【22卒本選考|webテスト形式一覧】業界別に182社の情報を掲載

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最終更新日:2024年03月08日

【22卒本選考|webテスト形式一覧】業界別に182社の情報を掲載
※本記事の掲載情報は「2021年3月24日時点」のものになります。

22卒本選考のエントリー締切も佳境に入ってきています。

各社にエントリーする際にはエントリーシート(以下、ESと記載)を提出する必要があるかと思いますが、そんなESと同時に課されることの多いフローがもう一つあります。

それが「テスト」です。就活で用いられるテストはSPI・玉手箱・TG-WEB・テストセンターなど多種多様な形式があり、各社ごとに異なる形式を用いているのは皆さん既にご存じのことでしょう。

しかし一方で、下記のような悩み・要望を持っている就活生も多いのではないでしょうか?

「この企業のテスト形式って何だろう…?」

「受検前にテスト形式を把握し、対策をしておきたい!」

そこで本記事では上記のような悩み・要望を抱える方に向け、"22卒本選考で課されるテスト形式を、大手企業を中心に182社まとめました。"

新型コロナウイルスなどの影響もあり、例年とは用いられるテスト形式が異なっている企業も多く存在します。

自身の志望企業のテスト形式を確認し、選考突破に役立ててもらえればと思います。

本記事に掲載している情報は、"unistyleが運営している就活用LINEオープンチャット"内にて、就活生の皆さんから寄せられた情報を基にしています。情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ずご自身で志望企業のテスト形式を確認していただくようお願い致します。
就活生の利用者数累計40万人!LINEオープンチャットを紹介-25卒・26卒向け-
→unistyleでは、22卒就活生向けに計30個グループのグループを運営し、9万人を超える就活生にご参加いただいています(3/24時点での数値)。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。 

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本選考とインターンの締め切り情報

【業界別】大手企業182社の22卒本選考テスト形式一覧

大手企業146社の22卒本選考テスト形式一覧

総合商社業界のテスト形式一覧

三菱商事:SPI(web)+web-CAB

伊藤忠商事:C-GAB(テストセンター)

三井物産:C-GAB(テストセンター)

住友商事:C-GAB(テストセンター)

丸紅:玉手箱(web)

豊田通商:C-GAB(テストセンター)

双日:SPIテストセンター

専門商社業界のテスト形式一覧

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銀行業界のテスト形式一覧

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保険業界のテスト形式一覧

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カード・リース業界のテスト形式一覧

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証券業界のテスト形式一覧

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IT・通信業界のテスト形式一覧

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食品業界のテスト形式一覧

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日用品・化粧品業界のテスト形式一覧

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製薬・医療機器業界のテスト形式一覧

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広告・印刷・マスコミ業界のテスト形式一覧

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不動産・デベロッパー業界のテスト形式一覧

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化学・素材・鉄鋼業界のテスト形式一覧

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電機・精密機器・重工業界のテスト形式一覧

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インフラ・海運・エネルギー業界のテスト形式一覧

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テスト対策記事・テスト対策動画一覧

テスト対策記事・テスト対策動画一覧

ここまで、大手企業182社の22卒本選考で課されるテスト形式をまとめて紹介してきました。

志望企業のテスト形式は把握していただいたかと思いますので、続いてやるべきことは"テスト対策"です。

いくらテスト形式を把握していたとしても、テスト対策を疎かにしてしまっては全く意味がありません。

下記の対策記事等を参考にしていただきながら、テスト対策に取り組んでもらえればと思います。

Webテスト対策記事

SPI・SPIテストセンター対策記事

玉手箱・TG-WEB・GAB・CAB対策記事

また、unistyleの公式YouTubeチャンネルでもテスト対策に関する動画を多数公開しています。記事だけでなく、動画を通じてもテスト対策に取り組みたいという就活生は、ぜひ下記の対策動画をご視聴ください。

Webテスト対策動画はこちら

SPI(非言語)の順列・組み合わせ対策動画はこちら

SPI(非言語)の料金問題対策動画はこちら

SPI(非言語)の推論対策動画はこちら

SPI(非言語)の推論の整数対策動画はこちら

SPI(言語)の二語関係・語句の用法対策動画はこちら

SPI(言語)の文の並び替え・空欄補充対策動画はこちら

玉手箱(非言語)の計数対策動画はこちら

TG-WEB(計数)の論理・推論(嘘つき)対策動画はこちら

まとめ

webテスト形式のまとめ

本記事では、大手企業を中心に182社の22卒本選考テスト形式を紹介してきました。

執筆時点(2021/3/24)では182社の情報となっていますが、今後も随時情報を更新していく予定です。

本記事を参考に、志望企業の選考突破に役立てていただればと思います。

読者の方へお願い

本記事の掲載情報に誤り/追加情報等がありましたら、"unistyle事務局宛のメールアドレス(info@unistyleinc.com)"までご連絡いただけますと幸いです。

