【業界別】息抜きをしながら業界研究|業界の実情がリアルに描かれている映画・ドラマまとめ

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最終更新日:2023年10月25日

【業界別】息抜きをしながら業界研究|業界の実情がリアルに描かれている映画・ドラマまとめ

「倍返しだ」の台詞で社会現象になったドラマ半沢直樹のように、世の中や業界のリアルを写したドラマや映画が多くあります。

就活をする上で必須な業界研究ですが、合同説明会や業界本でのインプットをしてもなかなかイメージがつかないこともあると思います。そこで今回は息抜きをしながらドラマや映画で業界研究ができてしまうおすすめの作品をご紹介します。

本選考とインターンの締め切り情報

総合商社

不毛地帯

総合商社を舞台としたドラマ。伊藤忠商事の元社長だった瀬島龍三がモデルで、主人公の壹岐正(唐沢寿明)が戦後に、元軍人でありながらその能力を買われ、総合商社である近畿商事(モデル:伊藤忠商事)に入社し、アメリカから戦闘機製造を受注する大型プロジェクトのために、奔走する姿を描いています。「商社マンとは何たるか」を感じることができる作品です。小説が原作になっているので、ぜひそちらも合わせて読んでみてください。

HOPE

囲碁のプロ棋士の夢に挫折した主人公(中島裕翔)が、学歴も社会経験も無い中、総合商社で働くこととなる。新入社員として、社会人として、経験と研修を重ねながら成長していく。会社の一員としての奮闘を描いた作品です。

金融

半沢直樹

「やられたらやり返す、倍返しだ!」で社会現象を巻き起こした、池井戸潤による小説を原作にした本作品。東京中央銀行大阪西支店の融資課長の半沢直樹が銀行内部での不正や派閥争いに取り巻かれながらも銀行の頭取りを目指す経済ドラマです。筆者が元銀行マンだったため、銀行マンも認めるリアルな描写が満載です。

 華麗なる一族

木村拓哉を含めて豪華キャストが話題となった山崎豊子原作のドラマ。山陽特殊製鋼倒産事件をモデルにしているといわれています。作中で登場する企業や登場人物は、阪神特殊鋼(モデル:山陽特殊製鋼)、阪神銀行(モデル:神戸銀行)、万俵家(モデル:神戸の岡崎財閥)となっています。銀行の合併や政治家の権益などを、人間ドラマを交えながら描いています。

外資系投資銀行

ハゲタカ

伝説の企業買収家と言われる鷲津(綾野剛)が、不良債権を抱えているメガバンクや大手企業を相手に次々と買収劇を繰り広げていくドラマです。「ハゲタカ」とは、経営不振の企業に投資を行い、素早く利益を回収する投資ファンドを揶揄しています。株式公開買い付けやバイアウトなど、金融用語がたくさん出てくるので、金融業界を勉強している就活生にとっては面白いと思います。

メーカー

下町ロケット

中小メーカーではあるが、大企業にも負けない確かな研究開発力がある下町の工場が、大企業を相手にロケット部品などの導入に奮闘する本作品。メーカーとしてのやりがい、大企業と中小企業の関係性、競合企業との競争、新規事業の立ち上げ等、中小メーカーのリアルを描いています。メーカーを志望している学生は必見です。

unistyle関連記事:メーカーの業界研究

LEADERS

トヨタ自動車の創業者である豊田喜一郎をモデルに、戦争や不況に阻まれながらも、従業員を大事にし機転を利かせながら、困難を乗り越え成長するドラマです。トヨタ自動車全面協力のもと製作されいるため、自動車業界の理解を深めることが出来ます。

航空業界

アテンションプリーズ

上戸彩が主演のキャビンアテンダントを目指す物語。接客や救急処置などの実際の訓練の様子を取り上げています。実際にこのドラマの影響を受け、キャビンアテンダントに憧れる学生も多くいました。

広告

ジャッジ!

現役の電通の脚本家が書いた映画です。世界一のテレビCMを決定する広告祭を舞台に、大手広告代理店に入社した太田喜一郎(妻夫木聡)と同じ職場の大田ひかり(北川景子)が奮闘する物語です。劇中に登場する人物やCMなどに実在のモデルがあることが多いため、広告業界志望者にとっては見所満載の作品です。

unistyleでも記事「広告代理店志望者なら電通の脚本家が描く映画「ジャッジ」は必見!」を掲載していますので、合わせて読んでみてください。

不動産 

家売るオンナ

不動産業界が舞台となっている北川景子主演のドラマ。「私に売れない家はない。」と豪語する優秀な営業ウーマンを演じています。若干オーバーかつコミカルではありますが、セリフや購入者の要望など不動産業界のリアルの片鱗を垣間見ることができます。

まとめ 

ドラマや映画は脚色されている部分もありますが、全てが間違っているわけでもありません。自分が興味を持っている業界に関連した作品があれば是非観てみてください。ドラマや映画を観るのも、業界研究のうちの一つの手段になります。本記事が業界研究の足がかりとなれれば幸いです。

