年収1000万円じゃ全然贅沢できない!年収1000万円のリアルな生活感と稼げる業種まとめ

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最終更新日:2023年10月30日

年収1000万円じゃ全然贅沢できない!年収1000万円のリアルな生活感と稼げる業種まとめ

本選考とインターンの締め切り情報

「とりあえず、年収1000万円以上稼げる仕事をしたい。大金持ちを目指すつもりはないけど、中の上の生活はしたい。」そんな風に考えている就職活動生も多いのではないでしょうか?

果たして、実際はどんな生活レベルで、どんな仕事をしているのでしょうか。もし将来家庭を持ちたいのであれば、生活には困りませんが、そこまで贅沢もできないかもしれません。

年収1000万円の人生をリアルにイメージしてみましょう。

年収1000万円以上を稼いでいる人の割合

国税庁の調査によると、2017年の日本の平均年収は約420万円。30年前と比較をすると約30万円減少しており、年々減少傾向にあります。そのような状況の中で、年収1000万円以上稼いでいる人は全体の約4%です。

また、日本に企業が約400万社(うち:上場企業約3000社)ある中で、平均年収1000万円を超える会社は70社程度です。

つまり、年収1000万円を稼いでいる人は日本の中ではごくわずかなことがわかります。

 年収1000万円の手取り額

年収はあくまでも年収であり、実際に手取りで受け取れる金額は1000万円ではありません。年収というのは会社における「支給額」です。手取りというのはそこから所得税や社会保険料などが差し引かれた金額です。

扶養家族の有無や、雇用保険などの有無、サラリーマンか個人事業主かなどで変動しますが、実質の手取り額はおよそ、700~800万円ぐらいの間になります。

年収1000万円のリアルな生活シミュレーション

さて、年収1000万円だと、どのような生活レベルになるのでしょうか。「独身一人暮らし」と「既婚で4人家族」の2パターンでシミュレーションをしてみましょう。前提として、「都心部に暮らしている」「社宅制度は無し」「1ヶ月の手取りを60万円」とします。

独身一人暮らしの場合

1ヶ月でかかる固定費が21万円(※下図参照)となります。そのため、残りの39万円は自由に使うことが出来ます。特に節約せずとも、将来を見据えて、貯金や投資をする余裕があります。

生活レベルとしては、プチ贅沢ができそうです。

既婚で4人家族の場合

1ヶ月でかかる固定費が33万円(※下図参照)となります。そのため、残りの27万円は自由に使うことが出来ます。ここから、教育費、娯楽費(家族でお出かけ)、貯金、夫婦のお小遣いを捻出する必要があります。子どもがいる場合は特に教育費の割合が大きくなります。「公立か私立か」等で変動はしますが、子ども一人あたり、700万円~2000万円程かかるといわれています。

それを考慮すると生活レベルとしては意外と余裕がありません。生活には困りませんが、贅沢もできません。

年収1000万円を超える主な業種

年収1000万円を超える主な業種や職種は以下のとおりです。

総合商社

総合商社が高給な理由は、「利益率」「仕事の難易度」が影響しています。商社のビジネスモデルとして、在庫などを持つ必要がないため、コストがかかりません。そのため、利益率が高くなり、人件費に投資をすることができます。

また、「投資事業」や「海外駐在」など語学力を含めた仕事の難易度が非常に高いため、高給になります。

コンサル

コンサルが高給な理由は、商社同様「利益率」「仕事の難易度」が影響しています。コンサル会社の強みは一人ひとりのコンサルタントです。己の身一つで顧客に価値提供(コンサルティング)をする必要があるため、「人」に投資をする必要があります。

そのため、コンサルティングをするためには、豊富な知識やスキルが求められます。

金融

金融業界が高給な理由は、「参入障壁の高さ」「高い専門性」が影響をしています。金融業界は規制業種のため、競合が参入しづらく、利益率が高くなりやすいです。

また、クリエイティブな要素は少ないですが、様々な資格を必要とする専門性が求められます。

外資系企業

外資系企業が高給な理由は、「成果主義」が影響をしています。

「Up or Out」とよく言われますが、終身雇用を導入している日系企業とは異なりずっと働ける保証がなく、成果を出せないと会社を辞めることがあります。そのため、必然的に活躍している優秀な社員が会社に残るため、高給になります。

