ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

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最終更新日:2023年10月27日

ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

近年、就活生の間で存在感を増しているベンチャー企業。もともとベンチャー志向の方から、早期に始まる選考で成長したい方まで、選考を受ける予定の学生は多いと思います。

とはいえ、一口に「ベンチャー企業」と言っても、ベンチャー企業は星の数ほど存在しており、展開する事業内容も様々です。「興味はあるけれども、いまいちイメージが掴めない」「結局、どの企業の選考を受ければ良いのか知りたい」といった学生も多いのではないでしょうか?

そのような学生に向けて、この記事では自分にあったベンチャー企業を見つけるための切り口を紹介します。また、ベンチャー企業の選考やインターンに参加するメリットの紹介もしているのでご参照ください。

※本記事は2018年9月に公開された記事になっており、掲載している内容は記事公開時点での情報を参考にしています。

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ベンチャー企業とは何か?

まず初めに、ベンチャー企業の定義を確認してみましょう。

実はベンチャー企業の定義は曖昧で、統一された明確な定義は存在しません。事業の規模感・従業員の数・提供するサービスの内容など、ベンチャー企業の判断基準も人によって異なります。

実際に調べてみても、以下のように様々な定義が掲載されています。

産業構造の転換期には、産業の主役が交代し、最先端の分野でそれまでなかった新しいビジネスが生まれ、そして新しい市場が作り出される。そんな時代のニーズを背景に、独自の技術や製品で急成長していく企業を「ベンチャー企業」と呼んでいる。

参考:株式公開用語辞典
新技術や高度な知識を軸に,大企業では実施しにくい創造的・革新的な経営を展開する小企業。

参考:三省堂 大辞林

そもそも「ベンチャー」という言葉は、「投機的事業」「リスクを伴う試み」といった意味合いを持つ英語の ” venture ” という単語に由来しています。そのため、この記事ではベンチャー企業とは、「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」であると考えます。

一般的なベンチャー企業の特徴としては、「裁量の大きさ」「意思決定の速さ」などが挙げられることが多いです。

また、ベンチャーの中には、複数の企業が共同出資により新規事業を立ち上げたジョイントベンチャー、大企業の下で新規事業の創出に独立して取り組む社内ベンチャー、といったような形態も存在していますが、今回の記事では扱いませんのでご了承下さい。

ベンチャー企業の分類方法①:成長ステージ

ここからは、自分に合ったベンチャー企業を見つける際に役立つ、2つの分類方法を紹介していきます。

1つ目の分類方法は、企業の成長ステージです。

ベンチャー企業には、「シード」「アーリー」「ミドル」「レイター」の4つの成長のステージが存在しています。それぞれの成長ステージに応じて、社内での働き方や身につくスキルが大きく変化します。

「どのような経験をしたいのか」「どのようなスキルを身に着けたいのか」について考えながら、自分に合ったステージを見つけていただければ幸いです。

なお、企業によっては事業内容ごとに成長ステージが異なるケースもあります。

必ずしも「会社の大きさ」が「事業のフェーズ」に直結している訳ではないのでご注意ください。

以下の説明文は、あくまでも目安としてご活用ください。

シードステージ:新しい事業を立ち上げる準備期間

シードステージとは、事業を立ち上げる準備を行うステージです。まだ事業の仕組みが完成しておらず、「どこで」「誰に対して」「どのような」サービスを提供するのかについて検討や、必要な資金の調達をしている段階です。

まだ事業計画の段階であり、企業としての収益がないので、新卒採用を実施しているケースはほとんどありません。

シードステージのベンチャーでは、会社の事業を立ち上げる経験を通じて「新しいビジネスを0から創り出す能力」を身につけることが出来ます。

また、即戦力となる社員が求められるため、他の成長フェーズに比べて責任や裁量の大きな仕事を任されやすいとされていますが、人材育成の仕組みがまだ出来上がっていないため、研修を通じて体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。

また、業務内容が「人」に依存しているため、成長スピードが個人の素質や企業との相性に大きく左右されてしまうというデメリットもあります。

加えて、資金調達が上手く進まずに、計画が頓挫してしまうというリスクも存在しています。

アーリーステージ:事業を軌道に乗せるまでの正念場

アーリーステージとは、実際に立ち上げた事業を収益化させ、軌道に乗せるまでのステージです。

「スタートアップ」とも呼ばれており、こちらの言葉の方が馴染みのある方も多いかもしれません。

アーリーステージのベンチャーでは、従業員の数が少なく、会社としての規模もまだ小さいので、経営者に近い立場から「事業を収益化する経験」を積むことができます。

また、専門性を持った人材よりも幅広い業務をこなすことができる人材が好まれる傾向があるため、本人の意識次第で幅広い職能を身につける機会が多いですが、シードステージと同様に、業務内容が非常に属人的であるため、体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。そして、資金を十分に調達することが出来ずに倒産してしまう企業が多いことも事実です。

