黒無地リクルートスーツはいつから?|ミニスカに肩パッドの時代も

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最終更新日:2023年10月30日

黒無地リクルートスーツはいつから?|ミニスカに肩パッドの時代も

現在の就活スタイルと言えば、黒のスーツが主流となっています。先日話題になったパンテーンのプロモーションでもあるように、就活生のほとんどが見分けが付かないほど同じスタイルで就活に臨んでいます。この異様ともいえる光景はいつから日本の「当たり前」になってしまったのでしょうか。今回は各年代の就活スタイルの違いをご紹介します。

本選考とインターンの締め切り情報

パンテーンのプロモーション

19卒の内定式が多く行われる10月1日を前に、外資系消費財メーカーP&Gのヘアケア製品ブランド、パンテーンが現代の就活スタイルに疑問を呈する広告を出し、SNSを中心に話題になりました。

そもそも、就活スタイルはいつから今のような形になったのでしょうか。時代ごとの変遷を追いながら解説していきます。

なぜ就活スタイルは真っ黒になってしまったのか

現在の黒無地のリクルートスーツが登場したのは2001年、2年後の2003年には定着したと言われています。しかし、このスタイルが登場するまでには意外なリクルートスーツの変遷がありました。

1980年代の特徴:個性を前面主張

・高度経済成長期を経て、どこの企業も人材不足
・就活生にとって売り手市場
・リクルートスーツは個性的で様々なデザイン


繁栄の時代であったこと、売り手市場でわざわざ就活のための服を用意していなかったことがこのトレンドを生んだと考えられます。

 

 

 

1990年代の特徴:好景気の名残のひざ上スカートとたくましさの肩パッド

・バブル最高潮から崩壊までの激動の時代
・就職氷河期到来(1993年~)
・バブルの余韻と崩壊後に求められるたくましさが印象的なスタイルが主流に


バブルの最高潮の影響でひざ上になったスカートと就活氷河期を戦い抜くたくましさを印象付ける肩パッドが印象的なスタイルです。

2000年代の特徴:周囲に埋もれる守りの姿勢がスタイルにも表れる

・「失われた20年」といわれる長い不況の真っ只中
・上がる就職倍率
・「周りと違う見え方をしたくない」学生の増加


パンツスタイルの登場、グレーやベージュなどの落ち着いた色味が主流になっていきます。

2010年代:黒無地のスーツスタイルが定着

・最悪の時期を脱し、回復傾向に
・ナビが主流化、マス採用がトレンド
・学生らしい清潔感や好感度が重視される


現在のスタイルが定着し、就活メイクの講座が開かれるなど、就活生の容姿に統一感がうまれていきます。

 

考察とまとめ

リクルートスーツの変遷は、経済状況に大きく影響を受けていることが分かります。その中で求職者視点と企業視点の二つの側面があると考えられます。

求職者視点

●好景気:人手不足で売り手市場となるため、求職者が自分自身の働くスタイルの理想を求めて会社を選ぶことができる

●不況時:求人倍率も下がり、厳しく基準を設けた採用活動が行われるため、服装で悪目立ちするのは避けたいという心理になる

企業視点

●好景気:人手不足のため、採用基準はそこまで厳しく設定せず、戦力になりそうであれば積極的に採用する

●不況時:企業が求める人材像は厳しく設定し、企業の色に染めやすいいわゆる「優等生」を求める

不況が長く続いたこと、終焉後もバブル崩壊前の勢いには戻れない状況が、現在のスタイルを完全に定着させた要因と考えられます。売り手市場とはいえ、就活生は無難な守りのスタイルで臨んでしまうのでしょう。

冒頭で取り上げたパンテーンのプロモーションでは、就活生のホンネとして以下のようなコメントを取り上げています。


「御社で働きたかったから、似合わないひっつめ髪をしていました。」
「自分だけ浮くのはいやなので合わせていました。」


就活生の多くが企業や周囲に合わせて自分の個性を偽った経験があると答えています。

この15年近く当たり前になっていたスタイルに疑問を呈すプロモーションが話題になっているということからも、以前のような個性重視の就活スタイルが再び主流になる日も近いかもしれません。近年では企業によって服装指定のルールも変化しつつあります。時代や自分の価値観に合わせたスタイルを選択していきましょう。

