「自由な服装でお越しください」って結局スーツと私服どちらが正解なのか?

108,915 views

最終更新日:2024年01月18日

「自由な服装でお越しください」って結局スーツと私服どちらが正解なのか?

本記事では、就活生の悩みのタネ(?)の一つである「服装は自由です」について掘り下げてみました。

本選考とインターンの締め切り情報

「自由な服装でお越しください」の意図

自由な服装=スーツ?

では早速「自由な服装でお越しください」の意図について考えていきましょう。

大学では体育会の学生が学ランやスーツの着用を指定されていますが、それ以外の大学生は特に大学側から服装は指定されておらず自由な場合がほとんどでしょう。髪色も指定はされていないことが殆どで、茶髪や金髪など色とりどり(?)な学生が春には溢れかえります。

一方、一度就職活動が始まると、染めていた髪を黒くしスーツを身にまといます。それが良いか悪いかの是非はここでは問いませんが、スーツが就活におけるオフィシャルウェアであってスポーツにおけるユニフォームのような感覚であることは間違いないです。

そして、面接やインターンシップの連絡の注意書きとして、企業によって様々な服装指定があります。

「選考時はネクタイ、ジャケットは必要ありません」
「私服でお越しください」
「自由な服装でお越しください」
「あなたらしい服装でお越しください」

中でも筆者が最も困ったのが「自由な服装でお越しください」の文言です。

筆者が参加した日系IT企業のインターンシップは”服装自由”でしたが、いざ参加してみると実に約30人中たった1人だけ私服(ビジネスカジュアル)でした。私服だった人はめちゃくちゃ気まずい思いをしたと思います。同調圧力って怖いですね。

心理学的に人は選択肢を与えられると選びやすいですが、まさにその逆。

「ご飯何食べたい?」
「何でもいいよ。」
「え、何でもいいが一番困るよ!」

あるあるですよね。心当たりある方もいると思います。「自由」とは一見親切なようで、実は一番不親切だったりします。それでも企業はなぜ、「自由な服装でお越しください」と指定するのでしょうか。

自由な服装の意図とは?

企業側は何らかの意図があって服装を自由に設定していると思われます。

リクナビの調査によると、約4割の企業が『服装自由』と指定したことがあるようです(面接・会社説明会を「服装自由」「私服でお越しください」とする人事の意図は?どんな私服で行く?)。自由な服装には以下のような意図があると考えられます。

自由な服装の意図

●個性を出して欲しい
●見た目(外見)よりも中身を見ている
●リラックスして選考を受けて欲しい
●最低限のTPOを守れるかを見ている

個性を出して欲しい

パンテーン(P&G)の『自由な髪型で内定式に出席したら、内定取り消しになりますか?』が注目を浴びていましたが、このパンテーンの問いかけは、就活における無個性な髪型や服装に向けて一石を投じているようにも思われます。

スーツに指定をした場合、画一的な服装に同じような髪型の中で(外見の面で)個性を出すとするならば、ネクタイの色程度でしょう。

企業側は学生の個性を見たいのであり、それは面接の内容だけではなく服装など外の部分にも向けられるならばスーツは阻害要因のひとつになりうるかもしれません。

 

見た目(外見)よりも中身を見ている

何やら恋愛で言われたいランキングの上位にランクインしそうな言葉ですが、こちらは服装で『個性を出して欲しい』とは反対に、外見よりも面接の中身を重視してると考えられます。先ほどとは間逆ですね。

服装やノックの回数・ネクタイの色etc...などの小さな『型』を気にするのではなく、面接の中身を磨いてくれという意図が込められているのではないでしょうか。

リラックスして受けて欲しい

ネクタイを締めていざジャケットを羽織ると気持ちが引き締まると同時に緊張しますよね。ただでさえ緊張するのが面接です。なるべく普段と同じ格好でストレスなく面接に望んでほしいという企業側からの配慮なのかもしれません。

最低限のTPOを守れる存在か見ている

服装指定がないからといって、袴に下駄を履いていくのは明らかに間違いでしょう。明るすぎる服装・ふりふりの可愛い服や派手なアクセサリーも同様に間違いでしょう。

社会に出る前に最低限のTPOが備わっているのか、その判断をする上で服装は企業にとって測りやすい指標なのかもしれません。

企業側の考える自由な服装とは?

