【卒業前より卒業後に就活したい!】就活の3大「逆がよかったのに!」

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最終更新日:2023年10月30日

【卒業前より卒業後に就活したい!】就活の3大「逆がよかったのに!」

本選考とインターンの締め切り情報

みなさん、インターンや本選考が始まる中で「就活」というものを掴めてきたでしょうか。

就活をやっていく中で「これ、学生じゃなくて企業がしてくれればいいのに!」「常識はこうだけど、逆にこっちの方がよくない?」という願望はありませんでしたか?

今回は逆だったらいいのに!と叫びたくなる3つをご紹介します。

3大「逆だったらよかったのに!」

①合説は企業が学生を巡ってくれればいいのに!

3月1日から始まる大規模合同説明会以外にも、多くの「合同説明会」が行われているかと思います。業界の視野を広げるためにも有効な手段です。

しかし、実際に行ってみると大変なこともあります。

・週末の渋谷の居酒屋キャッチのお兄さんのごとく、企業による怒涛の呼び込み
・全然興味がなかったブースに座ってしまい、長時間抜けられない
・興味のある人気企業のブースは人が溢れかえりすぎて、全然見えない

「もういっそのこと自分に興味のある企業が会いに来てくれればいいのに。」そんな事が頭をよぎる就活生も多いかと思います。

ここ最近、就活サービスも多様化しており、実際に逆求人系の就活サービスも誕生しています。どんなサービスがあるのか気になる方は詳細を以下のリンクからご覧ください。

②社会人が新規事業立案してくれればいいのに!

短期のインターン形式として主要なのが「新規事業立案」。期間は様々ですが数日間~数ヶ月単位のものまであります。

中には優勝賞金100万円が用意されているものもあったり、アルバイト代わりに参加する学生もいるほどです。そのようなインターンで社員の方から「分析が足りない」「実現可能性が低い」等、超辛口のフィードバックを受けたことが誰しも経験したことがあるのではないでしょうか。

そこで、思いませんでしたか?

「逆に社員さんたちは新規事業を立案できるんですか?」と。

例えば、各業界を代表する企業の社員に新規事業立案をやってもらい、それを生配信して多くの就活生が見られるようなイベントが仮にあるとしたら、見てみたいと思いませんか?

企業が新規事業立案をする様子を見る学生側のメリットは、「各業界の仕事の仕方を知ることができる」ことです。

例えば、外資系コンサル企業なら戦略設定に時間を掛け、広告系の企業ならPRの策定に時間を掛けたり。それぞれの業界・企業ごとの仕事の進め方や考え方の違いを理解することができます。

就職活動をする中で、実際に社会人が働く様子を見るには長期インターンが手段として有効ですが、どうしても複数の業界や企業を見ることはできません。

この「各業界代表新規事業立案イベント」があることで、今まで学生が評価される側だった論理的思考や課題解決力を逆に見極める(?)ことができ、その企業で働く人の賢さやチームワークの強さを評価することができます。

学生も社会人視点の視座の高さに触れることができるので学ぶことも多そうです。

このようなイベントがあることで入社後のギャップも減らすことができるのではないでしょうか。

③卒業前じゃなくて卒業後に就活させてほしい!

就活を早く始める方は3年生の春頃から始めます。その頃に単位を取得し終えている人はほぼいないため、授業と就活を両立することになります。

・面接・インターンのために授業を切ってぎりぎりの出席回数・・
・SPIやESに追われて勉強はおろそかになりテストでC評価を狙う・・
・内定すると、「絶対に卒業してください」と強気で言われるけれど、授業に出席できない要因は御社の選考や面談が平日入るからなんだけどな・・

といった悩みはどの就活生も抱えていると思います。

加えて、交通費やカフェ代等就活中は出費が増えます。アルバイトや長期インターンでお金を稼ぎながら授業と選考を受ける毎日は非常に忙しくなります。

そこで近年、一部で提唱されているのが「卒業後の就活」です。アメリカを始めとした海外諸国で卒業後の就活がメジャーである国も多く、「日本もこのスタイルに移行していくべきでないか」という声が挙がっています。

皆さんの中でも「卒業後に就活をしたい!」と感じたことがある方も多いのではないでしょうか。

現段階で、欧米型の就活スタイルをそのまま日本に当てはめることはできないので、前提として今の一括採用が廃止され、卒業後に各企業が自由に採用活動を始めるとしましょう。

メリットとデメリットに分けて考えてみましょう。

メリット

●学生の本分である学業に集中できる
在学中は授業やサークル活動・アルバイトに打ち込むことができます。就職活動での「学生時代がんばったこと」で語られるエピソードで最も多いのはこれらの活動です。

これまで3年次から始めていた就職活動が卒業後に延びたことで、成果や取り組みにこだわった有意義な時間を過ごすことができるのではないでしょうか。

●自己分析に時間を掛けられる
「将来自分が何をしたいのか」「どのような働き方が合っているのか」等、内省を深める時間をとる事ができます。その検証のために長期インターンで働く経験を積むこともできます。

デメリット

●就職するまでの生活費が負担になる
学生という身分ではなくなるのでそれまであった家族からの仕送りが減ったり、就活のためバイトに時間を割けなくなったりと、「就活生」としての金銭的苦しさは現実としてあるでしょう。

●志望企業を諦められず、就活生を続けてしまう
卒業前に就活をする場合、卒業した次月からは企業に入社するため、時間のリミットが設けられています。例えば、内定式は多くの企業で10月1日に行われます。

内定を複数持っている場合、日程が重なるのでどちらに入社するか意思決定しなければなりません。あるいは内定後に就活を続けている場合も、その時期までに決めなくては、というプレッシャーがあります。

しかし、卒業後に就活をすると特にそのような明確なリミットがありません。

そのため志望企業を何年も諦めきれず、就活生を続けてしまう人が増えるかもしれません。その結果、採用する企業からしたら若さという新卒採用における一番のメリットが失われる可能性があり、就活生の内定が出る確率が下がってしまうリスクが生まれます。

どちらの就活スタイルが良いという判断はできませんが、どちらにもメリット、デメリットがあります。この就活の時期については、働き方改革に伴い、中長期的に日本もいずれ欧米型に近い形で移行していくことが予測できます。直近で変わることはないため、今就活中の皆さんが意識する必要は特にありません。

最後に

3大「逆だったらよかったのに!!」、共感できるものはありましたでしょうか?