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メガバンクは滑り止め!?慶應生による慶應生の就職活動の実態 メガバンクは滑り止め!?慶應生による慶應生の就職活動の実態 こんにちは。慶應義塾大学の16卒就活生です。就職活動に強いと言われている慶應義塾大学。各企業には三田会と呼ばれる慶應OBの大規模なネットワークが存在しており、上場企業の社長になりやすい大学学部にもTOP5に経済、法、商の3学部がランクインしています。実際に他大学の学生に聞いてみても、「慶應の人たちはみんな3年に入った時から就職活動を意識し始めているんでしょ??」というような声をよく聞きます。本日はそんな慶應生の就職活動の実態を見ていきたいと思います。慶應就活生の分類慶應生を見ていると4つのパターンに分類されると考えられます。①トップ層(5%程度)慶應に入った時から周りに流されたりすることもなく周りが遊んでいる間に、長期留学や社会人との交流など自分自身の力を意欲的に伸ばしている学生群。こういった学生の中にはサマー、ウィンターインターンを通して外資系コンサルや投資銀行への内定を取っている学生もいます。②上位層(25%程度)3年生になった時から就職活動を意識し出している学生群。ずば抜けて特殊な経験をしているという学生はそこまで多くないですが、夏からインターン等の選考に参加しつつ、外資系のトップ企業ではないものの内定を確保している学生が多いという印象です。この学生群が周りの大学生から見た慶應生の特徴を体現しています。③マス層(60%程度)3年の冬休み〜就職活動の解禁と同時期に就職活動を強く意識し出した学生群。そろそろやらないとな…と考えながらも特にこれといって準備をしたわけでもないため、とりあえずメジャーなメガバンク、BtoCメーカー、生保、損保、広告、商社、不動産等に大量エントリーし説明会に奔走しながら決めていくという印象です。④ベンチャー志向(10%程度)長期インターンしているベンチャーにそのまま就職、もしくは自分自身で起業をする学生群。慶應生から見た慶應生の特徴他大学の学生から見た慶應生のイメージは「意識が高い」、「就活に積極的」、「面接やグループディスカッションで積極的に話しかけてくる」といったものから、「意識が高くやたら仕切ろうとしてうざい」といった感じでしょうか。実際に他大の友人に聞いても「行ったインターンの参加者は半分くらい慶應生だった。」であるとか、「すごいプレゼンうまい学生の多くは慶應生だと思う。」としばしば耳にします。私自身も夏頃からサマーの選考を受けたりとしていましたが、確かに他大学よりも慶應生と会うことは多かったように思えます。しかしながら先に分類した学生のうち、世間的慶應生は①②のおよそ30%程度です。冬休み頃まではバイト漬け、サークル漬けという学生も多くいますし、就職活動を終えた先輩からも「冬くらいから自己分析はじめて企業絞っていけば大丈夫だよ。」と聞くこともよくあります。他大学と比べると意識高く活動している学生が多いことは確かではあると思いますが、かといってそこまで多くの学生が意識高く活動しているわけではないというのが実際の感覚です。メガバンクは滑り止め!?〜慶應生の就活観〜まずは先日あげた慶應生の就職活動意識調査を見てみましょう。参考:【慶應義塾大学】大学別unistyle就職活動意識調査アンケート結果実際に慶應生の就職活動意識調査を行ったところ、第1志望群にはTOP5社中に総合商社が4社、就職検討先には上位5社全てを総合商社が占める結果となっています。加えてデベロッパー、大手広告代理店も高順位です。また、メガバンクは第1志望群の上位には入ってはいないものの、検討している就職先の質問では11位に三菱東京UFJ銀行、12位に三井住友銀行が入っており、大きく順位を伸ばしています。この結果から見ると慶應生は「メガバンクは採用人数も多いし滑り止め感覚、第一志望は総合商社、広告代理店、デベロッパー」という考えを持っているように思えます。この考えの背景には以下のデータが参考になるでしょう。参考:2013年卒慶應就職先一覧学部によって差はあるものの、全学部で見ると上位3社はメガバンク、上位20社で見ると伊藤忠商事を除く5大商社がランクインしています。一般の慶應生でもメガバンクを中心とした金融業界に進んだ先輩は身近にいることもあって「自分でも普通に就職活動していればメガバンクくらいにはいけるだろう、もしかしたら商社にもいけるかもしれない!!」と考えているようです。しかしながら以下のデータを見てください。参考:東洋経済の本当に強い大学ランキング一覧慶應は上位400社就職率がおよそ40%、つまり5人に2人が所謂有名企業に行く計算です。ここで先に挙げた慶應生の分類を思い出していただきたいのですが、①トップ層②上位層を合わせると約30%程度となります。もちろんこの学生群全員が全員有名企業に行けるとは限りませんが、マス層よりも多くの学生が選考を通過していくことは確かです。また、以前アップした早慶東大の総合商社志望者の入社率も参考にしたいと思います。参考:東大・早慶の総合商社志望者で入社できるのは20人に1人ぐらいおよそ20人に1人が内定を得ています。大体これは先に挙げた①トップ層の割合と同じ程度です。先のデータと同じようにこの学生群全員が商社に行けるとは限りませんが、上位層に最も人気の業界であるからこそ、能力部分と就職活動スキルの両方を兼ね備えた学生が行くことは確かです。またこれは実感ではあるのですが、実際に選考が始まるに連れて、メガバンクは滑り止め!!と言っていた多くの学生たちが、とりあえず大手の金融に行けたらいいかな、であるとか、商社やマスコミなどの人気業界に行けるのは体育会系だったり長期留学者だけ、と現実に打ちひしがれていることも学内ではよく見られます。最後にデータとリアルな就活生の声から慶應生の就職活動事情をお届けしました。最後にも書きましたが、慶應生は就職活動が始まる前と後ではテンションは全く違います。これは他の大学の学生にも言えるものだと思いますが、周りよりも早く就職活動を意識している人ほど、ぶれずに活動しているように思えます。現在3年生の17卒の方もこれからインターン等が始まると思いますが早期から準備することをお勧めします。photobyPaulTrafford 84,449 views
早慶女子が語る女子就活生が社員に仕掛ける「枕営業?」について 早慶女子が語る女子就活生が社員に仕掛ける「枕営業?」について 16卒のバリキャリ志向の早慶女子です。就活も一段落したためか、内定者の友人や学内の友人と話していると就活中の武勇伝や噂話を聞く機会も増えてきました。今回はその中でも衝撃的だった社員との秘め事について聞いた話をご紹介します。就活中の女子は社員とかなり親密になることがある就職活動中はOB訪問などで気に入ってもらえればその後も個別にアドバイスをもらったりということは女性だけでなく男性でもよくあることでしょう。これが男女になるとややこしいというか、恋愛の要素も入ってきて、個別に就職活動の相談をしているうちに段々とそういう関係になることも少なくないようです。私も総合商社の社員の男性と非常に仲良くなって、個別に食事に連れて行ってもらったことがあります。(私の場合はその男性が直感的に「なし」だったので恋仲になることはありませんでしたが笑)商社マン・広告マンとOB訪問という名の合コン商社マン・広告マンはやっぱり遊びが派手な人も多く、女子大生と合コンしたい人も多いのか誘いは多いようです。実際に参加した学生もOB訪問よりも濃い話が聞けて、就職活動に合コンを利用するというのはありだと話をしていました。合コンでは「どんな仕事してるんですか?」って話もよくふられるのか、ちゃんと笑いのツボやどうしたら相手が興味を持ってくれるのかしっかりと考えているため、あまりビジネスや実際の仕事を知らない人事部の人が一生懸命説明するセミナーなんかよりもよっぽど面白いらしいです。またその後、実際に社員の人と付き合うようになると彼のリアルな働き方がわかるので、OB訪問で綺麗事を聞くよりも、実際に付き合ってみてその会社での働き方を実感できるのはリアルな業界研究なのかなとも思います。コンサル・メガベンチャーのインターンは出会いの場?友人から聞いた話ですが、某コンサルの社員さんとインターンを通じて知り合い、その後何度か面談で会社に呼ばれるうちに仲良くなり食事に行くようになった子がいるらしいです。その後、恋仲になり無事内定ももらったとのことです。こちらも内定後に友人から聞いた話ですが、新サービスを次々と送り出している某メガベンチャーでも同じようなことがあったようです。元々、その女性は某メガベンチャーへの志望度が高かったらしく、熱心にインターンや説明会に参加していたようですが、インターンシップに参加後に急速に一人の社員さんと仲良くなりそういった関係になったようです。私も総合商社の社員の方と仲良くなったのは、インターンシップを通じてでした。小さなチームに一人の社員さんがついてくれ、1週間朝から晩まで濃密な時間を一緒に過ごすために仲良くなりやすい環境なのだと思います。将来の旦那さん探しにインターンに参加して社員さんと仲良くなるのは、合コンよりもコスパがいいかもしれませんね笑最後にもちろん、枕営業して社員さんと寝れば内定が確実にもらえるわけではなく、企業側が採用するに足る能力を持った女性がたまたま社員の方と仲良くなりそういう関係になっただけのケースが多いと思います。枕営業の効果は置いておいて、志望度の高い企業に勤める社員の人と深い関係になると、志望動機や働き方のリアルな面が見れるため選考に有利に働くことはあると思います。これを参考に枕営業して内定をゲットするぞという方はいないと思いますが、こんな話もありましたと楽しんでいただければうれしいです。photobyMartinThomas 78,002 views
