【コミュ力≠伝える力?】実はあなたも就活コミュ障?

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最終更新日:2023年10月30日

【コミュ力≠伝える力?】実はあなたも就活コミュ障?

コミュニケーション能力、通称「コミュ力」は、日常生活だけでなく、就職活動においても耳にする言葉です。中でも「就活はコミュ力でなんとかなるよ」なんてことを耳にしたことがある人もいるのではないでしょうか。

ES・WEBテストは一人で実施するものである反面、GD・個別面接等では必ず同じ就活生・社員と対面しコミュニケーションをとらなければなりません。もちろんコミュニケーションを円滑に行えない場合、内定を勝ち取ることは難しいでしょう。

「コミュ力」が重要視されている中で、多くの人がコミュニケーション能力について誤った認識をしていることが多いように感じられます。自分は「コミュ力」があるからGD・面接も余裕だよと思っている就活生の皆さん、本記事を通してもう一度自身の「コミュニケーション能力」を振り返っていただきたいなと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

企業が重視する能力「コミュ力」

企業が採用時に求める「能力」は就活生なら誰もが一度は調べたことがあるでしょう。

採用時に重視する能力
1.コミュニケーション能力(85.7%)
2.基礎学力(70.8%)
3.責任感(64.3%)
4.積極性・外向性(59.5%)
5.資格取得(56.3%)

参考:厚生労働省 「若年者の就職能力に関する実態調査」の結果概要

調査実施団体によって求める能力の順位に若干のバラツキが生じますが、一貫して「コミュニケーション能力」は高く重視されています。この結果だけを見る限り、「就活はコミュ力があればなんとでもなる」は案外的を得ているようにも思われます。

コミュ障✕就活

コミュニケーション能力が低いことを揶揄して「コミュ障」という言葉が巷では使われています。些か差別的な表現で筆者はあまり好きになれないですが、テレビ番組などでも使われているあたりメジャーな単語と言ってもいいでしょう。反対に、コミュニケーション能力が高い人を「コミュ強」と表現するようです。

ここで問題になってくるのが、「コミュ障」に分類される人たちの就活への不安ではないでしょうか。自分の考えをちゃんと言えるのか、そもそも知らない人事と話すのが苦手…。

筆者もあまりグイグイ話せるタイプではないので、GDでの「それでは〜について定義しましょう!」とエンジンを掛けてくるタイプの人を見て少し慌てた気持ちになってしまった経験があります。

積極的に発言をする彼らは一見、企業の求める「コミュ強」に属していると思われますが、「コミュニケーション能力」について正しく理解すると、彼らは実際のところコミュ障に属する可能性も否定できないのです。

(正しい)コミュニケーション能力の3要素

先程のGDの例のように、話をどんどんリードしていく人・発言数が多い人が「コミュ強」と思われがちです。しかし、コミュニケーション能力を正しく理解することで本当の「コミュ強」が見えてきます。筆者はコミュニケーション能力は以下の3つの要素に大きく分類されると考えていてます。

【コミュニケーションを構成する3要素】
▶聞く力
▶(空気を)読む力
▶伝える力

参考:就活における「コミュ力」は3つの力に分類することができる

コミュニケーションは言葉のキャッチボールと表現される事が多く、実際に置き換えてみることで理解が深まります。ボールをキャッチする能力が「聞く力」・ボールを投げる能力が「伝える力」・ボールを上手く相手に投げる能力・技術が「読む力」ではないかと思われます。各能力についてより考察を深めます。

聞く力

就活でも普段の会話でも相手の言葉・質問の意図を正しく理解する力は重要でしょう。

特に面接の場合は必ず面接官からの質問から始まります。「学生時代に頑張ったことはなんですか?」という質問に対し、「御社を志望した理由は〜」と話し始めるのは明らかに間違っています。

他にも、「学生時代に頑張ったことは?」という同様の質問に対し、「私が学生時代に注力してきたのは〜です(完)」と答えるのも質問に正しく答えているようで、正しくありません。企業側は「学生時代に〜」の質問の意図として「何にどのように取り組んだのか・そこから何を学んだのか」を聞きたいのであり、言葉の奥まで読み取る事が求められます。

(空気を)読む力

何年か前に『KY(空気が読めない)』が流行語になったことがありました。空気が読めないの「空気」とは以下のような事柄を指しているように思われます。

【空気の指すもの】
・表情
・声のトーン
・視線
・ジェスチャー

相手の表情を読み取りその場に適した会話を展開することを総じて「空気を読む」と表現しているように受け取れます。面接官側が真面目な雰囲気を醸し出している中で砕けた話をするのは空気が読めていない典型でしょう(逆も然り)。

他にも、就活は動物園!?私が遭遇した”トンデモ人間”7選の3番目に紹介されていた集団面接での学チカで「ナンパ」を頑張ったと伝えた学生も場の空気を読めなかった例になると思われます。

