【22卒本選考|webテスト形式一覧】業界別に182社の情報を掲載

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最終更新日:2024年03月08日

【22卒本選考|webテスト形式一覧】業界別に182社の情報を掲載
※本記事の掲載情報は「2021年3月24日時点」のものになります。

22卒本選考のエントリー締切も佳境に入ってきています。

各社にエントリーする際にはエントリーシート(以下、ESと記載)を提出する必要があるかと思いますが、そんなESと同時に課されることの多いフローがもう一つあります。

それが「テスト」です。就活で用いられるテストはSPI・玉手箱・TG-WEB・テストセンターなど多種多様な形式があり、各社ごとに異なる形式を用いているのは皆さん既にご存じのことでしょう。

しかし一方で、下記のような悩み・要望を持っている就活生も多いのではないでしょうか?

「この企業のテスト形式って何だろう…?」

「受検前にテスト形式を把握し、対策をしておきたい!」

そこで本記事では上記のような悩み・要望を抱える方に向け、"22卒本選考で課されるテスト形式を、大手企業を中心に182社まとめました。"

新型コロナウイルスなどの影響もあり、例年とは用いられるテスト形式が異なっている企業も多く存在します。

自身の志望企業のテスト形式を確認し、選考突破に役立ててもらえればと思います。

本記事に掲載している情報は、"unistyleが運営している就活用LINEオープンチャット"内にて、就活生の皆さんから寄せられた情報を基にしています。情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ずご自身で志望企業のテスト形式を確認していただくようお願い致します。
就活生の利用者数累計40万人!LINEオープンチャットを紹介-25卒・26卒向け-
→unistyleでは、22卒就活生向けに計30個グループのグループを運営し、9万人を超える就活生にご参加いただいています(3/24時点での数値)。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。 

SPI言語の頻出語彙集をプレゼント!

本選考とインターンの締め切り情報

【業界別】大手企業182社の22卒本選考テスト形式一覧

大手企業146社の22卒本選考テスト形式一覧

総合商社業界のテスト形式一覧

三菱商事:SPI(web)+web-CAB

伊藤忠商事:C-GAB(テストセンター)

三井物産:C-GAB(テストセンター)

住友商事:C-GAB(テストセンター)

丸紅:玉手箱(web)

豊田通商:C-GAB(テストセンター)

双日:SPIテストセンター

専門商社業界のテスト形式一覧

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銀行業界のテスト形式一覧

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保険業界のテスト形式一覧

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カード・リース業界のテスト形式一覧

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証券業界のテスト形式一覧

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IT・通信業界のテスト形式一覧

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食品業界のテスト形式一覧

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日用品・化粧品業界のテスト形式一覧

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製薬・医療機器業界のテスト形式一覧

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広告・印刷・マスコミ業界のテスト形式一覧

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不動産・デベロッパー業界のテスト形式一覧

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化学・素材・鉄鋼業界のテスト形式一覧

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電機・精密機器・重工業界のテスト形式一覧

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インフラ・海運・エネルギー業界のテスト形式一覧

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テスト対策記事・テスト対策動画一覧

テスト対策記事・テスト対策動画一覧

ここまで、大手企業182社の22卒本選考で課されるテスト形式をまとめて紹介してきました。

志望企業のテスト形式は把握していただいたかと思いますので、続いてやるべきことは"テスト対策"です。

いくらテスト形式を把握していたとしても、テスト対策を疎かにしてしまっては全く意味がありません。

下記の対策記事等を参考にしていただきながら、テスト対策に取り組んでもらえればと思います。

Webテスト対策記事

SPI・SPIテストセンター対策記事

玉手箱・TG-WEB・GAB・CAB対策記事

また、unistyleの公式YouTubeチャンネルでもテスト対策に関する動画を多数公開しています。記事だけでなく、動画を通じてもテスト対策に取り組みたいという就活生は、ぜひ下記の対策動画をご視聴ください。