 

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性社員3名の方にお話を伺いました。__今さらなのですが、3名は直接お会いするのは本日が初めてなんですよね?全くそのような雰囲気を感じさせず、日頃から一緒に働いているのかと思うくらい良い雰囲気だと感じました。西村さん:私はこの中で最も社歴が長いのですが、会社全体としてこういった雰囲気があると思います。良い意味で社員同士がフレンドリーで、新規プロジェクトでの最初の顔合わせ等の場でもすぐに打ち解け、良い関係性を築きながら仕事に取り組むことができています。__では、最後に何か就活生向けにメッセージがありましたらお願いします。中嶋さん:私は就活をしていたとき、ISIDの様々なイベントに足を運んで沢山の社員の方にお会いさせていただいたのですが、出会う方皆さん共通して良い人だなというのを感じていました。そのため、弊社に少しでも興味を持っていただいた就活生は是非一度何かしらのイベントに足を運んでいただき、直接社員に会ってほしいと思います。稲井さん:選考に進んでいただいた方に関しては、無駄に気張らず、自分らしさを出すのが良いと思います。弊社の面接時、私はITに関することを話さずに大学時代に学んでいた海洋の話をずっと話していたのですが、当時の面接官の方が「一生懸命に取り組んでいる海洋のことが本当に大好きなんだなということが伝わってきて、そういう姿勢が良かったよ!」ということをお話してくださいました。弊社は人や物事に対する想いや自分がやってきたこと(やっていること)への誇りという観点を重視しているので、「私の良さや魅力を見てください!」という姿勢で選考に臨んでいただければと思います。そんな働きやすさと人の良さが魅力であるISIDは現在24卒向けのエントリー募集を開始しています。本記事を通じて同社に興味を持った就活生は、下記の応募フォームから是非エントリーしてみてください。選考への応募はこちらから【関連記事】┗ISIDの研修について探るべく、新入社員研修担当者と2022年新卒社員2名にインタビューをした記事になります。┗ISIDのHCM事業部内で実施している新人教育プログラム「POSITIVEアカデミー」に携わる3名の社員にインタビューした記事になります。 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今の東芝のような逆境の企業に就職する逆張り就職 今の東芝のような逆境の企業に就職する逆張り就職 第三者委員会の調査により、組織的な不正会計への関与が疑われている東芝、恐らく就職活動生の間でも話は上がっており、就職人気が急落していると思われます。「10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった」でも書きましたが、就職活動生は世の中のトレンドに非常に敏感です。事故や事件があった企業のその年の就職人気ランキングは下落傾向にあります。今回は、あえて2015年の東芝のような状況に陥った企業に就職する「逆張り就職」について書いてみたいと思います。こういった内容を書きますが、東芝や逆境の会社への就職を積極的に進めるものではなく、あくまで一つの考え方として提示したいと思いますのでそのつもりで読んでいただければと思います。本記事のコンテンツ・例年であれば高倍率の企業の競争率が下がる・大企業はノウハウの宝庫・辞めるつもりで就職することが強みに繋がる・最後に例年であれば高倍率の企業の競争率が下がる東芝は就職人気ランキング上位の常連で、特に理系においては大きな人気を誇る企業です。2012年には理系の人気ランキングで4位、2011年も10位に入るなどかなりの人気を誇っています。参考:過去30年の就職人気企業ランキング同じランキングから問題のあった企業のランキングが低下することが顕著にわかるのがトヨタ自動車です。トヨタ自動車は2005年から5年連続で理系の就職人気ランキング1位でしたが、大規模なリコール問題が発覚した後の2010年のランキングでは7位に後退し、2011年以後のランキングでは上位10社から姿を消してしまっています。ちなみにリコール問題にも一段落がつき、業績も好調な2015年のランキングでは理系のランキングでトップに返り咲いています。