【25卒向け】内定直結&選考優遇に繋がる夏インターン62社まとめ 【25卒向け】内定直結&選考優遇に繋がる夏インターン62社まとめ 2023年6月1日は2025年卒向けサマーインターンシップの情報解禁日です。サマーインターンシップへのエントリーを検討している方も多いと思いますが、一方で下記のような悩みや不安を持っている就活生もいるのではないでしょうか?「インターンシップに参加したほうがいいらしいけど、どの企業に参加すればいいか分からない。」「インターンシップに早くから参加して余裕をもって就職活動を進めたい。」そこで本記事では内定に直結したり、選考優遇に繋がる夏インターン62社を紹介していきます。夏インターンに参加するメリットや具体的な優遇内容も書いているので、気になる方はぜひ最後まで読んでみてください。注意点各社の優遇内容は、unistyleに寄稿された23卒・24卒時点のデータを参考に作成しています。そのため、25卒の選考ではインターンコースや職種によって優遇内容が異なる可能性があります。また、あくまでもオプチャ上で匿名で募集した情報であり、確証はありませんので参考程度にご確認ください。商社(総合商社・専門商社)三菱商事伊藤忠エネクス食品江崎グリコアサヒ飲料フジパンテーブルマーク金融三菱UFJ銀行三井住友銀行野村證券SMBC日興証券みずほ証券日本生命明治安田生命ジブラルタ生命楽天カードみずほリース不動産、住宅、建設三井不動産住友不動産積水ハウス千代田化工建設コンサルアビームコンサルティングデロイトトーマツコンサルティング野村総合研究所(NRI)日本総合研究所IT、情報通信ヤフーNECNTTデータNTT東日本コグニビジョン楽天グループ広告アイレップ読売新聞東京本社ADK放送、出版、印刷TBS毎日新聞​​​​日本経済新聞社凸版印刷人材、教育マイナビネオキャリアすららネット生活用品、消費財アイリスオーヤマニトリ花王小林製薬インフラ、エネルギー電力中部電力四国電力東日本旅客鉄道(JR東日本)INPEXENEOS電機、重工業、精密機器村田製作所富士電機住友電気工業ソニーグループコニカミノルタ川崎重工業キヤノンキーエンス富士フイルム化学、素材三井化学クラレその他IKKホールディングス​​​​下記の優遇内容のうち、unistyleに寄稿された23卒・24卒のデータを参考に実際に案内された項目と詳細情報を企業ごとに記載します。参加者限定イベントに招待された(座談会など)続編のインターンに招待されたリクルーターがついた早期選考ルートに乗った(本選考時に)ESが免除された(本選考時に)webテストが免除された(本選考時に)一次面接が免除された(本選考時に)グループディスカッションが免除された(本選考時に)動画選考が免除された掲載企業一覧(全62社)商社三菱商事インターン内容※名称(期間)サマーインターン(2日間/3日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)三菱商事の企業研究(インターンレポート)はこちらから三菱商事志望者向けのLINEオープンチャットはこちら伊藤忠エネクスインターン内容※名称(期間)営業職インターン(4日間/5日間)優遇内容・早期選考ルートに乗った伊藤忠エネクスの企業研究(インターンレポート)はこちらから伊藤忠エネクス志望者向けのLINEオープンチャットはこちら食品江崎グリコインターン内容※名称(期間)セールスインターンシップ(2日間/3日間)優遇内容・インターンを通過すれば最終面接一回で内定江崎グリコの企業研究(インターンレポート)はこちらから江崎グリコ志望者向けのLINEオープンチャットはこちらアサヒ飲料インターン内容※名称(期間)技術系インターンシップ(半日/1日)優遇内容・早期選考ルートに乗ったアサヒ飲料の企業研究(インターンレポート)はこちらからフジパンインターン内容※名称(期間)製パンメーカーの営業インターン(半日/1日)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・続編のインターンに招待された・早期選考ルートに乗ったフジパンの企業研究(インターンレポート)はこちらからテーブルマークインターン内容※名称(期間)開発職インターン(半日/1日開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗ったテーブルマークの企業研究(インターンレポート)はこちらから金融三菱UFJ銀行法人営業(2日間/3日間開催)システムデジタル(2日間/3日間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・リクルーターがついた・早期選考に乗った三菱UFJ銀行の企業研究(インターンレポート)はこちらから三菱UFJ銀行志望者向けのLINEオープンチャットはこちら三井住友銀行インターン内容※名称(期間)サマーインターンシップ/法人営業(4日間/5日間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・リクルーターがついた・早期選考ルートに乗った三井住友銀行の企業研究(インターンレポート)はこちらから三井住友銀行志望者向けのLINEオープンチャットはこちら野村證券インターン内容※名称(期間)女性営業サマーセミナー(半日/1日開催)優遇内容リクルーターがついた野村證券の企業研究(インターンレポート)はこちらから野村證券志望者向けのLINEオープンチャットはこちらSMBC日興証券インターン内容※名称(期間)インベストメントバンキング(4日間/5日間)優遇内容・早期選考ルートに乗った・リクルーターがついたSMBC日興証券の企業研究(インターンレポート)はこちらからSMBC日興証券志望者向けのLINEオープンチャットはこちらみずほ証券インターン内容※名称(期間)業界理解編(2日間/3日間)優遇内容・続編のインターンに招待されたみずほ証券の企業研究(インターンレポート)はこちらからみずほ証券志望者向けのLINEオープンチャットはこちら日本生命インターン内容※名称(期間)夏インターン(2日間/3日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・続編のインターンに招待された・早期選考ルートに乗った・リクルーターがついた日本生命の企業研究(インターンレポート)はこちらから日本生命志望者向けのLINEオープンチャットはこちら明治安田生命インターン内容※名称(期間)明治安田生命保険1dayインターン&会社説明会(半日/1日)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・続編のインターンに招待された・リクルーターがついた・その他→本選考と時期は一緒だが、別枠での選考に案内される明治安田生命(明治安田生命保険相互会社)の企業研究(インターンレポート)はこちらから明治安田生命(明治安田生命保険相互会社)志望者向けのLINEオープンチャットはこちらジブラルタ生命インターン内容※名称(期間)夏季インターン(半日/1日開催)優遇内容・早期選考ルートに乗ったジブラルタ生命の企業研究(インターンレポート)はこちらから楽天カードインターン内容※名称(期間)1DaySummerCAMP(半日/1日)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った楽天カードの企業研究(インターンレポート)はこちらからみずほリースインターン内容※名称(期間)夏インターンシップ(2日間/3日間)優遇内容・続編のインターンに招待された・早期選考ルートに乗ったみずほリースの企業研究(インターンレポート)はこちらからみずほリースの志望者向けのLINEオープンチャットはこちら不動産、住宅、建設三井不動産インターン内容※名称(期間)サマーインターン/D(2日間/3日間開催)優遇内容・サマーインターン参加者限定で冬インターンの選考が行われる・ESと面接1回で決まる三井不動産の企業研究(インターンレポート)はこちらから三井不動産志望者向けのLINEオープンチャットはこちら住友不動産インターン内容※名称(期間)サマーインターン(2日間/3日間)住友不動産・参加者限定イベントに招待された(座談会など)住友不動産の企業研究(インターンレポート)はこちらから住友不動産志望者向けのLINEオープンチャットはこちら積水ハウスインターン内容※名称(期間)営業職インターン(2日間/3日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った積水ハウスの企業研究(インターンレポート)はこちらから積水ハウス志望者向けのLINEオープンチャットはこちら千代田化工建設インターン内容※名称(期間)夏季インターン(2日間/3日間)優遇内容・早期選考ルートに乗った・(本選考時に)webテストが免除された千代田化工建設の企業研究(インターンレポート)はこちらから千代田化工建設志望者向けのLINEオープンチャットはこちらコンサルアビームコンサルティングインターン内容※名称(期間)夏1dayインターン(半日/1日)優遇内容・(本選考時に)一次面接が免除されたアビームコンサルティングの企業研究(インターンレポート)はこちらからアビームコンサルティングの志望者向けのLINEオープンチャットはこちらデロイトトーマツコンサルティングインターン内容※名称(期間)サマーインターン(2日間/3日間開催)優遇内容(本選考時に)動画選考が免除されたデロイトトーマツコンサルティングの企業研究(インターンレポート)はこちらからデロイトトーマツコンサルティング志望者向けのLINEオープンチャットはこちら野村総合研究所(NRI)インターン内容※名称(期間)AEインターン(4日間/5日間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った野村総合研究所(NRI)の企業研究(インターンレポート)はこちらから野村総合研究所(NRI)志望者向けのLINEオープンチャットはこちら日本総合研究所インターン内容※名称(期間)システム企画、PMコース(4日間/5日間)優遇内容・リクルーターがついた・早期選考ルートに乗った・(本選考時に)webテストが免除された・(本選考時に)グループディスカッションが免除された日本総合研究所(日本総研)の企業研究(インターンレポート)はこちらから日本総合研究所(日本総研)志望者向けのLINEオープンチャットはこちらIT、通信情報ヤフーインターン内容※名称(期間)バックエンド領域インターン(2week)優遇内容(本選考時に)一次面接が免除されたヤフーの企業研究(インターンレポート)はこちらからヤフー志望者向けのLINEオープンチャットはこちらNECインターン内容※名称(期間)SE職/金融部門インターン(4日間/5日間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・リクルーターがついた・早期選考ルートに乗ったNECの企業研究(インターンレポート)はこちらからNEC志望者向けのLINEオープンチャットはこちらNTTデータインターン内容※名称(期間)ワークショップ型4daysインターン(4日間/5日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った・(本選考時に)webテストが免除されたNTTデータの企業研究(インターンレポート)はこちらからNTTデータ志望者向けのLINEオープンチャットはこちらNTT東日本インターン内容※名称(期間)事務系インターン(半日/1日)優遇内容・リクルーターがついた・早期選考ルートに乗ったNTT東日本の企業研究(インターンレポート)はこちらからNTT東日本志望者向けのLINEオープンチャットはこちらコグニビジョンインターン内容※名称(期間)データ開発職インターン(半日/1日開催)優遇内容・続編のインターンに招待された・早期選考ルートに乗った楽天グループインターン内容※名称(期間)サマーインターンシップ(フィンテック)(半日/1日開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・続編のインターンに招待された楽天グループの企業研究(インターンレポート)はこちらから楽天グループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら広告アイレップインターン内容※名称(期間)サマーインターン(2日間/3日間開催)優遇内容・早期選考ルートに乗ったアイレップの企業研究(インターンレポート)はこちらからアイレップ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら読売新聞東京本社インターン内容※名称(期間)記者職