①合説は企業が学生を巡ってくれればいいのに!にある逆求人のように、希望を実現しているものもありますので、自分の求める就活スタイルに合わせてイベントやツールを選んでいきましょう。

unistyleでもこれらの解説記事がありますので併せてご覧ください。

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zonギフト券をプレゼントする形となります。銀行にお金が振り込まれるわけではないので注意が必要ですが、欲しいものを買いたい就活生にはAmazonギフト券は魅力的ではないでしょうか。エントリーシート(ES)や選考レポートの買取は企業にばれる?内定取り消しになる?結論からお伝えすると、エントリーシート(ES)を売る際に企業にばれる可能性はゼロではありません。しかし実際に企業にばれることは、ほぼないと言えるでしょう。理由としてunistyleに投稿されたエントリーシート(ES)や選考レポートはすべて匿名で公開されるためです。そのため簡単にばれる可能性は低いですが、エントリーシート(ES)の内容から特定されてしまう可能性は否定できません。例えば企業の採用担当者が偶然unistyleに投稿されているエントリーシート(ES)を見た際に、「この文章は去年エントリーシート(ES)を提出していた○○さんのものではないか」といった具合に気づく可能性があるということです。可能性としては限りなく低いとは思いますが、企業にばれることが不安な就活生は「○○部での活動」や「○○人で活動した」など部分的に隠したエントリーシート(ES)を提出するとよいでしょう。終わりに本記事ではunistyleにエントリーシート(ES)や選考レポートを売る方法、売るメリットやエントリーシート(ES)を売る際の疑問点など解説しました。unistyleのエントリーシート(ES)買取はアルバイト以外の方法でも稼ぎたい、後輩に情報提供したいという就活生には非常に魅力的だと言えます。エントリーシート(ES)や選考の内容が残っている就活生の皆さんはぜひunistyleにエントリーシート(ES)、選考レポートを売ってみてはいかがでしょうか。 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【20卒体験談】憧れの航空会社から内定を勝ち取った”志望度の高さ”をアピールする方法とは 【20卒体験談】憧れの航空会社から内定を勝ち取った”志望度の高さ”をアピールする方法とは 航空業界完全攻略記事一覧1.航空業界の仕組みや職種、最新動向まで一挙大公開2.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容3.【企業研究】航空業界の大手企業一覧4.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜5.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ6.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ7.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめこんにちは、私は国立大学に通う20卒です。初めは長いように感じた就職活動も終わってみればあっと言う間で、あの頃は毎日がエネルギー全開の日々を送っていたなあと振り返っています。結果としては、第一志望であった大手航空会社から内定を頂き、その会社に来年から勤める予定です。この記事では主に、高校時代から航空会社で働くことが夢であった私が、「なぜ航空会社を目指したのか」、「航空会社から内定をもらうために何をしたのか」について、お話したいと思います。特に、航空会社への就職に興味がある方、よかったら参考にしてみてください。なぜ航空会社を志望することになったのかそもそも、なぜ私が航空会社で働きたいと考えたかについてお話したいと思います。率直にいうと、子供の頃から旅行や帰省などで飛行機に乗るときに感じる、何ともいえない非日常のワクワク感が好きでした。はじめは、こうした単なる思いに過ぎませんでしたが、あることをきっかけに、航空会社で働きたいという強い想いに変わりました。もともと、私は世界各地の自然や文化を紹介するようなテレビ番組が好きな少年でした。そのため、海外の自然や文化に対して強い興味を持っていました。変化のきっかけとなったのは、中学生の時に学校のプログラムでオーストラリアに一ヶ月の間ホームステイしたことです。初めての海外体験となったオーストラリアで、実際に外国の文化や自然に触れるなど、日本では出来ない様々な経験を通して、自身の成長を実感するとともに未知の場所に訪れることの素晴らしさを知りました。「もっと多くの人に海外を訪れてほしい」ホームステイの経験を通して持った、この想いを実現することが出来るのは、国際線を運航している航空会社しかないという発想になり、航空会社で働きたいと思うようになりました。航空会社を中心にした就職活動航空会社といえば、文系の就職人気企業ランキングの中で、日本航空(JAL)や全日本空輸(ANA)といった大手2社が、毎年のように上位にランクインしているのを見たことがあるかと思います。実際、私が就職活動している中でも、説明会の参加者などが他の業界と比べてかなり多かったです。私の就職活動は、そうした航空業界を第一志望に設定し、鉄道や海運などの航空以外のインフラ、航空機部品を製造している重工メーカーなどを併願企業としていました。しかし、幼いころからの憧れであった航空会社にどうしても行きたかった私は、まさに航空会社から内定をもらうことに全力を尽くした就職活動をしていました。先述したように、航空会社が就活市場において人気であることは重々承知していたので、高い倍率の中で内定をもらうために、就活生としてどうしたら差別化が出来るかということを常に考えて行動していました。具体的には、「志望度の高さ」で差別化しようとしました。志望度の高さをアピールするために私が「志望度の高さ」で差別化を図った理由。それは、就活において航空会社を選択肢の一つと考える人がたくさんいる中で、航空会社が第一志望であるということを上手く伝えることが内定を得るための近道だと考えたからです。志望度の高さを示すために、重要だと考えたのが“業界研究”と“自分なりのビジョンを語れるようになること”です。具体的に取り組んだことを以下で紹介します。インターンを通して業界研究:2社の違いを知る私は航空業界に関して専門知識や最新の情報まで得るために、就活本やインターネットの就活サイトを見るだけはで終わらせないということを心がけていました。そうしたこともあり、冬には大手航空会社2社のインターンシップに応募。無事に選考を通過し、参加することが出来ました。冬インターンは本選考よりも倍率が高いとよく言われますが、冬インターンの選考は本選考よりも準備という部分に関して言えば差がつくと思います。私自身、3年生の秋までに航空業界の専門書やビジネス雑誌、航空業界に関する最新のニュース記事などを参考にしながら詳しい所まで業界研究を行っていたこと、コンサルティングなど選考の早い業界を実際に受けていたことが、選考に挑む上での自信に繋がったと思っています。2社のインターンを通して感じた率直な感想としては、大手航空会社2社は事業内容こそ似ているものの、会社としてのカラーは大きく違っており、世の中の多くが持っているイメージとも多少異なっている。ということでした。例えば、JALにはお堅い会社のイメージがあり、ANAは体育会系の人が多いイメージがあるといわれることがあると思います。しかしながら、私が見てきた限りでは、若い社員の間にそうしたイメージを感じることはありませんでした。(むしろ逆の印象を持つことも時にありました。)こうした会社のカラーに関しては、是非、就活生の皆さんの自分の目で確かめてほしいと思います。インターンの内容に関しては、ここでは書くことはできませんが、どちらのインターンも航空業界について深く知ることが出来る、とても充実した数日間でした。冬インターンに参加した最大の意義としては、実際の選考の際に、なぜ、A社ではなくB社で働きたいのかという問いに対して、自分なりに説得力ある説明が出来るようになったことです。