まとめ

年収1000万円のリアルをイメージできたでしょうか。

年収1000万円以上稼いでいる人は全体の約4%という現状を踏まえると、「とりあえず、年収1000万円を目指します。」という目標を掲げているだけだと実現可能性が低くなってしまいます。しかし、年収1000万円を超える業種や職種はある程度絞られることがわかるため、具体的なキャリアパスを設計しやすいという側面もあります。

本記事を参考に、自分に適したキャリア設計をしましょう。

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「内定辞退率、64.6%」を経済学の基本用語に当てはめて考える【unistyle業界ニュース】 「内定辞退率、64.6%」を経済学の基本用語に当てはめて考える【unistyle業界ニュース】 2017年11月13日。街中では年賀状の売出しが徐々に始まり、同日には紅白歌合戦の司会が発表されるなど、年末年始の話題が増えてくる時期となりました。そんな年末・週末へと未来に目を向けたくなる週明け月曜日、18卒就活生にとっては過去に引き戻されるような話題がニュースで取り上げられました。参考:リクルートキャリア就職みらい研究所【確報版】「2017年10月1日時点内定状況」|【学生の内定辞退率64.6%】【空前の売り手市場影響か】|そんな見出しのもと、各媒体がこぞってこの話題を取り上げました。当事者である18卒だけでなく、もちろん19卒以降の学生にとっても、ダイレクトに自分の就活に関連する話として関心を持った方は多いことでしょう。今回はこの「内定辞退率64.6%」という数字について、その定義や理由を中心に大学で学ぶ経済学用語と関連付けて解説していきたいと思います。「内定辞退率」とはー何社辞退しても数値上は同じ上記リクルートキャリアの調査書では、【内定辞退率=就職内定辞退人数÷就職内定取得人数】という形でこの用語を定義しています。もう少し詳しく言えば、「企業から1社以上の内定を得た学生のうち、1社以上内定を辞退した割合」と説明できるでしょう。この言葉について考えるうえでは、「同じ学生が複数社辞退したとしても、率自体には影響を与えない」という点を把握しておく必要があると思っています。例えば、「2社内定して1社辞退した学生」と「10社内定して9社辞退した学生」では、企業に与える影響度合いは大きく異なるでしょう。この点が数値上反映されないため、例えば「100人内定を出したら平均65人が辞退する」という意味にはならないことは認識しておくべきだと思います。もちろん、内定辞退をする学生の大半は複数内定を獲得していたでしょうから、学生から見た内定辞退率と企業から見た内定辞退率の間には当然相関はあると考えられるでしょう。また、一口に「企業」と言っても社員数が1桁のような中小企業から万単位を誇る大企業までその種類は様々です。国内の全従業員者数のうち、70%程度が中小企業で働いているわけですから、多くの就活生が志望する人気大手企業以外にこの数値が大きく左右されることも理解しておくべきでしょう。参考:独立行政法人経済産業研究所2016年版中小企業白書なぜ「内定辞退率」が高まったのか?ー「エントリー数」と「就活の期間」この点について、多くの媒体では「景気の改善による採用数の増加」というブーム的な要因として辞退率の高さを説明しています。もちろんそれは一つとして、ここではもう少し長期的な要因について考えていきたいと思います。理由1:大量エントリーシステム(需要と供給)大学以前にも、高校の政治経済の授業で学ぶ「需要曲線・供給曲線」。労働市場においては、求職者(=学生)が供給側・採用側(=企業)が需要側に該当します。需要側の実数が増えなくてものべ人数が増えるのであれば、企業側が採用人数を増やさない限り、内定辞退者数が高まるのは当然と言えば当然です。1995年にマイナビ(当時は「毎日就職ナビ」)・1996年にリクナビ(当時は「RBontheNET」)がサービスを開始するなどして以来、就活におけるエントリーはWeb媒体でボタン一つで完了というケースが徐々に増加していきました。今では当たり前になった"エントリーシート(ES)"という選考形式が始まったのもこの時期と言われています。それ以前は、個別に企業から資料を取り寄せてエントリーし、手書きで履歴書を作成するという形式が一般に取られていました。現在では、一企業のESをコピペ+一文改変することで複数の企業へエントリーシートを送信することができ、50社・100社といった"大量エントリー"が可能になっています。ナビサイトは、企業側から期間ごとの掲載料形式で収益を得ています。