このように例年であればかなり倍率が高いにも関わらず、その時の問題や報道などにより、就職人気ランキングは大きく上下します。そして、企業がその問題を乗り越えることができればその後、元のランキングに戻ることがトヨタの事例からも考えられます。トヨタの事例だけでなく、商社も同様に冬の時代と言われた時には大きく就職人気を下げましたが、そこから事業構造の転換をはかり今では人気企業となっています。就職人気ランキングが低下した時は企業の状況にもよりますが、多くの学生が避けるために倍率は例年よりも低下し、入社しやすくなると考えられます。トヨタや総合商社のように事業がその後持ち直し、元の水準に戻ることができたとすれば倍率が下がった時期に入社し、その後元の水準に戻るという「オトク」な就職になると言えます。大企業はノウハウの宝庫もちろんトヨタや総合商社のように全ての企業がうまくいくわけではなく、中にはズルズルと事業が停滞し、元には戻らないリスクも十分にありえます。それでも倍率が下がった大企業に入社するメリットはあると考えています。例えば、東芝やシャープのようなメーカーであれば、「ものづくり」に関するノウハウがかなり集積されています。インターネット業界においてもgoogleやDeNAが自動運転分野に進出したり、IoT(InternetofThings)と呼ばれるモノとネットを介した製品に対する期待が高まっているなど、「ものづくり」に対する期待が高まっています。しかしながら従来型のインターネット企業にはものづくりに関するノウハウがないため、今後更にIoT分野が盛り上がってくるとメーカーに勤める社員の市場価格が高くなると考えられ、転職がしやすくなると思われます。このようなことが実際に起きているのがメディア業界だと言われています。紙からネットへのシフトが近年、顕著に進んだ結果、雑誌・新聞からネットメディアへの人材の異動が激しくなっています。元々の雑誌・新聞の大企業にはコンテンツ作りのノウハウが集積されており、そのノウハウの集積を強みに紙媒体からネット媒体への転職が増えているようです。新聞・雑誌も斜陽産業と言われていますが、良質なコンテンツを生み出すという意味ではネットに比べるとまだまだ優位性があり、そのノウハウを吸収するために新聞・雑誌業界に就職してからネットメディアに転職するのはまだありかもしれません。(もちろん既にネットはネットで独自のコンテンツノウハウを貯めつつあるので手遅れになってしまうかもしれませんが。。。)「ベンチャーと大企業どちらが成長できるか」はたびたび議論になり、その答えは本人の適正や志向性によって違うのでしょうが、このように大企業にあるノウハウを習得するという意味では大企業への就職にも大きなメリットがあると言えます。辞めるつもりで就職することが強みに繋がる「入社前から辞める条件を強烈に意識しておこう!就職における損切りライン設定のすすめ」でも書きましたが、入社前から辞める条件を考えて、辞めるつもりで就職することが強みになることもあります。あくまでノウハウを吸収するための就職であり、長期的にやりたいことや進みたい分野のために必要な知識を習得すると考えれば、漫然と定年まで仕事しようとする人よりも何倍も意欲的に仕事ができるでしょう。結果として辞めるつもりで入った企業で評価され、それがやりがいになり、勤め続けることになってもそれはそれでよいことだと思います。新入社員はどうしても入社してから目の前の与えられた仕事しか見えない状態になってしまいがちですが、将来的な転職を視野に入れたり、辞めるつもりで全てのノウハウを吸収するつもりで仕事をすると、与えられるだけでは見えてこないものが見えてくることがあるでしょう。最後に冒頭で説明した通り、今回の記事は東芝への就職を進めるものではなく、こういった一時的に大きく人気を下げている企業に入社する(逆張り就職)メリットについて提示したいと思い書いているものです。大企業とベンチャーどっちが成長できるかという話題においては、意識が高い人ほどベンチャーを推す傾向にあるように感じますが、フラットに見ると大企業での就職にもメリットがあります。世の中に正解と言えるものはほとんどありません。ぜひ今後も様々な対立する考え方の中から自分なりに考えて選択し、その選択に責任を持つということを続けてほしいと思います。photobyEvangelischesSchuldekanatSchorndorf/Waiblingen 40,190 views