それでもスーツで行くべきなのではないか…結局のところ企業側は『自由な服装』と銘打って何を意識しているのでしょうか。

企業の考える自由な服装とは?

①オフィスカジュアル(63.5%)
②その人らしさが伝わる普段着(35.6%)
③スーツ(31.4%)
④特にこだわらない(4.2%)
⑤その他(0.8%)

引用:面接・会社説明会を「服装自由」「私服でお越しください」とする人事の意図は?どんな私服で行く?

数値を見ると、”自由な服装=オフィスカジュアルと”考えている企業が多いようです。自由な服装で30%程がスーツと考えているのが意外な結果でした。更に混乱を招く結果になってしまってますね。

どうやら、最適な服装は業界や企業ごとに異なることがわかりました。果たして、どういうことでしょうか?

また、「服装は自由です」に関する悩みが今回のテーマですが、ES作りや面接、自己分析などの就活の基本的な内容にまだまだ不安がある人には​​​​​ 就職エージェントneoがおすすめです。 

プロのアドバイザーから、ES・面接を通過するコツについてや自己分析のポイントなどの就活全般に関するアドバイスをしてもらえます。

少しでも興味がある方、改めて就活の基礎について学び直したいという方は、ぜひ下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。就活の基礎をまだまだ理解できていないという不安がある人におすすめの無料相談

業界によってはスーツが不要な業界も!?

顧客に合わせた服装をしよう

銀行員のスーツ着用は義務?

『半沢直樹』の影響からなのか、銀行員に対して「カッチリしている」「真面目」のようなイメージを抱いている人が多いようです。そのような影響(?)も合わさって「銀行員=スーツ」という印象が学生の間で確立されているように思われます。

他にも、「面接に来た子の服装・カバンはよく見ている」「面接にリュックで来ると噂される」等々銀行業界の服装の厳しさに纏わる話は、数え上げればキリがありません。

実際、筆者が参加した某金融のインターンでは服装に関する文言がなかったにも関わらず、全員がスーツにネクタイの格好で来ていたのには、「やっぱりな」と妙に納得してしまいました。

ベンチャー系やIT企業はスーツを着ない?

ベンチャー系やIT企業などに焦点を移すと違った解答が得られます。楽天やマイクロソフトなどをベンチャーと呼ぶのは些か間違っている気もしますが、外資系やIT・ベンチャー企業等などでは服装規定がない・服装規定が緩いことがほとんどです。

「クリエイティブな発想にスーツは邪魔」「スーツで仕事はダサい」など一昔前と比べると、非スーツへの抵抗感も薄くなってきている気がします。

筆者の友人でベンチャー企業で長期インターンをしている人たちも「服装は自由」と言っており、スーツで出勤している人は一人もいないとのことです。

結論:企業顧客にとってベストな服装をしている

銀行とベンチャー企業の両極端の2つの企業を例に服装について考えてみました。ここから服装について次のようなことが導き出すことができます。

企業は顧客にとってベストな服装をしている

どういうことなのか。銀行業界を例に解説します。

銀行といえば、取引相手にとってとても大切な「お金」を扱う業界です。取引は我々一般ユーザーだけでなく企業の経営層を相手にすることもあり、顧客にとっては「信頼できる銀行なのか」が重要な指標になります。

そのような銀行員の服装が「Tシャツ・Gパン」などのカジュアルな格好だとどうでしょうか?なんとなく、お金を預けるのは怖いですよね。つまり、TPOに反していることになります。

一方、グーグルのように、服装が自由な企業も存在しています。なぜなのでしょうか?結論としては、実際に顧客と物理的に接することが(ほとんど)ないため、顧客からの心象よりも大切なことがあります。

例えば、グーグルは「生産性が下がる」という理由で、服装指定がありません。これはつまり、グーグルというプロダクトの質を上げ、顧客満足度を上げることが本質的な価値であり、そのためには社員の生産性を上げることの方が服装をスーツにするより重要度が高いためです。

このように、企業の目的によって最適な服装は異なるということが言えます。

「自由な服装でお越しください」最低限押さえておきたいポイント

就活における自由な服装とは?