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研究はこちらからNTTドコモ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接内定は出ないが、本選考は有利になる。私の場合、2次選考のGDが免除になった。インターンレポート:22卒NTTドコモ楽天グループ楽天グループの企業研究はこちらから楽天グループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターン後、リクルーターがつく。そのまま早期選考ルートに案内される。引用:オープンチャットアンケートNTT東日本NTT東日本の企業研究はこちらからNTT東日本志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接内定は出ないが優秀な人は早期選考に乗ることができる。インターンレポート:22卒NTT東日本SAPジャパンSAPジャパンの企業研究はこちらから優遇内容インターン参加者は早期選考ルートに呼ばれる。早期選考でも書類選考から始まり、ここでもかなり落ちる。引用:オープンチャットアンケート日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ日本タタ・コンサルタンシー・サービシズの企業研究はこちらから優遇内容インターンを通して優秀と判断されると早期選考に案内される。インターンレポート:21卒日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ食品日本たばこ産業(JT)日本たばこ産業(JT)の企業研究はこちらから日本たばこ産業(JT)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者限定の座談会に招待される。またリクルーターから早期選考の案内を受ける。引用:オープンチャットアンケートヤクルト本社ヤクルト本社の企業研究はこちらから優遇内容インターン参加者のみの早期選考が開始される。ES・Webテストはほぼ全通になる。引用:オープンチャットアンケートコカ・コーラボトラーズジャパンコカ・コーラボトラーズジャパンの企業研究はこちらから優遇内容直接内定は出ないが優秀な人は早期選考に乗ることができる。引用:オープンチャットアンケートインフラ(交通・エネルギー)東海旅客鉄道(JR東海)東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究はこちらから東海旅客鉄道(JR東海)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容直接内定は出ないが、インターン後に模擬面談や相談会が個別で開かれる。インターンレポート:22卒東海旅客鉄道(JR東海)東急(旧:東急電鉄)東急(旧:東急電鉄)の企業研究はこちらから東急(旧:東急電鉄)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、インターン参加者は2回ほど、1dayのイベントに呼ばれる。本選考時は1次面接が免除される。引用:オープンチャットアンケート東京地下鉄(東京メトロ)東京地下鉄(東京メトロ)の企業研究はこちらから東京地下鉄(東京メトロ)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者の中で座談会などに呼ばれた人は早期選考に招待される。インターンレポート:21卒東京地下鉄(東京メトロ)自動車・機械・電機・精密本田技研工業本田技研工業の企業研究はこちらから本田技研工業志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容早期選考ルートの案内が来る。本選考時にwebテストや一次面接が免除される。引用:オープンチャットアンケートSUBARUSUBARUの企業研究はこちらから優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケート東洋エンジニアリング東洋エンジニアリングの企業研究はこちらから優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケートクボタクボタの企業研究はこちらから優遇内容インターンシップ終了後にメンター社員と面談(30分間)がある。また、インターンシップ参加者には、限定のセミナーや個別面談の案内が来る。インターンレポート:22卒クボタソニーグループソニーグループの企業研究はこちらからソニーグループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定はでないが、選考ステップ一部免除の電話がきた。インターンレポート:22卒ソニーグループキーエンスキーエンスの企業研究はこちらからキーエンス志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケート富士フイルム富士フイルムの企業研究はこちらから富士フイルム志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定はでない。ただその後インタ―ンシップ参加者限定のイベントに招待されたり、本選考での1次面接が免除されたりする。インターンレポート:22卒富士フイルム素材三井化学三井化学の企業研究はこちらから三井化学志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケート製薬第一三共第一三共の企業研究はこちらから第一三共志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターン参加者の中で特に優秀だった人から6月からの本選考面接の時間帯が早く呼ばれる。インターン参加者は6/1〜面接スタートだが、一般は6/3か4ぐらいから面接始まる。引用:オープンチャットアンケート中外製薬中外製薬の企業研究はこちらから中外製薬志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容参加者限定のイベントがある。また、リクルーターもつく。引用:オープンチャットアンケートエーザイエーザイの企業研究はこちらからエーザイ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容続編のインターンの案内やインターン参加者限定のイベントに招待される。また本選考時は一次面接が免除される。引用:オープンチャットアンケート大日本住友製薬大日本住友製薬の企業研究はこちらから大日本住友製薬志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容座談会などの参加者限定イベントに招待される。また、本選考時にグループディスカッション(GD)が免除される。引用:オープンチャットアンケート協和キリン協和キリンの企業研究はこちらから優遇内容参加者限定イベントがある。早期選考ルートに案内され、ES・webテスト免除や一次面接免除の優遇を受けた。引用:オープンチャットアンケート小野薬品工業小野薬品工業の企業研究はこちらから優遇内容参加者限定イベントがある。早期選考ルートに案内され、ES・webテスト免除や一次面接免除の優遇を受けた。引用:オープンチャットアンケート小林製薬小林製薬の企業研究はこちらから優遇内容参加者限定イベントや早期選考ルートの案内が来る。引用:オープンチャットアンケート消費財・化粧品資生堂資生堂の企業研究はこちらから資生堂志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ないが、本選考に大きく影響する。インターンシップ中に評価が高いと、プレミアムセミナーに呼ばれ、その後1次面接へと進む。インターンレポート:21卒資生堂ポーラ(POLA)ポーラ(POLA)の企業研究はこちらからポーラ(POLA)向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ない。ただ本選考時のグループディスカッションが免除される。インターンレポート:22卒ポーラ(POLA)ライオン(LION)ライオン(LION)の企業研究はこちらからライオン(LION)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ませんが、本選考に進むためにはインターンシップに参加することが必要条件でした。インターンレポート:22卒ライオン(LION)流通・小売ニトリホールディングスニトリホールディングスの企業研究はこちらからニトリホールディングス志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容内定は出ない。社員の方も、このインターンでの取り組みで選考に有利不利は一切出ないと明言していた。しかし、参加した方は全員早期選考に参加することができる。インターンレポート:22卒ニトリホールディングス建設大和ハウス工業大和ハウス工業の企業研究はこちらから優遇内容内定とは直接関係ないが、インターン参加者は選考開始が極端に早くなる傾向がある。インターンレポート:22卒大和ハウス工業人材・教育ベネッセコーポレーション(Benesse)ベネッセコーポレーション(Benesse)の企業研究はこちらからベネッセコーポレーション(Benesse)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら優遇内容インターンシップ参加後に早期選考ルートに呼ばれる可能性がある。引用:オープンチャットアンケート秋冬インターンに参加するメリットここまで、内定に直結したり、選考優遇に繋がる秋冬インターンを65社紹介してきました。以下では実際に秋冬インターンに参加することによるメリットを紹介していきます。