アメリカ合衆国労働統計局のデータによると、アメリカのスタートアップ企業の生存率は、創業から1年で約8割、2年で約7割、3年で約6割まで低下しています。

【企業例】
・RPAホールディングス
・リアライブ
・ワンスター
・ECマーケティング

ミドルステージ:ベンチャーの成長・拡大期

ミドルステージとは、安定的に収益を得ることが可能になったことで、これから事業を拡大させていくステージです。

急速な事業の成長による人材不足が引き起こされ、従業員の採用人数を増やすことが多く、事業が軌道に乗ったことで、倒産のリスクも少なくなり、社会的信用も得やすくなります。

ミドルステージのベンチャーでは、会社の成長にあわせて「事業を拡大させる経験」を積むことができます。事業の拡大につれて新しいポジションが増え続けているため、本人の実力次第で会社の中核的なポジションを任され、若くして「マネジメント能力」を身につけられる可能性もあります。

また、人材育成制度が徐々に確立されつつあり、研修制度が充実している企業も出てきますが、会社として収益を確保する仕組みが出来上がっているため、徐々に一人一人社員の役割が固定化されつつあります。

部署異動を経験しなければ、シードステージ・アーリーステージのように幅広い職能を身につけることが困難になり、新しい事業を0から創り出す経験をする機会が減少していきます。

【企業例】
・メルカリ
・Leverages
・Speee
・ネオキャリア
・LINE
・GREEE

レイターステージ:メガベンチャーへの飛躍

レイターステージとは、会社としての基盤を固めるために管理部門の強化や事業の多角化に取り組み始めるステージです。

この段階に入ると株式市場へ上場し、メガベンチャーとなる企業も出てきます。社会的にも広く認知されるようになり、企業としての社風やブランドか確立されるようになります。

レイターステージの企業では、業務内容や人材育成の制度が整ってきており、若手社員にとっても比較的活躍しやすい環境であると言えます。

ここでは主に、「プロジェクトを運用する能力」「現在の業務を効率化させる能力」を身につけることができます。

また、社内では幅広い事業を展開しており、多種多様な社員が存在するため、社内の豊富な人材・情報リソースを活用することができるというメリットもありますが、企業としての体質が大手企業に近づきつつあります。そのため、新しい事業を0から創り出す経験をする機会は他のステージのベンチャー企業に比べて少ないです。

また、上位のポジションが次第に詰まりつつあるため、若手のうちから「マネジメント能力」を身につける機会が減少しつつあります。

【企業例】
・楽天
・DeNA
・GREE
・サイバーエージェント
・Softbank
・Yahoo

ベンチャー企業の分類方法②:業界

2つ目の分類方法は、業界です。

先ほど確認した通り、ベンチャー企業とは「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」という意味であり、特定の業界の企業を指す言葉ではありません。

ベンチャー企業というとIT業界をイメージする方が多いと思いますが、それ以外にも様々なビジネスを展開する企業が存在しています。同じベンチャー企業と言えども、業界に応じて、展開する事業や身につく知識が変化します。

IT・Web業界

ベンチャー企業の中で最も企業数の多い業界がIT・Web業界です。近年では、”IT×金融” ”IT×不動産"など、ITと既存の産業を掛け合わせた様々なサービスを提供するベンチャー企業が現れています。

また、現在では、社会のあらゆるモノをインターネットにつなげて情報を収集する「IoT(Internet of Things)」、大量のデータを収集・分析し、新たな価値として利用する「ビッグデータ」、人間の知的作業をコンピュータで模倣した「人工知能(AI)」などのキーワードがトレンドになっています。

【企業例】
・楽天
・Softbank
・Yahoo
・LINE
・メルカリ
・Speee
・RPAホールディングス

広告・マーケティング業界

近年ではデジタルマーケティングが一般的なものとなり、広告・マーケティングの仕組みが大きく変化しました。

デジタルマーケティングとは、「デジタル」と「マーケティング」を組み合わせた用語で、スマートフォンなどのデジタルデバイスやデジタルテクノロジーを活用したマーケティングを意味しています。

デジタルマーケティングでは、Webページの閲覧数、商品購買履歴などのデータを収集、分析することにより、1人1人の顧客のニーズに寄り添ったマーケティングを実施することを可能にしています。

【企業例】
・サイバーエージェント
・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
・電通デジタル
・マクロミル
・インテージ
・ワンスター
・ECマーケティング