Webテスト対策動画はこちら

SPI(非言語)の順列・組み合わせ対策動画はこちら

SPI(非言語)の料金問題対策動画はこちら

SPI(非言語)の推論対策動画はこちら

SPI(非言語)の推論の整数対策動画はこちら

SPI(言語)の二語関係・語句の用法対策動画はこちら

SPI(言語)の文の並び替え・空欄補充対策動画はこちら

玉手箱(非言語)の計数対策動画はこちら

TG-WEB(計数)の論理・推論(嘘つき)対策動画はこちら

まとめ

webテスト形式のまとめ

本記事では、大手企業を中心に182社の22卒本選考テスト形式を紹介してきました。

執筆時点(2021/3/24)では182社の情報となっていますが、今後も随時情報を更新していく予定です。

本記事を参考に、志望企業の選考突破に役立てていただればと思います。

読者の方へお願い

本記事の掲載情報に誤り/追加情報等がありましたら、"unistyle事務局宛のメールアドレス(info@unistyleinc.com)"までご連絡いただけますと幸いです。

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現役20卒就活ツイッタラーに#今アツい業界を聞いたらいい意味で予想を裏切られた 現役20卒就活ツイッタラーに#今アツい業界を聞いたらいい意味で予想を裏切られた 冬インターンの選考や外資系企業の本選考が始まり、いよいよ就活に本腰を入れ始めた人も多くなってきました。その中で大きな関門になるのが志望業界。「自分のやりたいこと」「名前を知っている」色々選定軸はある中で今アツい業界ってどこなのか。そんな方のために現役20卒ツイッタラー8人に今アツい業界についてのヒアリングを行いました。選出基準としては、「フォロワーが100人以上」としています。今回の調査にあたり、いわゆる「就活生に人気な業界」に偏ることをunistyle編集部は予想をしていましたが、いい意味で裏切られました。これはひとえに今回取り上げた就活ツイッタラーの皆さんが、日々情報のインプットとアウトプットを怠らず、丁寧に自己分析や業界・企業研究を積み重ねた結果、自分の軸を持って就活をしているためだと思います。Twitter内の就活界隈では多くの方に知られ、アウトプットの質が高いツイッタラーにとってのアツい業界とは?ぜひご覧ください。現役20卒ツイッタラーに聞く今アツい業界「アツい」の定義は以下に設定し、理由と共にお答えいただきました。①個人的に志望度が高い業界②業界研究を進める中で見えてきたこれから国内外で需要が伸びていく業界*回答はほぼ頂いたままの文章で掲載しております。総合商社【選んだ理由】回答者:ななな@20卒(@na_syukatsu)①ビジネスの仕掛けを創出する、②着実な成長環境がある、以上2つの理由です。いずれも過去の経験を踏まえて、①について、どんな商材であっても、数多のステークホルダーを巻き込んで商流を創っていくことに興味を持っています。この理由だけならベンチャーも入ってきますね。一方②について、これは好みだと思いますが、仕事を任せるのではなく、与えることで成長を促していく現行の日系大手的方針の方が僕は好きです。本選考ともなると質問内容変わるなひたすら志望度合いを聞かれた—ななな@20卒(@na_syukatsu)2018年10月19日回答者:だいちゃん@20卒(@2020graduated)大きな資金力を使って、未開拓の地でビジネスを作ることができるため。(企業力の強さ)トレーディング業務で培った一次情報を取りに行く力が、AIなどの技術力に勝ると感じるから。現状、総合商社に入社できる能力が転職市場で評価されていると感じるから(地頭、ガッツなど。第二新卒まで?面接前めも・自信を持って積極的な姿勢・元気に明るくハキハキと・その企業で活躍したいという熱意・意欲・やる気を見せる・長く働き幹部候補になることをアピール・面接官と会話する—だいちゃん@20卒(@2020graduated)2018年10月31日農業【選んだ理由】回答者:しょうちゃん(@olympic_year)現在、農家を司る経営に対するコンサル等が積極的に行われるようになり、集約化・また販売の先まで関わることでビズサイドの視点が増えたため熱いと考えています。また、今までは機械に頼れなかった作業も技術力の向上で変わりつつあるため、生産量を高めるよう図れるのではと思っています。