unistyleの記事をひたすら読み込んだ私が面接で無双した話

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最終更新日:2023年10月31日

unistyleの記事をひたすら読み込んだ私が面接で無双した話

就活は情報戦、という言葉があります。

内定者の選考体験・実際に働く社員へOB訪問・合同説明会への参加・Web上で検索したES設問・インターンを通した企業理解....。情報化社会と言われて久しい昨今、検索一つで得られるものから実際に足を運ばないと体感できないものまで、就職活動においてもあらゆる情報が飛び交っています。

unistyleでも過去に以下のような記事で様々な情報源のパターンを紹介しています。

当然ですが、それらの情報はすべてが正確なものとは言えません。"指針" と言われ就活生なら誰もが知る情報である経団連の「就活スケジュール」でさえ、形骸化し結局のところ(一応経団連としては)廃止の方向性にまとまっています。

本記事は、「やっぱりリアルな社員の声が聞けるOB訪問って大事だよね」といったような、よくある教訓を提示するものではありません。

就活生の皆さん、unistyleの記事を読み込みましょう。

就活における2つの情報

冒頭で述べた通り、就職活動ではあらゆるソースから様々な情報を得ることになります。

ここでは、そんな数ある情報を二つに分類して整理します。

情報①:業界/企業に関する情報

一つ目は、特定の業界・企業のみに適用される情報です。

例としては、OB訪問先の社員の話・過去のES設問・インターン参加による本選考優遇有無・有価証券報告書等が挙げられます。

こちらはもちろんIR情報のような企業HPを見ればわかるような情報もある一方、基本的には実際に社員の話を聞いたりインターンに取り組むなど自分で足を運んで手に入れるものも多いのが特徴です。

情報②:特定の業界/企業に依存しない情報

一方二つ目は、業界・企業に関係なく広く用いられる情報です。

代表的には、冒頭で挙げた就活スケジュール・就活テクニック・人材系イベントの開催情報・テストセンター対策本等が挙げられます。

これらの情報は、先輩からの声といった個人的なアドバイスに基づくものもありますが、基本的には公開情報で(真偽は別として)ネット環境さえあれば誰もがアクセスできるものが多いのが前者との違いになります。

本選考とインターンの締め切り情報

「リアルな情報こそ至高」は本当か?  

現在の情報化社会の波は就職活動にも少なからず影響しています。リクナビ/マイナビをはじめとしたWebサイトで企業の情報を知ることができるほか、情報②で示したような就活テクニックやインターン/選考情報についても誰でも自由に閲覧できる時代になりました

そんな時代でも、情報戦と言われる就職活動で、手に入れる「情報」自体で差をつけようと、インターネットで検索しても入手できない "限定情報" をいかにして手に入れるかに躍起になっている就活生を数多く見てきています。

珍しい情報=役に立つ情報とは限らない

先述した "限定情報" は、一部の人間しかアクセスできないものであるため、当然情報の希少性・珍しさは高いものと言えます。

しかし、珍しい情報が必ずしも自分にとって有益な情報になるとは限りません。例えば当該企業について「年収」という情報を手に入れたいのであれば、社員にOB訪問のアポを取り、わざわざその場で一人だけに尋ねるぐらいならば、転職サイトを参照しざっと相場観を把握した方がよっぽど効果的でしょう。

そのため、頭ごなしに何でも「とにかく自分で足を運んで情報を掴め」「OB訪問でリアルな社員の声を拾うことが大切」といったアドバイスをするのは的外れな気がしています。

それより大切なのは、情報を「取捨選択」する力

リクナビ/マイナビといった就活サイトの存在に代表される、現在の新卒就活のシステム。大量エントリー・学歴フィルターなど様々な問題点が指摘されている中で、企業から個別に資料を請求し手書きの履歴書を面接会場に持参していくといったような時代は終わりを迎えました。