コンサルティング業界

コンサルティング業界のベンチャーには、大手コンサルティング企業出身者が立ち上げた企業が多いです。

例えば、ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏によって設立されています。

コンサルティング会社だけでなくベンチャーキャピタルとしての側面を持つ企業や、成果報酬型のコンサルティング業務を提供する企業など、それぞれの企業がユニークな特徴を持っています。

【企業例】
・ドリーム・インキュベータ
・経営共創基盤
・シグマクシス
・ベイカレント・コンサルティング
・エル・ティー・エス
・リブ・コンサルティング

人材・教育業界

人材業界では、人材紹介・派遣、求人メディア、採用コンサルティングなどの様々な領域で、新しいサービスを提供するベンチャー企業が生まれています。

現在、労働人口の減少により、日本の人材業界の市場規模は縮小傾向にあります。しかし、この事実を逆に考えると、多くの企業にとっての人材採用の重要性が高まっていることを意味しています。

人材ベンチャーでは、新卒採用の段階から優秀な学生を企業に紹介するエージェントサービス、オンライン上で企業が個人に仕事を直接発注することができるクラウドソーシングサービスなど、これまでになかった人材紹介サービスを提供しています。

【企業例】
・リクルート
・パーソル
・ネオキャリア
・ビズリーチ
・Leverages
・エン・ジャパン
・クラウドワークス
・LITALICO
・Schoo
・リアライブ

※創業から50年以上が経過しているリクルートをベンチャー企業と見なすか否かについては個人差があると思いますが、「革新的な技術や創意工夫を武器に、新しいビジネスを展開する企業」という今回の定義には当てはまっているものとして扱います。

金融業界

現在の金融業界では”Fintech”が台頭しつつあります。”Fintech”とは、金融を意味する”Finance”と技術を意味する”Technology”を組み合わせた造語であり、IT技術を活用した新たな金融サービスを意味しています。

Fintechを活用した代表的なサービスとして、スマートフォンを活用したオンライン決済サービスや、自動で家計簿をつけることができるクラウド家計簿アプリなどが挙げられます。

【企業例】
・ライフネット生命
・マネーフォワード
・freee
・Coiney
・ネットプロテクションズ
・キャンプファイア

ゲーム・エンターテイメント業界

スマートフォン向けソーシャルゲーム、音楽のストリーミングサービス、定額制の動画配信サービスなど、常に新たなサービスが発生しつつあるゲーム・エンターテイメント業界のことを指します。

国内大手ゲーム企業である任天堂と提携したDeNA・Cygames、サイバーエージェントとエイベックス・デジタルの共同出資によって設立されたAWAなど、独自のコンテンツを持つ既存プレーヤーとの協業を柔軟を行う企業が多いのも特徴です。

【企業例】
・DeNA
・GREE
・U-NEXT
・ドリコム
・コロプラ
・Cygames
・AWA
・アカツキ

医療・ヘルスケア業界

日本国内の高齢化の進展に合わせて、医療・ヘルスケア業界に対する成長分野としての注目が高まっています。現在でも、ベンチャー企業を中心に、新しいサービスや事業が次々に誕生しています。

具体的な例としては、医療関係者が情報を交換するプラットフォームや、個人の健康状態をに合わせて生活習慣の改善に向けたアドバイスを行うサービスなどが挙げられます。

【企業例】
・RIZAP
・エス・エム・エス
・エムスリー
・メドレー
・MTG

この記事で例として挙げた企業を成長ステージ・業界ごとに整理すると、以下の表のようになります。

ベンチャー一覧表

今回は各社の主要事業で業界の分類を決めさせていただきましたが、ゲーム以外にもスポーツ・ヘルスケアなどの事業を展開しているDeNAのように、多角的な事業を展開している企業も多数含まれているのでご注意ください。

また、このマップに掲載した企業以外にも業界を代表する企業は存在している上に、各企業の当てはめはunistyleの見解に過ぎません。あくまでも参考程度にご活用ください。

ベンチャー企業の選考&インターンに参加するべき理由

就職活動中の学生にとっても、ベンチャー企業の選考・インターンに参加することには多くのメリットがあります。

ベンチャー企業の選考に参加するべき理由

【1】選考過程に慣れることができる

面接やグループディスカッションでは、「これまでの経験」が選考結果を大きく左右します。そのため、本命企業の選考を受ける前に、できるだけ多くの場数を踏んで、選考過程に慣れておくことをお勧めします。

一般的にベンチャー企業は本選考の開始時期が早く、スピード感のある選考を実施する企業が多いため、時間的・労力的な負担が少ない状態で選考の場数を踏むことができます。また、採用に直結したインターンシップを開催する企業も多いため、こちらの選考も受けておくと良いでしょう。