私服と言われたら普段着をイメージする就活生もいるかもしれませんが、就活では私服・服装自由=オフィスカジュアルと考えましょう。

しかしいまいち何を着れば良いかわからない就活生も中にはいると思うので、以下では私服で参加する際に押さえておきたいポイントを紹介します。

男性編

●靴は革靴

オフィスカジュアルでも、靴はスーツ同様革靴が基本です。スニーカーはNGですが、ローファーも企業によって評価が分かれてしまうので、避けた方が無難です。

●かばんやベルトも革で統一

スーツや靴以外の小物も実は見られているポイントです。できるだけシンプルなものを選び、派手にならないように注意しましょう。革靴を履いている場合は、革で揃えると統一感が出て良いと思います。

女性編

●ヒールは高すぎないようにする

就活時の靴はパンプスが基本となり、ヒールの高さは一般的に約3~5センチが良いと言われています。ヒールは高すぎず、低すぎずということがポイントです。

男女共通

●ジャケットとパンツが基本

男性の場合は、黒やグレーなどの落ち着いている色味のものを選ぶようにしましょう。中のシャツもできるだけ控えめのものを揃えるようにしてください。

女性の場合は男性より自由度が高いですが、男性と同じように色味は控えめなものを選ぶようにしましょう。女性はパンツでなくてもスカートでも大丈夫です。しかしスカートを着用する際は丈に注意してください。膝丈くらいのものが望ましいと思います。

●清潔感を意識する

せっかく良い服を着ていても、例えばシャツがしわしわであったり、毛玉がついていたりしてしまうと清潔感がないという判断をされてしまう可能性があるため、細かいところまでしっかりと確認をするように心がけてください。

●おしゃれアイテムは控える

アクセサリー自体はNGではありませんが、大きさやデザインには気をつけましょう。大きすぎないか、派手すぎないかしっかりと考えて、シンプルなものを着用するようにしてください。ダテメガネや帽子などはNGです。

最後に

不安になるくらいならスーツで行くべき

自由な服装の最適解は企業によって異なります。「自由な服装でお越しくださいの意図」のところでも説明しましたが、63.5%の人事が「自由な服装=オフィスカジュアル」と認識している一方で、31%の人事が「自由な服装=スーツ」と捉えています。そのため少しでも迷った場合は、スーツにすると良いでしょう。

服装自由という指定があったにも関わらず、スーツを着たからといって不採用になることはありません。「必ず私服で来てください」などのよほどの指定がない限り、スーツが最も無難でしょう。