このように(空気を)読む力は、聞く力と伝える力の橋渡し的な役割を担っているとも言えます。

伝える力

こちらは言語した自身の考え・気持ちをどのように相手に伝えるかという部分になります。就活における面接のテクニックを調べてみるとほとんどがこの「どのように伝えるか」その心構え・テクニックに終始しているように感じられます。

「相手のネクタイを見て話す」「結論ファーストで展開する」「ジェスチャーを効率的に取りいれる」「この企業ではこれが聞かれる」…etc。調べれば調べるほどキリがありません。

特に大多数の就活生はこの「伝える力=コミュニケーション能力」と捉えているように伺えます。いかに人事の人に興味を持ってもらえるように話をするのか、GDで自分の存在を大きく見せるようにするのかに終始してしまっているのではないでしょうか。

もちろん伝え方を学ぶことはプラスに働く面も大きいように思われますが、果たしてそれだけで事足りるかは疑問です。

コミュニケーション∋伝える力

就活生が考えるコミュニケーション能力が伝える力にフォーカスを当てている反面、企業側が真に求めるコミュニケーション能力との間にズレが生じていると言えます。

このコミュニケーション能力とは何を指すのであろうか。たぶん、学生の皆さんが思っているよりも、その範囲は広い。単に「相手の言っていることを正しく理解し、それに相応しい回答ができる」「初めてあった人とも躊躇なく会話することができる」といったレベルだけではない。


「相手の求めるものを聞き出せる」「相手の真意・感情を推し図れる」「こちらの考え・感情を正しく相手に理解させることができる」「意見の違う相手との折り合い(解決)をつけられる」「信頼関係を築くことができる」など、コミュニケーション能力という一つの言葉の中には多くの要素が含まれる。

参考:就活生が誤解する「企業が求めるコミュ力」

企業と名のつく組織で働く場合、一人で仕事をすることはまずありえません。人と働いていく上で必要となる、メンバーの発言を理解する・自分の考えをきちんと伝える・円滑に議論を進めるための「コミュニケーション能力」を企業が求めていることが伺えます。

これはコミュニケーションの3要素を全てしっかり使わなければならず、いかに自分に興味をもってもらうか、自分の意見を通すかの能力だけが求められていないことがわかると思います。 

コミュ力は「聞く力」「読む力」「伝える力」の集合体であり、3つのバランスが取れている人を「コミュ強」というのでしょう。

まとめ

本記事では企業が求める能力として1位と言っても過言ではない「コミュニケーション能力」について考察を深めました。

【本記事のまとめ】
▶コミュ力は「聞く力」「読む力」「伝える力」の3要素で構成される
▶コミュ力は仲間と円滑に仕事をする上で必要な能力
▶企業の求めているのは「伝える力」だけではない