そこからのエントリー数の成果は、それが直接収益金額に結びつくわけではありませんが、来年度以降の継続的な利用を促すうえでは重要な指標になります。社内に目を向けても、「学生1人あたりのエントリー社数」のような指標を重要業績評価指標(KPI)として設定している可能性は高いと考えています。ちなみに、学生にそんな形で大量エントリーを促す一方で、「内定者フォロー」という名目で内定辞退を防ぐコンサルサービスまでやっているということです。そういったビジネス的な背景を見ると、現在の就活システムで学生が「踊らされている」と表現されるのもある意味納得かもしれませんね。しかし、どんなにエントリーしたとしても、いつの時代でも最終的に入社できるのは1社のみであり、それだけ「内定辞退者」が増える要因にも繋がります。そのため、現在ではあえて手書き郵送のエントリーシートを課す・説明会に参加した学生のみエントリーできるなどの策を講ずることで「とりあえずエントリーする」層を減らし、本当に入りたいと考える学生に受けてもらおうとする企業も一定数存在しています。理由2:情報の非対称性(モラル・ハザード)学生がエントリー数を増やす要因は、何も就活ナビサイトやマイページといったシステム上の話だけではありません。学生が受験する企業を選ぶにあたっては、その企業の情報を知ることが必要となります。その手段としては採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを高めるために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。ナビサイト上でよく見られる「人気企業ランキング」などについても、その企業でやりたいことがある人がそれだけ多いというわけではありません。「人気だから人気」すなわち「ランキングに載っているから」という理由でスパイラル的にアクセス数・エントリー数が増えているのだと考えられます。そもそも広告料を多く払った企業がトップページに掲載されるなどして、学生の「人気」が形作られているという側面ですらあります。さらに、就職活動で「自分をより良くみせよう」とするのは何も企業側だけでなく学生側にも近いことが言えると思います。「優秀な人材を採用したい」「より上位の企業から内定を貰いたい」という双方の考えが、結果的に「逆選択」(=優良企業・優秀な学生が選択されず、両者の間にミスマッチが生じること)を生み出していると言えるでしょう。経済学的に言えば、「最適な資源配分がなされていない」という市場の失敗の状態に陥っていると言い換えられると思います。理由3:就職活動の早期化・長期化(囚人のジレンマ)上記2つの理由ではエントリー数に焦点を当てて述べていきましたが、経団連に属する大手企業に限ればもう一つ、就職活動の期間についても一つの要因があると思います。16卒の「3月解禁・8月内定」と言われた採用活動期間の後ろ倒し以来、毎年のようにその年の就活スケジュールがどう設定されるかに注目が集まっています。しかし、多くの企業はその後ろ倒しとなったスケジュールを守らず、「インターン」「面談」「座談会」といった形で早期から学生との接点を持つような企業が増えています。学生側もその企業の動きに合わせて、広報活動解禁のずっと前からインターン選考への参加を中心とした動き出しが当たり前のようになっています。その多くが、「他の人がやっているから自分もやらなきゃ」という意識によるものだと考えています。経団連が学生の学業への影響などを考えて設定したこのスケジュールが、結果的に就活の早期化・長期化をもたらし負担を増やすことになったのは皮肉と言えるかもしれません。少なくとも、「インターンがあるから授業を欠席する」といった学生の態度を経団連側が望んでいたとはとうてい思えないでしょう。図:学生側にとっての就活の早期化と囚人のジレンマ〜就活の早期化〜自分早めに動く早めに動かない他の学生早めに動く競争激化無い内定早めに動かない余裕で内定競争正常化このような学生の動き出しの早まりは、しばしば経済学用語の一つである「囚人のジレンマ」に当てはめて説明されます。上図のように、・学生個人(自分)としては、自分は一人だけ早く動き出し他人は自粛している状態が最も有利に働くでしょう。いわゆる"フリーライダー"という状態です。=余裕で内定・次点で好ましいのは、自分も含めた全員が早期の動き出しを自粛している状態です。=競争正常化・その次に好ましいのは、自分も含めた全員が早期の動き出しをしている状態です。=競争激化・最悪なケースは、他の学生は早期に動き出しをしているのに自分だけが何もしていない状態です。