/記者カフェ(半日/1日開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った読売新聞東京本社の企業研究(インターンレポート)はこちらから読売新聞東京本社志望者向けのLINEオープンチャットはこちらADKインターン内容※名称(期間)PremiumInternship(4日間/5日間開催)優遇内容・早期選考ルートに乗ったADKの企業研究(インターンレポート)はこちらからADK志望者向けのLINEオープンチャットはこちら放送、出版、印刷TBSインターン内容※名称(期間)報道セミナー(2日間/3日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・続編のインターンに招待されたTBSの企業研究(インターンレポート)はこちらからTBSの志望者向けのLINEオープンチャットはこちら毎日新聞社インターン内容※名称(期間)記者職インターン(4日間/5日間)優遇内容・早期選考ルートに乗った毎日新聞社の企業研究(インターンレポート)はこちらから毎日新聞社志望者向けのLINEオープンチャットはこちら日本経済新聞社インターン内容※名称(期間)記者職インターン(2日間/3日間)優遇内容・早期選考ルートに乗った日本経済新聞社の企業研究(インターンレポート)はこちらから日本経済新聞社志望者向けのLINEオープンチャットはこちら凸版印刷インターン内容※名称(期間)1dayワークショップ(半日/1日)優遇内容・リクルーターがついた凸版印刷の企業研究(インターンレポート)はこちらから凸版印刷志望者向けのLINEオープンチャットはこちら人材、教育マイナビインターン内容※名称(期間)grow(半日/1日)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・(本選考時に)ESが免除されたマイナビの企業研究(インターンレポート)はこちらからマイナビ志望者向けのLINEオープンチャットはこちらネオキャリアインターン内容※名称(期間)insight(半日/1日開催)優遇内容・早期選考ルートに乗った,・(本選考時に)ESが免除されたネオキャリアの企業研究(インターンレポート)はこちらからネオキャリア志望者向けのLINEオープンチャットはこちらすららネットインターン内容※名称(期間)コンサルティング営業インターンシップ(8日間以上の長期間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)生活用品、消費財アイリスオーヤマインターン内容※名称(期間)営業職インターン(半日/1日開催)優遇内容・早期選考ルートに乗ったアイリスオーヤマの企業研究ページ(インターンレポート)はこちらからアイリスオーヤマ志望者向けのLINEオープンチャットはこちらニトリインターン内容※名称(期間)キャリアデザインコース(半日/1日開催)優遇内容・早期選考ルートに乗ったニトリの企業研究ページ(インターンレポート)はこちらからニトリ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら花王インターン内容※名称(期間)技術系インターン(8日間以上の長期間開催)研究職インターン(8日間以上の長期間開催)優遇内容インターン終了後、電話にて内々定を伝えられた花王の企業研究ページ(インターンレポート)はこちらから花王志望者向けのLINEオープンチャットはこちら小林製薬インターン内容※名称(期間)マーケティング職インターンWeb-CM企画コース(8日間以上の長期間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った・(本選考時に)1次面接が免除された小林製薬の企業研究(インターンレポート)はこちらから小林製薬志望者向けのLINEオープンチャットはこちらインフラ・エネルギー関西電力インターン内容※名称(期間)事務系総合職インターン(2日間/3日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・続編のインターンに招待された・リクルーターがついた・早期選考ルートに乗った関西電力の企業研究(インターンレポート)はこちらから関西電力志望者向けのLINEオープンチャットはこちら中部電力インターン内容※名称(期間)技術職インターン(2日間/3日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・リクルーターがついた・早期選考ルートに乗った・(本選考時に)ESが免除された中部電力の企業研究(インターンレポート)はこちらから中部電力志望者向けのLINEオープンチャットはこちら四国電力インターン内容※名称(期間)夏季技術系インターン(2日間/3日間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った四国電力の企業研究(インターンレポート)はこちらから四国電力の志望者向けLINEオープンチャットはこちら東日本旅客鉄道(JR東日本旅客鉄道)インターン内容※名称(期間)技術職インターンシップ(8日間以上の長期間開催)優遇内容・リクルーターがついた・早期選考ルートに乗った東日本旅客鉄道(JR東日本)の企業研究(インターンレポート)はこちらから東日本旅客鉄道(JR東日本)志望者向けのLINEオープンチャットはこちらINPEXインターン内容※名称(期間)石油・天然ガス開発の実習・仕事体験(2日間/3日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗ったINPEXの企業研究(インターンレポート)はこちらからINPEX志望者向けのLINEオープンチャットはこちらENEOSインターン内容※名称(期間)総合職インターン(2日間/3日間)優遇内容・早期選考ルートに乗ったENEOSの企業研究(インターンレポート)はこちらからENEOS志望者向けのLINEオープンチャットはこちら電機、重工業、精密機器村田製作所インターン内容※名称(期間)夏季実務実践型インターンシップ(2日間/3日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った・(本選考時に)webテストが免除された・(本選考時に)一次面接が免除された村田製作所の企業研究(インターンレポート)はこちらから村田製作所志望者向けのLINEオープンチャットはこちら富士電機インターン内容※名称(期間)事務系インターンシップ(2日間/3日間)優遇内容・早期選考ルートに乗った・(本選考時に)ESが免除された・(本選考時に)webテストが免除された・(本選考時に)一次面接が免除された富士電機の企業研究(インターンレポート)はこちらから富士電機志望者向けのLINEオープンチャットはこちら住友電気工業インターン内容※名称(期間)事務系3DAYS(2日間/3日間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)住友電気工業の企業研究(インターンレポート)はこちらから住友電気工業志望者向けのLINEオープンチャットはこちらソニーグループインターン内容※名称(期間)職種別インターン(8日間以上の長期間開催)優遇内容・早期選考ルートに乗ったソニーグループの企業研究(インターンレポート)はこちらからソニーグループ志望者向けのLINEオープンチャットはこちらコニカミノルタインターン内容※名称(期間)技術系インターンシップ(半日/1日)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・その他→座談会参加後、2月からの早期選考(ES・Webテ通過保証、1次面談免除)案内ありコニカミノルタの企業研究(インターンレポート)はこちらからコニカミノルタ志望者向けのLINEオープンチャットはこちら川崎重工業インターン内容※名称(期間)事務2daysインターン(2日間/3日間開催)技術系3daysインターン(2日間/3日間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った川崎重工業の企業研究(インターンレポート)はこちらから川崎重工業志望者向けのLINEオープンチャットはこちらキヤノンインターン内容※名称(期間)仕事体験ワークショップ(半日/1日開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)キヤノンの企業研究(インターンレポート)はこちらからキヤノン志望者向けのLINEオープンチャットはこちらキーエンスインターン内容※名称(期間)理系学生インターンシップ(半日/1日開催)優遇内容早期選考ルートに乗ったキーエンスの企業研究(インターンレポート)はこちらからキーエンス志望者向けのLINEオープンチャットはこちら富士フイルムインターン内容※名称(期間)技術職インターン(2日間/3日間)優遇内容・早期選考ルートに乗った富士フイルムの企業研究(インターンレポート)はこちらから富士フイルム志望者向けのLINEオープンチャットはこちら化学、素材三井化学インターン内容※名称(期間)研究開発、サマーインターン(2日間/3日間開催)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗った三井化学の企業研究(インターンレポート)はこちらから三井化学志望者向けのLINEオープンチャットはこちらクラレインターン内容※名称(期間)事務系4daysインターン(4日間/5日間)優遇内容・参加者限定イベントに招待された(座談会など)・早期選考ルートに乗ったクラレの企業研究(インターンレポート)はこちらからクラレの志望者向けのLINEオープンチャットはこちらその他IKKホールディングス​​​​​​​​インターン内容※名称(期間)【初心者大歓迎!!】フォトグラファー体験(半日/1日開催)優遇内容・早期選考ルートに乗った・(本選考時に)ESが免除された・(本選考時に)グループディスカッションが免除されたIKKホールディングスの企業研究(インターンレポート)はこちらから​​​​夏インターンに参加するメリットここまで、内定に直結したり、選考優遇に繋がる夏インターンを62社紹介してきました。以下では実際に夏インターンに参加することによるメリットを紹介していきます。内定が出る選考に直結する本選考に向けた実践経験が積める業界や企業の向き不向きがわかる内定が出る企業によっては、夏インターンに参加した就活生の中で優秀な学生に内定を出すところもあります。というのも、企業はインターンや選考に多額の資金を投じており、優秀な学生に会うために欲しい人材の目星をつけるといった理由があるからです。そのため、これから先の伸びしろを感じた就活生には内々定を出すといった行動を取ります。選考に直結する上述した通り、インターン参加者はインターン非参加者よりも有利に選考を進められることがあります。仮に「このインターンは選考には一切関係ありません」と記述があったとしても、先程述べたように、優秀な学生と少しでも出会うために膨大な予算をかけてインターンを開催しています。そのため、選考に関係ないと言い切ってしまうことは出来ません。