企業の服装に関する規定はホームページなどを見れば分かる他、実際に働いている先輩方などに聞いてみるのも一つの手かもしれません。

採用の可否という視点で考えれば、服装は大きく合否に影響を与えることはありません。本質を見失わずに、就活をしていきましょう。

おすすめコラム 4 件

書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『<就活>廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『<就活>廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『<就活>廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『<就活>廃止論』への疑問▶最後に『<就活>廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。~『<就活>廃止論』の章構成~第1章:「就活」の時代は終わった第2章:「就活」の<ステップ0>第3章:なぜ学生は就職できないのか第4章:出現率5%の優秀人材になる方法第5章:できる人材は自分で作れ~採用への提言~第6章:就職活動への提言第7章:次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『<就活>廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典:日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は26日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学1年生に当たる2022年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典:毎日新聞就活ルール22卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典:『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化(=入るタイミングの変化)は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『<就活>廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点1:企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典:『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です(もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが)。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?共通点2:「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典:『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討|学生への影響は?』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える(同書:p53)」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点3:自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典:『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ|ない人も高校時代で代用可能!』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『<就活>廃止論』への疑問上記のように、『<就活>廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点1:「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典:『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点2:「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典:『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大=上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか(ルール上では)3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考:就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点3:「学生団体」は変革人材の集合体?顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典:『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考:学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『<就活>廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 5,524 views