会社の理解が済んだあとに、・自分のやりたいことができるか・会社の見る未来に共感できるか・自分なら何の価値が提供できるからへんを志望動機に練りこんでいく作業が必要。1番その会社を見る上で簡単な分析方法は商材を見ることだと思ってます。—しょうちゃん(@olympic_year)2018年11月3日アドテクノロジー【選んだ理由】回答者:安藤@20卒(@St_AND_Dragon)人々の潜在的なニーズを把握できるアドテクノロジーの更なる発展と他領域での拡大に期待しています。従来の広告業界のみならず、他業界(保険業など)をも駆逐する可能性を秘めていると考えるからです。ビジネス環境が複雑化している今日、大企業も再編を余儀無くされ、それに伴うリストラも増加しています。企業や業界の「これまで」だけでなく「これから」に着目し、選択をすることが重要だと考えています。内定0の分際で偉そうなこと言えないけど、新規事業立案系の規模感を掴むならば、決算短信とかを幾つか見るのがいいと思う。総売上高の0.005%以下しか売上出さないビジネスをインターンで提案しても、お小遣い稼ぎ程度でしかない—安藤@20卒(@St_AND_Dragon)2018年10月28日ネット広告【選んだ理由】回答者:だいちゃん@20卒(@2020graduated)有益な情報のほとんどがネット上で手に入る現状で、サイトに訪れたユーザーに正しく価値提供できるネット広告が強いと思うから。またネット上にはこれから先、どんどん情報が溜まっていくので需要はしばらく続くと考えるから。就活生目線で行くと憧れの企業だけど、一般ユーザーからしたら「どこそれ?なに作ってるの?」という会社は多いから、就活生目線で企業選びすると視野が狭くなるね。—だいちゃん@20卒(@2020graduated)2018年10月30日ITコンサル業界・ITプラットフォーマー【選んだ理由】回答者:Mary(@K_storm2911)時代の背景である・人口減少・少子高齢化・移民受け入れがないの3点から社会課題として、「労働力不足」があります。その解決法として⑴人材の有効活用⑵デジタルトランスフォーメーションがあります。更に終身雇用制度崩壊を鑑みて、(市場自体の価値)×(個人の市場価値)が最大になると考えているITコンサル.ITプラットフォーマーを志望してます。選考会で出会った人にマウントとられ、やっぱり就活ってマウントだらけだなとあらためて思う。それだけ皆んな自分に余裕ない。常に他の学生と比べられて、評価されている状態が続いている。だから普通だったらどうでもいいって思うような些細なことでも自分が他の奴より優れているって思いたくなる。—Mary(@K_storm2911)2018年11月5日総合デベロッパー【選んだ理由】回答者:ゆ〜@20卒(@Ah_Onsha)自分が考えたモノが長期間世の中に残り続けるため。数ある業界の中でもこのように自分の仕事が形として世の中に残り続ける業界は少ないだろう。また、高給なところや自分の作った建物を人が利用しているところを見ることができることにも惹かれる。待遇、やりがいともに満足度の高い業界だと思う。仕事の選び方ってインターン等に参加→この業界良くね?→なんでやろ?→そういや自分、この業界の仕事の〇〇、普段から好きだわってなるものだと思ってるから、体験無しに自分の経験からいきなり「僕この業界すこ!」って言える人はほんとすごいと思う。—ゆ〜@20卒(@Ah_Onsha)2018年11月8日人材【選んだ理由】回答者:ゆ〜@20卒(@Ah_Onsha)日本が現在直面している問題である「労働人口不足」に直接アプローチできる業界がここだろう。これまで国内の求職者と企業の仲介になっていた人材業界の企業が海外の優秀な人材、及び求職者を日本の企業へと紹介することでこの問題は解決されるのではないだろうか。だが、そのような課題に取り組んでゆく際には頭脳流出等の問題等、課題は以前多いようにも思える。GDのFB、・資料がよく読めてる・発表がわかりやすい・主観を盛り込み過ぎないのGoodというとても当たり障りのない評価を頂いた。—ゆ〜@20卒(@Ah_Onsha)2018年11月2日介護・医療【選んだ理由】回答者:GDGOD@20卒(@GD2000879779)20年前と比べ、世界の中で日本のみがGDPがマイナス成長になっている現状があり、その中で日本はこれから世界で初めて超高齢化社会を迎える国であり、その分野での成長が必須になってきます。