内定が出る選考に直結する本選考に向けた実践経験が積める業界や企業の向き不向きがわかる内定が出る企業によっては、秋冬インターンに参加した就活生の中で優秀な学生に内定を出すところもあります。というのも、企業はインターンや選考に多額の資金を投じており、優秀な学生に会うために欲しい人材の目星をつけるといった理由があるからです。そのため、これから先の伸びしろを感じた就活生には内々定を出すといった行動を取ります。選考に直結する上述した通り、インターン参加者はインターン非参加者よりも有利に選考を進められることがあります。仮に「このインターンは選考には一切関係ありません」と記述があったとしても、先程述べたように、優秀な学生と少しでも出会うために膨大な予算をかけてインターンを開催しています。そのため、選考に関係ないと言い切ってしまうことは出来ません。インターンで社員とコンタクトが取れていれば、OB訪問をさせてもらえたり、インターンに参加した就活生のみ特別フローとして選考の一部が免除されたり、リクルーターがついたりすることもあります。本選考に向けた実践経験が積めるインターンの選考で落ちてしまい、インターンに参加出来なくても落ち込む必要はありません。落ちたことで、自分に何が足りなかったか知ることができ、本選考に向けた選考対策が具体的にできるようになります。内定直結型でない場合は、インターン選考で落ちた企業にもう一度本選考でリベンジすることができます。もう一度自己分析や企業分析を行って本選考に臨みましょう。業界や企業の向き不向きがわかる秋冬インターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。また、実際に社員や参加している就活生に合うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。自分の納得の行く答えを出すという面でも、秋冬インターンに参加することは重要です。まとめいかがだったでしょうか。本記事では、選考優遇のある秋冬インターンを業界別に65社紹介しました。内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。また以下では、23卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。締切・選考情報一覧秋冬インターンシップ情報の詳細はこちら就活コラム記事選考対策 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GAFAの敵がついに出現!その正体とは?~就活生に必要なGAFAの基本知識~ GAFAの敵がついに出現!その正体とは?~就活生に必要なGAFAの基本知識~ 「GAFA」、ネット広告やITサービス系の企業を志望している就活生なら必ず一度は耳にしたことがあるでしょう。これは、Google、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。この4社の登場によりビジネスの世界だけでなく、私たちの生活も大きく変化しました。実際に、Googleで検索したり、Amazonで商品を購入したり、Facebookで友達の近況を見たり、そうしたことをAppleのiPhoneで見る、というのが私たちの生活の当たり前になっています。さらに、IoTという言葉が登場したように、今後はどんなモノにもインターネットが接続される時代になっています。「私はメーカー志望だからGAFAは関係ない」なんて言っていられなくなります。志望業界を問わず、全就活生の最低限の基本知識としてGAFAについて分かりやすく説明していますので、ぜひご一読ください。本記事の構成GAFAとは?Google世界最大の広告主であるGoogle。その収益の86%を占める【検索連動型広告】のビジネスモデルとは?Amazon世界最大のECサイトであるAmazonが赤字?その赤字を生むビジネスモデルの背景にはあるカラクリとは。Facebook23億8000万人(2018年12月31日時点)のユーザーを誇る世界最大のSNSであるFacebookだが、若年層のユーザー数減少の危機に直面中?Apple世界中に熱狂的なファンを抱えるApple。iPodやiPhoneなど次々と革新的な製品を生み出してきたが、主力のiPhoneの販売台数が伸び悩む。なぜGAFAがここまで成長できたのか?GAFAの敵がついに出現!その正体とは?GAFAの今後の展望は?次のビジネスは自動運転で確定か?最後にGAFAとは?GAFAとはGoogle、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。ビッグデータを応用した巨大IT企業であるこの4社の登場により、ビジネスの世界のみならず私たちの生活も大きく激変しました。その経済規模は、4社合計の時価総額約3兆ドル(約330兆円)というとてつもない数字からもわかるかと思います。日本の国家予算の約101兆円(2019年度)に対して、GAFAの時価総額はその3倍を超える規模となっています。また、イギリスの国家予算を超えて世界第5位となり、大国並みの影響力を発揮するようになりました。【参考】4社で時価総額3兆ドルITの巨人「GAFA」の支配はどこまで続くのか(GLOBE+/朝日新聞)ここからは、大国並みの経済規模にまで成長したGAFAの「創設から現代に至るまでの沿革、事業領域、特徴やビジネスモデル、GAFAの敵、今後の展望」を簡単に説明していきます。Google主な事業領域:「検索」「検索」というインターネットを使用する際に必要な工程にプラットフォームを整備し、どんなときでも誰でもが通る「インターネットの入り口を作った」という点がGoogleの成功の最大の要因だと考えられます。Googleの検索機能にはChrome・翻訳・GoogleMapなどがありますが、その中でもGoogle最大の強みが検索におけるページランク技術です。【ページランク技術】とはページランク技術(PageRank)は、検索ワードに対するウェブページの重要度を決定するためのアルゴリズム(算法・計算式)であり、評価の高いページを上位表示するために用いられている中心的な技術。検索だけでなく動画や音楽の分野ではYoutube・YoutubeMusicなど、通話・テキスト分野ではGmail・メッセージ、仕事の効率化を図る分野ではドキュメント・スプレッドシート・GoogleDrive、日常生活で役に立つフォト・連絡先・カレンダーなど、ユーザー体験を向上させています。また、ソフトウェア・サービスだけでなく、ハードウェアにも注力しており、GooglePixel・Andoroid端末などのMadebyGoogleデバイスではAppleと対抗するほど売り上げを伸ばしています。【参考】Android搭載機の世界出荷台数、2014年は10億台突破する見通し、Gartnerの予測(日経×TECH)ビジネスモデル【検索連動型広告】ユーザーの検索に応じて最適な広告を表示するシステム広告収益が主な収入源で、Googleの収益の約86%を広告収益が占めています(2018年第一四半期)。このひとりひとりのユーザーにとって最適な広告を表示するために、Googleが収集したビッグデータを活用し、ユーザーにとって最も有益な広告を表示することで、広告主の企業としても効率の良く広告を出せるようになっています。アメリカでは、インターネット広告の売上をGoogleとFacebookの2社が独占しています。2019年のアメリカでのデジタル広告費6.3兆円に対して、GoogleやFacebookを含むトップ10がアメリカデジタル広告費の77%を占めています。また、2017年にはGoogleとFacebookの2社が世界のデジタル広告費の約61%を占めています。【参考】Google、広告が好調で増収増益:「AIファースト企業に」(Yahooニュース)TotalMedisAdRevenue2017/statista米国の今年上半期のデジタル広告費は6.3兆円、伸びは鈍化(TCスクール)沿革創設者:ラリー・ペイジ、サーゲイ・ブリン1995年:スタンフォード大学でラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンが出会い共同経営者として検索エンジンを開発1998年:Google設立・法人化2001年:Googleグループを設立2004年8月19日:株式公開(NASDAQ)「世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにすること」というミッションのもと、世界中の数十億のユーザーに数百というプロダクトを届けています。2019年度会計第三四半期(9月30日締め)では、売上高は前年同期比20%増の404億9000万ドル(4兆4500億円)となっており、Googleがその事業を順調に拡大していることがわかります。【参考】グーグル親会社Alphabetの第3四半期決算、20%増収--利益は予想下回る(ZDNetJapan)Google:これまでの歩みと現在Amazon主な領域:「購買」Amazonは、ECサイトであるAmazon.comを運営しています。誰しもが毎日行う「購買」というフェーズにプラットフォームを構築しました。【EC】とはECとはElectronicCommerceの略称で、日本語では「電子商取引」と呼ばれます。ネットワーク上で、商品やサービスを売買するビジネスのことを指します。Amazonの主な事業は以下の3つがあります。①EC事業②アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)③広告事業消費者目線ではECサイトでの利益がAmazonの営業利益の大部分を占めているように思えますが、実際にはEC事業の割合はそこまで大きくはないです。2018年のAmazonの売上高は2328億ドル(25兆6000億円)であるのに対し、EC事業による利益は52.8%に過ぎまぜん。