商工中金の不正融資問題を解説【unistyle業界ニュース】 商工中金の不正融資問題を解説【unistyle業界ニュース】 商工中金は中小企業支援を主要業務とする半官の金融機関です。「中小企業の発展に貢献したい」といった事業内容に即した志望者や、「金融の中でもホワイトそう」といった「なんとなく受ける層」も含め、例年就活生から一定の人気を集めている企業だと思います。そんな安定性が高いイメージを持つ方が多い商工中金について、問題のニュースが発表されました。参考:商工中金広がる不正融資問題ニュースの経緯2016年11月商工中金鹿児島支店における複数行員の財務諸表改ざんの発覚・発表2017年5月金融庁が行政処分→本店へ立ち入り検査2017年9月商工中金から継続調査完了延期が発表ことの発端は2016年11月、商工中金鹿児島支店において複数の行員が、取引先が融資審査を通るように試算表(=融資の際に参考資料として用いられる企業の業績表)を改ざんした問題の発覚でした。この問題に対し商工中金は、第三者委員会を設置して調査に乗り出しました。結果、鹿児島支店の件のほかに複数の案件で改ざんが発覚し、徐々に問題の規模の大きさが浮き彫りになっていきました。その後、2017年5月には金融庁より行政処分がくだり、不正融資の調査を目的に本店へ立ち入り調査が実施されることになります。当初2017年9月を見込んでいた第三者委員会の調査は、10月現在でも完了されておらず、全国の支店規模で同様の不正が蔓延していたことまで発覚されています。(ここまで大規模になると、各支店内で実質黙認状態だったという可能性すら考えられます)「危機対応業務」とは?商工中金の危機対応業務とは、「自然災害・金融危機といった企業にとっての緊急事態が発生したときに貸付を行う業務のこと」を指します。商工中金の場合、その対象が普段からの支援先である中小企業ということになります。この「緊急事態」という状態の基準が外部に対して曖昧であり、融資基準を満たしていることを証明するために先述したような試算表の改ざんが行われたと言えます。またこの融資制度では、商工中金は国から「利子補給」という補助金が支給され、他の金融機関よりも低利子で貸付を行えるという形が取られていました。今回の件はこういった国の制度を悪用し、財源となる納税者・競合先となる民間金融機関をはじめとした多くの関係者の強い反感を買ったという点で問題性が高いと言えるでしょう。なぜ不正が行われたのか?不正に携わった関係者が多いため一概には言えませんが、一番の原因は営業担当者個々人に対して課せれたノルマにあると考えられます。目先のノルマに達成に目が行き過ぎ、業績を悪く見せかけ「緊急事態」であることにするという不正が日常化してしまっていたと考えられるでしょう。もちろん、それを実行した個々の担当者だけでなく、融資を決裁した上司など、問題とみなされる関係者は多く存在します。「政府系はメガバンクと違ってノルマの厳しさがなくホワイトそう」というようなイメージを抱いていた就活生にとって、この背景にはある程度衝撃を受けることになったかもしれません。上記のようなイメージ先行の思考が危険であることについて、本件を通して気づきを得ていただければと思います。最後に「」でも述べたように、就活生は企業の業績を中心とした世の中の動きに敏感であり、今回の商工中金のニュースも19卒の就職人気に影響があることが推測できます。直近では、企業から聞き取りをせずに「中小企業月次景状観測」という調査書をある支店が作成したというニュースも新たに取り上げられました。不正融資と同様、本件も全国の支店規模の問題として浮き彫りになっていくのかもしれません。本件では「無謀とも言える数値目標に対して精神論や不正で解決しようとした」という点に根幹原因があり、ノルマ=目標予算を追う営利企業であれば商工中金に関わらず起こりうる話だと思っています。(今話題の神戸製鋼所のデータ改ざん問題にも近しい背景があると考えています)いずれにせよ、本件を他人事とは思わず、自分の所属する集団・組織で不正が発覚した際に当事者としてどう振る舞うのか。仕事に限らず身近なコミュニティと照らし合わせながら考えるきっかけにして欲しいと考えています。photobySLRJester 8,644 views

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