そして、この問題の解決に取り組むことでその蓄積されたノウハウが将来的に他国に売れるので長期的に見て介護・医療の業界は熱いと思ってます。【面接の心得(GODver)】・とにかく笑顔・相手との関係は常に対等でいる。・相手に疑問や興味を抱かせる話術。・長く喋り過ぎない。・採用される側ではあるが逆に相手を引き抜くくらいの心持ち。※あくまで自分用—GDGOD@20卒(@GD2000879779)2018年8月27日グローバルニッチトップ企業100選【選んだ理由】回答者:コミュ障ちゃん(@6t2mMjZeGyvOqsi)経済産業省が選んだ「ニッチ産業の強い企業」をGNT(グローバルニッチトップ)と呼ぶそうです。これを業界と呼ぶのかは知りませんが(私のなかで)とってもアツいです!就活始めると、みんなコンサルや商社なんかを目指しがちですが、私は隠れ優良企業に入りたいので、こういう選択肢もアリだと思っています。やることリストSPIや玉手箱の勉強インターン振り返り就活の軸を言語化気づきはノートに書き出す—コミュ障ちゃん(@6t2mMjZeGyvOqsi)2018年9月11日まとめいかがでしたか?今回の調査にあたり、ある程度の偏りがあることを予想していましたが、「アツい業界」はばらつきを見せる結果となりました。「社会的になんとなくよしとされている」「周りの学部の友人や先輩が多く働いている」という理由で志望業界を狭めてしまうのは大きな機会損失となるリスクがあります。20卒ツイッタラーとして、就活生ながらも質問箱などで相談を受けている彼らにとってのアツい業界はあくまでも本人にとってのアツい業界であり、決してそれはあなたに合っている業界という訳ではありません。しかし、彼らの世の中の見方・捉え方は参考にできるのではないでしょうか。視野を広く持ち、自分自身がもっとも本気になれる領域を探すことを焦らず行ってみてください。業界研究に困った時はUnistyleの記事を参考にし、改めて整理してみましょう。【参考記事】 9,607 views
「終身雇用守るの難しい」とトヨタ社長が”限界発言”~メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に変わることで具体的に何が変わるのか考察してみた。~ 「終身雇用守るの難しい」とトヨタ社長が”限界発言”~メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に変わることで具体的に何が変わるのか考察してみた。~ 「終身雇用を守るのが難しい」この言葉は5月13日(月)にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したものです。国内トップ企業であるトヨタ自動車社長のこの発言は、現在大企業に務めている社会人、そして今後就職活動を行うであろう大学生に大きな衝撃を与えました。この発言は、日本型雇用システムである「終身雇用、年功序列、企業別組合」の一つが崩壊しているとも読み取れるものです。では皆さん、この従来の日本型雇用システムが変化することによってどのような影響があるか分かりますか?「終身雇用がなくなる」ということは、単純に"定年まで雇用され続けることがなくなる"というわけではありません。つまり今回の豊田社長の発言は、皆さんの今後のキャリアにとって"一つのターニングポイントにもなり得る"ものなのです。そこで本記事では、この豊田社長の発言を契機にこれらの内容について考察、紹介していきたいと思います。【本記事の構成】●ニュース記事の考察●メンバーシップ型雇用の特徴とメリット・デメリット●ジョブ型雇用の特徴とメリット・デメリット●日本国内における2つの雇用システムの背景と現状●現状からの考察●ジョブ型雇用に移行した具体的な企業例●メッセージ:このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか?ニュース記事の考察以下は、5月13日(月)のトヨタ自動車社長の豊田さんの発言を一部抜粋したものです。●雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた。●今の日本をみていると、雇用をずっと続けている企業へのインセンティブがあまりない。さらにその豊田社長の発言に付随し、経団連の中西宏明会長も以下のように述べています。(一部抜粋)●終身雇用を前提とすること自体が限界になる。●だめになりそうな事業を、雇用を維持するために残すということをすると、雇用されている方にとって一番不幸。ここから読み取れることとしては、長年日本の経済発展を支えてきた雇用システムが変革期に突入したということではないでしょうか。また、ここでいう「雇用を続ける企業へのインセンティブ」とは、"従来の日本型雇用システムのメリット"と言い換えることができます。つまり、「自社で長年働いてもらうことによって独自の文化を形成する」「OJTや社内研修によって自社内で社員を育成する」などが具体例として挙げられます。【参考】日経ビジネス記事:「終身雇用難しい」トヨタ社長発言でパンドラの箱開くかFNNPRIME:「終身雇用難しい」発言相次ぐ経済団体やトヨタ社長そしてこれまでの日本の経済発展、企業成長を支えてきたものは「終身雇用、年功序列、企業別組合」を特徴とした日本型雇用システムと呼ばれるものでした。また、この雇用形態のことをメンバーシップ型とも呼びます。現在も当システムは多くの大企業で用いられており、いくら企業規模が拡大したり事業領域が増加したとしても、このシステムを変えることはありませんでした。では一方で、欧米などの主要諸国はどうなっているのでしょうか?欧米などの主要諸国では、日本の雇用形態であるメンバーシップ型雇用は用いられていません。基本的にはジョブ型雇用という形式が用いられています。ジョブ型雇用の概要に関しては後ほど詳しく説明しますが、日本企業の中でも特にベンチャー企業などにおいてはジョブ型採用を用いている企業も多く、徐々に国内においても浸透してきている雇用形態になります。そして今回のトヨタ自動車社長の発言を契機に、ジョブ型雇用が国内の大企業にも用いられることはそう遠くない未来であると考えています。そこで今回の記事では、この「メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用」の違いを紹介し、その上で自身の今後のキャリアを考える機会を提供していきたいと思います。メンバーシップ型雇用の特徴とメリット・デメリットまずは「メンバーシップ型雇用」の定義を説明していきます。メンバーシップ型雇用とは日本企業に多く見られる雇用契約の一つであり、日本特有の年功序列や終身雇用を前提にした職務や勤務地を限定しない正社員のことを指します。メンバーシップ型雇用では新卒一括採用で大量に人材を獲得し、OJTや社内研修で教育を行いながら職務に必要な知識と経験を積ませます。主に上場している大企業に多い日本的雇用であり、総合職に多く見られる雇用形態でもあります。最近では、ジョブ型雇用の反対の働き方として頻繁に議論されています。【参考】BizHint:ジョブ型・メンバーシップ型以上の定義を見てもらえば分かる通り、多くの方が実際に働いている雇用形態、もしくはイメージしている働き方ではないでしょうか?しかしこの定義を確認しただけでは中々イメージしにくいかもしれないため、メンバーシップ型雇用のメリットとデメリットも紹介します。メンバーシップ型雇用のメリット企業側●自社の都合に応じて、社員の異動や転籍を含む配置転換を行い易い。●辞めないという前提によって時間をかけて社内教育を施すことができ、知的財産が蓄積されやすくなる。労働者側●会社の辞令に従わなければいけない反面、重大な契約違反などのよほどのことがない限り雇用関係を守ってもらうことができる。●研修や制度の活用など、会社が社員を教育する意欲や環境が用意されている。●年功序列のため、勤続年数が増えるほど社内でのキャリアアップがし易い。つまり、会社側としては社員を比較的自由に管理することができ、また労働者側にとってはいつまでも会社側に守ってもらえるという双方のメリットがあるということです。メンバーシップ型雇用のデメリット企業側●客観的且つ合理的な、よほどの理由がなければ従業員を解雇することができない。●基本的に能力よりも年齢で給与が決まるため、若手社員のモチベーションが低下する恐れがある。●新卒一括採用が一般的なため、急な増員やピンポイントでの人員補充が難しい。