残りの収益はアマゾン・ウェブ・サービス(AWS)や広告事業によるものです。AWSとは、Amazonが自社ECサイト用に構築していたサーバーシステムを他の企業に貸し出すサービスのために初期費用が抑えられています。そのために、顧客に低価格でサーバーを貸し出すことが可能になっており、2018年第二四半期には前年同期比49%の成長率と26%の高い営業利益率を誇る事業に成長しました。近年ではアマゾンの広告事業が急速に成長しています。その広告事業というのは、ユーザーがAmazonで商品を検索した際に関連する商品の広告を表示する検索広告が中心になっています。広告主である企業は、Googleへの広告からAmazonへの広告にシフトする傾向がみられます。それは、Googleでの「検索」というフェーズに広告をだすよりも、Amazonでの「購買」というフェーズに広告を出すほうが、ユーザーの購買行動を喚起できるからだと考察できます。【参考】米アマゾンの2018年売上は3割増の2328億ドル、ネット通販売上は13%増の1229億ドルアマゾンの広告事業がグーグルを脅かす・検索広告が急成長、米国で第2位の企業に(JBpress)ビジネスモデル「利益を出さない」と言われるAmazonには「バーチャス・サイクル」というビジネスモデルがあります。成長モデルと再成長モデルを融合させた「バーチャス・サイクル」により、成長モデルでの利益を次のビジネスへの投資に回すことで再成長を促しているため、利益を利益として享受しないということです。(画像引用元:https://www.zentail.com/blog/bezos-virtuous-cycle-leverage-invest-infrastructure)①成長モデルバーチャス・サイクルの第一段階は「成長モデル」です。この成長モデルでは、顧客視点に立脚し、「Amazonならどんな商品でも売っている」というUX(ユーザー体験)を与え、次回もAmazonで購入させることで利益を生み出しています。普通の店舗型小売店では2割ほどの人気商品が全体の売上の8割を占めていますが、Amazon.comではニッチでニーズの少ない商品が人気商品よりも売上が大きくなっています。これをロングテール戦略と呼びます。陳列棚に限りがある店舗型小売店とは違い、Amazon.comのようなECサイトではどんな商品でも無限に掲載することができます。Amazon.comではここを強みとしており、人気商品は低下価格に抑えてユーザーを呼び込み、ニーズが少ないニッチな商品を幅広く揃え通常価格で販売することでUXを高めています。②再成長モデルバーチャス・サイクルの第二段階は再成長モデルです。第一段階の成長モデルで得た利益を次のビジネスへの投資に充てています。再成長モデルで今までに投資されてきたビジネスには、AWS、AmazonPrime、AmazonDash、Amazongo、ドローン配達などがあります。このように成長モデルで得た利益を次のビジネスへの先行投資に回す再成長モデルを合わせたバーチャス・サイクルがAmazonの利益を出さないビジネスモデルです。【参考】LearnfromtheBezosVirtuousCycle(Zentail)事業投資①Dashビジネス(画像引用元:https://jp.techcrunch.com/2019/08/02/2019-08-01-amazon-is-killing-off-the-dash-button-later-this-month/)AmazonDashとはDashButtonやDashReplenishmentServiceのことで、日用消耗品や食料品などの特定の商品のロゴが描かれた注文ボタンを押すと自動的に配送されるというサービスです。しかし、このDashボタンのサービスは2019年8月には終了しました。サービスが不調だったわけではなく、Dashビジネスの主力をDashReplenishmentService(以降DRS)に切り替えたからです。DRSというのは、家庭での日用消耗品の在庫がなくなったことを検知し、自動的にAmazonから新しい商品が届くというサービスで、アメリカでは2016年1月にスタートしています。もはや、「ボタンを押す」という作業すら省き利便性を向上させることでUXをさらに高めています。【参考】アマゾンが「Dashボタン」を終了させる理由──実はDashビジネスは好調だった②Amazongo(画像引用元:https://japan.cnet.com/article/35125863/)ECサイトのAmazon.comはECサイトvsリアル店舗という構図で数多くのリアル店舗と競合してきましたが、このAmazongoはリアル店舗vsリアル店舗という構図で、真っ向勝負の姿勢を見せています。Amazongoは無人コンビニと言われ、店内にある無数の監視カメラとAIによってどの人がどの商品を何個持ってゲートを通ったのかを判定し自動的に決済が完了しているというサービスのことです。DRSでは「ボタンを押す」という作業すら省き徹底的にユーザー体験を向上してきたAmazonですが、今回のAmazongoはリアル店舗で「会計をする」という作業を省くという点で革新的なサービスとなっています。③ドローン配達Amazonのドローン配達はその名の通り、配達にドローンを用いることです。このドローン配達のメリットとしては、輸送が難しい山間部への配達が可能になったり、空輸のために最短ルート・最短時間での配達が可能になります。配達にかかる人件費の削減と今まで以上に早く商品を届けることを実現するために、現在ではその実証実験が行われており、近いうちにサービスを開始するとしています。【参考】アマゾン、ドローン配送を開始へ数カ月以内に(日経新聞)沿革創設者:ジェフ・ベゾス1994年(平成6年)7月:Amazon.com,Incの前身となる法人「Cadabra.com」を登記。1995年7月:Amazon.comが正式オープン2000年1月:Amazon.co.jpにて本のストアがオープンジェフ・ベゾフがAmazon創設前に所属していた企業で行ったインターネットビジネスの調査によって、インターネットが年2,300%という驚異的なペースで普及していることが分かりました。そこで、ネット販売に適した商材を検討したところ、結果的に残ったのが本でした。本の流通業界で大きくシェアを確保している企業がいなかったため、Amazonは書籍の販売からスタートを切ったというわけです。Facebook主な事業領域:「SNS」Facebookは世界中での利用者が23億8000万人(2018年12月31日時点)を誇る世界最大のSNSです。どんな人でも誰とでも繋がることができるという、オープンなデジタル上の公共スペースというのがFacebookの最大の特徴です。Facebook社が運営するSNSには、自社のFacebookや買収したInstagram・Whatsappなどがあります。ビジネスモデルFacebookはその収益の大部分をデジタル広告によって得ており、2015年にはFacebook全体の95%を広告収益が占めました。Facebookの広告はユーザープロフィールでの趣味嗜好などの個人情報を使って、表示する広告を各ユーザーごとにカスタマイズすることが可能で、ユーザーが快適にサービスを利用できるように低品質な広告は表示しないアルゴリズムに変更しています。そのために、ユーザーにとって興味のある広告が表示されるため広告が不快にならず、広告主にとっても効率の良い広告を出せるようになっています。今ではGoogleと肩を並べる世界最大のデジタル広告主にまで成長したFacebookですが、競合となるSNSが次々と生み出されている状況で、若年層のユーザー減少という課題を解決するために、以下のようなビジネスモデルの転換を模索しているようです。ビジネスモデルの転換①「急激なユーザー離れを受けて転換へ」公共的なSNSからプライベートな対話へのシフト・プライバシーの保護②「中国型モデルに接近するフェイスブック」中国モデルを参考にした決済、電子商取引のサービス導入による利便性の向上【引用】フェイスブックが大胆にビジネスモデルを転換へ(NRISolutions)沿革創設者:マーク・ザッカーバーグ2004年2月:ハーバード大学生向けの「TheFacebook」を立ち上げる。2005年・2006年:ベンチャーキャピタリストから巨額資金の獲得に成功2012年:株式公開2017年7月:株価が5.7%急騰し175ドルに到達。時価総額は0.5兆ドルに達し、ユーザー数が20億人(世界人口の27%)に到達。2018年12月31日:ユーザー数が23億8000万人を記録ハーバード大学の学生間での交流を促進するために始まったというのは有名な話ですが、今では一つの大学という規模をゆうに超え、世界最大のSNSに成長しました。その理由の一つに、Facebookのミッション​​​​​「誰もが安心して情報を共有できる、オープンでつながりのある世界を実現したい」があります。誰であっても誰とでも繋がることができるオープンな「デジタル上の公共スペース」というプラットフォームを作り上げることで、世界最大の利用者を誇るSNSにまで発展することができました。【参考】FACEBOOK公式サイトApple主な事業領域:「ハードとソフト」Appleの事業領域はiPhoneなどのハードウェアから、iOSやAppleStoreなどのソフトウェア・サービスなど幅広く展開しています。ハードウェア:iPod、iPhone、iPad、AppleWatch、iMacソフトウェア・サービス:iOS、AppleStore、AppleMusic、iTunesAppleはこれまでiPhoneの売上に依存してきましたが、現在ではiPhoneの販売台数が頭打ちになってきている状況で、今後はソフトウェアに注力していく方針のようです。【参考】iPhone依存率が50%を切ったアップルの転換点(東洋経済新聞)米アップル、サービス事業が急成長iPhoneに次ぐ柱(日経新聞)沿革創設者:スティーブ・ジョブズ、スティーブ・ウォズニアック1976年:スティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアックがガレージで創業。