=無い内定「学生」という全体集団で見れば、皆が早期に動き出すよりは自粛した方が良い"パレート優位"なはずなのに、自分だけが何もせず出遅れていく「無い内定」の状態を避けるために、結果的に早期からの動き出しを選択するという説明になります。就職活動が早期化・長期化すれば、学生にとっては企業との接点が増え「(就職する気はないけど)早めに内定を貰う」といった、時期によるポートフォリオの形成・志望度の低い企業の内定獲得へのインセンティブが働きます。このことが、内定辞退率を高める一因となっていると考えられるでしょう。最後にと、これまで内定辞退率が高まる要因について分析をしていきましたが、もちろんunistyleでは何も現状の新卒採用システムを頭ごなしに否定しているわけではありません。特に早期からの動き出しは「理由2:情報の非対称性」を多少なりとも減らすことに繋がるため、競争激化のデメリットを考慮しても意味のある行為だと考えています。いずれにせよ、何十万人といる他の就活生の動きをどうにかすることはできないわけですので、現状では競争激化を覚悟で自ら早く動き出すしか勝ち抜く術はないでしょう。いずれにせよ、「内定率が高いから自分たちの就活も楽勝」と考えたり、一時的なデータに惑わされたりすることなく、その数字の意味や背景にまで目を向けることが、今後の納得のいく選択をしていくためには大切になるのではないでしょうか。その際、本記事のように大学で学んだ内容を簡単でいいので当てはめてみると、学業・就活の双方向の活動に役立てることができるかもしれません。参考:photobyChrisPotter 13,318 views
メガバンクは学歴で決まる!?内定者が赤裸々に語る採用選考の実態 メガバンクは学歴で決まる!?内定者が赤裸々に語る採用選考の実態 16卒のメガバンク内定者です。内定式も終わり、他の内定者との交流の機会も増えてきました。unistyle就活意識調査でも上位を賑わせている人気企業ですが、採用人数が多い分多種多様な学生が志望することが人気の一因だと感じます。一方で、16卒の就職活動ではゆうちょ銀行のセミナーでの学歴フィルターがあったということが話題となりました。実際、私自身も金融機関の選考活動では学歴フィルターを感じる瞬間が多々ありました。今回は金融機関の中でもメガバンクでの学歴フィルターについて考えていきます。参照:本記事のコンテンツ・早慶の多くはメガバンクへの就職は楽勝だと思ってる・赤と緑は説明会への参加が重要?説明会も学歴で括られる!・懇親会も学歴に応じて役員が参加したりしなかったり?・最後に早慶の多くはメガバンクへの就職は楽勝だと思ってる筆者は早慶出身なので、「メガバンクは滑り止め!?慶應生による慶應生の就職活動の実態」に書かれているような「メガバンクは採用人数も多いし滑り止め感覚」というのは少なからず共感できました。私の周りでも「一応早慶だし三色のうちどっかしら引っかかるだろう」と考えている学生は非常に多いように感じました。私も周囲の友人に「メガバンクに行きたいんだ」と相談した際は、「(早慶なのに)メガバンク行くの?もったいないからとりあえず総合商社受けとけよ」と言われたことを今でも覚えています。赤と緑は説明会への参加が重要?説明会も学歴で括られる!?16卒では3月1日の就職活動解禁日から説明会の予約が解禁され、上記の理由から多くの学生が「とりあえず」メガバンクの説明会やセミナーに参加したことと思います。上記のゆうちょ銀行の例ほど露骨ではないですが、私は早慶の学生として何気なく説明会やセミナーに参加するものの、赴いた会場で前後ろ左右の学生と互いに自己紹介すると皆早慶だった、というような学歴フィルターはザラにありました。このような括りで採用が進んでいったので、内定式まで「学歴が自分より低い学生」に出会ったことがほとんどなかったです。「企業が学歴差別をする理由」にも記載の通り、「高学歴による安心感」や「学歴差別を助長する学生側の意識」が根底にあるのでしょう。参考までに、私自身がメガバンク三色の選考で感じた学歴偏重傾向を以下に示します。青の場合:説明会やセミナーの名前の一部に「先輩行員」といった触れ込みがあるものが多く、「早慶」「MARCH」「東大・一橋・東工」「日東駒専」というようなフィルターが存在していたことが考えられます。このような触れ込みのない少人数座談会への参加経験もありますが、同じ席に座った他の学生の学歴は早慶・東大でした。私の東大の友人が説明会に参加した際も、周囲は自分と同じような学歴の学生が集まっていたと言っていました。特筆すべきは学歴よりも説明会への参加回数が重視されているということです。参加回数によってリクルーター面接のフローに乗ったり、8月1日の面接解禁日以降の面接回数が大幅に減るようでした。