キーエンス内定者が懇親会で感じた謎多き仕事・プライベートの実態 キーエンス内定者が懇親会で感じた謎多き仕事・プライベートの実態 16卒の就活生です。6月末にキーエンスから内定を頂きました。日経企業年収ランキングで上位に商社、広告代理店が名を連ねる中、異彩を放つキーエンス。就職活動をするまで知らなかった!という人も多いように思います。この会社、精密機械を扱うメーカーながら平均年収1440万円という驚異の額。合コンしたい企業ランキングでも9位にランクインしています。ただ実態がよくわからない会社であるためネットでは、「1分単位で管理されている」「30代で家がたち40代で墓がたつ」「社員はみんなサイボーグのような人間」などと揶揄されています。しかしながら、実状はどうなのでしょうか??今回は内定後の懇親会に行ってきたため、キーエンスの実態に迫ってみようと思います。本記事のコンテンツ・内定者懇親会の様子・実際の働き方・内定者の特徴・社員の印象・リクルートとの違い・まとめ内定者懇親会の様子内定者20人程度と社員5人程度の会、場所は丸の内のイタリアンでした。学生だと行くことがないようなお店である印象でした。内定者は男性が9割以上、社員の方は全員男性で人事部の方1名と営業の1年目の社員の方4名でした。時間は3時間程度で45分に1回、内定者の机に社員の方が回ってくる形式でした。雰囲気としては非常にフランクなもので、仕事内容から給料の話、プライベートのことなど多種多様な質問に対して答えていただきました。実際の働き方キーエンスの営業スタイルで特徴的なのは「テリトリー制」です。担当領域と担当する精密機械を与えられ、その領域内にいる会社に対して精密機械を売っていくというスタイルで、平均的な労働時間は7時半出社21時退社程度とのことです。1週間の流れとしては内勤が2日で営業が3日。内勤は営業先へのTELアポと、提案書の作成、戦略の策定等を主にやっており、営業の時は1日に平均5件回るようです。また入社後の流れですが、入社と同時に領域と精密機械の担当が決定され営業所に配属され、半年間は研修期間という形になり、研修の成果によって本配属されるようです。研修期間の成果というのは、実際に担当領域を持って営業する成績と、商品知識のテストの成績の2つがあり、その合計で評価が決まり、本配属されます。ちなみに実は配属リスクもあるようで、地域、扱う商材によって成果に大きな差が生まれるそうです。キーエンス自体は完全な成果主義の会社であるため、成績のいい人は難易度が高いけれどもやりきれば成果が出せる地域、商材に回され出世していく、逆に成績の悪い人は難易度はそこまで高くないが、成果も出せない地域に回され、それこそ定年まで平社員のままという場合もあるようです。内定者の特徴多種多様な経歴の人が多かったように思えます。学歴は早慶以上が8割、ただし他の人の話を聞くとMARCH未満の内定者もおり、浪人や留年が非常に多く、学力や学歴などはほとんど重視していないのかな、と感じました。また「メーカーで働きたいからキーエンスにきた」という人はほとんどいませんでした。様々な背景を持っている内定者達でしたが、共通して持っていたものがあります。それは「自己主張が強い」ということです。良い意味でも悪い意味でも、自分を前に出してよく喋る人が多かったように思えます。それはキーエンスの特殊な面接内容によるものなのかなと思います。参考:凄すぎる!驚異の平均年収1440万!内定者が語るKEYENCE(キーエンス)の選考対策と内情上記記事で見てもらってもわかるようにキーエンスの面接では「学生時代頑張ったこと」や「自己PR」などパーソナリティなことはほとんど聞かれず、臨機応変な対応、瞬発力を見られる質問ばかりが飛び交います。実際私自身が聞かれた特殊な質問としては「人の話を聞くために必要な3要素ってなに?」「僕、宝くじ嫌いなんだけど3分間あげるから説得してみてくれない?」「飲み会って大人数と個人どっちが好き?その理由は?」などが挙げられます。また最終面接前に2時間程度かかる能力検査を受け、その結果を相当重視しているようです。私自身は最終面接の雑談が終わった後にフィードバックをいただき、キーエンスの社員に近い強み、弱みを持っていることを伝えられました。具体的にキーエンス内定者の強みとしてあげられるのが、主張力、承認欲求、論理的思考力、スピード感で、逆に弱みとしては柔軟性、感応力(人の話を聴く力)が挙げられます。人事部長の方は「人の話を聞かないでなんでも論破しようとするよく喋る負けず嫌いの集合体」とまでおっしゃっていました。だからこそ、先に述べたように自己主張が強くよく喋る人が多いのだと思います。キーエンス内定者の回答:本選考において評価されたと感じたポイントや選考において重視されていたと思う点について教えてください。論理的思考力や頭の回転の速さを重要視していると感じた。特に2次面接の質問内容は良くできない質問や考え込むような質問が多かった。そのような質問をされた際に、瞬時に頭の中で情報を整理し、相手に伝わるように簡潔に回答することが重要だと思った。ただ、回答に詰まったら即ダメというわけではないようではある。実際、私も回答に詰まったこともあったが、しっかりと考えをまとめたうえで答えた結果通過できた。参考:キーエンス本選考情報最終面接時のフィードバックで基本的な話す能力と意見の鋭さ、物怖じしない態度は高く評価したと言われた。