1977年:法人化。AppleIIの発売が成功。1983年:スティーブ・ジョブズが社長に。1984年:Macintoshを発売するも、失敗。スティーブ・ジョブズがAppleから去る。1997年:CEOとしてジョブズがAppleに復帰。2001年:iPod発売2007年:iPhone発売2010年:営業利益1兆円を突破2011年10月5日:スティーブ・ジョブズが死去2014年:iPhone6シリーズが大ヒット、通期の売上高も18億円に。iPodやiPhoneなど、革新的な技術を持ち、かつ洗練されたシンプルなデザインの製品を数多く生み出しているApple。そのミッションは、「革新的なハードウェア・ソフトウェア・サービスを通じて顧客に最高のユーザー体験を届けること」としており、それゆえに新製品の発売の度に長蛇の列ができてしまうほど熱狂的なファンを獲得することに成功しました。なぜGAFAがここまで成長できたのか?大国の国家予算規模までに成長したGAFAですが、その成長要因をGAFAの共通項から分析します。GAFAに共通している特徴①ビッグデータの活用②AIなど最新技術に莫大な投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収③長期的経営思考とスピード④各社独自の経営方針①ビッグデータの活用それぞれの得意分野でユーザー体験を提供することでユーザーが増え、ビッグデータを収集・分析することで、さらなるユーザー体験を向上させることができます。そして、さらにユーザーが増えるという好循環を生むことができます。そのため、GAFAの最大の強みはビッグデータをいち早く収集・独占してきたことでしょう。Google膨大なビッグデータにページランク技術を活用することで検索結果に順位付けをするアルゴリズムを構築。高精度でユーザーにとって価値が高い順番に検索結果を表示することを可能にしています。ユーザーがGoogleを利用すればするほどデータが収集され、さらにアルゴリズムの精度が高くなっていきます。【参考】Google’sCTRanswerjustwhatyou’dexpect,andthisiswhySEOsgobananas(SearachEngineLand)Amazon大量の購買情報からAIを用いて、ユーザーひとりひとりの嗜好を分析し、ユーザーごとの購買予測に基づいて購買の可能性の高い別商品を提示するリコメンデーション機能を活用しています。また、購買傾向に類似性のある別のユーザーが買った商品などの提案をすることで、ユーザーひとり当たりの購買品数、購買頻度を高めています。【参考】ユニクロを脅かすアマゾンの"超個客主義"/他社を突き放すビッグデータ経営(PRESIDENTOnline)Facebookユーザーにとって興味のない広告・関連性の低い広告を表示しないようにアルゴリズムを適宜更新しています。また、広告がユーザーに不快にならないようにサイズを小さくする取り組みもあります。ユーザーが快適にサービスを利用できる環境を整備し、ユーザーと関連性の高い広告を表示しています。【参考】ビッグデータは天使か悪魔かFB「狙う広告」見直し(日本経済新聞)AppleAppleのビッグデータの活用は、個人情報を活用しないという点で他の3社とは違います。iCloudにサインインすることでユーザーの行動と個人情報が紐づきますが、サインインを必要としないサービスでユーザーの行動データを収集しています。その例にAppleMapsがあります。サインインをする必要がないので個人情報に紐づくことなく、ユーザーの行動を収集し、MapsにAR(拡張現実)を対応させる動きを見せています。【参考】プライバシーポリシー(Apple公式HP)②AIなど最新技術に莫大な先行投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収GAFAの特徴の2つ目は最新技術への莫大な先行投資です。最新技術を他社よりもいち早く確保することが急務となっています。事業規模がどんなに小さくても最新技術を有し将来的に競合となりうる企業は買収するというのが定石となっています。買収し自社に取り組むことで、競合となりうる脅威を潰し自社のプロダクトや事業領域を広げています。GAFA各社のこれまでの主な買収は以下の通りです。Google2004年10月:keyholeを買収、現Googlemaps、Googleearth。2005年3月:Urchinを買収、現GoogleAnalytics。2005年7月:携帯電話ソフトウェア会社であるAndroidを買収。2006年10月:動画配信サービスYouTubeを16億5000万ドル(約2000億円)で買収。2007年11月、携帯電話用ソフトウェアのプラットフォームであるAndroidを発表2017年9月:台湾を拠点とするスマートフォンメーカーであるHTC社の一部を11億ドルで買収。Amazon1998年:イギリスのオンライン書籍販売の「bookpages」を買収。1998年:ドイツのオンライン書籍販売の「Telebuch.de」を買収。1999年:Webサイトのアクセス状況を順位付けするサイトであるAlexaInternetを買収。Amazono.comでのページランキングに技術が活用されています。2012年:倉庫内のロボット配送の「KivaSystems」を7億7,500万ドル(639億1580万円)で買収。2017年6月:高級スーパーである「WholeFoodsMarket」を137億ドル(1兆5,000億円)で買収。Amazonは1994年に創業してから2017年までに79社を買収しており、その目的としては扱う商材を拡充する目的と、物流施設のインフラ整備、販売ノウハウの確保という目的があるかと思います。カメラとリアルタイム画像処理システムを搭載したKivaSystemsのロボットを、Amazonの物流施設での運搬に導入したところ、2015年には1倉庫あたり2,200万ドルの経費削減に繋がったそうです。また、Amazonは無人コンビニである「AmazonGo」などのリアル店舗への進出を行なっていますが、「WholeFoodsMarket」の買収によってリアル店舗への進出と生鮮食料品分野の販売ノウハウを取得しようとしました。Facebook2012年4月:写真共有サービスのInstagramを10億ドルで買収。2014年2月:スマホ向けのメッセージング・サービスのWhatsAppを190億ドルで買収。Instagramはサービス開始2年で既に3000万人以上のユーザーを抱えていました。Facebookは、若い消費者の関心がInstagramに向いていることに気付き買収を決断しました。将来的に競合となりうる企業を排除するための買収ともいわれていますが、この買収がFacebookの成長の最大の要因と考えられています。Apple2009年7月:オンライン地図、API技術を有するplacebaseを買収→2012年9月AppleMapsを搭載したios6.0をアップデート2010年4月:音声によるパーソナルアシスタント、Siriを買収→2011年10月、Siriを搭載したios5.0をアップデート2012年7月:指紋認証によるセキュリティ開発のautentechを買収→2013年7月、指紋センサー搭載のios7.0をアップデート2019年5月:Intelのスマホモデム事業を10億ドルで買収すると発表、iPhoneに搭載する5Gモデムの開発に向けたIntelの従業員と知的財産の獲得が目的と考えられています。2010年以降、AppleがAIスタートアップの買収が最多で20社。【参考】アップル、買収20社で最多AIスタートアップ争奪戦(日本経済新聞)③長期的経営思考とスピード長期的経営思考とは「会社の企業価値を最大化するために、長期的な目線で事業や財務に関する戦略を総合的に組み立てる考え方」のことです。GAFAに共通していることは、短期的にどれだけのマイナスがでようと、長期的な目線に立って将来の成長のために勇気をもって先行投資をしてきたことです。長期的経営思考・短期的な損失を厭わない。・どこよりも早い先行投資によって市場での競争優位性を高め、後発企業の参入障壁を大きくする。・投資の目線が長期的で未来志向。また、経営判断のスピードが異常に早いということもGAFAの4社に共通していることです。GAFAは他社よりも早く先行投資することで市場での競争優位性を確保しています。そのためには、新規事業に投資してもいいのかどうか悩んでいる時間がありません。悩んでいるうちに他社に出し抜かれビジネスチャンスがどんどん減少していきます。GAFAの経営判断は経営計画が20%の段階での事業を5つスタートさせ、ヒットした事業が1つでもあれば他の4つを切り捨てて、そのヒットした1つの事業を伸ばしていくというように言われています。経営計画が100%の1つの事業を確実に進める日系企業とはその判断スピードが全く違い、日系企業がカメならGAFAはF1カーに例えられます。【参考】シリコンバレーの企業はどのようにしてスピードを上げているのか?④各社独自の経営戦略GAFAの成長には、各社独自のルールや戦略といった経営戦略が影響しているかと思われます。Google「20%ルール」この20%ルールというのは、「従業員は、勤務時間の20%の時間を通常の職務ではなく、自分の行いたいプロジェクトに費やすことができる」というものです。採算性を度外視した制度ではありますが、のちに莫大な利益を生む「Gmail」など多くの事業を創出しています。現在ではこのルールはないに等しいとされていますが、事業創出の目的はしっかりと果たせた制度であったことは疑いないでしょう。【参考】Googleの取り組み(Google公式HP)Amazon赤字のまま成長Amazonの成長要因はバーチャス・サイクルにあるということは説明しましたが、投資額が利益よりも大きいために何度も赤字を繰り返しています。