そんな時代の中で、自分しか知り得ないような情報を手に入れて差をつけようというのはあまり合理的でないような気がしています。

重要なのは、「いかにして他の人がアクセスできないような情報を得るか」ではなく、「数ある公開情報の中から、自分にとって有益なものを取捨選択する力」なのではないでしょうか。そして、それをもとに実際に選考で優位になるような行動を取ることができるか。この観点についても意識すべきだと思っています。

unistyleの記事をひたすら読み込んでみた

上記のような背景から、就活生のとき、私はunistyleの記事を斜め読みしていました。

本記事を執筆時点でも、1,300以上の記事・23,000以上のES・選考レポートという莫大なコンテンツを含むunistyleですが、記事については以下のようなリンクが設定されています。

unistyleinc.com/techniques/(数字)
unistyleinc.com/columns/(数字)

これを、数字を順番に読み込むことで網羅性を高めました。

よく、受験生が電車内等の隙間時間に英単語帳を眺めている姿を見かけるかと思いますが、私の場合も「今日はテクニックの363~371ぐらいまで読んでみるか」と単語帳感覚で斜め読みをしていました。

もちろんこれも「ただ読め」ば就活がうまくいくというわけではなく、自分なりに工夫することで効果を高めていました。

工夫点1:気になった記事は要約して番号を控える

多くの記事を読み進めていくと、「この記事は『使える』な」と自分の就職活動に役立てられそうな記事が徐々に見つかってきます。

例えば、自身と近しいスペックの先輩就活生の体験記や、自分の中で言語化できていなかったものにうまい表現を見つけた記事などがこれにあたります。

こういった記事については、URLの末尾番号と共に記事の内容や役に立った点について一言でまとめておくと、後でESを書いたり面接前に見返すなどする際に便利です。

この、「『使える』な」と思える感覚こそが、先述した情報の取捨選択する力の一要素になります。以下の記事で言う "就活視点" を養ううえでも、典型的な公開情報である記事の読み込みは効果的だと考えます。

また、この就活視点は、日常だけでなく就活中にも常に持てているとより良いと考えます。例えば会社説明会でも何となく人事の話を聞いたりパワーポイントのメモを取るのではなく、「今の話は自分の企業選びの軸と合致しているから面接でも使えそうだな」「今の話って自分の〜〜という経験とうまく結び付けられるのでは?」と、常にESや面接を意識した行動を取ることが選考通過率を上げる一因となるのではないでしょうか。

参考:ESで「書くことがない」と感じる就活生必見!就活で使える”ネタ”の作り方

 ちなみに余談ですが、この作業を友人同士で極めていくと、「あー、その軸だったらテクニック351を参考にすればいいよね」といったように番号で会話ができるレベルにまで到達したりもします。(番号を覚えること自体に本質があるわけではありませんが)

工夫点2:複数の記事から共通項を導き出す

これまで多くの就活記事を読んできた方ならわかると思いますが、Webメディアでは同じようなことを述べている記事は案外複数存在することが多く、unistyleもその例外ではありません。

国語の評論などでも「筆者が繰り返し述べている点は重要であることが多い」と言われるように、以前読んだ内容と近しい内容を含む記事を発見した場合は、就活生として覚えておいて損はない情報である可能性が高いかもしれません。

再び余談かつ宣伝のようになってしまい恐縮ですが、unistyleには他の就活メディアにはなかなか無いような鋭い指摘や着眼点を含むものが多いと感じています。
(一方、特にコラムについてはソートが不十分で、欲しい情報をピンポイントに得るのには若干不向きな気もしていますが、網羅的に読み込む分には良いメディアだと感じます)

unistyleの記事をひたすら読み込んでみたら、面接で無双した 

さて、先述したような工夫をしながらunistyleの記事を読み込んだ結果、実際に選考の場でも効果が発揮されるようになりました。

例えば集団面接の際、「はいはい、この学生はコラム369にあった『相手の立場に立つ』だけ」の就活生で面接官の反応も悪そう。だったらもう少し自分は信頼関係構築の方法論をいつもより丁寧に説明して差をつけておくか...」といったように、これまでインプットしてきた記事から得た教訓が自然と面接でアウトプットできるレベルにまで到達していました。

このような話をすると、「小手先のテクニックで合否に影響してしまうから今の就活システムはダメなんだ」といったような批判もあるかとは思います。しかし、テクニックに関する情報を取捨選択し自分のものにするのはそれはそれで努力の一つです。