やはり当然のことですが、メディアで得た情報よりも、自分で見て確かめた情報の方がより説得力があると思います。OBOG訪問でビジョンを明確化自分なりのビジョンを語れるようにするという部分に関しては、OBOG訪問に力を入れたことが非常に役立ちました。航空会社を目指す就活において、OBOG訪問は必ずしも当たり前ではないと思います。しかし、少しでも航空会社の仕事のイメージを明確にしたかった私は、大手2社それぞれ5人ずつのOBOGの方のお話を聞きました。自分が通う大学OBOGの方が地方や海外で勤務されていることも少なくなかったため、他大学出身の方を紹介してもらうこともありました。今思い返すと、空港を案内してくださった機会などもあり、毎回お話を聞きに行くのを楽しみにしていたのを覚えています。私がOBOG訪問をする中で、特に意識していたことがあります。それは、社員の方が一人一人どのような想いを持っていらっしゃって、どういうキャリアパスをイメージしているかについて詳しく聞くことでした。航空会社の仕事というのは、数年単位でのジョブローテーションが基本であり、オペレーション、ビジネス、コーポレートの部門をまたがって、様々な部署で経験を積むことになります。数百通りものキャリアパスがある中で、「将来的に何を実現したいのか」、「そのためにどういう経験をしたいのか」ということを自分なりに明確化するために、まずはどういう道があるのかということを直接聞くことが重要だと考えていました。そうして、ある程度、自分なりのキャリアパスのイメージがついたら、それを一度言語化して、再度OBOG訪問した際に添削してもらい、自分なりのビジョンをブラッシュアップしていきました。こうしてOBOG訪問で完成させた自分なりのキャリアパスが、ESや面接での回答にそのまま繋がりました。実際に、航空会社の選考では将来のビジョンを聞かれることが多かったです。そういう意味では、私にとってOBOG訪問は欠かせないものでした。情報収集は日常的にインターンにも参加し、OBOG訪問もこなしていたとはいえ、私自身、そうした就活対策をするだけではいつも不安だらけだったので、常に何か出来ないかと考えていました。その一環として、日常生活や旅行の中でも、常に航空に関するイベントや場所について、アンテナを張りめぐらせていました。空港はもちろんのこと、意外に調べてみると航空関係の見学施設やイベントがあったりします。そうしたイベントや場所に訪れることも、仕事のイメージを膨らませるうえで役立つかと思います。それに関して、私自身もっとも印象的だった出来事は、他の目的で海外を訪れていた際に、世界中から航空会社の関係者が集まるビジネス見本市を見学する機会があったことです。海外航空会社の社員の方の講演を実際に聞くことが出来て、世界には数多くの航空会社があって顧客獲得のために工夫をこらしながら競争しているということを肌で実感する貴重な機会となりました。最後に改めて、志望度の高さで差別化するために私がやったことをまとめると下記のようになります。志望度の高さをアピールする方法・業界研究の一環として、インターンに参加することで、企業ごとの違いを知る・OBOG訪問を通して、キャリアビジョンを明確にする・航空業界に関する専門的かつ最新の情報を日常的に収集する航空会社には、総合職と運航乗務職(パイロット)と客室乗務職(キャビンアテンダント職)があり、大手2社どちらも複数の職種を併願することが出来ます。私自身も総合職と運航乗務職を併願していました。残念ながら運航乗務職のほうは身体検査落ちとなってしまいましたが、選考を通してパイロットとしてご活躍されている方々のお話を聞く機会が何度かあり、飛行機を安全に飛ばすためのチームワークを勉強させていただくことが出来ました。私のように、どうしても飛行機に携わる仕事をしたいという方は是非、複数の職種にチャレンジすることをおすすめします。最後になりますが、この記事を読んでいただいた方と航空会社で一緒に働けることを楽しみにしています。最後まで読んでいただきありがとうございました。【関連記事】・・・・・・・航空業界完全攻略記事一覧1.航空業界の仕組みや職種、最新動向まで一挙大公開2.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容3.【企業研究】航空業界の大手企業一覧4.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜5.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ6.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ7.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ 14,973 views
【大手自動車メーカー中間決算分析2019】100年に一度の変革期に各社はどう立ち向かっていくのか!? 【大手自動車メーカー中間決算分析2019】100年に一度の変革期に各社はどう立ち向かっていくのか!? 就活生の皆さんは、"各社の決算"に目を向けたことはあるでしょうか。unistyleでは以前、決算に関して以下のような記事を執筆致しました。上記の「7大総合商社の決算に関する記事」への反響が大きく、それならば異なる業界の決算も分析してみようと考え、本記事では"大手自動車メーカー7社の2020年3月期第2四半期決算"を分析していこうと思います。言わずと知れた日本を代表する企業である「トヨタ自動車」を始め、自動車業界は国内産業の中でも大きな影響力を持っており、就活生からの人気も高い業界になります。IR情報と聞くと、「なんだか難しそう」、「読んでも理解できない」と感じる就活生もいるかと思いますが、今回は会計知識の乏しい就活生でも理解できるように執筆してありますので、ぜひ最後までご覧ください。また、決算の分析に加え、本記事では「各社の特徴・業界内での立ち位置」なども解説しています。「各社はどの地域に力を入れているのか?、今後の経営計画に違いはあるのか?」などの観点を理解することが"志望度のアピール"にも繋がりますので、その観点も踏まえて読み進めていただければと思います。※本記事は決算に関する情報を取り扱っているため、専門的な用語を知らない方は以下で用語の意味を確認してから記事を読み進めてください。◆「売上高」とは→企業が商品を販売したりサービスを提供することにより、得られた売上の合計額を指します。つまり、「企業が主たる営業活動によって得た金額の総額」のことです。◆「営業利益」とは→企業が本業で稼いだ利益を指します。「売上総利益から販売費および一般管理費(販管費)を差し引いたもの」のことです。◆「売上高営業利益率」とは→営業利益の売上高に対する割合を指します。つまり、「営業利益÷売上高×100(%)」で計算することができ、本業でどのくらい効率的に儲けたかを知ることができます。◆「第2四半期決算」とは→1Q(4~6月)と2Q(7~9月)の決算を累計したものを指します。「中間(連結)決算・上半期決算」とも表記されますが、本記事では「第2四半期決算」で統一して表記しています。◆「通期決算」とは→1年間を通した企業の決算を指します。通期決算は途中で修正することもあり、「上方修正・下方修正」の2種類があります。※「売上高・営業利益・決算」のより詳細な解説を確認したい方は、以下の記事をご覧ください。本記事の構成直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算の推移今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果近年の自動車業界全体のトピックや動向【トヨタ自動車】売上高・営業利益ともに増益を達成。王者として独走態勢を築く!【ホンダ(本田技研工業)】停滞気味の上半期。インド市場の景気減速が響いたか?【日産自動車】昨今の様々な問題による影響を挽回できず。自動車メーカー御三家としての再建はいかに?【スズキ】低調な結果となった上半期。強みであるインド市場の回復が今後の鍵となるか?【マツダ】ほぼ全ての地域で業績が減速。