しかし、そうした投資のおかげで誕生したクラウドコンピューティングサービスであるAWSはGoogleやMicrosoftですら参入をためらうようなレベルで市場シェアを高めました。近年では有料会員制動画コンテンツであるAmazonPrimeに多額の資金をつぎ込んでおり、2018年の年初時点でアメリカでの会員数は1億人に迫る勢いです。従来の赤字を出してでも先行投資をやめない姿勢を崩さずに、次の事業を成功させてきたことがAmazonの最大の特徴と言えるでしょう。クラウド事業の好調もあり現在では黒字に転じていますが、その利益もAmazonPrimeへの投資に回されていて、今度ますます拡大していくことが予測されます。【参考】Amazonが2019年第3四半期の決算を公表売上24%増ながらプライムへの投資が純利益を圧迫FacebookFacebookはサービスの拡充だけを成長戦略にするのではなく、ネットワーク効果を狙う方針です。これはつまり、ユーザー体験の向上だけでなく、ユーザー数を拡大していくということを意味します。2012年の写真共有アプリ「Instagram」と、2014年のインスタントメッセンジャーアプリ「Whatsapp」の買収により、ユーザーの規模を拡大させています。もともとのFacebookに加え、InstagramやWhatsappのユーザーを取り込むことに成功したということです。また、マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、Instagramでのショッピング機能を拡充していくことで一つのメディア・サービスで行動を一貫できるようにしています。【ネットワーク効果】とはユーザーが増えれば増えるほど、その製品やサービスの価値が増加し、さらにユーザーが増えていくということです。ネットワーク外部性とも呼ばれます。【参考】FacebookがInstagram買収に大金を投じた理由--両社の狙いと写真共有にもたらす影響(cnetJapan)Apple連結売上高に占めるiPhoneの割合が非常に高く、その売上に依存しています。そのiPhoneのブランディングがAppleの成功の大きな要因となっています。①差別化戦略Appleは、iPodやiPhoneなど今までになかったような製品を生み出すことで、新しいユーザー体験を作ってきました。Apple製品は革新的な技術で、かつ洗練されたシンプルなデザインが特徴的です。新製品の発表もさながらファッションショーのようなエンターテインメントとなっています。製品のネーミングも、頭文字にiを付けることでユーザーにApple製品だを認識しやすくしています。②集中戦略iMac、iPod、iPhoneというハードウェアで、iOS、iTunes、AppleStoreというソフトウェア・サービスを提供することでAppleの一貫したサービスを提供しています。マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、ハードウェアからソフトウェアまでAppleだけで完結できるような集中戦略をとっています。【参考】Appleが成功し続けてきた理由の一つ「絶対優位のデザイン戦略」とはGAFAの敵がついに出現!その正体とは?超大国並の事業規模にまで拡大したGAFAに向かうところ敵なし、というように思ってしまいがちですが、実は様々な問題を孕んでいます。その問題点とは何なのでしょうか。成長過程の中で将来的に競合となりうる企業を買収し自社に取り組むことで、脅威を排除していくというのがGAFAの定石だと解説しましたが、今後GAFAの脅威となりうる企業もまだまだたくさんあります。そのGAFAの敵とはいったい何なのか。その正体を探ってみると、企業だけがGAFAの敵ではないことが分かりました。GAFAの抱える問題点と、GAFAに迫る敵について解説します。GAFAが抱える問題点とは?問題点①:個人情報の流出問題点②:フェイクニュース問題点③:アメリカ大統領選挙の際にロシア干渉問題点④:テロ集団の調査協力を拒否問題点⑤:脱税の疑い・デジタル課税問題点⑥:市場独占・ビッグデータの独占問題点⑦:イノベーションの芽を摘む問題点①:個人情報の流出GAFAという巨大な企業ですらユーザーの個人情報の流出が多発しています。どんな企業であってもユーザーやクライアントの情報が流出することが危険なことは理解できるでしょう。ましてや、GAFAのように自分の住所やクレジットカード情報を紐づけているサービスであれば猶更一大事です。個人情報の流出というのはその企業の信用に関わる重要な出来事であるものの、それが多発してしまうというのは改善すべき問題点です。・2018年10月、Facebookで約3000万人の個人情報の流出。・2018年12月、Google+で約5250万人の個人情報が流出。・2019年5月、アップルをiTunes利用者が提訴、購入データと個人情報の流出で(Bloomberg)・2019年9月、アマゾン、アプリで誤作動他人の氏名・注文履歴表示(日経新聞)・2019年12月、Facebookで約2億6700万人の個人情報が流出。問題点②:フェイクニュースFacebookで、嘘の情報を真実かのように垂れ流されるフェイクニュースが問題になっています。こういったSNS上のデマというのは往々にして見かけるもので、ユーザー個人が情報の真偽を見定める必要があると言われます。しかし、このフェイクニュースが問題になっているのは、Facebookが言論の自由を守るためにフェイクニュースを認識していても削除していないことにあります。ただし、「ディープフェイク」には流石に対応しなければならなかったようです。「ディープフェイク」というのは、特定の人の画像からAIが、あたかもその人が話しているかのような動画のことです。そのディープフェイクの動画内では、FacebookCEOのマーク・ザッカーバーグが秘密組織への感謝を述べるという動画になっています。こうしたディープフェイク動画に対しては流石に削除するポリシーを明言しています。【参考】Facebook、誤解を招くディープフェイク動画は削除する新ポリシー(ITMediaNews)問題点③:ロシアからの干渉上記で取り上げた問題点②フェイクニュースに関連する問題です。2016年アメリカ大統領選挙の際に、Facebook上でロシア系企業やロシア政府関連のアカウントからアメリカ内での世論を分断するためにフェイクニュースを流されたことが問題になりました。【参考】フェイスブックロシア発偽情報、米国で1億2600万人に届いたと問題点④:テロ集団の調査協力を拒否2015年12月にアメリカで起きた銃乱射事件に際して、アメリカ政府がAppleに対してテロ犯のiPhoneのロック解除を要請したにも関わらず、Appleがそれを拒否したという問題です。アメリカNPO法人のPewReserchCenterのアンケートでは、51%の民衆がロック解除をすべきという意見でした。しかし、Appleは自社のユーザーのプライバシー保護を理由に断固として拒否し、調査に協力しませんでした。【参考】AMessagetoOurCustomers(Apple.com)Apple対FBIの「ロック解除論争」問題点⑤:脱税・デジタル課税GAFAはその事業規模に対して適切な法人税を納めていないという意見が散見されています。一般的な企業の場合、本社や支店、工場などの物理的な拠点を置く場所に法人税を課しているが、プラットフォーム企業はネット上にそのビジネスを置くため法人税から逃れられるわけです。アメリカ大手スーパーマーケットであるWalmartが2008年以降に支払ってきた法人税が約640億ドルなのに対し、Amazonは約14億ドルにとどまっています。【参考】ウォルマート幹部、アマゾンに対し「税金を払え」(日経ビジネス)問題点⑥:市場独占・ビッグデータの独占GAFAによって市場が独占されているため、日本における独占禁止法違反・アメリカにおける反トラスト法違反の疑いがあります。GAFAが市場を独占していることは明白ですが、彼らのワシントン上院議会でのロビー活動によって反トラスト法を掻い潜り逃げ続けている状況です。【参考】テク大手ロビー活動に本腰、反トラスト調査受け(THEWALLSTREETJOURNAL)問題点⑦:イノベーションの芽を摘むGAFAの現状の競合他社はGAFAからすれば小さい企業です。何もしなくても自然と倒れるのを待つか、成長してきた場合には買収して自社に取り込むというのがGAFAの定石です。そのため、今までのようなイノベーションが見込めなくなっています。【参考】「GAFAやめました」若者が離れ始めた根本理由・GAFAは「イノベーションの芽を摘む」存在に(licedoornews)GAFAの敵はアメリカ政府?日本政府・EUがGAFAを包囲?GAFAの最大の敵はアメリカ政府だと言えるでしょう。超大国並の経済的影響力を持っているものの、様々な問題を抱えアメリカに法人税を払わずテロ犯への調査協力をも拒否するGAFAはアメリカ政府からしたら目の上のたん瘤のような厄介な企業です。アメリカ政府はGAFAに対する規制を今後強化していく方針で、日本政府やEUでも同様の風潮が見られます。①アメリカ政府これまでアメリカ連邦議会では、ビジネスを縛る規制を減らし、自由な事業展開の後押しを重視してきました。しかし、2019年から下院で企業規制に積極的な民主党が多数派を握るようになり、大統領選挙でのフェイクニュースなどGAFAに関する問題や疑惑が次々と浮上する中、「IT規制論(テック規制論)」が強まっています。また、GAFAが今まで逃れ続けてきた反トラスト法に関して公聴会が開かれ、調査が進められています。【参考】GAFA包囲網米巨大ITのデータ独占に不信感(産経新聞)②日本政府日本政府は、「デジタル・プラットフォーマー取引透明化法」という新しい法案を国会に提出予定です。この法案は、GAFAと中小企業間での不透明な契約を透明化するという内容になっており、ビッグデータを独占するGAFAに対して規制を強めていく方針です。