また、意外に世の中の就活生は多くの記事に書かれているようなことすらわかっていない・もしくはわかっていても実行しないレベルで終わってしまっています。

記事を読んでいる時に「なるほどな」と思っていても、その内容を実際に選考の場で発揮出来るようになるのとは話が違います。

『自分のものにする』ためには、量を読み込むことを前提に、以下の記事でも述べた ”スループット” の考え方を身につけておくことが肝心になります。

本記事に書かれている「抽象化」「掛け合わせ」といったキーワードは、その材料となるインプットの量が確保されて初めて実際に作用するようになります。この意味でも、「まずはとりあえず読み込め」という一見乱暴に見えるやり方にも一定の意義があると考えています。

質を語るには、まずは量をこなすことから

先述した「とにかく記事を読み込め」という指摘は、「情報の取捨選択が大切」という先に述べた内容に一見矛盾しているように思われるかもしれません。

unistyleの場合ですと、片っ端から読んでいくぐらいなら、自分のためになる記事をピックアップして拾い読みをしていく方が効率的だという考え方もあるでしょう。

確かにそれはそうなのですが、そもそも「自分のためになる」「効率的」といった判断軸を汲み取るためには、ある程度の量を読み込むことは必須だと考えます。

量質転化の法則という言葉があるように、作業の質を高めるためにはまずは一定の量をこなすことが肝心です。量を確保して初めて、「~~はやってもあまり成果が出ないな」「〇〇と××はまとめて行った方が効率的だな」といった質を語ることができるのではないでしょうか。

そもそも、「人生の夏休み」とも呼ばれる大学生活において、"効率性" を語るほど時間が無い人がどれだけいるのか疑問であり、重要なファーストキャリアを決定する就職活動に圧倒的に時間をかける選択が間違っているとは考えにくいでしょう。

結局のところ就活ルールが存続しようが廃止しようが、「早く動き出すに越したことは無い」というポイントは変わりません。早く動け出せばそれだけ多くの時間を確保できるわけですから、是非自身の就活力を強化する入口として、今すぐ記事の読み込みを始めていただければと思います。

最後に

本記事で皆さんにお伝えしたいことはただ一つです。

unistyleの記事を今すぐ読み込むべし。

本記事を読んだだけでも、皆さんの就職活動に少なからず活かせる面があったかと思います。あとは、これを「読んで終わり」にするのか。それとも「読んで行動」するのか。その一歩踏み出せるかどうかで、皆さんの就職活動結果は大きく変わるかもしれません。