特に、結論→具体的な根拠、という点は自分の中でも強く意識していた。また自分自身、大学時代に営業経験を積んでいたこともあるため、他学生より「営業に必要なこと」ということは多少わかっている自信があったため、それによって言葉に説得性を持たせられたのだと思う。他の面接を受けている学生でも、面接官の立場に立たず、何を求めているのかわからないまま話している学生が多くいると感じたため、そこを気をつけるだけである程度まではいけると思う。参考:キーエンス本選考情報社員の印象モノづくりに携わりたい人:2割キーエンスの働き方を体現したい人:8割印象としては上記のような割合になるかと思います。基本的にはコミュニケーション能力は他社の社員の方と比べても群を抜いて高かったように思います。外コン、総合商社を蹴って入社した方もいらっしゃいました。また、ネットで拝金主義と揶揄されていますが、そのイメージは更に強まった印象です。入社して1年目で650万円、3年目で1000万円、30代半ばで人によっては2000万円〜3000万円貰う人もいるようで社員の方々の大きなモチベーションはやはりそこのようです。「仕事も言うほど大変ではないし給料はめちゃくちゃいい。実際すごくモテるよ。」と多くの社員の方はお話しされていました。平日は本気で仕事をして、金曜の夜から全力で遊ぶ、というようなオン・オフをしっかりして何事にも全力で頑張るような印象です。リクルートとの違い人事部長の方がおっしゃっていたのですが毎年リクルートと悩む就活生が非常に多いとのことを聞きました。若手から裁量権のある仕事をできる大企業という点でやはり似ているようです。毎年両方もらってキーエンスに行く人は半分程度のようですが、それは仕事に対する価値観の違いが大きく影響しているようです。具体的には、キーエンス:目の前の仕事に全力で取り組み、結果として成長し成果を出す。リクルート:将来の成し遂げたいことがあり、それに必要なスキルを得るため仕事をする。という違いがあるようです。ここに関しては完全に個人の働く価値観の違いが出るようです。実際、私自身両社とも見ているのですがキーエンスの方はプライベートの話中心、リクルートの方は自分の仕事がどれだけ面白いのか、ということを中心に話しており、そういった価値観の違いが出るのかな、と思いました。まとめ合う人には合うが合わない人には合わない会社なのかな、と感じました。実際社員の方はとても楽しそうに生活されており、能力の高さ、特に頭の回転の速さと口の上手さは目を見張るものがありました。ただし仕事自体にやりがいを求めたい人、何か絶対成し遂げたいという強い思いがある人は向いていないようです。そういうことは決まっていないが、とにもかくにも力をつけてお金が欲しい!もてたい!という人はキーエンスに行くことがベストな選択肢だと思います。 194,330 views
広告代理店化するコンサル業界はマスコミ志望者を取り込むか 広告代理店化するコンサル業界はマスコミ志望者を取り込むか マーケティングや広告のプランニングを行う会社といえば広告代理店であり、マスコミを志望する就活生を中心に人気の高い業界です。一方で、近年、世界では広告領域におけるコンサルティング会社の存在感が増しており、経営コンサルから広告代理店の業務を担う会社が増えてきているようです。設立4年で売上15億ドル規模に成長したデロイトデジタル、多数のデザイナーを抱えるIBMこちらの記事では、デロイトコンサルティングの子会社でデジタル分野の代理店業務を行うデロイトデジタルが「設立4年で売上15億ドルの規模に成長した」と紹介しています。参考:「経営コンサル」から「デジタルエージェンシー」へ転身した、デロイトデジタルの内幕またこちらの記事ではIBMやマッキンゼーのような企業がデザイン分野に進出し、電通をはじめとする広告代理店の領域に進出していることを紹介しています。参考:「IBMvs電通」経営コンサルと広告代理店がなぜ同じ分野で争っているのかアクセンチュアもアクセンチュア・デジタルを創設し、アクセンチュア本体においても従来のビジネスコンサルタント・ソリューションエンジニアに加えて、デジタルコンサルタントの採用を始めています。マッキンゼーのデザイン会社買収についても下記の通り記事になっています。参考:アクセンチュア採用職種紹介マッキンゼーがデザイン会社LUNARを買収コンサル×デザインで新たなステップへコンサルティング会社だからこそ包括的なマーケティングプランの提供が可能コンサルティング会社はこれまで企業の経営に関わる様々な案件に関わってきました。ITも手掛ける総合コンサルティング会社であればIT立案も含めた戦略が可能であり、財務コンサルティング会社であれば税務や財務などの面も含めた戦略が可能になります。上記で紹介した記事の中で、デロイトデジタルが大手靴ブランドのプロジェクトで、その例が記されています。大手靴ブランド「トムス」とのプロジェクトでは、新しい電子商取引のプラットフォームの構築を手伝うだけでなく、今後の事業成長の戦略構築のために、サプライ・チェーンやロジスティックスに関するサービスを提供できる親会社の協力を仰いだ。「我々は税務の専門家を引き入れた。電子商取引のプロジェクトに必要になると思ったからだ」と、ブリンカー氏は話した。引用:「経営コンサル」から「デジタルエージェンシー」へ転身した、デロイトデジタルの内幕上記の事例では、プラットフォームの立ち上げだけでなく、戦略コンサルティング会社として担ってきたIT戦略の立案、商品の流れを組み立てるサプライチェーンやロジスティクスに関するサービスを一貫して提供しています。