コース別採用を行ってはいるものの、人事担当者いわく昇進スピードに違いはないとのことですが真偽は不明です。緑の場合:SMBCラウンジ(セミナー名)では参加学生が全員私と同じ大学、少人数座談会では周囲の学生は自分と同じ学部、リクルーター面接では面接官の大学学部が自分と同じという徹底ぶりでした。「ラウンジに2回参加しないとリクルーターがつかない」という信憑性のあるようなないような噂が囁かれます。確かに私はこのラウンジに2回参加した後にリクルーター面接の電話がかかってきました。露骨にリクルーター面接が5回前後実施され、私の友人の内定者も8月1日前に採用活動がほとんど終わっていたと言っていました。東大や一橋の学生はSMBCラウンジがそれ以下の学歴の学生より早い日程で行われていたようです。赤の場合:メガバンク三色の中で唯一説明会の参加回数を数えていないと考えられ、面接解禁日からの面接回数が人によっては10回程に及ぶ場合もあることで就活生の間では有名でした。リクルーター面接がメガバンク三色の中で唯一ないことも面接回数が10回に及ぶ理由でしょう。「赤の説明会行くなら他の色の説明会行って参加回数稼いどけよ」と揶揄されますが、メガバンク三色の中で最も人気が高いという矛盾が存在します。このことから、友人の内定者も説明会には他の銀行と比べると足を運んでいないと言っていました。説明会や選考の際も学歴が重視されたことはなかったと感じましたが、OB訪問をした東大の行員いわく学歴がモノを言うのは入行後であり、昇進スピードに差があるとのことでした。このような偏った採用活動から、私自身はメガバンクでは学歴が大事なんだ、入行後も学閥に左右されるのではないかという先入観に囚われていました。学歴や説明会参加回数によって面接回数が異なるようなメガバンクの採用活動の不透明さ故に、この先入観は拭えずにいます。幸い早慶出身なので、私も内定者も「ある程度のとこまでは出世できるだろう」という根拠の無い自信を少なからず持っていると思います。参照:→度々問題視される企業の学歴差別。本記事では「企業が何故学歴差別をするのか?」そして「学生はどう対応すればいいのか?」解説しています。懇親会も学歴に応じて役員が参加したりしなかったり?ご縁があって三色のうち二色から内々定を頂き、そのうちの一色の内定者懇親会に参加しました。選考活動も落ち着いた頃に内定者懇親会に参加しました。懇親会は本社で行われ、参加者は30名ほどでした。採用人数の多さから考えると氷山の一角であることは明らかです。参加内定者は男性:女性=7:3ほどで、役員や人事担当者も参加していました。ここで驚いたことは、全員が早慶という括りで集められ、会社が早期に内定が出した学生ということです。内定式の隣に座っていたMARCHの内定者と交流した際には役員の方はいらっしゃらなかったと言っていたので、後になって手厚く歓迎していただいたことがわかりました。東大レベルの学生の内定者懇親会にはもしかしたらより多くの役員の方が顔を見せていたのかもしれません。このような学歴偏重傾向は学生の間にも浸透しているようで、内定式の際の自己紹介では学歴が早慶以上の学生は最初に大学名を名乗るという傾向があるように感じました。三井住友銀行内定者の回答本選考のためにした準備についてお答えください。(200文字以上)リクルーター面談(プライベートセッション)が毎週のようにあり、毎回、次までに考えてくること、志望理由や面接対策に関してもっと詰めなければならないことなどを具体的に指導してくださったため、重点的にその部分を考えていくようにしていた。また、金融業界なので、他業種、他行との違い、なぜ銀行でなければならないのか、またなぜこの銀行でなければならないのか、ということを明確に自分の言葉で表現できるように熟考した。本選考のためにした準備についてお答えください。(200文字以上)メガバンク同士だと違いが大きくは出ず、志望理由に独自性をなかなか出しにくいため、三井住友銀行のみならず他行の説明会にも何度も参加し会社の目指す方向の違いや、社員さんの雰囲気の違いなどを把握するようにした。商社を併願していたため、違いが聞かれることがあったので、各業界とどのようにかかわるのか、またかかわりかたのどこに魅力を感じているのかなどを事前にまとめてから面接に望むようにしていた。リクルーター面談の回数がとても多いので、毎回指摘されたことはすぐ直し志望動機をより良いものへと出来るように心がけた。三菱UFJ銀行内定者の回答本選考のためにした準備についてお答えください。(200文字以上)リクルーター面談(プライベートセッション)が毎週のようにあり、毎回、次までに考えてくること、志望理由や面接対策に関してもっと詰めなければならないことなどを具体的に指導してくださったため、重点的にその部分を考えていくようにしていた。