インターンで社員とコンタクトが取れていれば、OB訪問をさせてもらえたり、インターンに参加した就活生のみ特別フローとして選考の一部が免除されたり、リクルーターがついたりすることもあります。本選考に向けた実践経験が積めるインターンの選考で落ちてしまい、インターンに参加出来なくても落ち込む必要はありません。落ちたことで、自分に何が足りなかったか知ることができ、本選考に向けた選考対策が具体的にできるようになります。内定直結型でない場合は、インターン選考で落ちた企業にもう一度本選考でリベンジすることができます。もう一度自己分析や企業分析を行って本選考に臨みましょう。業界や企業の向き不向きがわかる夏インターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。また、実際に社員や参加している就活生に会うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。自分の納得の行く答えを出すという面でも、夏インターンに参加することは重要です。まとめ本記事では、選考優遇のある夏インターンを業界別に62社紹介しました。夏インターンに参加することで優遇を得て内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。また以下では、25卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。締切・選考情報一覧夏インターンシップ情報の詳細はこちら就活コラム記事選考対策 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GAFAの敵がついに出現!その正体とは?~就活生に必要なGAFAの基本知識~ GAFAの敵がついに出現!その正体とは?~就活生に必要なGAFAの基本知識~ 「GAFA」、ネット広告やITサービス系の企業を志望している就活生なら必ず一度は耳にしたことがあるでしょう。これは、Google、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。この4社の登場によりビジネスの世界だけでなく、私たちの生活も大きく変化しました。実際に、Googleで検索したり、Amazonで商品を購入したり、Facebookで友達の近況を見たり、そうしたことをAppleのiPhoneで見る、というのが私たちの生活の当たり前になっています。さらに、IoTという言葉が登場したように、今後はどんなモノにもインターネットが接続される時代になっています。「私はメーカー志望だからGAFAは関係ない」なんて言っていられなくなります。志望業界を問わず、全就活生の最低限の基本知識としてGAFAについて分かりやすく説明していますので、ぜひご一読ください。本記事の構成GAFAとは?Google世界最大の広告主であるGoogle。その収益の86%を占める【検索連動型広告】のビジネスモデルとは?Amazon世界最大のECサイトであるAmazonが赤字?その赤字を生むビジネスモデルの背景にはあるカラクリとは。Facebook23億8000万人(2018年12月31日時点)のユーザーを誇る世界最大のSNSであるFacebookだが、若年層のユーザー数減少の危機に直面中?Apple世界中に熱狂的なファンを抱えるApple。iPodやiPhoneなど次々と革新的な製品を生み出してきたが、主力のiPhoneの販売台数が伸び悩む。なぜGAFAがここまで成長できたのか?GAFAの敵がついに出現!その正体とは?GAFAの今後の展望は?次のビジネスは自動運転で確定か?最後にGAFAとは?GAFAとはGoogle、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。ビッグデータを応用した巨大IT企業であるこの4社の登場により、ビジネスの世界のみならず私たちの生活も大きく激変しました。その経済規模は、4社合計の時価総額約3兆ドル(約330兆円)というとてつもない数字からもわかるかと思います。日本の国家予算の約101兆円(2019年度)に対して、GAFAの時価総額はその3倍を超える規模となっています。また、イギリスの国家予算を超えて世界第5位となり、大国並みの影響力を発揮するようになりました。【参考】4社で時価総額3兆ドルITの巨人「GAFA」の支配はどこまで続くのか(GLOBE+/朝日新聞)ここからは、大国並みの経済規模にまで成長したGAFAの「創設から現代に至るまでの沿革、事業領域、特徴やビジネスモデル、GAFAの敵、今後の展望」を簡単に説明していきます。Google主な事業領域:「検索」「検索」というインターネットを使用する際に必要な工程にプラットフォームを整備し、どんなときでも誰でもが通る「インターネットの入り口を作った」という点がGoogleの成功の最大の要因だと考えられます。Googleの検索機能にはChrome・翻訳・GoogleMapなどがありますが、その中でもGoogle最大の強みが検索におけるページランク技術です。【ページランク技術】とはページランク技術(PageRank)は、検索ワードに対するウェブページの重要度を決定するためのアルゴリズム(算法・計算式)であり、評価の高いページを上位表示するために用いられている中心的な技術。検索だけでなく動画や音楽の分野ではYoutube・YoutubeMusicなど、通話・テキスト分野ではGmail・メッセージ、仕事の効率化を図る分野ではドキュメント・スプレッドシート・GoogleDrive、日常生活で役に立つフォト・連絡先・カレンダーなど、ユーザー体験を向上させています。また、ソフトウェア・サービスだけでなく、ハードウェアにも注力しており、GooglePixel・Andoroid端末などのMadebyGoogleデバイスではAppleと対抗するほど売り上げを伸ばしています。【参考】Android搭載機の世界出荷台数、2014年は10億台突破する見通し、Gartnerの予測(日経×TECH)ビジネスモデル【検索連動型広告】ユーザーの検索に応じて最適な広告を表示するシステム広告収益が主な収入源で、Googleの収益の約86%を広告収益が占めています(2018年第一四半期)。このひとりひとりのユーザーにとって最適な広告を表示するために、Googleが収集したビッグデータを活用し、ユーザーにとって最も有益な広告を表示することで、広告主の企業としても効率の良く広告を出せるようになっています。アメリカでは、インターネット広告の売上をGoogleとFacebookの2社が独占しています。2019年のアメリカでのデジタル広告費6.3兆円に対して、GoogleやFacebookを含むトップ10がアメリカデジタル広告費の77%を占めています。また、2017年にはGoogleとFacebookの2社が世界のデジタル広告費の約61%を占めています。【参考】Google、広告が好調で増収増益:「AIファースト企業に」(Yahooニュース)TotalMedisAdRevenue2017/statista米国の今年上半期のデジタル広告費は6.3兆円、伸びは鈍化(TCスクール)沿革創設者:ラリー・ペイジ、サーゲイ・ブリン1995年:スタンフォード大学でラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンが出会い共同経営者として検索エンジンを開発1998年:Google設立・法人化2001年:Googleグループを設立2004年8月19日:株式公開(NASDAQ)「世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにすること」というミッションのもと、世界中の数十億のユーザーに数百というプロダクトを届けています。2019年度会計第三四半期(9月30日締め)では、売上高は前年同期比20%増の404億9000万ドル(4兆4500億円)となっており、Googleがその事業を順調に拡大していることがわかります。【参考】グーグル親会社Alphabetの第3四半期決算、20%増収--利益は予想下回る(ZDNetJapan)Google:これまでの歩みと現在Amazon主な領域:「購買」Amazonは、ECサイトであるAmazon.comを運営しています。誰しもが毎日行う「購買」というフェーズにプラットフォームを構築しました。【EC】とはECとはElectronicCommerceの略称で、日本語では「電子商取引」と呼ばれます。ネットワーク上で、商品やサービスを売買するビジネスのことを指します。Amazonの主な事業は以下の3つがあります。①EC事業②アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)③広告事業消費者目線ではECサイトでの利益がAmazonの営業利益の大部分を占めているように思えますが、実際にはEC事業の割合はそこまで大きくはないです。2018年のAmazonの売上高は2328億ドル(25兆6000億円)であるのに対し、EC事業による利益は52.8%に過ぎまぜん。残りの収益はアマゾン・ウェブ・サービス(AWS)や広告事業によるものです。AWSとは、Amazonが自社ECサイト用に構築していたサーバーシステムを他の企業に貸し出すサービスのために初期費用が抑えられています。そのために、顧客に低価格でサーバーを貸し出すことが可能になっており、2018年第二四半期には前年同期比49%の成長率と26%の高い営業利益率を誇る事業に成長しました。近年ではアマゾンの広告事業が急速に成長しています。その広告事業というのは、ユーザーがAmazonで商品を検索した際に関連する商品の広告を表示する検索広告が中心になっています。広告主である企業は、Googleへの広告からAmazonへの広告にシフトする傾向がみられます。それは、Googleでの「検索」というフェーズに広告をだすよりも、Amazonでの「購買」というフェーズに広告を出すほうが、ユーザーの購買行動を喚起できるからだと考察できます。【参考】米アマゾンの2018年売上は3割増の2328億ドル、ネット通販売上は13%増の1229億ドルアマゾンの広告事業がグーグルを脅かす・検索広告が急成長、米国で第2位の企業に(JBpress)ビジネスモデル「利益を出さない」と言われるAmazonには「バーチャス・サイクル」というビジネスモデルがあります。成長モデルと再成長モデルを融合させた「バーチャス・サイクル」により、成長モデルでの利益を次のビジネスへの投資に回すことで再成長を促しているため、利益を利益として享受しないということです。(画像引用元:https://www.zentail.com/blog/bezos-virtuous-cycle-leverage-invest-infrastructure)①成長モデルバーチャス・サイクルの第一段階は「成長モデル」です。この成長モデルでは、顧客視点に立脚し、「Amazonならどんな商品でも売っている」というUX(ユーザー体験)を与え、次回もAmazonで購入させることで利益を生み出しています。普通の店舗型小売店では2割ほどの人気商品が全体の売上の8割を占めていますが、Amazon.comではニッチでニーズの少ない商品が人気商品よりも売上が大きくなっています。