結局、商品やサービスをマーケティングを行い幅広く提供する上では、ITのシステム、商取引に伴う税務・財務、商品の輸送・貯蔵に関わるサプライチェーンなど広範囲に関わることになるため、それらを一貫して提供できることをウリにコンサルティング業界が広告分野にも進出してきているものと思われます。背景にあるのはインターネット広告の堅実な伸び近年ではインターネット広告が毎年堅調に広告売上高を伸ばしている一方で、マスコミ4媒体の伸びが鈍化しており、広告費に占める割合においてもインターネット広告の存在感が増しています。参考:日本の広告費|媒体別広告費電通調べインターネット広告と一口に言っても、その中身はインターネットの発達とともに日々変化しています。黎明期はそれこそバナーを貼っていくらという新聞や雑誌と同じような広告モデルでしたが、近年ではアドテクノロジーも進み、リアルタイムビッティングと呼ばれるような広告入札の仕組みや、動画広告なども最近では盛り上がってきています。このような変化の隙間ができたため、これまで広告を提供していなかったようなプレーヤーが参入する余地が生まれたと考えられます。採用拡大を急ぐコンサルティング業界このようなデジタル分野の進出に加えて、ITシステムの構築に関しても、ハンズオン型のコンサルティングが求められており、従来の戦略立案だけでなく、戦略から実行まで担うファームが増えてきているようです。新卒採用分野においても、コンサルティング業界は活発に採用しており、特に「デロイト、PwC、EYアドバイザリー」などの企業の採用拡大傾向が続いています。参考:思わぬ競合の参入に広告代理店は変われるかマス4媒体が広告のメインだった時代の広告代理店は良くも悪くもクライアントおよび媒体との強いコネクションを競争源に仕事をしていました。そのため就職活動生には話題になるように、広告業界では激しい接待と飲み会が繰り広げられています。ちなみに広告代理店の社員の生活については、こちらの漫画が若干誇張もありながら描かれているので、広告代理店志望者の方は少し高いですが手にとって見てください。気まぐれコンセプト完全版これまでは、コネクションで仕事が取れていましたが、インターネットの登場により業界が変化する中で、広告代理店も同じ仕事の仕方では生き残りは厳しくなっていくかもしれません。上記で紹介した記事でも、広告代理店が経営コンサルティングに進出している様子が書かれています。これまでも広告代理店にはマーケティング機能は備わっていたが、それはあくまでもコミュニケーションやセールスプロモーションの分野に限られたものだった。だがデジタルメディアの台頭などによって、従来型の広告ビジネスモデルは転換を迫られている。マスメディアの扱いや広告クリエイティブだけでは成長の余地は大きくない。特に広告最大手の電通の危機感は半端ではなく、広告だけに留まらず、経営戦略、事業戦略、商品開発、製造・生産、チャネル開発、アフターマーケティングなど、クライアントのバリューチェーンの川上から川下までを一貫して手掛けることで利益を確保しようとしている。そのためには経営に関する知識、スキル、ノウハウを習得した人材を現場の第一線に配置しておく必要があり、幹部研修と組織の体制を整えている。引用:「IBMvs電通」経営コンサルと広告代理店がなぜ同じ分野で争っているのか広告業界志望者がコンサルも併願するようになるか新卒採用の領域において、広告代理店志望者が併願先としてコンサルティング業界を強く志望するような動きはいまのところそこまで出ていません。しかしながら経営コンサルと広告領域が融合していきそうな流れの中で、近い将来には広告を受けるならコンサルも受ける流れが来ると考えられます。unistyleを利用している人は、ぜひこのような流れも考えながら、広告を受けている人はコンサルも、コンサルを受けている人は広告も併願するようにしていただければと思います。モノを持たずにアイディアで顧客の課題をチームで解決するという点では、広告もコンサルも共通しています。共通点のある業界のため志望動機も共通して話ができるので、気軽にエントリーしてみてはどうでしょうか。最後にインターネット広告の伸びは鈍化しておらず、今後も多くの広告予算がインターネットに振り分けられるようになるでしょう。また人材の流れとしても、広告業界からコンサル業界、コンサル業界から広告業界と境界線が曖昧になっていくことも考えられます。新卒で広告代理店に入れなかったら夢破れておとなしく金融業界や全然別の業界に就職するというもったいない選択をしてしまう人も多いですが、自分が何に惹かれているのか、その要素はコンサルティング業界にはないのかという視点で業界を見てみると新たな発見があるでしょう。【関連記事】 32,721 views