また、金融業界なので、他業種、他行との違い、なぜ銀行でなければならないのか、またなぜこの銀行でなければならないのか、ということを明確に自分の言葉で表現できるように熟考した。本選考のためにした準備についてお答えください。(200文字以上)メガバンクの中での大きな特徴を整理していた。UFJはグローバルに強いという印象があるが、具体的にどのように強いのか・どの地域で強いのかといったように具体的に調べた。グローバルな視野をどう活かせるかを分かりやすく説明するために、グローバル分野での銀行の業務内容をきちんと理解し、それを踏まえて回答を作っていた。将来のキャリアステップを描き、2.3パターン話せるようにしておいた。特にキャリアの終盤から順に考えるようにしていた。みずほ銀行内定者の回答本選考のためにした準備についてお答えください。(200文字以上)メガバンクの基本業務に関してはどの銀行も大差ないと感じたので、説明会は面接に進むために最低限必要なものしか参加しなかった(通わないよりは通った方が良かったんだろうなとは思うが、スタンプラリーしないと絶対に無理、という訳でもないなと思った)。その分、「なぜみずほなのか」という部分を面接で強く伝えられるよう、座談会等で行員の方の話を聞いて理解を深めた。他メガバンクのセミナー等と比較すると違いがはっきりした。本選考のためにした準備についてお答えください。(200文字以上)みずほから提供していただくセミナーが質・量ともに十分だったため、それらに参加すること以上の準備はしていない。ただし、給与の面や寮生活のことなど、突っ込んだ情報は手に入らないため、OB訪問をしてもよかったかもしれない。参加したセミナーの中では、トップセミナーというセミナーが最も優れていた。おそらく上位校の学生限定ではあるものの、CEOが直接学生にみずほの目指す姿について話してくださり、みずほがどんな会社であるのかがまっすぐに伝わってきた。最後に如何でしょうか。「とりあえず内定がほしいからとにかく説明会に行こう」、「高学歴だし、たぶん内定は取れるから受けよう」というような意識を持った学生は少なからずいると感じます。そのような意識を持って入行する学生も存在し、入行後にそのような学生と差をつけてキャリアを歩んでいきたいという思いを私自身が持っているからこそこの記事を書きました。銀行での働き方を研究し、明確な目標を持って選考活動に臨んでほしいと思います。働き方については以下の記事を参照してください。参照:参照:参照:→3大メガバンクのES対策記事です。社員インタビューから各社の求める人物像を考察し、ESで書くべき内容を提示しています。 134,373 views
総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較 総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較 先日も政府として国家公務員の女性割合を30%以上にする政府目標を発表するなど、女性の社会進出に関する議論が盛んです。日本における女性の社会進出度の低さは以前から指摘されており、世界経済フォーラムが毎年発表している「グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート」におけるランキングは毎年非常に低い順位で推移しています。就職活動においても、女性の総合職採用は不利なのかという質問をよく受けますので、今回は女性の就職活動に関わるデータを色々と調べてみました。ちなみに総合職に占める男女の割合については、就職四季報2015年度版から引用させていただいています。就職四季報には、男女別だけではなく、文理別の採用数や採用実績こう、3年後離職率などの就活生が知りたいデータがいろいろ詰まっていますのでぜひとも手に取っていただければと思います。就職四季報2015年版全体のデータ厚生労働省が発表した「コース別雇用管理制度の実施・指導状況」によると、対象企業129社の総合職採用予定者に占める女性割合はわずか11.6%というデータが出ています。またこの発表では、男性応募者の5.8%が採用されているのに対して、女性応募者は1.6%しか採用されていないとして、男女の採用格差があることを示しています。参考:「コース別雇用管理制度の実施・指導状況」総合商社のデータ【2013年卒総合商社男女比内訳】2013年のデータ総合職合計男性女性女性比率三菱商事1751462916.57%三井物産1281052317.97%伊藤忠商事110991110.00%丸紅1481212718.24%住友商事136124128.82%総合商社全体69759510214.63%女性採用比率1位は丸紅の18.24%、最下位は住友商事の8.82%です。