【2】ビジネスの基礎知識を身につけることができる

ベンチャー企業の選考では、学生に自社の事業を理解してもらうために、企業説明会が開催されることが多いです。説明会では、日本の経済や市場の動向・業界のビジネスモデルの変遷など、就職活動を進める上での「基礎知識」を身につけることができます。

【3】自分の視野を広げることができる

OB訪問をしたことのある方は分かると思いますが、業界や職種によって社会人のキャラクターや価値観は大きく異なります。そのため就職活動の序盤には、幅広い業界を見ておくことをおすすめしています。

現段階でベンチャー企業に興味のない学生であっても、実際に働いている社員の方と交流する中で、自身のキャリアに関する考えが深まると思います。

どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分からないものです。とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしましょう。

参考:日系大手志望者がベンチャー企業を受けるべき3つの理由

こちらの記事では、大手志望の学生がベンチャー企業の選考を受けることのメリット、その際に志望動機を作成するポイントを紹介しています。参考にしてみてください。

ベンチャー企業のインターンに参加するべき理由

【1】企業のサポートが手厚い

ベンチャー企業のインターンは、採用活動に直結している場合がほとんどです。そのため、会社の未来を担う優秀な人材を発掘しようと、エース級の若手社員がメンターについて学生を指導してくれることが多いです。

中には、役員や事業部長をインターンに登場させる企業もあります。企業のエースによる手厚いの指導を受けることで、今後の就職活動に役立つビジネススキルを高めることができます。

また、ベンチャー企業のインターンには報酬が出るものが多いです。就職活動によりアルバイトの時間が削られ、交通費などの出費がかさむ時期に、お金を稼ぐことができます。

【2】優秀な学生と切磋琢磨することができる

ベンチャー企業のインターンには、就職活動に早期から動き出した様々な優秀な学生が参加します。インターン参加者の進路も、ベンチャーから外資コンサル・外資金融・日系大手までバラエティに富んでおります。

インターンを通じて、就職活動に対する目線の高い友人を作ることができることはもちろん、幅広い業界の選考に関する生の情報を交換する機会を作ることができます。

最後に

いかがでしたでしょうか。この記事が、皆さんのベンチャー企業に対する理解を深め、自分に合った企業を見つける参考となれば幸いです。

先述した通り、どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分かりません。

就活生の皆さんには、とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしていただきたいです。少しでも興味のあった業界・企業があれば、ご自身で調べてみてください。