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いただきたくご連絡を差し上げました。(理由を聞かれた場合)並行して選考が進んでいた会社から内定を頂きました。最後まで悩みましたが、自分のやりたいことや適性を含め考えた結果、その会社とご縁を感じたため、このような決断になりました。本来ならば、直接お詫びに伺うべきところですが、取り急ぎお電話でご連絡差し上げました。申し訳ありません。ありがとうございます。貴重なお時間をいただきながらこのような形となり、大変ご迷惑をおかけしました。失礼いたします。直接出向いて伝える場合直接出向いて伝える場合、人事の方も忙しい中時間を割いてくださっているので、簡潔に結論から述べるようにしましょう。話す内容は電話で伝える場合と同じで構いません。最後に冒頭で日経新聞、YAHOO!ニュース、そしてunistyleで三者三様の意見があるとお伝えしました。「どれも言ってること違うじゃないか!どれが正しいんだ!」と思った方もいるかもしれません。これは誰の視点から考えるかによって異なってきます。例えば大学のキャリアセンターからの視点で考えてみましょう。大学としては今就職活動をしている人だけではなく、来年、再来年就職活動をする学生のことを考えなければなりません。自分の大学の学生の就職活動サポートのために企業との関係を保ち、これから就職活動を行う学生に影響が出ないようにしなければなりません。そのため最も誠意の伝わる方法として、「直接会って、まず感謝」という方法を選択しました。人事からの視点で考えると、直接会う時間を作るのは厳しいけれど、メールでは本人確認できないといこともあります。そのため確実性を取り、電話の方がありがたいという意見になります。そして就活生目線からの視点で考えると、最も精神的負担も少なく、時間的拘束も少ないメールで内定辞退を行うのがベストだという結論になります。unistyleは、皆さんに納得のいく就職活動を行って欲しいと思っています。それを叶えるためにも、時間の使い方やメンタルケアはとても重要です。志望度の低い企業よりも、志望度の高い企業に時間を費やし就活に臨んでください。関連記事・・・・ 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総合商社で商材に興味がある人はほとんどいないという事実 総合商社で商材に興味がある人はほとんどいないという事実 総合商社の営業には、二つのタイプの人間がいます。一つは自分が扱う商材に対する愛が深い人です。配属の希望が通り、自分が扱いたい商材を世界中で売ることに強いやりがいを感じているタイプの人が当てはまります。今回、話を聞いたのはもう一つの自分の扱う商材にまったく興味がないという総合商社の社員の方の話です。決して仕事がいやなわけではなく、非常にやりがいは感じているものの、商材についてまったく興味はないという彼の話を聞きたいと思います。本記事のコンテンツ・石油化学品の営業15年目・世界中の人と協力して商売を作るのが楽しい・配属希望が通らなかった新人・若手に対して・最後に・総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介石油化学品の営業15年目彼は石油化学品関連の商材を扱う15年目、社内の評価も高く、将来の役員候補と目されている人です。しかしそんな彼は日頃から「商材には興味がまったくない」ということを公言しています。彼から言わせると、こんな石油化学品を愛してやまないと言える人の方が少ないだろうと言っています。興味はなくても知識は非常に深く、製品の特性、市況の変化、石油化学品を用いた新製品に関する情報などについてはメーカーの人とも対等以上に話ができます。それでも商材に興味はないと言い切りますが、彼は総合商社の仕事のどこに興味を持っているのでしょうか。世界中の人と協力して商売を作るのが楽しい「商材には全然興味がないけど、海外のメーカー、国内のメーカー、海運の人と色々試行錯誤しながらみんなが儲かる商売をするのは最高に楽しい。海外駐在してひょんなきっかけから海外メーカーの人と友達になって、日本のメーカーの人と引き合わせたら商売になりそうで、仲良しの海運会社に頼んだらみんな儲かる仕組みができたからあれはいいディールだったよ!その後、友達になった海外メーカーに投資することにもなったし、友達と協力して何か企画を実現するのって楽しいだろ?」と楽しそうに話していた彼は、出世する人のオーラをそことなく漂わせていました。配属希望が通らなかった新人・若手に対してまた彼は配属希望が通らずに腐っている新人や、自分の商材に興味が持てないからやる気が出ないと話す若手には必ずこんな話をするそうです。「総合商社で自分の商材に興味があるやつはほとんどいない、そういうやつを羨ましく思う気持ちはわからんでもないけど、なんのいいこともないから、自分がコントロールできることにフォーカスすべき。商材に興味はなくても、自分に知識があって、取引先の人にこいつ使えるぞって思われ続けたら、世界中の知り合いと面白い企画を作ったり、会社買ったりっていうダイナミックなことができるんだからそれを励みに目の前のことに取り組めよ。もしどうしてもやりたい商材にこだわりたいなら辞めてメーカーに入るのも一つだけど、そこはよく考えろよ」最後に総合商社の面接では、「やりたい事業や希望の部署に配属されなくても大丈夫か?」ということがよく聞かれます。面接前の受ける段階で、彼のアドバイスを思い出してもいいかもしれません。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。【関連記事】 34,287 views