効果的な投資戦略で回復を目指す!【SUBARU(旧:富士重工業)】売上高・販売台数ともに絶好調。米国の好調を維持してさらなる成長を目指す!【三菱自動車】営業利益が大幅な減益に。アセアン地域を核にした持続的な成長が今後の鍵となるか?まとめ自動車業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算の推移今期(2020年3月期/2019年度)の決算を確認する前に、まずは大手自動車メーカー7社の直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算を確認しておきます。【期間の見方】2015年3月期:2014年4月1日~2015年3月31日2016年3月期:2015年4月1日~2016年3月31日2017年3月期:2016年4月1日~2017年3月31日2018年3月期:2017年4月1日~2018年3月31日2019年3月期:2018年4月1日~2019年3月31日直近5カ年の通期決算:連結売上高グラフを見てみると、直近5カ年では大きな変化はないことが読み取れます。「スズキ・マツダ・SUBARU(旧:富士重工業)」の3社は、年度によって順位が入れ替わったりはしていますが、それ以外は特筆すべきところはありません。また、2019年3月期の通期決算にて、トヨタ自動車の年間売上高が30兆円を突破しましたが、これは日本企業として初めてのことです。最新の日本企業全体の売上高ランキングを見ても、「トヨタ自動車が1位、ホンダ(本田技研工業)が3位、日産自動車が7位」ですので、国内企業における自動車メーカーの影響力を改めて実感することができます。【日本経済新聞】売上高ランキング※なお、上述した売上高ランキングは現時点(2019年12月27日時点)での結果となっています。ランキングは随時更新されていきますので、参考程度にご覧ください直近5カ年の通期決算:連結営業利益大きな変化の見られなかった売上高と異なり、営業利益に関しては一点気になる点が見れらます。それは「2017年3月期決算にて三菱自動車が大幅な減益となっている」ことです。この点に関しては"燃費不正問題"が大きく影響しているようです。三菱自動車は、2015年11月に発覚した燃費不正問題関連の費用を、特別損失として約1600億円を計上しました。そのため、業績不振による損失というよりは一過性のものという見方をして問題ないでしょう。(翌年の決算で982億円の営業利益を挙げていることからも、業績が不調という訳ではないことが読み取ることができると思います)【財経新聞】三菱自動車が約2000億円の赤字決算を発表、燃費不正の影響直近5カ年の通期決算:売上高営業利益率売上高営業利益率に関しては、「他社に比べてSUBARUの営業利益率が高いこと」が特徴と言えるでしょう。その理由としては主に以下の4点の理由が挙げられます。SUBARUの営業利益率が高い要因◆軽自動車など、儲けの少ない車を製造・販売しない方向へシフトしたから◆販売地域が、比較的儲けやすい北米地域が中心となっているから◆販売促進費用を抑えるなど、他社に比べて販売コストを節約しているから◆車種の数を抑えて派生車種で品揃えを整えることで、効率性が優れるように構造化しているから上記のような要因があるため、SUBARUの利益率は他社に比べて高いという結果となっています。より詳細な内容に関しては、以下に掲載した参考リンクから確認していただければと思います。SUBARUは競合他社との差別化を明確にすることができており、大手自動車メーカーの中でも"少し異色の存在"とも言えるでしょう。【参考】ベストカーWeb:スバルに”台数”は必要なし!?スバルの利益率が国内ナンバーワンの理由ベストカーWeb:スバルの利益率はなぜ高いのか?【日本の自動車メーカーでは異例の10%超の常連】直近5カ年の通期決算の推移を確認したところで、本記事の主題である"今期(2020年3月期)の第2四半期決算"を見ていきます。今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果各社の決算短信をもとに、大手自動車メーカー7社の今期(2020年3月期)の第2四半期決算をまとめました。直近5カ年の推移と同様、「売上高・営業利益・売上高営業利益率」の3つの観点から前年同期比も併せて紹介しています。【期間の見方】2019年3月期第2四半期決算:2018年4月1日~2018年9月30日2020年3月期第2四半期決算:2019年4月1日~2019年9月30日第2四半期決算:連結売上高昨期(2019年3月期)と今期(2020年3月期)で順位に変動はありませんでしたが、業績の調子には各社濃淡が見られます。7社中トヨタ自動車とSUBARUの2社だけが前年同期比で増益、ホンダと日産自動車が10%近くの大幅な減益という結果になりました。業界全体の動向や各社のトピックに関しては後ほど解説するため、ここでは割愛させていただきますが、「企業間で業績に濃淡が見られる」ということを覚えておいていただければと思います。第2四半期決算:連結営業利益先ほど紹介した売上高と上記の営業利益の数値を見比べてみると、やはりトヨタ自動車とSUBARUの業績が好調であることが読み取れます。一方で、先ほど紹介した売上高に比べ、営業利益の方が企業間での数値の差が大きいことが分かるでしょう。一例として取り上げると、「日産自動車が前年同期比で85.0%の減益、三菱自動車が前年同期比で82.1%の減益、SUBARUが前年同期比で68.1%の増益」となっています。順位が大きく入れ替わっていることももちろんですが、売上高が一桁(パーセンテージ)の変化しかなかったのに比べ、営業利益は大幅に数値が変化しています。第2四半期決算:売上高営業利益率売上高営業利益率に関しては、上記のグラフの通りとなっています。先ほど紹介した売上高・営業利益と紐付いているため、詳細な解説などは割愛させていただきますが、「各社の業績の調子」を見る際の参考にしていただければと思います。この変化の要因を分析するため、続いては「近年の自動車業界全体のトピックや動向」を探っていきます。近年の自動車業界全体のトピックや動向各社の今期決算(2020年3月期第2四半期決算)を確認する前に、"近年の自動車業界全体のトピックや動向"に軽く触れておきます。近年の自動車業界に関し、触れておく必要がある内容としては以下の2点が挙げられます。(なお、本記事は決算の分析が主題となりますので、業界全体のトピックや動向に関しては詳細には解説しません。ご了承ください。)100年に一度の変革期CASE100年に一度の変革期「自動車業界は100年に一度の変革期にある」という文言は、トヨタ自動車の豊田章男社長が提言したものになりますが、近年の各社の取り組みや施策と照らし合わせてみてもその片鱗は見て取れます。"CASEやモビリティ化"など、トヨタ自動車に限らず各社が「自動車を開発・製造・販売するだけのメーカーからの脱皮」を推し進めているようです。【参考】プレジデントオンライン:小さな自動車会社が生き残るのはもう無理か?自動車業界"100年に一度の変革期"CASECASEとは、「Connected:コネクティッド化」「Autonomous:自動運転化」「Shared/Service:シェア/サービス化」「Electric:電動化」の4つの頭文字をとったものです。このCASEという言葉は、2016年のパリモーターショーにて、独ダイムラーのディエター・チェッチェCEOが発表した中長期戦略の中で用いたのが始まりです。CASEに関しては、unistyleの以下の記事で詳細に解説していますので、こちらをご確認いただければと思います。【関連】【参考】日経ビジネス:クルマを一変させる「CASE」って何だ?それでは、「近年の自動車業界全体のトピックや動向」を軽く紹介したところで、"各社の今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果"を見ていきましょう。単純に自身の志望企業の解説だけを見るのではなく、他社との違いを見比べながら読み進めていただければと思います。なお、各社の紹介する順番に関しては「2019年3月期通期決算の連結売上高が高い順」となっています。