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2017年10月ごろ、unistyle創業者・樋口のツイートが話題になりました。三菱商事・三井物産・伊藤忠商事の上位3社を中心に、「新卒就職人気ランキング」の類では上位を独占している総合商社。近年は業界全体として好調をキープしており、2月初めにリリースされた2018年3月期・第3Q決算では、各社とも従来年度を大きく上回る純利益を稼ぎ出しています。参考:しかしその一方で、樋口のツイートにもあるとおり、一部の総合商社では20代の若手社員の離職率が高まっており、人材流出の加速が懸念されています。本記事のテーマは、「総合商社を退職したあとの転職キャリア」。■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■ベンチャー企業(役員クラスのみ対象)■スタートアップ起業以上の5つのキャリアへと転じた76名の「元・商社パーソン」を追うことで、「総合商社を退職した人材は、どこに転職しているのか」という論点を考察します。【index】■転職データのリサーチ(条件定義)■総合商社の離職率が「高い」は誤り■示唆①:年齢・実力次第で多様な転職キャリアがある■示唆②:各総合商社ごとに、転職傾向が異なる■最後に:総合商社の転職・離職をどう捉えるべきか▼なお、総合商社からファンドへ転職するケースに絞って考察した以下の記事も、多くの方にご覧いただいています。参考:転職データのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあと、転職してたどり着くエリートキャリア」について理解を深めるため、■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■優良ベンチャー企業*以上の4つの集団に対象を限定し、これに該当する1,332名のビジネスエリートのキャリアを独自に調査し、データベースを作成。「一流転職市場のリアル」に迫りました。*各ベンチャー企業のなかでも役員クラスのポジションのみ対象、起業したケースも含む。また、株式未上場の場合、直近5年以内に1億円以上の資金調達を行っていることが選定条件。なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです。前提として:総合商社の離職率が「高い」は誤り本記事の冒頭でも述べたように、近年、一部の総合商社では若手の離職率が高まっており、各社の人事戦略上の懸念材料のひとつになりつつあるようです。ただし、総合商社の若手離職率はあくまで「これまでの水準と比較すると相対的に高まっている」というのが現状であり、「総合商社の離職率が高い」わけではないということには留意しておきましょう。そもそも、総合商社は離職率が低いことで知られる業界のひとつです。『就職四季報』2019年度版で開示されている「入社3年目までの離職率」は、伊藤忠商事6.7%、三井物産6.5%、住友商事2.7%。厚生労働省の統計によれば、新規大卒就職者の入社3年目までの離職率は平均32.2%ですから、これと比較すると総合商社の離職率が極めて低い水準にあることがわかります。以上のことを前提としたうえで、以下では実際のデータをもとに総合商社からの転職ルートについて考察します。示唆①:年齢・実力次第で多様な転職キャリアがあるunistyleがリサーチした5つのキャリア、■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■ベンチャー企業(役員クラスのみ対象)■スタートアップ起業のなかの総合商社出身者数*は、それぞれ以下のようになっています。*主要6社(三菱商事・伊藤忠商事・三井物産・住友商事・丸紅・双日)の合計。ただし、双日は前身の日商岩井・ニチメンも含む。5つのカテゴリすべてに一定数の「元・商社マン」が在籍していることが分かります。あくまで当人の実力次第ではあるものの、総合商社からほかの業界に転職する場合、それなりに幅広い選択肢が用意されていると言えそうです。ただし、年次が上がれば上がるほど転職市場価値は失われていくのも事実のようです。具体的には、新卒入社してから5年目(年齢では20代後半)前後までに決断しなければ、理想的なキャリアチェンジを実現するのは難しくなっていくと考えられます。さまざまな業界への転職ルートが開かれているのは事実ですが、それもあくまで「当人の実力と年齢しだい」という条件付きだということには留意すべきでしょう。参考:また、以下の2点も興味深いポイントです。(1)総合商社からベンチャー役員への転職も多い総合商社というブランド企業の名刺を捨て、ベンチャー企業へと転職していく層もかなり多いことが分かります。給料やブランド、安定感などに見切りをつけ、裁量の大きさやスピード感、自分の興味などを優先した決断だと考えられます。参考:また、彼らの多くはCFO(ChiefFinancialOfficer)などの専門的な知見が求められるポジションではなく、COO(ChiefOperationOfficer)や”ヒラ”の取締役・執行役員、あるいは海外拠点長など、特定の領域に特化していない「なんでも屋さん」的ポストに就いていることが多いようです。「」でも触れたように、総合商社の出身者の多くは一人で幅広い業務を担ってきたゼネラリストであるため、転職後も「なんでも屋さん」としての立ち回りを期待されていると考えられます。(2)総合商社から起業するケースも一定数見られる今回の調査対象(上場済みベンチャー+1億円以上の資金調達を経験したベンチャー)のうち、7社が総合商社出身者によって起業されたスタートアップでした。