就職留年を考える人に贈る5つのアドバイス 就職留年を考える人に贈る5つのアドバイス 「今度こそは就職活動に失敗したくない」と考えている人には、就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、あらためて他己分析してもらいながら自分なりの就職活動の進め方や企業を決定していくことで、就職活動失敗の回避につながります。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。4月の中旬になり、就職活動も佳境を迎え、外資系、総合商社、金融業界など多数の業界で内定が出ています。既に進路を決めた人がいる一方で、志望していた業界からいい返事がもらえず、就職留年を一つの選択肢として考えている人からの相談を受けるようになりました。ここでは自身も就職留年を経験した上で、新卒で総合商社に入社した経験、これまでunistyleを運営し、多くの就職留年組が総合商社、大手企業に内定してきたのを見てきた経験から、就職留年が頭に少しでもよぎった人に5つのアドバイスをしたいと思います。基本的には就職留年は不利、精神的にもキツイ大前提として就職留年は不利です。留年するマイナスもあれば、面接において、「なぜ就職留年したのか?」という多くの人にとって答えにくい質問に答えなければいけないため、内定までのハードルは自然と上がってしまいます。また周りの同級生や友人が就職していく中、就職活動を続けるある種の劣等感を感じることや、今年こそはいい結果を出したいと自分に気づかぬうちにプレッシャーをかけてしまいがちになるなど、精神面でもキツイことが多く、基本的にはオススメできない選択肢です。判断するポイントの一つは伸びしろの有無基本的には不利な就職留年をするかしないか判断する上での一つのポイントは、「伸びしろの有無」にあると考えています。就職活動を真面目にやり、企業説明会、OB訪問、ES、面接対策としっかりとこなしてきた学生の就職留年には反対しています。前述のとおり、基本的に就職留年は不利に働くものであり、そのマイナス分を補う伸びしろがないことには、翌年は今年の結果よりも悪くなる可能性が高いと考えているからです。逆に私自身もそうでしたが、就職活動に時間を割くべき時期に、留学、体育会活動、アルバイト、サークルなど何でもいいので打ち込めるものがあり、就職活動をあまり真面目にやってこなかった人には、やり方によっては就職留年によるマイナスを覆すことができる可能性があることを伝えています。面接なんて慣れの問題も大きいので、本命の企業が始まる少し前に、面接をできるだけ受け、場慣れしておくだけで、結果は変わるでしょう。そもそもの自己PRや志望動機を、OBや内定者に見てもらうことがなかった人は何人かの人に、客観的に評価してもらい、改善することで見違えるように良くなることもあります。就職留年が頭に少しでもよぎったら、「自分には伸びしろがあるのかないのか」を考えてみてほしいと思います。もし伸びしろが少なそうだと感じるのであれば、今からエントリーできる二次募集の企業も非常に多いです。【参考】4月総合商社および志望業界全滅から日系投資銀行に逆転で内定した就活生の軌跡特定の業界に行きたいという理由での就職留年はリスキー多くの学生が、受験と就活を、同じように、努力すればその分結果がかえってくるものであると考えがちです。もちろん適切な努力、結果に近い努力というものはあるでしょうが、就職活動は点数で序列化されるものではなく、業界との相性や面接官との相性という不確定要素が存在し、どれだけ努力しても望んでいた結果が得られないということがあります。そうした就職活動の特性を考えると、総合商社に行きたいから就職留年する、広告代理店に行きたいから就職留年するというのはリスクの高い選択であると言わざるを得ません。ストレス耐性、思考方法(例:リスクテイカーか安全志向か)、人との接し方の違いなど、業界ごとに向いている人、向いていない人というものは明文化が難しいものの、存在しており、志望業界との相性が悪ければ、いくら努力をしても報われない可能性があります。そのため、就職留年を考えている人には幅広い業界を受けることを進めています。幅広い業界を見ながらそれぞれの業界の違い、自分との相性を考えることで、逆に志望業界への志望動機が深まると考えています。(これについては、詳しくは内定する志望動機は業界比較をしっかりしているをご覧ください。)特定の業界に惚れ込みすぎず、自分に適正がある仕事は何か、幅広い業界を見ながら考えてみることを進めています。