いかがでしょうか。皆さん「伝える力」だけのコミュ力に注視してませんでしたか。

いかに自分を押し通すかだけを考えていたのならば、これを機に改めて自身の面接への向き合い方について考えてみてください。

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初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 「企業規模・仕事内容」などと並び、企業選びの際に就活生が重視する項目の一つである"給料"。「給料よりも仕事のやりがいがとにかく大事!」などという声も耳にすることはありますが、やはり企業選びの際に給料を重視する就活生は多く、実際の以下のような調査結果も出ています。【2020年卒マイナビ大学生就職意識調査】学生の企業選択のポイントに関する調査1位.安定している会社:39.6%2位.自分のやりたい仕事(職種)ができる会社:35.7%3位.給料の良い会社:19.0%(前年比3.6pt増)4位.これから伸びそうな会社:13.0%5位.勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社:12.8%︙︙【参考】2020年卒マイナビ大学生就職意識調査調査対象:2020年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生(調査開始時点)調査期間:2018年12月1日~2019年3月21日(2019年卒は2018年2月1日~2018年4月10日)有効回答:48,064名(文系男子13,341名、文系女子19,811名、理系男子8,789名、理系女子6,123名)上記の調査結果を見ても分かる通り、企業選びの際に「給料」を重視している就活生は少なくありません。その一方で、各社の給料事情を見る際に「初任給と平均年収」しか見ていない就活生が多数いるのも事実です。別に初任給と平均年収だけを見て給料事情を把握することが悪いという訳ではありませんが、「給料」を重視している就活生にとっては、本質的な分析になっていない場合があります。そこで本記事では、"本質的な給料の見方"を理解するにあたり、「就活生がしがちな誤った認識、給料事情を知るにあたり見ておくべき項目、情報の入手方法」などを解説していきます。本記事の構成そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?(1)年収の中央値(2)平均勤続年数(平均年齢)(3)昇給率・昇給額(4)給料の上限とは言え、どのように情報を入手すればいいの?(1)OB・OG訪問(2)口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)まとめそもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。初任給とは?→学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。平均年収とは?→国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。その理由を以下で説明します。初任給に関して誤った認識をしてしまう場合初任給は月給で表されることが多く、「修士:248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面>実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。ボーナスはどの程度あるのか残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか福利厚生はどの程度あるのかボーナスはどの程度あるのかボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか?(2)平均額はいくらなのか?」を認識しておくべきでしょう。平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのかこちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)【関連】労働問題弁護士ナビ:固定残業代(みなし残業)の仕組み|適正な残業代の計算方法福利厚生はどの程度あるのか就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。ここで一つ具体例を出します。福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。【参考】BOWGL:5分でわかる福利厚生の全て!知っておくべき分類と選び方を徹底解説【関連】平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい!」ということを言いたい訳ではありません。ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか?"ということです。おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。平均値→複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと中央値→複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のことでは、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。【具体例】社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。【A社の平均値と中央値は?】では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか?⇩◆平均値(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万◆中央値小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる⇩このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。年収の中央値平均勤続年数(平均年齢)昇給率・昇給額給料の上限上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。ここで一つ具体例を出します。平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。また、「●歳までに●●●万の年収を目指す!」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。昇給率→昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)昇給額→その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。ここで一つ具体例を出して説明します。某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。とは言え、どのように情報を入手すればいいの?ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)では、どうすれば情報を入手できるのか。その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。OB・OG訪問口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)OB・OG訪問OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)「年収の中央値」を知りたい場合の質問⇩御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問⇩御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問⇩20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?「給料の上限」を知りたい場合の質問⇩御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【参考記事】口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。それぞれの特徴は以下の通りです。OpenWorkとはOpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。OpenWorkを閲覧したい方はこちらからキャリコネとはOpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。キャリコネを閲覧したい方はこちらから両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。まとめ本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。【関連記事】 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総合商社内定者が語るベンチャー企業のススメ 総合商社内定者が語るベンチャー企業のススメ こんにちは。16卒の総合商社内定者です。私は幸いにも、入社する商社含め複数社の内定を頂くことができましたが、自分の就職活動の中で大きな転機となったのは社員数100名程のベンチャー企業の選考を受けたことでした。ベンチャーの選考を通じて社長や内定者と話す機会があり、彼らのキャリアの考え方、得てきた経験に魅力を感じずにはいられませんでした。大手志望者がベンチャー企業を受けるべき3つの理由上記のコラムでも説明している通り、ベンチャー企業の選考を受けることは非常に意味があると思います。特に私はベンチャー企業の選考を通して様々なタイプの経営者と話すことができ、刺激を受けました。またベンチャー企業の選考は通年で行っている会社が多いように感じます。良い人材がいればいつでも採用するという考えがあるためです。つまり今この記事を見ている就活生のみなさんは明日にでもベンチャー企業の選考に足を運ぶことができるということです。自分のことを360°の方向から見てくれるベンチャー企業の選考は面接の回数が多く、最終的には経営者に会うことができるでしょう。また場合によってはインターンなどを行い、実際に働いている姿を見て採用するか判断する会社もあるでしょう。ここで言っておきたいのは大企業に比べて間違いなく学生一人あたりにかける時間は長いということです。社員一人あたりが会社にもたらさないといけない利益の比重が大企業に比べ高いので、当然そう考えられますね。そしてなによりも魅力なのは創業者である社長と会い、思いの丈をぶつけられることですね。就活をしていないと経営者と会う機会は少ないと思います。大企業であればなおさらです。人を見る目が肥えている経営者と実際に会って面接をすることには大きな価値があり、実際のその立場からのフィードバックをもらえるのはその後の就職活動に良い影響を及ぼします。私も内定を頂いた会社からは面接を通じてのフィードバックを冊子でもらい、社長からコメントも頂きました。この冊子はオリジナルなため、内定者一人一人にオーダーメイドで配布されます。優秀な内定者と知り合える私は内定を頂いたベンチャー企業の内定者合宿に参加しましたが、そのメンバーの意識の高さに驚かされました。起業経験者や海外インターン経験者が多く、そういった学生と共にチームビルディングの課題に取り組むのは普段できない経験であったため非常に刺激を受けました。またその後も内定者とは繋がっているため、就職活動を有利に進めるための情報網を構築することができました。就職活動を通してベンチャー企業や外資系企業に対して凝り固まった先入観から選考を受けずに食わず嫌いになっている学生が多いように感じました。外資系は英語が話せないと採用されないなどのイメージがあると思いますが、決してそんなことはありません。ベンチャー企業も規模が小さく、実際に働くイメージがつかないことからそもそも選考を受けようと思わない学生が多くいるように思えます。どうやって受けるベンチャー企業を見つけてくるの?ベンチャー企業の選考に乗るためには、unistyleやGoodfindや逆求人ナビなどのサービスを利用するのがいいと思います。それぞれ選考への参加方法や選考スタイルが異なるので、自分の性格に応じてどの媒体を利用するかは考えたら良いでしょう。ちなみに私はGoodfindのヘビーユーザーでした(もちろんunistyleも使ってましたが笑)。ベンチャー業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にベンチャー業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 17,277 views

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