そもそも総合商社の業務の本質は「ビジネスをつくる」ということにあり、過去には総合商社発の社内ベンチャーが成功した事例もあります。SoupStockTokyo(三菱商事)やeGuarantee(伊藤忠商事)などが好例でしょう。参考:また、三井物産も社内スタートアップ制度を新設するなど、「起業家精神」の喚起に努めているように見えます。参考:とはいえ、こうした成功事例はいまだレアケースであり、総合商社は必ずしも「自分の思い描くビジネスを意のままにカタチにできる環境」ではありません。組織的な制約を受けずに自分自身のビジネスを展開すべく、独立・起業という選択肢を選ぶケースが見られるのは、いわば当然のことです。以下、今回の調査対象(1,332名のキャリア)のなかから、総合商社出身者が起業した事例を2つピックアップしておきます。【起業例】sansan・寺田親弘氏(三井物産出身)名刺管理サービス「sansan」「eight」を運営するsansan社は、三井物産出身の寺田氏によって立ち上げられました。三井物産・情報産業部門で経験を積んだのち、入社8年目にあたる2007年に同社を退職、sansan社を設立されています。1999年3月慶應義塾大学環境情報学部卒業1999年4月三井物産株式会社入社情報産業部門に配属2007年6月Sansan株式会社代表取締役就任参考:役員紹介sansan【起業例】reblue・岡田英之氏(伊藤忠商事出身)サーフィン動画を配信するサービス「NobodySurf」を運営するreblue社。2018年1月、約2.3億円の資金調達を実施したことが報じられた同社は、元・伊藤忠商事の岡田氏によって創業されました。前職の伊藤忠商事では情報産業部隊に所属し、うち6年間はポータルサイトを運営するexciteへ出向。そこでスマートフォンアプリ事業に従事したのち、2014年にはreblue社の立ち上げを決断されたようです。ご自身の趣味でもあるサーフィンを、伊藤忠商事での業務経験と結びつけて事業化している点で、非常に興味深い(そして、ロマンのある)ケースだと言えます。慶應義塾大学環境情報学部卒業2001年伊藤忠商事入社2009年エキサイト(excite)へ出向2014年reblue設立参考:世界中のクールなサーフィン動画を集めたアプリ「NobodySurf」、運営のreblueが2.3億円の調達(TechCrunch)「Passion×Tech」ビジネスの最前線(COMPASS)なお、総合商社を退職して起業したケースについては、以下の記事も参考にしてください。参考:また、以下の記事では、伊藤忠商事を退職して当サイトunistyleを立ち上げた樋口のストーリーが綴られています。参考:示唆②:各総合商社ごとに、転職傾向が異なるまた、上述の転職データを各総合商社ごとに見てみると、主要5社(三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅)にもそれぞれ転職傾向の違いが見えます。以下、このデータについて、2つのポイントに言及します。(1)業界上位のほうがエリート人材輩出数も多い今回の調査対象である5つの業界での在籍人数を各総合商社ごとに合計すると、三菱商事(25名)がトップ、これに三井物産(14名)、伊藤忠商事(14名)と続いており、住友商事(9名)、丸紅(3名)はそれぞれ少なくなっています。お気づきのとおり、この序列は現在の純利益ベースでの業界順位とピタリと一致しています。もちろん一概には言えませんが、この事実によって「業界上位の総合商社ほど、多くのエリート人材を輩出している」という仮説が説得力をもつことになるでしょう。(2)三菱商事はPE・VCへの転職に強い三菱商事は、PE(11名)とVC(5名)にひときわ多くの転職者を出しており、投資ファンドへの転職実績においては三井物産・伊藤忠商事と一線を画していると言えます。この点については、以下の記事にて詳細に考察しています。ぜひこちらも併せてご覧ください。参考:最後に:総合商社からの転職・離職をどう捉えるべきか本記事では、unistyleが独自に実施した転職リサーチの結果をもとに、以下の2つのポイントについて考察しました。①総合商社には、年齢・実力次第で多様な転職キャリアがある総合商社は、調査対象とした5つの業界にそれぞれ一定の転職者を輩出しており、転職にあたっては比較的幅広い選択肢が用意されていると考えられる。ただし、転職市場での価値はあくまで各個人の実力・年齢によって大きく変動しうる。②各総合商社ごとに、転職傾向が異なる5つの対象業界への転職者数は各総合商社ごとに異なっており、その輩出人数の序列は現在の業界順位と一致している。また、「三菱商事が投資ファンドへの転職に強い」等、各総合商社ごとに転職傾向がやや異なっている。総合商社から転職すること、そしてその転職者が増加傾向にあることを、私たちはどう考えるべきでしょうか。「総合商社の業務が、若手社員にとって魅力的でなくなっている」「配属リスクなどの組織体質が、不満の要因になっている」などとネガティヴに解釈することもできる一方、「総合商社はチャレンジングかつ優秀な学生を採用できている」「雇用の流動性が高まり、各個人が自分なりの幸福なキャリアを追求できている」などとも捉えることができます。いずれにせよ、皆さんが「新卒カード」を使えるのはたった一度きり。目先の承認欲求や憧れだけで就職活動を進めるのではなく、長期的なキャリアビジョンやライフプランをしっかりと見据えたうえで、あなた自身が本当に納得のいく(≒将来、あなた自信が幸福になれる)ファーストキャリアを選びましょう。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。