女性の採用に積極的な三菱、三井、丸紅と消極的な伊藤忠、住友という形が見て取れます。伊藤忠・住友と関西系の二社は社風としてもガツガツしていると言われており、男性色の強い企業なのがデータからは言えそうです。一方で、丸紅はさすが「ギャル紅」と呼ばれるだけあるといったところでしょうか。長期にわたる海外駐在、長時間労働など女性にとっては働きにくい環境とイメージしがちな総合商社ですが、総合商社全体の女性比率は上記で紹介した全体のデータよりも高いものとなっています。【参考】総合商社内定者の志望動機他業界との比較【2013卒その他業界女性比率】2013年のデータ総合職合計男性女性女性比率日本生命131120118.40%東京海上908733.33%三菱電機89074015016.85%ソニー1601332716.88%トヨタ592539538.95%NTTドコモ2571857228.02%KDDI2531916224.51%NHK2291705925.76%読売新聞社62412133.87%朝日新聞社66412537.88%その他の業界についても女性総合職の比率が発表されている会社のものを抜粋しました。傾向としては金融関連の企業は非常に女性総合職の採用比率が低く、東京海上ではわずか3.3%です。総合職で採用しない分、一般職や地域総合職で大量に女性を採用するのが金融機関の特徴と言えそうです。一方で、通信業界やマスコミ業界は軒並み、女性総合職の採用比率が高く、朝日新聞社は37.88%という結果になっています。通信業界・マスコミ業界ともに3年後の離職率は低く、女性が活躍するための風土がある程度整っている様子が読み取れます。女性の社会進出やキャリア進出という文脈の中では、海外の事例をモデルケースにする例が多いのですが、このような日本の伝統的企業にその答えがあるのかもしれません。もちろん女性の役員活用についてはまだまだ遅れており、KDDIで2014年4月に初めての女性執行役員が誕生したと報道されたのみです。ちなみにグローバル企業の代表格といえるgoogleの女性比率もまだ30%にすぎないようです。参考:GettingtoworkondiversityatGoogle学歴にみるデータ最後に学歴に関するデータを紹介したいと思います。①キャリア志向の人は上位校への進学を目指す、②企業が学歴をスクリーニング基準として採用しているとすると、上位校の男女比は女性総合職の採用数に直結しそうです。東京大学の女性比率は約18%、京都大学が22%、慶應義塾大学が34%、早稲田大学が36%となっています。女性は親元を離れず、キャリア志向でも地元国立大学へ進学するという意見もあったので調べましたが、山梨大学が30%、島根大学が37%と大きな違いは見られませんでした。慶應や早稲田といった上位校の女性学生の中にも、一般職志向の学生は多く、特に総合商社や金融の人気はまだまだ高いと言われています。商社一般職の倍率は総合職よりも高い500倍になることもあるようです。学歴が企業の採用スクリーニングに使用されているとすると、上位校の一部学生が一般職に流れたとしても、20%〜30%の女性が総合職として採用されるべきと言えるでしょう。【参考】企業が学歴差別をする理由最後に女性のキャリア問題についてはなかなか難しく、上記で紹介した通り、Googleのようなグローバル企業もまだ取り組みの最中であると言えます。日本の雇用環境について、新卒一括採用、終身雇用を前提とした採用慣習、ホワイトカラーエグゼンプションなど様々な議論がされています。しかし議論がどうしても新卒一括採用批判や残業代なし法案といった形で、個別のものに集中してしまいがちであるように感じています。女性のキャリアについても単純に女性の採用数を増やす、幹部を増やすために数字目標を掲げるといった対処ではなく、なぜ女性が働きづらいのか、その大元となっている制度や雇用体系は何なのかといった全体からの議論をするべきだと思っています。なお、雇用環境について日本型雇用と欧米型雇用のメリット・デメリットについてはこちらのブログで紹介されている本が面白いかもしれません。参考:いっしょうけんめい「働かない」社会をつくる/海老原嗣夫氏いっしょうけんめい「働かない」社会をつくる(PHP新書)photobySamChurchill 69,893 views

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