまで徹底解説しています。三菱商事社員が語った、総合商社の魅力前項で、浅はかな志望動機にならないための示唆のようなものは提示出来たかと思います。しかし、それだけでは具体的に考えが上手くまとまらない人もいるかと思います。OB訪問した商社マンの方に彼なりの商社の「魅力」について2点語っていただきましたので、以下に掲載します。是非参考にしてみてください。ビジネスチャンスがあると感じたら、すぐに自由に提案し動ける環境が整っている。メーカーなどの他業界と異なり、商品や地域などに縛られることがない。自身の行動力と提案・企画力で自由に動く事ができる。何もないところから新たに事業を立ち上げるところに仕事のやりがいが詰まっている。1つの製品について高い専門性を持ち、”川上から川下まで”一つの業界のビジネスを俯瞰して動ける。商品に縛られない一方で、1つのモノについて高い専門性を持つ事が出来ます。だが、これについてはメーカーも同じです。その中で商社は、川上から川下まで一つの業界のビジネスを俯瞰し、自由に企画し行動できます。この点がメーカー等と大きく異なっている点で、差別化できている魅力であると考えている。上記が、現役商社マンが語った商社の「魅力」です。人によって、どこに魅力を感じるかは違いますので是非参考にした上で自分なりの志望動機を改めて考えてみてください。最後に本記事でも挙げたように「海外で働ける」「大規模な仕事が出来る」といったところに魅力を感じ、多くの就活生が総合商社を第一志望に掲げています。しかし、その反面総合商社の表面的な魅力のみに魅せられた就活生に対して企業側は辟易している事も本記事から分かります。総合商社は華やかな面が強調される一方、下記記事でも取り上げているように「背番号制」と呼ばれる配属リスクなど人によっては様々な懸念点があるでしょう。参考:「ラーメンからミサイルまで」というキャッチフレーズ通り、幅広い商材を扱える総合商社。しかし、その一方「背番号制」とも呼ばれる配属リスクも存在しています。総合商社志望者の多くはこの配属リスクを気になるのではないでしょうか。本記事ではこの配属リスクについて徹底解説しています。参考:近年転職市場が活発化する中、総合商社から転職、起業する方も多数います。本記事では三菱商事から小規模ベンチャー企業へ転職した方の転職理由や転職の実態をインタビューしています。そういったリスクも飲み込んだ上で「総合商社だからこそ」の志望動機を語れる人材を企業は欲しているのではないでしょうか。本記事が総合商社を志望する就活生の一助になれば幸いです。下記の記事では総合商社の志望動機をパターン別に解説していますのでそちらも併せて是非ご覧下さい。参考:本記事では総合商社志望者によく見られる志望動機5パターンを解説しています。各志望動機毎に併願すべき業界のメリット・デメリットや根拠となるであろう経験内容を提示しています。総合商社志望者の方は是非御一読下さい。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。総合商社内定者の志望動機例総合商社の志望動機のイメージをより掴んでいただくために、三菱商事内定者・三井物産内定者のエントリーシート(ES)をそれぞれ掲載しました。志望動機を作成する際の参考にしていただければと思います。三菱商事で挑戦したいこと、実現したい夢について教えてください。その際、特に興味のある分野や事業があれば、具体的に触れていただいても構いません。(250字以内)日本の看板を背負って世界中の人々の生活を豊かにし、日本に対する世界の信頼も支えられるような仕事がしたい。留学中に東南アジアの目まぐるしい成長を体感し、自分も成長を支えたいと思ったこと、旅行中日本人として各国で温かく迎え入れられる度に、日本への信頼の大きさを実感したことから、この夢を抱いた。信頼を特に大切にする三菱商事でこそ、成し遂げたい夢である。中でも、カンボジア旅行中に途上国の選択肢の無い生活の貧しさを知ってから、途上国の生活を根源的に豊かにできるインフラビジネスに携わりたいと考えている。参考:【内定】エントリーシートこの方は本記事でも取り上げた(3)「エネルギーやインフラなど無くてはならないものを扱いたい」という志望動機を述べています。根拠として東南アジアへの留学経験を挙げており、自身の経験に基づいた夢であると示せているため企業側にも納得感を抱かせる事が出来るでしょう。しかし、本記事でも挙げた懸念点である「エネルギー業界やインフラ業界でなく総合商社でなくてはいけない理由」が明確には示されていません。文字数の関係上、仕方ありませんが面接の場ではしっかり回答出来るようにする必要があるでしょう。三井物産を志望する理由を記述して下さい。(150文字以内)カナダの服飾店でアルバイトをした経験から、異なる価値観を持つ人と信頼関係を築き、目標を目指すことに魅力を感じ、世界の舞台で目標に挑戦し続ける総合商社を志望している。また、貴社の社員を見て、仕事への「誇りと使命感」を感じ、そのような方と切磋琢磨しながら、仕事をしたいと感じたため、貴社を志望している。参考:【内定】エントリーシートこの方も海外での経験を根っこに志望動機を作り上げています。しかし、この方は「したい事がある」から総合商社を志望した上記の内定者とは違い「出来る事がある」から総合商社を志望しています。この志望動機は「」の(2)価値観の異なる様々なメンバーと一つの目標を達成したいに当てはまっています。海外をビジネスの主戦場とする総合商社では当然言語や宗教などが異なる人々だけではなく、現地の民間企業や公共機関、政府など様々な立場の人々と働く事になるでしょう。そのため、この志望動機は的を得て良い志望動機であると言えます。この方のように自身の強みを根拠に志望動機を述べるアプローチもありますので是非参考にしてみて下さい。 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