▼総合商社のコラム記事はこちらから■■▼総合商社の選考対策はこちらから■■■■■ 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総合商社の入社倍率|三菱商事・伊藤忠商事 総合商社の入社倍率|三菱商事・伊藤忠商事 総合商社は、現在就職活動生の中で最も人気の高い業界の一つです。特に東大早慶を中心とする上位校の学生に人気の業界だといえます。そんな人気業界であるため、非常に高い倍率を誇るのかと思いきやタイトルの通り、意外に高くない100倍を切る倍率となっています。本記事の目次・三菱商事37倍、伊藤忠商事74倍という意外に高くない倍率・明治2750倍、森永乳業533倍、異常な倍率を誇る日系メーカー・総合商社の倍率が意外にも低い理由・面接までたどり着けばチャンス十分にある・最後に・総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介なお、商社業界を志望する就活生には就職エージェントneoの利用がオススメです。アドバイザーから、商社業界を志望する理由を基に、ほかに受けるべき企業に関するアドバイスなどが受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。三菱商事37倍、伊藤忠商事74倍という意外に高くない倍率三菱商事の人事部採用チームリーダーの下村氏によると、2016年卒の三菱商事内定者数は160名、応募者数は6000名ほどとのことです。計算すると倍率は37.5倍、日本で最も人気のある企業の一つにしては高くない数字であるといえます。同様に伊藤忠商事も2015年度の入社式における社長メッセージで、内定者数128名、応募者数9511名と公表しています。三菱商事よりは高いものの、100倍を切る倍率であり、人気企業として非常に高いというほどの倍率ではありません。参考:伊藤忠商事2015年度入社式社長メッセージ明治2750倍、森永乳業533倍、異常な倍率を誇る日系メーカー就職四季報2016年版によると、明治の倍率は2750倍、森永乳業の倍率は533倍と異常な高倍率となっています。食品メーカーはCMをバンバン配信して、商品にも親しみがあることから非常に多くの学生が受けていること、総合職の採用数が数十名とそこまで多くないことが、異常な高倍率の原因となっています。またメーカーのESや選考は総合商社などよりも早く、面接解禁前に力試しとして受けるユーザーも多いことが高倍率の理由のもうひとつといえます。就職四季報2016年版総合商社というと最難関企業というイメージを持つ人も多いのですが、倍率だけで見ると日系メーカーは総合商社よりも遥かに難しいといえます。総合商社のすべり止めとして、海外売上高比率の高い素材メーカーを受ける人も多いのですが、素材メーカーの倍率は帝人303倍、東レ213倍と総合商社よりも断然高いということは意識しておいたほうがよいかもしれません。総合商社の倍率が意外にも低い理由前述の総合商社の応募者数の数字が正しいものであるとして、ここまで総合商社の倍率が低いのはどうしてでしょうか。一つには上位校の学生が受ける難関企業というイメージが先行し、受けてもしょうがないと諦める人が増えているというのが一つかもしれません。伊藤忠商事よりも三菱商事の倍率が高いのは、三菱商事なんて受けてもどうせ受からないから時間の無駄だと諦めている人が多いからかもしれません。面接までたどり着けばチャンス十分にある総合商社ではテストセンター・筆記試験の通過率が20%〜50%程度とある程度絞り込まれることが知られています。総合商社が第一志望であるものの、筆記で落とされてしまう悔しい思いをする学生が例年少なくありません。筆記試験の通過率および意外な低倍率を考えると、面接までたどり着くことができれば意外に高い確率で内定を狙うことができます。もちろん総合商社では最終面接でも多くの学生を残し、最後まで一人ひとり見極めるという話もあるため、油断は禁物です。それでも面接まで来たら、乗り越える壁はあと少しだと考え、最後まで自分の力を出し切れるように準備して欲しいと思います。最後に近年、急速に人気企業としての地位を築いた総合商社ですが、その入社倍率は意外にもそこまで高いものではありません。もちろん優秀な学生が本気で入社を狙いに来ていると考えると確かに難関企業であることに変わりはありませんが、最初から受からないと決めつけて受けないのはもったいない倍率だといえます。三菱商事の人事部採用リーダーも、学歴フィルターについて下記のように話をしています。自分の大学の先輩が少ないという理由で、敷居が高いと勝手に感じてしまうのかもしれませんが、関係ありません。最近応募が少ない私立大学もありますが、臆さずどんどん応募してほしいです。どこの大学であろうと、いい人材だなと思えば積極的に採用します。参考:三菱商事、「臆さずどんどん受けてほしい」人事部採用チームリーダーの下村大介氏に聞く少しでも受けようかなと考えている学生は、臆さずにどんどんチャレンジしてみることおすすめします。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 126,086 views