【参考】政府、GAFA4社から聴取~データ独占規制は“いたちごっこ”の様相も③欧州連合欧州連合(EU)が、個人情報保護の取り組みとして「一般データ保護規則」(GDPR)を2019年5月に施行しました。EU圏内で取得したクレジットカードなどの個人情報をEU圏外に移転することを禁止しており、GAFAのビッグデータ活用に対する規制策を講じています。米中の技術覇権争いの激化でビジネスや安全保障でのデータの重要性が増している中で、GAFAから「データ主権」を欧州に取り戻す狙いがあり、EUはGAFAへの対決姿勢を一段と強める方針のようです。【参考】EU、GAFA規制一段と。「データ主権」回復狙う。新体制、12月発足へ(日経新聞)シリコンバレーの時代は終わった?GAFAのライバルは「BATH」?ユニコーン企業?ITベンチャー企業のスタートアップの場として人気が高いシリコンバレー。GAFAもシリコンバレー発のIT企業ですが、「IT企業ならシリコンバレー」という時代はもう終わったという見解もあります。それは、そもそものビジネスの舞台がアメリカだけでなく、GDPの成長が著しい中国に変わりつつあるということが背景にあります。【参考】「シリコンバレーの時代は終わった」と言える訳・米西海岸だけが先端技術の場所じゃない(東洋経済新聞)中国企業の隆盛「BATH」と呼ばれる成長が著しい中国企業があります。それはバイドゥ・アリババ・テンセント・ファーウェイの4つ企業の総称です。それぞれは以下のような事業領域で中国最大手の位置につけています。【BATH】バイドゥ:検索エンジンアリババ:ECサイトテンセント:ネットサービスファーウェイ:通信機器メーカー外資系企業の中国市場への参入を制限している中国政府の政策によって、GAFAがなかなか手を出せませんでした。そんな中、BATHが各々の事業領域で最大手につけているということは、世界最大の人口を誇る中国で14億人のユーザーをBATHが独占しているということです。中国で勢力を拡大しているBATHがGAFAの脅威になるのでは?と言われることが多くなってきました。【参考】巨大ITはGAFAだけじゃない中国「BAT」とは?(朝日新聞)ユニコーン企業GAFAの敵となりうるのはBATHだけでなく、ユニコーン企業の存在も度外視することはできません。【ユニコーン企業】とは急速に拡大成長したIT企業のことを指します。ユニコーン企業には次の4つの条件があります。①評価額10億ドル以上②起業10年以内③非上場④テクノロジー企業このユニコーン企業の代表例がUberTechnologyとAirbnbで、UberTechnologyはタクシー配車サービス、Airbnbは民泊サービスを展開しているユニコーン企業です。もともとFacebookもユニコーン企業の1つで、ユーザーが増えれば増えるほどビッグデータが収集できるようになり広告収益も拡大していきました。そのように、UberTechnologyやAirbnbもユーザーの拡大によってはGAFAの敵になる可能性は十分にあります。しかし、「移動」と「宿泊」というフェーズがGAFAの「検索」「購買」「SNS」といったフェーズよりも限定的なため、GAFAに打ち勝つのは至難かと思われます。GAFAの今後の展望は?次のビジネスは自動運転で確定か?GAFAの成長が、ビッグデータを収集・分析することで広告収益を高め、その利益で次のビジネスへの投資に利用するというものでした。しかし、近年では中国のBATHやUberTechnologyなどの新興企業との競合や、アメリカ政府をはじめとする各国政府の包囲網など、立ちはだかる障害がたくさんあります。GAFAが次なるビジネスを見つけるのが先か、その前に成長が頭打ちになりBATHやUberTechnologyに追いつかれてしまうのが先か、GAFAの今後の動きがIT業界の趨勢を占うようになっています。GAFAの次のビジネスとして最も可能性が高いと言えるのは自動運転でしょう。この分野にはGoogle・Amazon・Appleがすでに参入しています。GoogleはスタートアップのWaymoを買収し、自動運転タクシーの商用サービスを2018年12月にスタートさせ、2019年にはドライバーなしの実証実験も行っています。Amazonはドローンで配達できない大きなサイズの商品用に自動運転技術を搭載した配達ロボット「AmazonScout(アマゾン・スカウト)」の実証実験を予定しています。この自動運転ビジネスとして確立すれば、日本の自動車産業に影響が及ぶことは間違いありません。また、タクシー配車サービスを展開するUberTechnologyにも自動運転が導入される未来を予測するのも難しくありません。そうなるとGAFAとUberTechnologyが同じ事業領域で競合することとなります。もしかすると、GAFAがUberTechnologyを買収する?なんていうニュースが飛び込んでくるかもしれません。当然、GAFAが事業を拡大していけばいくほど、彼らの市場独占を嫌う各国政府の規制もさらに強くなっていくことでしょう。GAFAがその規制の網をかいくぐり今後どんな展開を見せるのか目が離せません。【参考】グーグルは「1200億円以上」を自動運転に投資裁判資料で判明謎多きAppleの自動運転事業、2020年は「台風の目」となるのか最後に今回はGAFAの事業領域やビジネスモデル、その成長要因と迫りくる敵、今後の展望について解説しました。「検索」「購買」「SNS」というフェーズにプラットフォームを整備してきましたが、次の次の次まで先行投資をしてきたGAFAですから、私たちが想像もしない分野にまでビジネス展開のビジョンを描いているかもしれません。IoTの時代に、GAFAについて知っておくことはどの業界に身を置いても重要なことですので、GAFAに関する基本知識を頭に入れておきましょう。他にも、GAFAやIT企業に関する記事を見たい方は以下の関連記事をご覧ください。関連記事Googleの企業研究Amazonの企業研究IT業界の業界研究 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インターンで内定も恋人もゲット!?人見知りの私がインターンで『リクラブ』ることができた理由 インターンで内定も恋人もゲット!?人見知りの私がインターンで『リクラブ』ることができた理由 「リクラブ」とは…「リクルートラブ」の略。会社説明会への参加や就職試験などの就職活動を通して男女が知り合い、恋愛に至ること。参考:goo国語辞書「リクラブ」とは皆さんこんにちは、絶賛就活中の19卒国公立大生です。突然ですが、皆さんは「リクラブ」という言葉をご存知でしょうか。前述した通り、リクラブとは“就職活動を通して生まれる恋愛”のことをいいます。大学生であれば、誰もが一度は耳にしたことがあるリクラブ。しかし、本当にそんなものがあるのでしょうか?私自身もそんなのあるわけないと思っていました。そう、当事者になるまでは、、何を隠そう、私はリクルートラブいわゆる「リクラブ」の経験者です。今回は本当に存在していた「リクラブ」の生態について迫りたいと思います。皆さんも謎に包まれた「リクラブ」の生態を解き明かす探検にどうぞ最後までお付き合い下さい。【本記事のアウトライン】・私が経験したリクラブ・リクラブ発生のメカニズム・リクラブを起こすためには・リクラブのメリット・デメリットはじめに私が本格的に就職活動を始めたのは、大学3年の夏からです。夏休みは、ほぼ毎日どこかの企業のインターンに参加していました。そもそも、私が夏インターンに参加したのは、漠然とした就職活動に対する焦りと色々な業界をみてみたいという思いからです。とにかく、早くから動き出さなければと思い、夏のインターンに参加することにしました。参加した業界は、ITや金融、シンクタンクにコンサルと多岐に渡ります。夏休みは授業もないため、基本的に5日間程度の長めのインターンに参加するようにしていました。一言ことわっておくと、夏のインターンに応募した際は、「リクラブ」のことなど全く頭にありませんでした。そう、全く。。。実際に存在した『リクラブ』では、早速皆さんも気になっているであろう「リクラブ」について私の実体験を踏まえつつ書かせて頂こうと思います。今回、私が経験したリクラブは夏のインターン参加の際の出来事です。あれは、暑い夏の日のことだった。電車の遅延で、集合時間に遅れそうになった僕はM社のインターン会場へと急いでいた。汗に濡れた頬をハンドタオルで拭い、シャツの裾を捲り上げながら、人の波を掻き分け一心に会場へと歩みを進めた。あと少しで会場に着くというとき、急ぐあまり僕は一人の女性にぶつかった。グレーのパンツスーツを着た彼女は、慌てて謝る僕に、笑顔で微笑み返した。そうそれが、彼女との出会いだった。。なんていうロマンチックな出会いでは残念ながらありません。私の場合は、グループワーク型のインターンで同じグループになった中の一人と仲良くなり、最終的にはその人と付き合うことになりました。もう少し詳しく書くと、私の参加したインターンは5日間10:00〜18:00で開催されました。5日間毎日顔を合わせる上に一緒に昼食も食べるため、当然グループ内の仲は深まります。また、最終日には打ち上げとして飲み会も行いました。そうした中で、私は彼女と仲良くなりました。ここで、インターンの内情について詳しく知らない方に向けて簡単に説明させて頂きます。インターンはほとんどの場合、グループワーク形式で行われるため、期間が長くなればなるほどチームの仲も深まります。また、数日に渡って開催される場合、連絡先を交換したり飲み会を行ったりすることが大半で、よりチームメンバーと親しくなりやすいといえます。恋愛に発展せずとも、引き続きプライベートでも交流を持ち、就活情報の交換を行ったり飲み会を開いたりする人も少なくありません。このように、インターンはコミュニティを広げる一つのツールであるともいえ、これまで関わってこなかった人とも関係を持つチャンスといえます。就活においては、情報が命です。インターンで出会った目線の高い仲間の存在は情報戦ともいえる就活においてとても重要です。