【トヨタ自動車】売上高・営業利益ともに増益を達成。王者として独走態勢を築く!トヨタ自動車の今期の第2四半期決算は"好調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で増益となり、業界1位の座を不動のものにしていることは間違いないでしょう。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「442万台→464万台」と前年同期比+5.0%となっています。地域別の販売台数を確認してみても、グラフに記載されている5つの地域全てが前年同期比で増加しており、それゆえに販売台数割合に関しても大きな変化は見られません。2019年度上半期(2019年4月1日~9月30日)のトピックとしては、「(1)8月にスズキと資本提携に関する合意書を締結(2)9月に米国テキサス工場への4億ドルの投資を発表(3)9月にSUBARUと新たな業務資本提携に合意」などがありました。トヨタ自動車は業界のリーディングカンパニーとして、競争力強化に向けた取り組みを進めています。今期の通期決算の見通しに関しては、「売上高:29兆5,000億円」、「営業利益:2兆4,000億円」と修正はありませんでした。ただ、売上高・営業利益ともに前年同期比で微減という見通しになっています。【参考】トヨタ自動車:2020年3月期第2四半期決算報告プレゼンテーション資料今後の経営計画・取り組みに関してトヨタ自動車は、「自動車をつくる会社」から、「モビリティカンパニー」へのモデルチェンジを進めています。そして、その先にある「モビリティ社会の実現」に向け、自動車業界を引っ張っていくことを目指しています。それに付随し、2018年8月に「Uberとの協業拡大」を発表、さらに同年「ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けた新会社MONETTechnologies(モネテクノロジーズ)を設立し、2018年度内をめどに共同事業を開始する」と発表しました。また、直近の取り組みとしては、電動車普及に向けたチャレンジを進めていくようです。アニュアルレポート2018によると、「2020年からEV(ElectricVehicle:電気自動車)を本格的に展開→2030年に販売台数の内のEV比率を50%以上→2050年に新車CO2ゼロチャレンジを実現」というマイルストーンを設定しています。トヨタ自動車は国内に限らず、世界中でも絶大な影響力を持っているがゆえに、今後もその施策や発表の一挙手一投足に注目が集まります。【参考】トヨタ自動車:アニュアルレポート2018トヨタ自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【ホンダ(本田技研工業)】停滞気味の上半期。インド市場の景気減速が響いたか?ホンダの今期の第2四半期決算は"やや不調"と言えます。業界2位の座はキープしていますが、売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、増益を果たした1位トヨタ自動車に差を広げられる形となりました。地域別販売台数割合:二輪事業地域別販売台数割合:四輪事業地域別販売台数割合:ライフクリエーション事業上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。ホンダは、「(1)二輪事業(2)四輪事業(3)ライフクリエーション事業」の3事業でそれぞれ販売台数が記載されていたため、グラフも分類させていただきました。ライフクリエーション事業とは→農機用汎用エンジンを皮切りに、耕うん機、発電機、除雪機、船外機、芝刈機など、世界中の人々の手助けやライフラインとなる製品を生み出し続けてきた事業【参考】Honda新卒採用サイト:事業領域販売台数の前年同期比は、二輪事業が「1,067万台→1,002万台」で-6.1%、四輪事業が「255万台→256万台」で+0.4%、ライフクリエーション事業が「260万台→244万台」で-6.5%となっており、四輪事業の健闘が見られる結果となっています。また、二輪事業の販売台数が前年同期比で約65万台も減少しているのですが、アジア地域だけで約71万台も減少しています。全体の89%を占めるアジア地域の不振が二輪事業の販売台数全体にも大きな影響を及ぼしたと読み取ることができるでしょう。そして、その最大の要因は「インド市場の減速影響を受けたこと(融資引き締め継続・景気悪化による個人消費の減速)」にあるようです。ただ、この影響は自動車業界全体にも及ぼすものであるため、ホンダに限った事象ではないことを理解していただければと思います。今期の通期決算の見通しに関しては、主要3事業全ての販売台数が下方修正されています。販売台数の影響もあり、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:15兆500億円(昨期は15兆8,886億円)」、「営業利益6,900億円(昨期は7,263億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】ホンダ:2019年度第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関して2017年3月期のアニュアルレポート(現時点での最新版)にて、ホンダは"2030年ビジョン"を掲げています。2030年ビジョン【ビジョンステートメント】すべての人に"生活の可能性が拡がる喜び"を提供する【企業姿勢】質の追求による成長【ビジョン実現に向けた取り組みの方向性】喜びの創造:「移動」と「暮らし」の価値創造喜びの拡大:多様な社会・個人への対応喜びを次世代へ:クリーンで安全・安心な社会へ【成長の為の事業基盤強化】経営資源の有効活用「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と言われている現代、国内・世界の自動車産業界で大きな影響力を及ぼしているホンダも、新たな取り組みを続々と進めていくようです。「(1)二輪車・四輪車・パワープロダクツという多岐に渡るモノづくりの力(2)世界中の顧客・市場基盤」とい既存の強みに、「コトづくりを含むソリューション創出力」を加え、新たなシナジーを生み出していくのではないでしょうか。【参考】ホンダ:アニュアルレポート2017ホンダ(本田技研工業)の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【日産自動車】昨今の様々な問題による影響を挽回できず。自動車メーカー御三家としての再建はいかに?日産自動車の今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「2,103億円→316億円」と前年同期比-85.0%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「268万台→250万台」と前年同期比-6.8%となっています。地域別の販売台数を見てみても、上記グラフで取り上げている5つの地域全てがマイナスとなっており、特に欧州が「33万台→27万台(前年同期比-19.7%)」とかなり数字が落ち込みました。この欧州での不振を受け、「英国とスペインにある2工場の売却を検討している」というニュースも報道されてしまうという事態にもなっています。【参考】産経ニュース:日産、欧州2工場売却と報道販売不振で今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「554万台→524万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:10兆6,000億円(昨期は11兆5,742億円)」、「営業利益1,500億円(昨期は3,182億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】日産自動車:2019年度上期決算プレゼンテーション資料2017年の不正検査問題や2018年のカルロス・ゴーン元会長の逮捕など、近年様々な問題に揺れた日産自動車ではありますが、自動車業界に限らず日本を代表する企業であることは間違いありません。