労働者側●実績を積めないまま出世競争に敗れると、40代や50代で役職定年に追い込まれたりリストラの候補になってしまう可能性がある。●年功序列のため、勤続年数が少ないと高い成果を出しても出世や給料に反映されにくい。●基本的に会社の都合に応じる必要があるため、自身の事情を考慮しない転勤などがある。●トップダウンで物事が進むため、部下の仕事へのモチベーションが落ちやすくなる可能性がある。つまり、企業側としては雇用時の素養の見極めが非常に重要になってくる、また労働者側にとってはその恵まれた環境に甘え続けてしまうというデメリットがあるのです。【参考】Fledge:欧米のジョブ型雇用と日本のメンバーシップ型雇用の違いってなに?ジョブ型雇用の特徴とメリット・デメリット続いては「ジョブ型雇用」の定義を説明していきます。ジョブ型雇用とは諸外国が主に採用している雇用契約であり、自分自身の専門スキルを活かして職務や勤務場所を絞り込むことができる労働者を指します。企業は専門性の高い優秀な労働者を確保でき、一方で労働者は自らの職務を提示することができるなど、ライフワークバランスが取りやすい傾向にあります。しかし明確に職務と勤務場所が定められていることから、労働者にとっては景気の動向によっては失業するリスクがあります。現在の日本ではメンバーシップ型雇用が主流ですが、急速にグローバル化する世界経済に対応するための雇用契約として注目を集めているものになっています。【参考】BizHint:ジョブ型・メンバーシップ型日本で働いている多くの方にとってはあまり馴染みのない雇用契約であるかもしれませんが、「メンバーシップ型雇用」とは全く正反対の雇用契約であることが分かるのではないかと思います。続いて「ジョブ型雇用のメリット・デメリット」を確認していきますが、ジョブ型雇用と聞くと、「非正規社員や限定正社員」のことをイメージする方も多いかと思います。しかし今回は「メンバーシップ型雇用」と比較して照らし合わせるために、正社員に絞ってメリットとデメリットを確認します。ジョブ型雇用のメリット企業側●欠員が出たり補充したいポジションに応じて、優秀な人材を確保し易い。●他企業から人を採用することが多いため、新鮮な経験や考え方を取り入れることができる。労働者側●給与が担当する職務の評価で算出されるため、自身の能力と連動した待遇を受けることができる。●職種別採用が一般的であるため、職務内容や勤務地を限定する選択が比較的し易い。●年齢や勤続年数ではなく能力や成果で給与が決まるため、仕事へのモチベーションが上がり易い。つまり企業側、労働者側双方にとって合理的な雇用契約であると言えます。また、双方にとって比較的融通の利きやすい環境ではないでしょうか。ジョブ型雇用のデメリット企業側●雇用契約前に職務と勤務地を明確にするため、会社都合による転籍や異動を簡単に行うことができない。●終身雇用ではなく転職が前提の雇用になるため、時間をかけて育成しても意味がなくなる可能性がある。労働者側●会社の方針転換により、事業所の閉鎖や担当の職務が必要となくなった場合、転籍や異動はされずに契約終了になる可能性がある。●社内教育や充実した研修制度が用意されておらず、社外などで自主的に能力を高める必要がある。これらをまとめると、「企業側の都合に捉われず、自身の専門業務に取り組み続ける」と言えるのではないでしょうか。また、「自社内でのキャリアアップ」というよりも「転職を通じたキャリアアップ」という側面が強いとも読み取れます。【参考】Fledge:欧米のジョブ型雇用と日本のメンバーシップ型雇用の違いってなに?日本国内における2つの雇用システムの背景と現状これまでの説明で「メンバーシップ型雇用・ジョブ型雇用」それぞれの特徴を紹介してきました。ではなぜここに来て「日本の大企業における雇用システム」が大きく変化してきているのでしょうか?この変化に関しては、企業内における組織の在り方が大きく変わってきていることが起因していると考えられます。日本における産業構造の変遷戦後である1950,60年代から、日本は急速な経済発展を遂げてきました。その際に国内産業の中心となったのが、第二次産業である製造業でした。しかしそれから半世紀以上経った現在、国内GDPの内訳を確認してみると、第三次産業であるサービス業が全体の3/4程度を占めています。つまり、ビジネスにおける主流がハードからソフトへ変化してきているのです。