これをロングテール戦略と呼びます。陳列棚に限りがある店舗型小売店とは違い、Amazon.comのようなECサイトではどんな商品でも無限に掲載することができます。Amazon.comではここを強みとしており、人気商品は低下価格に抑えてユーザーを呼び込み、ニーズが少ないニッチな商品を幅広く揃え通常価格で販売することでUXを高めています。②再成長モデルバーチャス・サイクルの第二段階は再成長モデルです。第一段階の成長モデルで得た利益を次のビジネスへの投資に充てています。再成長モデルで今までに投資されてきたビジネスには、AWS、AmazonPrime、AmazonDash、Amazongo、ドローン配達などがあります。このように成長モデルで得た利益を次のビジネスへの先行投資に回す再成長モデルを合わせたバーチャス・サイクルがAmazonの利益を出さないビジネスモデルです。【参考】LearnfromtheBezosVirtuousCycle(Zentail)事業投資①Dashビジネス(画像引用元:https://jp.techcrunch.com/2019/08/02/2019-08-01-amazon-is-killing-off-the-dash-button-later-this-month/)AmazonDashとはDashButtonやDashReplenishmentServiceのことで、日用消耗品や食料品などの特定の商品のロゴが描かれた注文ボタンを押すと自動的に配送されるというサービスです。しかし、このDashボタンのサービスは2019年8月には終了しました。サービスが不調だったわけではなく、Dashビジネスの主力をDashReplenishmentService(以降DRS)に切り替えたからです。DRSというのは、家庭での日用消耗品の在庫がなくなったことを検知し、自動的にAmazonから新しい商品が届くというサービスで、アメリカでは2016年1月にスタートしています。もはや、「ボタンを押す」という作業すら省き利便性を向上させることでUXをさらに高めています。【参考】アマゾンが「Dashボタン」を終了させる理由──実はDashビジネスは好調だった②Amazongo(画像引用元:https://japan.cnet.com/article/35125863/)ECサイトのAmazon.comはECサイトvsリアル店舗という構図で数多くのリアル店舗と競合してきましたが、このAmazongoはリアル店舗vsリアル店舗という構図で、真っ向勝負の姿勢を見せています。Amazongoは無人コンビニと言われ、店内にある無数の監視カメラとAIによってどの人がどの商品を何個持ってゲートを通ったのかを判定し自動的に決済が完了しているというサービスのことです。DRSでは「ボタンを押す」という作業すら省き徹底的にユーザー体験を向上してきたAmazonですが、今回のAmazongoはリアル店舗で「会計をする」という作業を省くという点で革新的なサービスとなっています。③ドローン配達Amazonのドローン配達はその名の通り、配達にドローンを用いることです。このドローン配達のメリットとしては、輸送が難しい山間部への配達が可能になったり、空輸のために最短ルート・最短時間での配達が可能になります。配達にかかる人件費の削減と今まで以上に早く商品を届けることを実現するために、現在ではその実証実験が行われており、近いうちにサービスを開始するとしています。【参考】アマゾン、ドローン配送を開始へ数カ月以内に(日経新聞)沿革創設者:ジェフ・ベゾス1994年(平成6年)7月:Amazon.com,Incの前身となる法人「Cadabra.com」を登記。1995年7月:Amazon.comが正式オープン2000年1月:Amazon.co.jpにて本のストアがオープンジェフ・ベゾフがAmazon創設前に所属していた企業で行ったインターネットビジネスの調査によって、インターネットが年2,300%という驚異的なペースで普及していることが分かりました。そこで、ネット販売に適した商材を検討したところ、結果的に残ったのが本でした。本の流通業界で大きくシェアを確保している企業がいなかったため、Amazonは書籍の販売からスタートを切ったというわけです。Facebook主な事業領域:「SNS」Facebookは世界中での利用者が23億8000万人(2018年12月31日時点)を誇る世界最大のSNSです。どんな人でも誰とでも繋がることができるという、オープンなデジタル上の公共スペースというのがFacebookの最大の特徴です。Facebook社が運営するSNSには、自社のFacebookや買収したInstagram・Whatsappなどがあります。ビジネスモデルFacebookはその収益の大部分をデジタル広告によって得ており、2015年にはFacebook全体の95%を広告収益が占めました。Facebookの広告はユーザープロフィールでの趣味嗜好などの個人情報を使って、表示する広告を各ユーザーごとにカスタマイズすることが可能で、ユーザーが快適にサービスを利用できるように低品質な広告は表示しないアルゴリズムに変更しています。そのために、ユーザーにとって興味のある広告が表示されるため広告が不快にならず、広告主にとっても効率の良い広告を出せるようになっています。今ではGoogleと肩を並べる世界最大のデジタル広告主にまで成長したFacebookですが、競合となるSNSが次々と生み出されている状況で、若年層のユーザー減少という課題を解決するために、以下のようなビジネスモデルの転換を模索しているようです。ビジネスモデルの転換①「急激なユーザー離れを受けて転換へ」公共的なSNSからプライベートな対話へのシフト・プライバシーの保護②「中国型モデルに接近するフェイスブック」中国モデルを参考にした決済、電子商取引のサービス導入による利便性の向上【引用】フェイスブックが大胆にビジネスモデルを転換へ(NRISolutions)沿革創設者:マーク・ザッカーバーグ2004年2月:ハーバード大学生向けの「TheFacebook」を立ち上げる。2005年・2006年:ベンチャーキャピタリストから巨額資金の獲得に成功2012年:株式公開2017年7月:株価が5.7%急騰し175ドルに到達。時価総額は0.5兆ドルに達し、ユーザー数が20億人(世界人口の27%)に到達。2018年12月31日:ユーザー数が23億8000万人を記録ハーバード大学の学生間での交流を促進するために始まったというのは有名な話ですが、今では一つの大学という規模をゆうに超え、世界最大のSNSに成長しました。その理由の一つに、Facebookのミッション​​​​​「誰もが安心して情報を共有できる、オープンでつながりのある世界を実現したい」があります。誰であっても誰とでも繋がることができるオープンな「デジタル上の公共スペース」というプラットフォームを作り上げることで、世界最大の利用者を誇るSNSにまで発展することができました。【参考】FACEBOOK公式サイトApple主な事業領域:「ハードとソフト」Appleの事業領域はiPhoneなどのハードウェアから、iOSやAppleStoreなどのソフトウェア・サービスなど幅広く展開しています。ハードウェア:iPod、iPhone、iPad、AppleWatch、iMacソフトウェア・サービス:iOS、AppleStore、AppleMusic、iTunesAppleはこれまでiPhoneの売上に依存してきましたが、現在ではiPhoneの販売台数が頭打ちになってきている状況で、今後はソフトウェアに注力していく方針のようです。【参考】iPhone依存率が50%を切ったアップルの転換点(東洋経済新聞)米アップル、サービス事業が急成長iPhoneに次ぐ柱(日経新聞)沿革創設者:スティーブ・ジョブズ、スティーブ・ウォズニアック1976年:スティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアックがガレージで創業。1977年:法人化。AppleIIの発売が成功。1983年:スティーブ・ジョブズが社長に。1984年:Macintoshを発売するも、失敗。スティーブ・ジョブズがAppleから去る。1997年:CEOとしてジョブズがAppleに復帰。2001年:iPod発売2007年:iPhone発売2010年:営業利益1兆円を突破2011年10月5日:スティーブ・ジョブズが死去2014年:iPhone6シリーズが大ヒット、通期の売上高も18億円に。iPodやiPhoneなど、革新的な技術を持ち、かつ洗練されたシンプルなデザインの製品を数多く生み出しているApple。そのミッションは、「革新的なハードウェア・ソフトウェア・サービスを通じて顧客に最高のユーザー体験を届けること」としており、それゆえに新製品の発売の度に長蛇の列ができてしまうほど熱狂的なファンを獲得することに成功しました。なぜGAFAがここまで成長できたのか?大国の国家予算規模までに成長したGAFAですが、その成長要因をGAFAの共通項から分析します。GAFAに共通している特徴①ビッグデータの活用②AIなど最新技術に莫大な投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収③長期的経営思考とスピード④各社独自の経営方針①ビッグデータの活用それぞれの得意分野でユーザー体験を提供することでユーザーが増え、ビッグデータを収集・分析することで、さらなるユーザー体験を向上させることができます。そして、さらにユーザーが増えるという好循環を生むことができます。そのため、GAFAの最大の強みはビッグデータをいち早く収集・独占してきたことでしょう。Google膨大なビッグデータにページランク技術を活用することで検索結果に順位付けをするアルゴリズムを構築。高精度でユーザーにとって価値が高い順番に検索結果を表示することを可能にしています。ユーザーがGoogleを利用すればするほどデータが収集され、さらにアルゴリズムの精度が高くなっていきます。【参考】Google’sCTRanswerjustwhatyou’dexpect,andthisiswhySEOsgobananas(SearachEngineLand)Amazon大量の購買情報からAIを用いて、ユーザーひとりひとりの嗜好を分析し、ユーザーごとの購買予測に基づいて購買の可能性の高い別商品を提示するリコメンデーション機能を活用しています。また、購買傾向に類似性のある別のユーザーが買った商品などの提案をすることで、ユーザーひとり当たりの購買品数、購買頻度を高めています。【参考】ユニクロを脅かすアマゾンの"超個客主義"/他社を突き放すビッグデータ経営(PRESIDENTOnline)Facebookユーザーにとって興味のない広告・関連性の低い広告を表示しないようにアルゴリズムを適宜更新しています。また、広告がユーザーに不快にならないようにサイズを小さくする取り組みもあります。ユーザーが快適にサービスを利用できる環境を整備し、ユーザーと関連性の高い広告を表示しています。【参考】ビッグデータは天使か悪魔かFB「狙う広告」見直し(日本経済新聞)AppleAppleのビッグデータの活用は、個人情報を活用しないという点で他の3社とは違います。