自動車メーカーの御三家(トヨタ自動車・ホンダ・日産自動車)として、今後はどのような取り組み・改革を進めていくのか、以下で紹介します。今後の経営計画・取り組みに関して日産自動車は、2017年度に6か年計画(中期計画)「NissanM.O.V.E.to2022」を発表しています。その計画によると、「技術の日産」と呼ばれるその技術力を活かし、"自動車産業の技術・ビジネスの進化をリードしていくこと"を目指していくようです。具体例としては、「電気自動車、自動運転、コネクテッド・カー、新たなモビリティ・サービス」などが挙げられ、"今後の自動車産業の核となるであろう分野での競争優位性の獲得"に取り組んでいくと見られています。ただ、近年の業績不振を受け、この計画に関する目標の一部が2019年5月に見直されています。カルロス・ゴーン退任後の「仏ルノーとの協力関係」、「ルノー・日産自動車・三菱自動車の3社連合」なども先行きが不透明な部分もあるため、この計画通りに進むどうかは今後の動向を注視するべきでしょう。【参考】日産自動車:中期計画朝日新聞デジタル:日産、中期計画を下方修正へゴーン氏去って戦略見直し日本経済新聞:ゴーン後の日産・ルノー、静かに進む提携解消【関連】日産自動車:アニュアルレポート2019日産自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【スズキ】低調な結果となった上半期。強みであるインド市場の回復が今後の鍵となるか?スズキの今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「1,985億円→1,186億円」と前年同期比-40.3%という結果になっています。地域別販売台数割合:四輪車地域別販売台数割合:ニ輪車上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。スズキは、「(1)四輪車(2)二輪車」でそれぞれ販売台数が記載されていたため、グラフも分類させていただきました。販売台数の前年同期比は、四輪車が「170万台→141万台」で-17.2%、二輪車が「86万台→88万台」で+2.1%となっており、四輪車の不振が「売上高・営業利益の減益」に影響したのではないかと読み取ることができます。四輪車に関しては、「日本・インド」の販売台数が大幅に前年割れしてしまったことが影響しているようです。スズキの四輪車は、インドと日本で全体の販売台数割合の70%を占めており(上記グラフを参照)、この主要地域の不振はかなり痛手だったと考えられます。二輪車に関しては、四輪車とは異なる状況となっています。上記グラフの通り、スズキの二輪車販売台数割合の80%以上をアジア地域が占めているのですが、そのアジア地域の50%近くがインド市場になります。(つまり、全体の約40%がインド市場となります)そのインドでの販売台数が前年同期比+15%となっているため、全体でも増益という結果を得られたと読み取ることができます。スズキは四輪車・二輪車ともにインドの占める割合が高く、そのインド市場の調子が今期の好不調にダイレクトに影響しました。現時点では、良くも悪くも"全体の業績はインド市場の動向に掛かっている"と言うことができるでしょう。今期の通期決算の見通しに関しては、四輪車・二輪車ともに販売台数が下方修正されています。販売台数の影響もあり、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:3兆5,000億円(昨期は3兆8,715億円)」、「営業利益2,000億円(昨期は3,244億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】スズキ:2020年3月期第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関して上記でも少し触れましたが、スズキの強みは"インドで圧倒的なシェア率を誇っていること"です。そのシェア率はなんと50%と言われています。インドの市場規模は今後も拡大することが予想されており、現状のシェア率を保持し続ければ、スズキは今後の大きな成長を見込むことができるでしょう。そのため、まずはインド市場を充実させることに注力し、その上で世界中の地域へ展開・拡大させていくのではないかと予想されています。【参考】スズキ:アニュアルレポート2019また、スズキは2015年6月に「新中期経営計画(2015~2019年度)SUZUKINEXT100」を発表しています。(2015年に発表した計画ですが、現時点での最新のものになります)資料には様々な情報が記載されているのですが、その中でも以下の2つを気になる点としてピックアップしました。二輪事業の赤字体質からの脱却日本、インドに次ぐ柱の育成今期は2019年度であり、上記の中期経営計画の最終年度に該当します。この中期経営計画と実際の動向を比較してしまうと長くなってしまうため、本記事では割愛させていただきますが、興味のある就活生の方は下記のリンクから確認していていただければと思います。また、来期には新たな中期経営計画が発表されるかと思いますので、発表され次第そちらも確認していただくのが望ましいかと思います。【参考】スズキ:新中期経営計画(2015~2019年度)SUZUKINEXT100スズキの「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【マツダ】ほぼ全ての地域で業績が減速。効果的な投資戦略で回復を目指す!マツダの今期の第2四半期決算は"やや不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「298億円→258億円」と前年同期比-13.4%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「80万台→73万台」と前年同期比-8.0%となっています。そして、その中でも特に下がり幅の大きかった地域が中国になります。「13万台→11万台(前年同期比-18.0%)」となり、販売台数・パーセンテージともに最も下がり幅が大きい地域となっています。とはいえ、欧州以外の地域は全て前年同期比でマイナスとなっているため、全体を通じて苦しい上半期だったと言えるでしょう。今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「162万台→155万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:3兆5,000億円(昨期は3兆5,642億円)」、「営業利益600億円(昨期は823億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】マツダ:2020年3月期第2四半期決算プレゼンテーション資料今後の経営計画・取り組みに関してマツダは2019年11月1日に中期経営計画を発表しています。その資料の中身を要約すると、以下のようになります。中期経営計画【中期経営方針】◆独自の商品・顧客体験への投資→ブランド価値向上への投資◆ブランド価値を低下させる支出の抑制(1)変動・固定販促費面の抑制(2)品質面の抑制◆遅れている領域への投資(1)インフラへの投資(2)仲間づくりへの投資(3)環境・安全への投資上記は、今後5カ年(2020年3月期~2025年3月期)の経営計画の要点をまとめたものになります。まずは重点的に経営資源の配分を行い、その上で上記の「取り組むべき3つの領域」に注力していくようです。また、中期経営計画内の「市場別販売比率」を確認してみたところ、現時点でも最も大きい割合を占めている"北米地域"の比率をさらに高めていくようです。「米国新工場の立ち上げによる現地生産開始と、販売ネットワーク強化の確実な遂行の両輪でさらなる成長を目指す」との記載があったため、北米地域を基盤として事業を進めていくのではないでしょうか。【参考】マツダ:中期経営計画【関連】マツダ:アニュアルレポート2019マツダの「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【SUBARU(旧:富士重工業)】売上高・販売台数ともに絶好調。