【参考】平成28年度国民経済計算年次推計生産(産業別GDP等)また、ハード側である製造業の国内No.1と言っても過言ではない「トヨタ自動車」も、純粋な自動車会社からモビリティーカンパニーへの変革を進めるなど、製造業自体のソフト化というものも進んでいます。【参考】カーナリズム記事:トヨタが提唱「モビリティサービス・プラットフォーム」(MSPF)とは?ハードとソフトを製造している企業のビジネスモデルの違いビジネスモデルの紹介をする前に、まずは「ハード」と「ソフト」それぞれの説明をします。ハードとは「施設・設備・機器」といった形ある要素のことを指す言葉であり、これに対しソフトは「技術・情報」といった無形の要素のことを言います。PCを例に挙げてみると、ハード面が「PC本体」、ソフト面が「アプリ」となります。そしてハードとソフトを製造している企業のビジネスモデルは、それぞれ以下のようになっています。ハード開発から販売までのプロセスが明確化され、上流工程から下流工程という流れで順に進んでいく。そのため、開発と製造などの異なる部門間での繋がりはほとんどない。PCであれば「PC本体の製造工程」のことを指し、「画面やキーボードそれぞれで製造する人が完全に異なる」といったように、部門間での連携はほとんどない。ソフト開発から販売までの各部門が一体となり、相互で連携しながら展開される。そのため、異なる部門間での繋がりも頻繁にある。PCであれば「アプリの開発工程」のことを指し、「プロダクトマネージャーとエンジニアが密に連携しながら開発する」といったように、部門間での繋がりが強い。これらをまとめると、ハードとソフトでの一番の違いは"異なる部門間での連携の有無"と言えます。また近年、ビジネスにおける環境変化のスピードは日に日に速さを増しており、ビジネスの短サイクル化という現象が起こっています。ビジネスの短サイクル化とは、"ビジネスにおける環境変化のスピードが日に日に早まっているということ"です。かつては一度ヒットした商品がその後何年間も売れ続けるということは頻繁にありましたが、現在ではヒットした商品でもその翌年には全く売れなくなってしまうなど、「ビジネスの短サイクル化」は進んでいると言えます。例えば、スマートフォンなどはその傾向が顕著だと思います。携帯会社が年に何回も新機種を発売し、次々と新しい機能が追加されていくなど、全く同じ商品が長期的にヒットすることはまずありません。そしてハードのビジネスにおいては、環境変化が小さいためメンバーを固定しながら活動してもさほど問題はないのですが、ソフトのビジネスはそういうわけにはいきません。ソフトのビジネスでは環境変化が大きいため、その変化に対応することができるように、時にメンバーを入れ替えながら活動する必要があるのです。【参考】THETEAM5つの法則(NewsPicksBook)現状からの考察これまでの説明から分かる通り、日本の多くの企業は長らく「新卒一括採用・終身雇用」などのシステムを取り入れてきました。しかしそれは日本人の国民性に合致していたからなどというわけではなく、当時の日本の経済発展を支えたのが、トヨタ自動車やSONYなどのメーカーに代表されるような製造業だったからなのです。つまり、トヨタ生産方式などに代表される当時の製造業の生産システムにおいては、"メンバーシップ型雇用"の方が適切なシステムだったというわけです。しかし現在は、国内の企業の3/4がサービス業と言われているように、無形商材を取り扱うようなサービス業が増加しました。また、IT社会と言われているようにソフトウェアをビジネスにしている企業が主流となってきており、これまでと同様の雇用システムが最も適切なものとは言えなくなりました。さらに日本より早い段階からサービス業を国の主要産業とし、且つIT社会の進行が早かった欧米諸国では、その変化に併せて雇用システムを構築したため、現在のように"ジョブ型雇用"というものが一般化しました。もちろん国内の企業全てがすぐに「ジョブ型雇用」に移行するとは思いませんが、今回の「トヨタ自動車社長の発言(終身雇用を守っていくのは難しい)」を通して分かる通り、今後国内の大企業が「ジョブ型雇用」に移行していくことは避けられない事態であると思います。つまり、「安定しているし、終身雇用で定年まで働けるからとりあえず大企業を志望しよう。」という時代は終篇を迎えようとしているのです。