iCloudにサインインすることでユーザーの行動と個人情報が紐づきますが、サインインを必要としないサービスでユーザーの行動データを収集しています。その例にAppleMapsがあります。サインインをする必要がないので個人情報に紐づくことなく、ユーザーの行動を収集し、MapsにAR(拡張現実)を対応させる動きを見せています。【参考】プライバシーポリシー(Apple公式HP)②AIなど最新技術に莫大な先行投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収GAFAの特徴の2つ目は最新技術への莫大な先行投資です。最新技術を他社よりもいち早く確保することが急務となっています。事業規模がどんなに小さくても最新技術を有し将来的に競合となりうる企業は買収するというのが定石となっています。買収し自社に取り組むことで、競合となりうる脅威を潰し自社のプロダクトや事業領域を広げています。GAFA各社のこれまでの主な買収は以下の通りです。Google2004年10月:keyholeを買収、現Googlemaps、Googleearth。2005年3月:Urchinを買収、現GoogleAnalytics。2005年7月:携帯電話ソフトウェア会社であるAndroidを買収。2006年10月:動画配信サービスYouTubeを16億5000万ドル(約2000億円)で買収。2007年11月、携帯電話用ソフトウェアのプラットフォームであるAndroidを発表2017年9月:台湾を拠点とするスマートフォンメーカーであるHTC社の一部を11億ドルで買収。Amazon1998年:イギリスのオンライン書籍販売の「bookpages」を買収。1998年:ドイツのオンライン書籍販売の「Telebuch.de」を買収。1999年:Webサイトのアクセス状況を順位付けするサイトであるAlexaInternetを買収。Amazono.comでのページランキングに技術が活用されています。2012年:倉庫内のロボット配送の「KivaSystems」を7億7,500万ドル(639億1580万円)で買収。2017年6月:高級スーパーである「WholeFoodsMarket」を137億ドル(1兆5,000億円)で買収。Amazonは1994年に創業してから2017年までに79社を買収しており、その目的としては扱う商材を拡充する目的と、物流施設のインフラ整備、販売ノウハウの確保という目的があるかと思います。カメラとリアルタイム画像処理システムを搭載したKivaSystemsのロボットを、Amazonの物流施設での運搬に導入したところ、2015年には1倉庫あたり2,200万ドルの経費削減に繋がったそうです。また、Amazonは無人コンビニである「AmazonGo」などのリアル店舗への進出を行なっていますが、「WholeFoodsMarket」の買収によってリアル店舗への進出と生鮮食料品分野の販売ノウハウを取得しようとしました。Facebook2012年4月:写真共有サービスのInstagramを10億ドルで買収。2014年2月:スマホ向けのメッセージング・サービスのWhatsAppを190億ドルで買収。Instagramはサービス開始2年で既に3000万人以上のユーザーを抱えていました。Facebookは、若い消費者の関心がInstagramに向いていることに気付き買収を決断しました。将来的に競合となりうる企業を排除するための買収ともいわれていますが、この買収がFacebookの成長の最大の要因と考えられています。Apple2009年7月:オンライン地図、API技術を有するplacebaseを買収→2012年9月AppleMapsを搭載したios6.0をアップデート2010年4月:音声によるパーソナルアシスタント、Siriを買収→2011年10月、Siriを搭載したios5.0をアップデート2012年7月:指紋認証によるセキュリティ開発のautentechを買収→2013年7月、指紋センサー搭載のios7.0をアップデート2019年5月:Intelのスマホモデム事業を10億ドルで買収すると発表、iPhoneに搭載する5Gモデムの開発に向けたIntelの従業員と知的財産の獲得が目的と考えられています。2010年以降、AppleがAIスタートアップの買収が最多で20社。【参考】アップル、買収20社で最多AIスタートアップ争奪戦(日本経済新聞)③長期的経営思考とスピード長期的経営思考とは「会社の企業価値を最大化するために、長期的な目線で事業や財務に関する戦略を総合的に組み立てる考え方」のことです。GAFAに共通していることは、短期的にどれだけのマイナスがでようと、長期的な目線に立って将来の成長のために勇気をもって先行投資をしてきたことです。長期的経営思考・短期的な損失を厭わない。・どこよりも早い先行投資によって市場での競争優位性を高め、後発企業の参入障壁を大きくする。・投資の目線が長期的で未来志向。また、経営判断のスピードが異常に早いということもGAFAの4社に共通していることです。GAFAは他社よりも早く先行投資することで市場での競争優位性を確保しています。そのためには、新規事業に投資してもいいのかどうか悩んでいる時間がありません。悩んでいるうちに他社に出し抜かれビジネスチャンスがどんどん減少していきます。GAFAの経営判断は経営計画が20%の段階での事業を5つスタートさせ、ヒットした事業が1つでもあれば他の4つを切り捨てて、そのヒットした1つの事業を伸ばしていくというように言われています。経営計画が100%の1つの事業を確実に進める日系企業とはその判断スピードが全く違い、日系企業がカメならGAFAはF1カーに例えられます。【参考】シリコンバレーの企業はどのようにしてスピードを上げているのか?④各社独自の経営戦略GAFAの成長には、各社独自のルールや戦略といった経営戦略が影響しているかと思われます。Google「20%ルール」この20%ルールというのは、「従業員は、勤務時間の20%の時間を通常の職務ではなく、自分の行いたいプロジェクトに費やすことができる」というものです。採算性を度外視した制度ではありますが、のちに莫大な利益を生む「Gmail」など多くの事業を創出しています。現在ではこのルールはないに等しいとされていますが、事業創出の目的はしっかりと果たせた制度であったことは疑いないでしょう。【参考】Googleの取り組み(Google公式HP)Amazon赤字のまま成長Amazonの成長要因はバーチャス・サイクルにあるということは説明しましたが、投資額が利益よりも大きいために何度も赤字を繰り返しています。しかし、そうした投資のおかげで誕生したクラウドコンピューティングサービスであるAWSはGoogleやMicrosoftですら参入をためらうようなレベルで市場シェアを高めました。近年では有料会員制動画コンテンツであるAmazonPrimeに多額の資金をつぎ込んでおり、2018年の年初時点でアメリカでの会員数は1億人に迫る勢いです。従来の赤字を出してでも先行投資をやめない姿勢を崩さずに、次の事業を成功させてきたことがAmazonの最大の特徴と言えるでしょう。クラウド事業の好調もあり現在では黒字に転じていますが、その利益もAmazonPrimeへの投資に回されていて、今度ますます拡大していくことが予測されます。【参考】Amazonが2019年第3四半期の決算を公表売上24%増ながらプライムへの投資が純利益を圧迫FacebookFacebookはサービスの拡充だけを成長戦略にするのではなく、ネットワーク効果を狙う方針です。これはつまり、ユーザー体験の向上だけでなく、ユーザー数を拡大していくということを意味します。2012年の写真共有アプリ「Instagram」と、2014年のインスタントメッセンジャーアプリ「Whatsapp」の買収により、ユーザーの規模を拡大させています。もともとのFacebookに加え、InstagramやWhatsappのユーザーを取り込むことに成功したということです。また、マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、Instagramでのショッピング機能を拡充していくことで一つのメディア・サービスで行動を一貫できるようにしています。【ネットワーク効果】とはユーザーが増えれば増えるほど、その製品やサービスの価値が増加し、さらにユーザーが増えていくということです。ネットワーク外部性とも呼ばれます。【参考】FacebookがInstagram買収に大金を投じた理由--両社の狙いと写真共有にもたらす影響(cnetJapan)Apple連結売上高に占めるiPhoneの割合が非常に高く、その売上に依存しています。そのiPhoneのブランディングがAppleの成功の大きな要因となっています。①差別化戦略Appleは、iPodやiPhoneなど今までになかったような製品を生み出すことで、新しいユーザー体験を作ってきました。Apple製品は革新的な技術で、かつ洗練されたシンプルなデザインが特徴的です。新製品の発表もさながらファッションショーのようなエンターテインメントとなっています。製品のネーミングも、頭文字にiを付けることでユーザーにApple製品だを認識しやすくしています。②集中戦略iMac、iPod、iPhoneというハードウェアで、iOS、iTunes、AppleStoreというソフトウェア・サービスを提供することでAppleの一貫したサービスを提供しています。マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、ハードウェアからソフトウェアまでAppleだけで完結できるような集中戦略をとっています。【参考】Appleが成功し続けてきた理由の一つ「絶対優位のデザイン戦略」とはGAFAの敵がついに出現!その正体とは?超大国並の事業規模にまで拡大したGAFAに向かうところ敵なし、というように思ってしまいがちですが、実は様々な問題を孕んでいます。その問題点とは何なのでしょうか。成長過程の中で将来的に競合となりうる企業を買収し自社に取り組むことで、脅威を排除していくというのがGAFAの定石だと解説しましたが、今後GAFAの脅威となりうる企業もまだまだたくさんあります。そのGAFAの敵とはいったい何なのか。その正体を探ってみると、企業だけがGAFAの敵ではないことが分かりました。GAFAの抱える問題点と、GAFAに迫る敵について解説します。GAFAが抱える問題点とは?問題点①:個人情報の流出問題点②:フェイクニュース問題点③:アメリカ大統領選挙の際にロシア干渉問題点④:テロ集団の調査協力を拒否問題点⑤:脱税の疑い・デジタル課税問題点⑥:市場独占・ビッグデータの独占問題点⑦:イノベーションの芽を摘む問題点①:個人情報の流出GAFAという巨大な企業ですらユーザーの個人情報の流出が多発しています。どんな企業であってもユーザーやクライアントの情報が流出することが危険なことは理解できるでしょう。ましてや、GAFAのように自分の住所やクレジットカード情報を紐づけているサービスであれば猶更一大事です。個人情報の流出というのはその企業の信用に関わる重要な出来事であるものの、それが多発してしまうというのは改善すべき問題点です。・2018年10月、Facebookで約3000万人の個人情報の流出。