米国の好調を維持してさらなる成長を目指す!SUBARUの今期の第2四半期決算は"絶好調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で増益となっており、その上がり幅も全7社で最も大きくなっています。特に営業利益に関しては「564億円→948億円」と前年同期比+68.1%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「48万台→50万台」と前年同期比+4.1%となっています。上記のグラフを見て分かる通り、米国が総販売台数の約2/3を占めているのですが、今期はこの米国の販売台数が好調でした。「30.2万台→33.6万台(前年同期比+11.3%)」と大きな成長を見せており、この米国地域の好調が全体の販売台数に大きな影響を及ぼしたと読み取ることができます。この好調の要因としては、以下のような事柄が挙げられます。米国市場が好調である要因◆「フォレスター、クロストレック(日本名:スバルXV)」といった車種が高い人気を誇っていること◆「安全性と信頼性」を高く評価されていること◆2007年より開始した北米スバル独自の『LOVEキャンベーン』という広告展開が影響していること【参考】モーターファン:スバル、北米で好調を維持。クロストレック(SUBARUXV)は新記録達成東洋経済オンライン:スバル車がアメリカで売れ続ける「2つの要因」今回取り上げた7社の中で最も業績が好調だったSUBARUですが、今期の通期決算の総販売台数の見通しは当初から据え置きとなっています。また、売上高も据え置き、営業利益に至っては「2,600億円→2,200億円」と下方修正がされています。ただ、昨年同月比で見ると、売上高が「3兆1,562億円→3兆3,100億円」、営業利益が「1,817億円→2,200億円」と増益を見込んでいます。「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と言われている中、比較的苦しんでいる企業が多いのですが、SUBARUはその逆風に立ち向かうことができていると言えるでしょう。【参考】SUBARU:2020年3月期第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関してSUBARUは2018年7月に"新中期経営ビジョン「STEP」"を発表しています。この資料を確認したところ、大きな強みを持っている米国地域のさらなるシェア拡大を目指していくことを読み取ることができます。「まずは米国での成長を維持しつつ、その上で各市場(地域)の持続的な成長」に取り組んでいくようです。また、2019年9月には「トヨタ自動車とのアライアンスとして、新たな資本提携に合意した」と発表されました。この資本提携を受け、今後は「EV(ElectricVehicle:電気自動車)や自動運転といった新たな技術への積極的な取り組み」、「モビリティ社会全体の変革への対応」などを進めていくと考えられます。【参考】SUBARU:新中期経営ビジョン「STEP(2018-2025)」【関連】SUBARU:アニュアルレポート2019SUBARU(旧:富士重工業)の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【三菱自動車】営業利益が大幅な減益に。アセアン地域を核にした持続的な成長が今後の鍵となるか?三菱自動車の今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「569億円→102億円」と前年同期比-82.1%という結果になっています。この-82.1%という数値を見るからに、相当苦しんだ2019年度上半期だったと言えるでしょう。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「59.4万台→59.2万台」と、前年同期比で微減という結果になっています。地域別の販売台数を確認してみても、グラフに記載されている全ての地域が「前年同期比-10.0%~+10.0%」の範囲内に収まっているため、それゆえに販売台数割合に関しても大きな変化は見られません。地域別販売台数割合に関する三菱自動車の特徴としては、「アセアン・欧州地域」に強みを持っていることが挙げられます。この特徴に関しては後述で再度説明しますが、「他社と異なる部分」として理解していただければと思います。今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「130.5万台→127.4万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:2兆4,500億円(昨期は2兆5,146億円)」、「営業利益300億円(昨期は1,118億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。ちなみに記事の冒頭で、今期の三菱自動車の売上高と営業利益が大幅な減益となったことを紹介しましたが、「販売台数は微減なのに、なぜ営業利益が82.1%もマイナスになっているの?」と疑問を持った方もいたのではないでしょうか。この要因としては、"(1)為替変動(2)例年に比べて研究開発費や間接員労務費が嵩んだ(かさんだ)こと"などが影響していると言われていますので、そのように認識していただければと思います。【参考】三菱自動車:2019年度第2四半期プレゼンテーション資料MONEYTIMES:三菱自動車が利益95%減!海外での販売台数も最大8%減!今後の経営計画・取り組みに関して三菱自動車は「アセアン地域」に大きな強みを持っていることが特徴です。全販売台数の1/4程度をアセアン市場が占めていることももちろんですが(上記グラフを参照)、生産能力に関しても約40%がアセアンに集中しているようです。アセアン地域の中でも、タイ事業を「三菱自動車を支える屋台骨として強化する」、ベトナム事業を「アセアン第四の拠点とする」との記載があるため、この2つの地域が特に重要な拠点になるのではないでしょうか。また、アニュアルレポート2019を確認したところ、三菱自動車のコンセプトである「SmallButBeautiful」のもと、"(1)強みを持つ地域に注力(2)強みに特化した商品の投入(3)身の丈にあった持続的成長に向けた基盤作り"を進めていくようです。三菱自動車は競合他社に比べて比較的規模が小さいため、何か革新的な施策に取り組むというよりも、「独自の強みを活かして現在の市場を拡大・成長させていく」という方針だと読み取ることができます。【参考】三菱自動車:アニュアルレポート2019中期経営計画に関しては、2017年10月に「DRIVEFORGROWTH」が発表されていますが、これは2017年度(2018年3月期)~2019年度(2020年3月期)の計画になります。来期には新たな中期経営計画が発表されるかと思いますので、発表され次第、新たな計画を確認していただくのが望ましいかと思います。【関連】三菱自動車:中期経営計画「DRIVEFORGROWTH」三菱自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちらまとめ本記事では、「各社の決算資料・IR情報・経営計画」をもとに"大手自動車メーカー7社の2020年3月期第2四半期決算"をまとめてみました。「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と叫ばれている中、単純に「自動車の開発・製造・販売」をするだけでなく、各社とも様々な取り組みを行っています。そのため、業績(売上高・営業利益・販売台数)だけでなく、「各社は業界内でどのような強みを持っているのか?今後はどのような事業分野・地域に注力してくのか?」といった観点を理解しておくことも重要となります。また、本記事で解説した内容はあくまでも「今期の第2四半期決算という短期的な業績」に過ぎません。上述した直近5カ年の決算の推移を見ても分かる通り、各社の業績は年々変動がありますので、あくまでも参考程度に本記事の内容を理解していただければと思います。