インターン後も連絡をとり、関係を保っておくことは間違いなく就活においてプラスに働くことでしょう。なぜ『リクラブ』が起きるのか続いて、なぜリクラブが起きるのかについて検討してみたいと思います。実際にリクラブがどのくらい起きているのかデータがあればそちらを参照しようと思いましたが、当然ながらそんなデータはありませんでした。そこで、自身の経験と身の回りのリクラブ経験者の話から、なぜリクラブが起きるのかについて検討していきたいと思います。検討した結果、リクラブが起きる理由として3つ挙げられます。①現状のコミュニティへの不満基本的にインターンに参加する大学3年次の夏や就活が本格化する大学4年次には、既存のコミュニティ以外の人間関係が広げにくい状況にあるといえます。サークルやバイトの人間関係が固定化した中で、新しい出会いを求めている人も少なくないと考えられます。そのような思いを抱えた人にとって、インターンはコミュニティを広げる絶好の場といえます。②辛い体験の共有インターンでは、初対面の人たちとワークをし、最終的には結果を出すことが求められます。意見が衝突したり反対に活溌に意見が出なかったり議論が進まないことも当然あります。そのような負荷の中で、チームで一つの目的に向かって取り組むことができれば、よりチームの仲が深まることは間違いないでしょう。また、インターンには「吊り橋効果」と類似の効果がありそうです。「不安や恐怖を強く感じている時に出会った人に対し、恋愛感情を持ちやすくなる効果のこと。」参考:コトバンク「吊り橋効果」とはなぜ吊り橋効果と類似しているかを説明します。皆さんも初めてインターンに参加した際は少なからず緊張したことと思います。これからどのようなワークを行うかもわからない緊張状態の中で、ワークを引っ張ってくれる存在や皆に議論を振ってくる存在は頼もしく見えるものです。このような状況が「吊り橋効果」と同様の効果を生み出しているといえます。また、多くのインターンは最終発表を行います。発表準備は時間に追われることがほとんどであるため、そのような状況の中で一体感が生まれ、恋も芽生えるのかもしれません。③価値観、考え方の類似選考のあるインターンは特に、近い学歴層の学生が参加するため考え方や価値観が近い学生が集まりやすい傾向にあるといえます。また、インターンでは議論をする機会が多いため、その人の考え方の傾向やクセも感じ取りやすいでしょう。そのため、自分と似た考え方・価値観を持つ人や自分と合った性格の人が見つかりやすいといえそうです。リクラブが起きる理由としては、以上の3つが考えられます。このようにインターンには、恋愛が起きやすい環境が揃っています。私のようにリクラブを目的としていなくても、自然と恋愛が始まってしまうことについて、皆さんにも納得していただけるかと思います。上記を踏まえて、リクラブを起こしたい人に向けて少しアドバイスをさせて頂くと、長期間(5日以上)、長時間(朝から晩まで)、選考有(ESだけでなくGDや面接)のインターンはリクラブが起きやすい傾向にあるといえます。リクラブを起こしたいのであれば、積極的にワークに取り組むだけでなく、連絡先を交換したりインターン後に飲みに行ったり、チームの仲を深めるために努力するべきでしょう。もちろん、当記事は“決して”“決して”「リクラブ」を推奨するものではありません。あくまで客観的にリクラブが起きやすい状況を分析したに過ぎません。「リクラブ」のメリット・デメリット今まで、リクラブが起きやすい状況についてまとめていきましたが、続いてはリクラブにおけるメリット・デメリットについて検討していきましょう。まず、メリットからまとめると以下の3つが考えられます。・効率よく出会うことができる(合コン、街コン、相席屋等よりコスパが良い)・企業がワークを設定してくれるため合コンのように話題に困ることがない(コミュニケーションが苦手でも問題ない)・価値観や考え方が似た人と出会いやすい(同じ学歴層が集まりやすいため)次に、デメリットとして以下の4つが挙げられます。・恋愛の継続性が乏しい(ワンナイトラブで終わってしまう可能性が高い)・同じ会社に入社した際の社内恋愛の煩わしさ(特に冬インターン、本選考は志望業界が似通う可能性がある)・片方が受かって片方が落ちるリスク(上記同様志望業界が同じ可能性があるため)・選考の案内や連絡スピードに差が出るなど企業の裏側の部分、知らないでもいいことを知ってしまう(※メリットにもなり得る)以上挙げたデメリットの下3つに関しては同じ大学、同じサークル、同じ学年で志望業界が同じでも同様のことがいえるため、インターンに限ったデメリットとはいえなさそうです。むしろ違う大学の人で志望業界が違うとデメリットにはなり得ないかもしれません。したがって、リクラブについてはデメリットよりメリットの方が大きいといえます。私の主観ではありますが、圧倒的にメリットの方が大きいです。もちろん、当記事は“決して”“決して”「リクラブ」を推奨するものではありません。最後に皆さん、最後までお付き合い頂きありがとうございます。これまで、「リクラブ」がなぜ起きるのか、そのメリット・デメリットについて見てきました。リクラブについてご存知なかった方にも、そのメカニズムについて少しはご理解頂けたのではないでしょうか。当記事が「リクラブ」を推奨するものではないことは、何度も述べてきました。「就職活動中に恋愛なんぞ不謹慎だ」というリクラブに関して否定的な意見があることも当然承知しております。もちろん、リクラブ目的でインターンに参加することは好ましいとはいえません。しかし、私のようにリクラブ目的でなくても恋愛に発展することも当然ながらあります。自分を正当化するわけではありませんが、「恋はするものじゃなくて落ちるもの」と誰かが言ったように、恋愛自体は不可抗力です。そのため、私自身はリクラブが起きてしまうことについては仕方ないと考えています。また、インターンなど早期に就職に向けて動き出すと、それだけ多くの人との出会いがあることも事実です。そして、その中から恋愛が生まれることも事実です。つまり、早期に就職活動を行うデメリットは何一つとしてありません。説明会やインターンには、新たな出会いがたくさんあります。上記でも述べたように、目線の高い仲間を作っておくことは、就活をする上で間違いなくプラスです。就職に不安がある人や現在のコミュニティに不満がある人は是非早くから動いてみてはどうでしょうか。この記事が、皆さんの就職活動へのモチベーションに少しでも良い影響を与えることができれば幸いです。今後もunistyleを是非ご活用ください。photobyPeterPham 20,400 views
総合商社で商材に興味がある人はほとんどいないという事実 総合商社で商材に興味がある人はほとんどいないという事実 総合商社の営業には、二つのタイプの人間がいます。一つは自分が扱う商材に対する愛が深い人です。配属の希望が通り、自分が扱いたい商材を世界中で売ることに強いやりがいを感じているタイプの人が当てはまります。今回、話を聞いたのはもう一つの自分の扱う商材にまったく興味がないという総合商社の社員の方の話です。決して仕事がいやなわけではなく、非常にやりがいは感じているものの、商材についてまったく興味はないという彼の話を聞きたいと思います。本記事のコンテンツ・石油化学品の営業15年目・世界中の人と協力して商売を作るのが楽しい・配属希望が通らなかった新人・若手に対して・最後に・総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介石油化学品の営業15年目彼は石油化学品関連の商材を扱う15年目、社内の評価も高く、将来の役員候補と目されている人です。しかしそんな彼は日頃から「商材には興味がまったくない」ということを公言しています。彼から言わせると、こんな石油化学品を愛してやまないと言える人の方が少ないだろうと言っています。興味はなくても知識は非常に深く、製品の特性、市況の変化、石油化学品を用いた新製品に関する情報などについてはメーカーの人とも対等以上に話ができます。それでも商材に興味はないと言い切りますが、彼は総合商社の仕事のどこに興味を持っているのでしょうか。世界中の人と協力して商売を作るのが楽しい「商材には全然興味がないけど、海外のメーカー、国内のメーカー、海運の人と色々試行錯誤しながらみんなが儲かる商売をするのは最高に楽しい。海外駐在してひょんなきっかけから海外メーカーの人と友達になって、日本のメーカーの人と引き合わせたら商売になりそうで、仲良しの海運会社に頼んだらみんな儲かる仕組みができたからあれはいいディールだったよ!その後、友達になった海外メーカーに投資することにもなったし、友達と協力して何か企画を実現するのって楽しいだろ?」と楽しそうに話していた彼は、出世する人のオーラをそことなく漂わせていました。配属希望が通らなかった新人・若手に対してまた彼は配属希望が通らずに腐っている新人や、自分の商材に興味が持てないからやる気が出ないと話す若手には必ずこんな話をするそうです。「総合商社で自分の商材に興味があるやつはほとんどいない、そういうやつを羨ましく思う気持ちはわからんでもないけど、なんのいいこともないから、自分がコントロールできることにフォーカスすべき。商材に興味はなくても、自分に知識があって、取引先の人にこいつ使えるぞって思われ続けたら、世界中の知り合いと面白い企画を作ったり、会社買ったりっていうダイナミックなことができるんだからそれを励みに目の前のことに取り組めよ。もしどうしてもやりたい商材にこだわりたいなら辞めてメーカーに入るのも一つだけど、そこはよく考えろよ」最後に総合商社の面接では、「やりたい事業や希望の部署に配属されなくても大丈夫か?」ということがよく聞かれます。面接前の受ける段階で、彼のアドバイスを思い出してもいいかもしれません。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。【関連記事】 34,208 views

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