・2018年12月、Google+で約5250万人の個人情報が流出。・2019年5月、アップルをiTunes利用者が提訴、購入データと個人情報の流出で(Bloomberg)・2019年9月、アマゾン、アプリで誤作動他人の氏名・注文履歴表示(日経新聞)・2019年12月、Facebookで約2億6700万人の個人情報が流出。問題点②:フェイクニュースFacebookで、嘘の情報を真実かのように垂れ流されるフェイクニュースが問題になっています。こういったSNS上のデマというのは往々にして見かけるもので、ユーザー個人が情報の真偽を見定める必要があると言われます。しかし、このフェイクニュースが問題になっているのは、Facebookが言論の自由を守るためにフェイクニュースを認識していても削除していないことにあります。ただし、「ディープフェイク」には流石に対応しなければならなかったようです。「ディープフェイク」というのは、特定の人の画像からAIが、あたかもその人が話しているかのような動画のことです。そのディープフェイクの動画内では、FacebookCEOのマーク・ザッカーバーグが秘密組織への感謝を述べるという動画になっています。こうしたディープフェイク動画に対しては流石に削除するポリシーを明言しています。【参考】Facebook、誤解を招くディープフェイク動画は削除する新ポリシー(ITMediaNews)問題点③:ロシアからの干渉上記で取り上げた問題点②フェイクニュースに関連する問題です。2016年アメリカ大統領選挙の際に、Facebook上でロシア系企業やロシア政府関連のアカウントからアメリカ内での世論を分断するためにフェイクニュースを流されたことが問題になりました。【参考】フェイスブックロシア発偽情報、米国で1億2600万人に届いたと問題点④:テロ集団の調査協力を拒否2015年12月にアメリカで起きた銃乱射事件に際して、アメリカ政府がAppleに対してテロ犯のiPhoneのロック解除を要請したにも関わらず、Appleがそれを拒否したという問題です。アメリカNPO法人のPewReserchCenterのアンケートでは、51%の民衆がロック解除をすべきという意見でした。しかし、Appleは自社のユーザーのプライバシー保護を理由に断固として拒否し、調査に協力しませんでした。【参考】AMessagetoOurCustomers(Apple.com)Apple対FBIの「ロック解除論争」問題点⑤:脱税・デジタル課税GAFAはその事業規模に対して適切な法人税を納めていないという意見が散見されています。一般的な企業の場合、本社や支店、工場などの物理的な拠点を置く場所に法人税を課しているが、プラットフォーム企業はネット上にそのビジネスを置くため法人税から逃れられるわけです。アメリカ大手スーパーマーケットであるWalmartが2008年以降に支払ってきた法人税が約640億ドルなのに対し、Amazonは約14億ドルにとどまっています。【参考】ウォルマート幹部、アマゾンに対し「税金を払え」(日経ビジネス)問題点⑥:市場独占・ビッグデータの独占GAFAによって市場が独占されているため、日本における独占禁止法違反・アメリカにおける反トラスト法違反の疑いがあります。GAFAが市場を独占していることは明白ですが、彼らのワシントン上院議会でのロビー活動によって反トラスト法を掻い潜り逃げ続けている状況です。【参考】テク大手ロビー活動に本腰、反トラスト調査受け(THEWALLSTREETJOURNAL)問題点⑦:イノベーションの芽を摘むGAFAの現状の競合他社はGAFAからすれば小さい企業です。何もしなくても自然と倒れるのを待つか、成長してきた場合には買収して自社に取り込むというのがGAFAの定石です。そのため、今までのようなイノベーションが見込めなくなっています。【参考】「GAFAやめました」若者が離れ始めた根本理由・GAFAは「イノベーションの芽を摘む」存在に(licedoornews)GAFAの敵はアメリカ政府?日本政府・EUがGAFAを包囲?GAFAの最大の敵はアメリカ政府だと言えるでしょう。超大国並の経済的影響力を持っているものの、様々な問題を抱えアメリカに法人税を払わずテロ犯への調査協力をも拒否するGAFAはアメリカ政府からしたら目の上のたん瘤のような厄介な企業です。アメリカ政府はGAFAに対する規制を今後強化していく方針で、日本政府やEUでも同様の風潮が見られます。①アメリカ政府これまでアメリカ連邦議会では、ビジネスを縛る規制を減らし、自由な事業展開の後押しを重視してきました。しかし、2019年から下院で企業規制に積極的な民主党が多数派を握るようになり、大統領選挙でのフェイクニュースなどGAFAに関する問題や疑惑が次々と浮上する中、「IT規制論(テック規制論)」が強まっています。また、GAFAが今まで逃れ続けてきた反トラスト法に関して公聴会が開かれ、調査が進められています。【参考】GAFA包囲網米巨大ITのデータ独占に不信感(産経新聞)②日本政府日本政府は、「デジタル・プラットフォーマー取引透明化法」という新しい法案を国会に提出予定です。この法案は、GAFAと中小企業間での不透明な契約を透明化するという内容になっており、ビッグデータを独占するGAFAに対して規制を強めていく方針です。【参考】政府、GAFA4社から聴取~データ独占規制は“いたちごっこ”の様相も③欧州連合欧州連合(EU)が、個人情報保護の取り組みとして「一般データ保護規則」(GDPR)を2019年5月に施行しました。EU圏内で取得したクレジットカードなどの個人情報をEU圏外に移転することを禁止しており、GAFAのビッグデータ活用に対する規制策を講じています。米中の技術覇権争いの激化でビジネスや安全保障でのデータの重要性が増している中で、GAFAから「データ主権」を欧州に取り戻す狙いがあり、EUはGAFAへの対決姿勢を一段と強める方針のようです。【参考】EU、GAFA規制一段と。「データ主権」回復狙う。新体制、12月発足へ(日経新聞)シリコンバレーの時代は終わった?GAFAのライバルは「BATH」?ユニコーン企業?ITベンチャー企業のスタートアップの場として人気が高いシリコンバレー。GAFAもシリコンバレー発のIT企業ですが、「IT企業ならシリコンバレー」という時代はもう終わったという見解もあります。それは、そもそものビジネスの舞台がアメリカだけでなく、GDPの成長が著しい中国に変わりつつあるということが背景にあります。【参考】「シリコンバレーの時代は終わった」と言える訳・米西海岸だけが先端技術の場所じゃない(東洋経済新聞)中国企業の隆盛「BATH」と呼ばれる成長が著しい中国企業があります。それはバイドゥ・アリババ・テンセント・ファーウェイの4つ企業の総称です。それぞれは以下のような事業領域で中国最大手の位置につけています。【BATH】バイドゥ:検索エンジンアリババ:ECサイトテンセント:ネットサービスファーウェイ:通信機器メーカー外資系企業の中国市場への参入を制限している中国政府の政策によって、GAFAがなかなか手を出せませんでした。そんな中、BATHが各々の事業領域で最大手につけているということは、世界最大の人口を誇る中国で14億人のユーザーをBATHが独占しているということです。中国で勢力を拡大しているBATHがGAFAの脅威になるのでは?と言われることが多くなってきました。【参考】巨大ITはGAFAだけじゃない中国「BAT」とは?(朝日新聞)ユニコーン企業GAFAの敵となりうるのはBATHだけでなく、ユニコーン企業の存在も度外視することはできません。【ユニコーン企業】とは急速に拡大成長したIT企業のことを指します。ユニコーン企業には次の4つの条件があります。①評価額10億ドル以上②起業10年以内③非上場④テクノロジー企業このユニコーン企業の代表例がUberTechnologyとAirbnbで、UberTechnologyはタクシー配車サービス、Airbnbは民泊サービスを展開しているユニコーン企業です。もともとFacebookもユニコーン企業の1つで、ユーザーが増えれば増えるほどビッグデータが収集できるようになり広告収益も拡大していきました。そのように、UberTechnologyやAirbnbもユーザーの拡大によってはGAFAの敵になる可能性は十分にあります。しかし、「移動」と「宿泊」というフェーズがGAFAの「検索」「購買」「SNS」といったフェーズよりも限定的なため、GAFAに打ち勝つのは至難かと思われます。GAFAの今後の展望は?次のビジネスは自動運転で確定か?GAFAの成長が、ビッグデータを収集・分析することで広告収益を高め、その利益で次のビジネスへの投資に利用するというものでした。しかし、近年では中国のBATHやUberTechnologyなどの新興企業との競合や、アメリカ政府をはじめとする各国政府の包囲網など、立ちはだかる障害がたくさんあります。GAFAが次なるビジネスを見つけるのが先か、その前に成長が頭打ちになりBATHやUberTechnologyに追いつかれてしまうのが先か、GAFAの今後の動きがIT業界の趨勢を占うようになっています。GAFAの次のビジネスとして最も可能性が高いと言えるのは自動運転でしょう。この分野にはGoogle・Amazon・Appleがすでに参入しています。GoogleはスタートアップのWaymoを買収し、自動運転タクシーの商用サービスを2018年12月にスタートさせ、2019年にはドライバーなしの実証実験も行っています。Amazonはドローンで配達できない大きなサイズの商品用に自動運転技術を搭載した配達ロボット「AmazonScout(アマゾン・スカウト)」の実証実験を予定しています。この自動運転ビジネスとして確立すれば、日本の自動車産業に影響が及ぶことは間違いありません。また、タクシー配車サービスを展開するUberTechnologyにも自動運転が導入される未来を予測するのも難しくありません。そうなるとGAFAとUberTechnologyが同じ事業領域で競合することとなります。もしかすると、GAFAがUberTechnologyを買収する?なんていうニュースが飛び込んでくるかもしれません。当然、GAFAが事業を拡大していけばいくほど、彼らの市場独占を嫌う各国政府の規制もさらに強くなっていくことでしょう。GAFAがその規制の網をかいくぐり今後どんな展開を見せるのか目が離せません。【参考】グーグルは「1200億円以上」を自動運転に投資裁判資料で判明謎多きAppleの自動運転事業、2020年は「台風の目」となるのか最後に今回はGAFAの事業領域やビジネスモデル、その成長要因と迫りくる敵、今後の展望について解説しました。「検索」「購買」「SNS」というフェーズにプラットフォームを整備してきましたが、次の次の次まで先行投資をしてきたGAFAですから、私たちが想像もしない分野にまでビジネス展開のビジョンを描いているかもしれません。IoTの時代に、GAFAについて知っておくことはどの業界に身を置いても重要なことですので、GAFAに関する基本知識を頭に入れておきましょう。他にも、GAFAやIT企業に関する記事を見たい方は以下の関連記事をご覧ください。関連記事Googleの企業研究Amazonの企業研究IT業界の業界研究 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