なお、就活の幅を広げたい、就職留年をしたうえで納得のいく企業を見つけたいという就活生には就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、適性に合わせた企業の提案や就職留年成功のためのノウハウなど客観的にアドバイスがもらえるため、希望に近い就職先に出会えるかもしれません。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。前年度落ちても受かる人は少なくないここからは上記1〜3を踏まえて、それでも就職留年をすると決めた人に向けてアドバイスしたいと思います。一つ目は不安に思う人が多く、「前年度受けた業界に内定する可能性はあるか?人事部がデータを残しておいて、前年度受けた人は落とすのでは?」ということをよく聞かれます。各人事部の事情を把握しているわけではないのですが、基本的に前年度受けた人を落とすというのをわざわざしているとは思えません。前年度受けた人を落とすというオペレーションをするためには、①前年度受けた人のデータを残しておく(個人情報保護の観点からも望ましくない)、②前年度受けた人のデータと今年度受けた人のデータを合わせてチェックする(余分な作業が必要)という二つのオペレーションが必要で、そこまでしてやる必要のあることだとはとても思えません。また総合商社、船会社など多くの業界で、前年度落ちながら、翌年受かったという人がいることからも、上記のオペレーションをしている可能性は低いと思っています。もちろん、上記の通り、そもそも志望業界と合っていないため、二年連続で落とされるということはあるでしょう。就職留年を決めた後についてここからは就職留年を「決めた」人に向けて、三つのアドバイスをします。①特定の業界にこだわらず、自分に適正のある業界を探す気持ちで幅広い業界を受ける前述の通り、特定の業界にこだわった就職留年はリスクが高く、就職留年をしたのに思った結果が得られないということもありがちです。そのため特定の業界に惚れ込み、その業界に自分を当てはめるのではなく、幅広い選択肢から自分に合った業界はどういうものか深く考える時間にしてほしいと思っています。②就職留年のマイナスを補うために、実績を作る過去の就職留年から内定した人の多くは、就職留年を決めてから短期留学に行きTOEIC900点を突破する、3ヶ月超の海外ボランティアで結果を出す、所属するサークルで新しいことにチャレンジし結果を出すなど、何かしら実績を上積みしています。就職活動にだけ打ち込むのではなく、就職活動以外の何かに打ち込んで、結果を出すことをおすすめします。③覚悟を決める散々話した通り、就職活動の結果は不確定要素が多く、狙って結果を出すというものが難しいと感じています。もし今年内定があるとしたら、来年はその内定先よりも、世間の評価、年収的には悪くなる可能性も十二分にあります。それでも就職留年をしてよかったと思うためには、世間の評価や年収といった他者の評価ではなく、「自分はどういう仕事が向いていて、楽しいと思えるのか」という自分と向き合うことが大事だと思っています。個人的な話をすれば、就職留年をして、総合商社に運良く入社することができましたが、3月の時点でとある広告系のベンチャー企業の内定をもらっており、この業界で、早いうちに結果を残して、自分が面白いと思える仕事をする、もしくは経験を活かして起業をするということも選択肢として考えていました。そちらの道を選んだとしても、そこまで大きな後悔はしていなかったと思っています。結局は、自分が何を求めて就職活動したのか、その求めているものが年収や世間体などの他者の評価ではなく、自分に価値基準があるかどうかが重要だと思っています。長くなりましたが、就職留年を考える一人でも多くの人に届き、考えるきっかけになれば幸いです。photobyKenBosma 31,408 views
意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー 意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー ※本記事は、2016年7月に公開された記事になります。2016年6月21日に独立系M&Aアドバイザリーのストライクが上場しました。M&Aの仲介、アドバイザリー業務というと投資銀行を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、金融機関の部門としてではなくM&Aのアドバイザリー業務のみを扱う企業も存在します。独立系のM&Aアドバイザリーは就活生の認知はそこまで高いとは言えず、受けている人も少ないのではないでしょうか。今回はそんな独立系のM&Aアドバイザリーで上場している企業3社をご紹介したいと思います。独立系M&Aアドバイザリー3社の平均年収は非常に高い独立系M&Aアドバイザリーの平均年収は、外資系投資銀行には及ばないものの非常に高く、大手日系企業と比べるとトップクラスでよいといえます。直近の有価証券報告書ベースだと3社の平均年収と社員数は下記の通りとなっています。日系大手企業で平均年収が1000万円を超える企業が少ないことを考えると異常に高い給与水準となっています。