ジョブ型雇用に移行した実例日立製作所2013年から2014年にかけ、管理職に限ってポストの重要性を格付けする"グローバル・グレード制度"とそれに基づく処遇を導入した。組織の大きさや影響力、仕事の複雑さといった尺度で「部長」などのポストに点数を付ける。さらに、ポストで決まった金額に"経営計画にどの程度貢献したかのという評価を組み合わせて"個人の報酬額が決まる。それに応じ、資格に基づき経験に応じて昇給する職能給は管理職で廃止した。【参考】日経ビジネス記事:「世界に打って出る」日立給与を変えないと無理だった国内でも有数のメーカーである「日立製作所」の取り組みは、当時かなり話題になりました。しかし今や国内にとどまらず、積極的な海外展開を通じてさらなる事業展開を進めている当社にとって、この取り組みは必然であるとも読み取ることができます。もちろん発表当時は少なからず批判的な意見もありましたが、現在の日立製作所の経営状況を見れば分かる通り、この取り組みは少なからず効果があったのではないかと思います。ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせた実例サイバーエージェントジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせるという「独自の雇用システム」を用いている、サイバーエージェントの事例も紹介します。サイバーエージェントは企業方針として、実力主義型終身雇用と謳っています。これは、ジョブ型雇用の特徴である「実力主義」、メンバーシップ型雇用の特徴である「終身雇用」の両面をかけ合わせたものになります。つまり、ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の"ハイブリット"と言えるでしょう。実際に会社のミッションステートメントでも"有能な社員が長期にわたって働き続けられる環境を実現"と掲げており、そのミッション・ステートメントを実現するために独自の雇用システムを用いているのではと考えられます。こういった新たな取り組みをしている企業はまだ多くはありませんが、今後他社も同様の取り組みを推進していくのではないでしょうか?【参考】サイバーエージェント:採用関連記事メッセージ:このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか?皆さんは今回の「トヨタ自動車社長の発言」を聞いてどのように感じましたでしょうか?「え?大企業に入社したからって安定しているわけではないの?」、「入社後に雇用システムが変わったら困るなあ。」など、不安を感じた人も少なくないとは思います。しかし今回のトヨタ自動車の事例のように、"従来の日本型雇用システムからジョブ型雇用への変化"は避けては通れません。つまり、今後就職活動に直面する皆さんにおいては、"メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の双方のメリット・デメリットを理解し、その上で自分自身にとって最適なキャリアを見つけていく"必要性があります。また、この雇用システムの変化によって、"入社してしまえば定年まで一生安泰"という環境はなくなることが予想されます。それゆえに、"いつ・どんなときにでも会社・社会から必要とされるスキル"は身につけておくべきでしょう。もちろんそのスキルは「企業・個々人」によって様々です。そしてそれは"市場価値"とも言い換えることができます。もちろん「市場価値の測り方」には「年齢、経験、資格」などの様々な要素が関連しますが、"このスキルはどの業界で求められるのか?・この業界での市場価値を高めるためにはこういった経験が必要"という風に、多面的に考えることが大切になります。例えば、「IT企業のエンジニア職に就職したければ、プログラミングのスキルが必要」など、企業から求められるスキルと自身のスキルをしっかりと対応させることが重要になるのではないでしょうか?ぜひ本記事で紹介したような「国内企業の雇用システムの変化」をしっかりと考慮した上で、自分なりの判断軸にもとづいてファーストキャリアを選択していただければと思います。【参考記事】●● 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