渾身のアピールが評価されるとは限らない!大手企業9社内定の就活生が意識した「伝え方」 渾身のアピールが評価されるとは限らない!大手企業9社内定の就活生が意識した「伝え方」 こんにちは、16卒の金融業界内定者です。私は2015年の2月から就職活動を始め、最終的に金融機関や大手航空会社、通信、メーカーなど大手企業9社から内定を頂きました。面接の場で十中八九聞かれる質問として、「学生時代最も頑張ったこと」を聞かれる事になると思います。私は時間的にも労力的にも頑張った「新規事業でのインターン経験」をアピールしていました。幸いこのインターンでは概ね満足のいく成果を残すことができ、面接官もを感じ取ってくれるだろうと解釈していました。しかし、ある出来事をきっかけに「アピール内容の盲点」に気付くことができ、それを修正したことで9社の内定を得ることができたのだと思います。本記事では、その盲点と就活生の皆様に是非留意して頂きたいポイントについて紹介したいと思います。私の学生時代頑張ったことのフレームワークに沿ってアピールしていたので、ある程度内容をぼかした上で紹介したいと思います。【(1)結論】大学生対象の教育関連の新規事業を軌道にのせることに力を注いだ。【(2)動機】誰も成し遂げたことのないことに挑戦したい・後輩が将来活躍するきっかけを作りたいと考えていた。【(3)目標・困難】新規顧客になりうる大学生予備軍の高校生の入学を促進しようと考え、系列会社の予備校に通う高校生をターゲットとした。系列会社のため協力に対する同意を得る部分は容易だったが、問題はその会社で働く方と私との信頼関係が0の状態からスタートすることであった。そのため、高校生に対して営業を行う上で問題となる点を共有してもらうことさえ当初は困難であった。【(4)取組・工夫⇒結果】それまで担当する予備校には電話でのコンタクトを主流としていたが、実際に足を運ぶスタイルに変更した。実際に会って話を聞くことや、自分の事業に懸ける思いを共有することで心理的な距離が縮まり、次第に悩みや問題点を共有してくれるようになった。その結果、私と同じ業務を担当していたインターン生数十名の中でも好成績を残すことができた。【(5)人柄】真面目に話に耳を傾ける性格が、信頼獲得の際に活かされた。最後まで諦めずに物事をやり遂げる粘り強さも成功要因だと考えている。【(6)学び】相手の信頼を得るためには相手のところまで実際に足を運ぶような真摯な姿勢を見せることが大事だと実感した。自分自身の持ちうる熱意を伝えることが大事だと学ぶことができた。文面にするとそこまでではないですが、このように独自性はあるものの、聞き手・読み手が初見で理解するには高い能力が必要なアピール内容になっていました。渾身のアピールが評価されるとは限らない学生時代頑張ったことを話す場としては、圧倒的に一次・二次面接の時が多い印象です。序盤の私の一次・二次面接通過率として、個人面接はおよそ8割ほど・グループ面接はおよそ3割ほどでした。この通過率の開きについては後ほど考察するとして、当時の私は自分の何が通過率を下げているのか全くわかりませんでした。上記のようにに沿ってアピールしていたので、毎回自信満々で面接会場をあとにしていたにもかかわらずです。自分の頑張った取り組みについては誰よりも自信があり、特にグループ面接の場においては内容面からも自らのアピールが最も光っていたと自負したこともあったくらいです。学生時代頑張ったこと以外の部分で評価されず、企業研究が足りないのだと思い込むようにして多くの企業の説明会に参加していました。模擬面接を経て知った伝え方の大切さ幾多の企業の説明会に参加する中で、ある金融機関の模擬面接会に参加する機会を得ることができました。学生時代頑張ったことを30分間ひたすら深掘りされ、ブラッシュアップするという趣旨のものでした。まずは時間制限なく頑張ったことをアピールしてくださいということで、私の上記のように整理した渾身の学生時代頑張ったことをアピールしました。自信満々にアピールし終えた私に面接官の方がおっしゃったことは「何のことだかよくわからない」ということでした。そこから面接官の追加質問を基に、ホワイトボードに新規事業の中で私が担当していたことや事業の仕組みを図式化して書き出すことを行ったところ、「要するにこんな感じのことを伝えたかったんだよね?」というアドバイスを頂きました。蓋を開ければ自分の意図していたアピールが面接官に伝わっていなかったということがわかり、これこそが私のグループ面接(学生一人当りの持ち時間が短い)通過率の低さの原因だったのだと痛感しました。新規事業インターン経験をどのように伝えたのか模擬面接終了後、そこでのアドバイスを基に「具体的にイメージしてほしいのは、損害保険会社の代理店営業です。」と「例え」を前置きするようにしました。系列会社の予備校に通う高校生が入学してくれるように、予備校で働く方の悩みを解決したり、仕組みを整えるという仕事内容は損害保険会社の代理店営業とほとんど同じだと考えていたからです。この取り組みを実践したことで、一次・二次の個人面接やグループ面接で落ちることはほとんどなくなりました。面接官に私の取り組んだことのイメージを持たせることができた点が評価につながったのだと思います。3メガ損保の一角の面接の際には特に共感を得ることができ、内定を頂くことができました。最後に他の学生と差をつけるために、16卒の就活生でもまれにユニークなインターン・アルバイト経験を伝えている方が見受けられました。取り組んだ内容の凄さがなんとなくは伝わってくるものの、その具体的な内容が他者の頭に入ってこない・面接官の消化不良に陥ってしまっているということは非常にもったいないと思います。上記のような「例え」を用いるのは伝え方のほんの一例だと思いますし、読者の方も「読者自身の学生時代頑張ったことについて前提知識のない方」にそれをアピールして、聞き手の持った印象を確認してみると良いのではないでしょうか。自分の頑張ったことは自分が一番わかっているからこそ気づきにくいことですが、アピール内容が相手にとって理解しやすいものか立ち返って考えてみてほしいと思います。【関連記事】 22,186 views

現在ES掲載数

77,622

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録