中小企業向けM&AアドバイザリーのビジネスモデルM&Aアドバイザリーは、中立・独立的な立場から事業拡大を目指す買い手企業と、後継者不足などから事業譲渡を考えている売手企業の仲介を行う仕事です。買い手企業の状況をヒアリングした上で、売り手企業に対しては企業価値の算出から実際に売買のクロージングまでを行っています。M&Aアドバイザリーでは、基本的には買収が成立した際に、買い手および売り手のどちらか、または両方から買収金額に応じた手数料をもらうモデルとなっています。例えば、10億円の買収が決定した場合は、3%ずつ買い手と売り手からもらうため、6000万円が企業としての収益となるといった収益構造です。それとは別に、M&Aアドバイザリー業務を開始するための、手付金であったり、契約期間中は月間いくらという形で料金が発生するケースもあります。手数料については大手金融機関でも採用しているレーマン方式という体系を用いるのが一般的です。レーマン方式とは資産の価格に対して一定の割合を乗じて算出する方式のことで、M&A仲介の成功報酬における一般的な計算方式である。下記の表の通り、M&Aの金額が小さいほど手数料率が大きく、金額が大きくなるに従い、手数料率が小さくなる方式です。企業としては中小、中堅企業がメインターゲットとなっており、イメージしやすいのは個人経営の薬局をマツモトキヨシなどの大手企業が買収して傘下におくケースなどかもしれません。また近年では地方の病院を、これまた地方の大規模病院グループが買収するケースなども増えているようです。これら中小、中堅企業の多くが高齢となった社長の後継者がおらず事業の継続が難しいという問題点を抱えており、事業継承M&Aのニーズが社長の高齢化とともに年々高まってきています。景気の回復及び事業継承のニーズが伸びていることにより、中小中堅企業向けのM&Aアドバイザリーの売上も年々拡大傾向にあります。M&Aアドバイザリーの報酬体系実際にM&Aアドバイザリーで働くとなると、成果報酬の傾向が強く、個人で案件を決定した金額に伴いボーナスで報いるという報酬体系の会社が多いようです。ベースの給与は年俸で500万円、加えてボーナスを上記の手数料収入のうち10%といった形で報酬にする体系をイメージしてください。上記の例の通り、一人で10億円の案件を1件でも決めれば、ベース年俸500万円にボーナス600万円(6000万円の10%)で1100万円の年収となります。上記でご紹介した平均年収もあくまで平均年収であり、実態としては1億円以上稼ぐトッププレーヤーから1000万円に満たないプレーヤーもいる業界です。特に中小企業向けのM&Aアドバイザリーにおいては個人に実績が紐づく成果報酬の傾向が強いといえます。中小企業向け老舗M&Aアドバイザリー、日本M&Aセンター日本M&Aセンターは1991年に設立された老舗の中堅中小企業向けのM&Aアドバイザリー会社で東証一部に上場している企業です。前述の通り、独立系のM&Aアドバイザリーとしては社員数が多く、売上規模も後述のM&Aキャピタルパートナーズおよびストライクと比べても10倍程度の規模となっています。日本M&Aセンター会社HP中小企業向けM&Aアドバイザリー、M&AキャピタルパートナーズM&Aキャピタルパートナーズは2005年に設立されたM&Aアドバイザリー会社で、東証一部に上場している企業です。日本M&Aセンターとは異なり、強みとして着手金を取らずに完全成果報酬でM&A仲介業務を請け負っています。M&Aキャピタルパートナーズ会社HP中小企業向け新興M&Aアドバイザリー、ストライクストライクは1997年に設立したM&Aアドバイザリー会社で、2016年に東証マザーズに上場しました。前述の2社とは異なり、国内初ネット上でM&A市場を開設したり、ネット上での簡易企業価値算定サービスを提供したりするなど、インターネット上での活動を積極的に行っている企業です。株式会社ストライク銀行、証券会社も外注している中小企業向けM&Aアドバイザリー銀行や証券会社の取引先の多くは中小企業のオーナー経営者であり、オーナー経営者が抱える悩みの一つに後継者不在の中での事業継承があります。銀行や証券会社は上記で紹介した中小企業向けのM&Aアドバイザリーに、そうしたオーナー経営者を紹介して仲介業務をアウトソースしていることがあります。大企業向けの大規模買収については自社の投資銀行部門で行い、数億円規模の買収については専門のM&Aアドバイザリーに紹介して送客手数料を得るモデルとして協業しています。M&Aアドバイザリー企業各社は金融機関からの中途採用を積極的に行っており、実際に銀行、証券会社などから転職する人が多くいます。最後にM&Aアドバイザリーの各社は社員数も少なく、新卒採用については不定期に行っており狭き門となっていますが、転職では金融機関関係者を中心に積極的に採用しています。仕事内容としても買い手側の成長戦略のヒアリングおよび買収候補企業の算定、売り手側企業の企業価値の算定、売買の成立と人によっては非常に興味を持つ内容だと思います。成果報酬の部分が大きい物の、給与も魅力の一つではあるので、第二新卒の際の転職候補として考えてみてもいいかもしれません。 25,907 views

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