また、動画を通じて自動車業界を知りたいという方は下記の動画も参考にしてください。決算・IR情報に関する記事はこちら自動車メーカーの業界研究に関する記事はこちら大手自動車メーカー7社の企業研究ページはこちら◆トヨタ自動車の企業研究はこちら◆ホンダ(本田技研工業)の企業研究はこちら◆日産自動車の企業研究はこちら◆スズキの企業研究はこちら◆マツダの企業研究はこちら◆SUBARU(旧:富士重工業)の企業研究はこちら◆三菱自動車の企業研究はこちら自動車業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別のLINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に自動車業界志望者向けグループでも選考や企業に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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就職留年した東大生が語る!プライドが邪魔をして失敗してしまう東大生の就活 就職留年した東大生が語る!プライドが邪魔をして失敗してしまう東大生の就活 16卒の東大就活生です。本来15卒でしたが就活留年しています。学歴があるから就活も順調にいくはずなのに、なぜ?と思われる方も多いと思います。そこで、今回は、東大生が就活でつまずくワケと対策について説明したいと思います。東大就活生の傾向東大生と慶應・早稲田生の就活を比較してみます。①個人プレイVSチームプレイ東大生は、難関受験を乗り切った自信があります。そのため、自分ひとりの力でやってしまおうと考える人が多いと感じます。一方で、慶應・早稲田生たちは、就活仲間を積極的に作る傾向があります。そして、就活の選考の情報の共有をします。また、仲間がいることで就活のプレッシャーに耐えることができます。②インターンに行かないVSインターンに行く東大生は、他大生と比べるとインターンに行かない傾向があります。「自分は東大生だから就活なんて余裕です」という自信家が多いでしょう。そのため、就活解禁になってからやっと、就活の情報を集め始めるという人もいます。一方で、慶應・早稲田生は、部活やサークルがあっても、夏のインターンに行く人が多いです。理由としては、就活に対して不安がある・大学受験は失敗したが、就職先でリベンジしたい・就活仲間を作りたいなどがあると思います。③状況に対して、柔軟に対応できないVS対応できる面接やグループディスカッションでは、状況に応じて、話し方や役割を柔軟に変える必要がある場合があります。東大生は自分を曲げることが苦手で、強く主張してしまいがちなことがあります。そのため、人事の評価が下がる可能性があります。一方、慶應・早稲田生は、面接官やGD参加者といった異なる状況によって、柔軟に対応できることが多いでしょう。また、面接・OB訪問のフィードバックから、自分の改善すべき点をしっかり変えることができる傾向があると思われます。他にも違いはあると思いますが、おおよその東大生の就活の傾向を見てきました。次に東大生の働きたい会社について見ていきます。東大生の働きたい会社東大生の希望就職先についての結果が以下となります。東大生の就職したい企業について過去にunistyleにてランキングを集計しています。一位が三菱商事、二位が三井物産と総合商社が強く、マッキンゼー、アクセンチュア、ゴールドマンサックスと外資系コンサルおよび投資銀行が続く結果となっています。東大生の高いプライドが影響しているのか、業界トップの企業と業界3番手企業の差が激しく、総合商社でも伊藤忠商事に入るのであれば、三井不動産や三菱地所など業界のトップにいきたい気持ちが強いのかもしれません。〈東大生の第一志望群人気ランキング〉①トップ層(約3%)花形の職業を志望し、しっかりと内定を取っていくことが多いです。例えば、外資金融・外資コンサルやアナウンサー、国際機関など。彼らの経歴は、学生団体や起業、留学、ミスコンなどの活動など。②上位層(約20%)夏のインターンに参加したり、将来のビジョンを明確にしつつ就活を進める学生たち。外資系に行きたいが、留学経験ややりきった経験が少なく、商社・メーカー・銀行といった比較的安定した企業に行くことが多いです。③マス層(約70%)3年の冬休み~就活解禁後に、就活を意識し始める学生たち。研究やサークル・部活などで就活を始める時期が遅れてしまうことがあります。そして、周囲の内定を取った学生の話をきいて焦ったり、意外と就活がうまく行かないことに気づいていきます。就活に関する情報が少ないため、あらゆる業界の説明会に参加・エントリーをしていく人が多いでしょう。④ベンチャー志向(約5%)ベンチャーを志望したり、起業したため就職せずに卒業する学生たち。ところで以前、東洋経済onlineでこのような記事がありました。参考:「激変、東大生の就活!新御三家はこの3社!」数年前まで、ベンチャー志向の東大生が増え、リンク先の記事のようにグリーやDeNAを志望する学生も多かったのですが、ソーシャルゲームのバブル崩壊後は就職人気も落ち着いているように思います。現在では、グリーやDeNA、外資系企業よりも日系の大手企業、特に総合商社の人気が高いようです。そうはいってもシステム創成学科などはベンチャーの人気が高く、理系の中でも生物や物理系を専攻する学生は大手メーカー志望が多いなど、東大の中でも学部によって若干の違いがありますが、この点については今後書きたいと思います。東大生の希望就職先を見てきました。次に、いわゆる「コミュ障」についてお伝えします。東大生がコミュニケーションがとれないのはなぜ?!東大生は基本的なスペックは高い人が多いです。勉強が得意なので、一つのことを極める能力が高い傾向があります。そのため、趣味や研究に関しては、数学オリンピックやマジックの世界大会出場・世界レベルの研究成果を残す人もいます。つまり、多くの人はユニークな実績・経験を積んできています。しかし、伝える力が欠けている傾向があり、エントリーシートは受かるものの、面接で落ちてしまう人がいます。なぜうまくコミュニケーションが取れないのでしょうか。大きく2つの要因があると思います。①経験を客観的に見る機会が少ない。好きなことをがむしゃらに取り組んできたわけです。しかし、「挫折への対応」や「改善したこと」といった面接でよく聞かれる質問に対し、経験を整理できていないことが多い。そのため、上手く話せないのではないでしょうか。②面接の練習が少ない。①にもつながることですが、面接の練習が足りないと思われます。「自分はこれだけの経験や実績があるのだから、第一志望は受かるはず、となると滑り止めは必要はないのでは。」と考えてしまう人が多い印象です。第一志望を練習なしに受けてしまうことで、頑張ったことや志望動機を上手く伝えることができないことが多いのではないでしょうか。さて、これまで東大生の就活事情について見てきました。最後に、私の去年の反省点を交えて、うまくいくコツをお伝えしようと思います。就活が成功する東大生、うまく行かない東大生の傾向15卒の時の就職活動の反省点は「東大生であるプライドが高すぎた。」プライドが高いと。。。就活開始の時期は遅い。就活仲間を作らず、一人ですべてやろうとする。大した実績や経験はないのに、自信だけはある。有名企業に行かないと東大のブランドがもったいない。などの失敗する要因がどんどん増えていきました。そのため、就活に対してネガティブな気持ちが高まり、就活を放棄してしまいました。就活で必ず第一志望に受かるコツはおそらくないと思います。しかし、インターンや説明会で就活仲間を作り、情報を積極的に交換し、将来を考えたうえで、志望動機や頑張ったことを面接官に伝える。これができれば、仮に選考で落ちたとしてもご縁がなかったと頭を切り替え、あきらめずに就活を続けられると思います。そして、納得のいく就職先から内定を頂き、就活を終えることができるのではないでしょうか。photobyMartinThomas 73,348 views

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