自己PRで”オタクな部分”を語るべし!なぜ今の時代”オタク”が評価されるのか 自己PRで”オタクな部分”を語るべし!なぜ今の時代”オタク”が評価されるのか 「宇宙戦艦ヤマト」などの人気作品の誕生によりアニメブームが巻き起こり、1960年代からオタクというワードが浸透し始めました。近年では「鉄道オタク」「アイドルオタク」「漫画オタク」など、様々なオタクが存在します。そこで本記事では一般的にオタクと言われる人たちのエピソードは、就活に強いのかについて解説していきたいと思います。オタクとは世間では「オタク」という言葉が浸透していますが、実際オタクとは何なのでしょうか。実はオタクの定義は人によって解釈が違うので、未だに確立していません。しかし辞書的には以下のように説明されています。ある趣味・事物には深い関心をもつが、他分野の知識や社会性に欠けている人物引用:ウィキペディアつまりオタクとは表現を言い換えると、"一つのことを突き詰める能力が優れている人材"だと言うことができます。例えば、アニメファンの中でも特に知識が深かったりフィギュアやグッズをたくさん持っている人を「アニメオタク(アニオタ)」と呼びます。オタクと言うとあまり良い響きではないかもしれませんが、実は就活市場においてオタクは今や評価される人材になってきています。では、なぜオタクが評価される時代になってきているのか、解説します。オタクが評価される理由日本経団連が発表した「2018年度新卒採用に関するアンケート調査結果」では企業が選考で重視した点は16年連続で「コミュニケーション能力」が1位でした。このことからコミュニケーション能力は常に必須とされていることがわかります。しかし企業の考え方も年々変わってきており、林修の「林先生が驚く初耳学!」では超有名企業の採用担当者が「今はシュッとした優等生よりも、オタク気質を持った学生を採用する」と名言していました。なぜかというと広く浅くより、狭く深くが評価される時代に変化しつつあるからです。例えば、以下は狭く深くの経験の例になります。私は月に20冊の本を読む読書家です。これにより、知らないことへの謙虚さが身に付いたと考えております。また、有名な映画やクラシック音楽を積極的に鑑賞し、どの世代の方とも話が合うよう教養を高めました。さらに、家庭教師での体験を通じ、問題解決の際は相手の性格レベルまで寄り添って考える術を体得いたしました。学生団体での活動では適材適所を考え他者と協業するため様々な工夫をしました。このようにして商社で働くために必要な人間力を高めております。面接官はこの文章を読んで、この就活生に対して良い印象を受けるはずです。なぜなら月に20冊もの本を読んでいるということから、仕事においても何かわからないことに遭遇した際に自分から本を読み、改善しようと試みてくれるだろうと予想することができるからです。仕事をしていくとわからないことは必ず出てきます。そういった時にわからないことをそのままにせず、自分から行動してくれる人材は企業にとって必要となります。そのため、このような読書好きをアピールできている文章は評価されると言うことができます。今までは浅くても幅広い情報や知識を得ている方が良いとされていましたが、インターネットなどの進化に伴い、浅い情報や知識しかない人はインターネットが簡単に代替できる人材にしかなれなくなってしまいました。インターネットが代わりを務められる人材をあえて欲しがる企業なんてありません。オタクは一つのことに対してとことん深く追求することができるため、企業にとって必要な人材となる可能性を秘めています。こういった時代の変化によって、就活にオタクが評価されやすくなっていると言うことができます。オタクエピソードが評価されたES上記で述べたようにオタクは評価されやすくなっていると言われていますが、どのようなエピソードが実際に評価されているのか気になりますよね。今回は「一つのことを突き詰めることができる」という軸に焦点を当てて、大手企業で実際に評価されたESを紹介していきたいと思います。本選考ES:NHK(ヒッチハイク・サーフィンオタク)計画を綿密に立て、二週間のヒッチハイクで日本一周を行いました。趣味でヒッチハイクをしていますが、奇想天外な出来事の体験が楽しみで、計画を立てることはありません。しかし今回は、時間的制約がある中、日本一周をして達成感を得たいと考えました。そのため、時間内に居るべき場所を記入して計画を立てました。しかし始めてみると、間に合うか難しい状況でした。ボードを掲げて乗せて頂くまでの時間を正確に考慮出来ておらず、思った以上の時間を費やしてしまいました。そこで、ボードを掲げて受動的に待つと時間が掛かると思った場合、直接お願いをして時間短縮をしました。睡眠時間を削り、50人以上に話し掛け計画を果たしました。引用:NHK20卒本選考ES日本の良さを隅々まで伝える番組を制作したいです。私は大学でサーフィンを行っており、全国各地を回って活動してきました。サーフィンを行うと同時に、訪れた土地で出会う個性的な人、美味しい食事などの体験を映像にまとめて発信していました。Youtubeで多くの反響を得ることができ、改めて映像が持つ力と日本の良さを実感しました。生まれてから現在まで神奈川県で人生を過ごしてきた私にとって、日本の良さを全く知らなかったという事実を突きつけられると同時に、もっと多くの人に伝えたいと思うようになりました。今後はNHKの強大な発信力をお借りして、さらに日本の良さを伝えていきたいと思い、NHKを志望しています。引用:NHK20卒本選考ES本選考ES:三菱商事(スキー・将棋オタク)初心者から始めたため、経験のある同期部員らが颯爽と滑っている中、自分はうまく滑ることができずにこけてばかりで、非常に悔しい思いをしました。そこで自分の滑りをビデオに撮ってもらい、上手な人の滑りと何が違うのか、どういう動きをすべきなのかを自己分析しました。客観的なアドバイスも必要と感じ、先輩やインストラクターの方に自分の滑りを見ていただいたりもしました。そして、問題点を改善するために営業時間いっぱいまで滑り、数をこなしました。その結果、2回生の時にスキー検定1級を獲得することができました。3回生からは指導係として、初心者から始めた後輩の指導に当たりました。指導においては自らの経験を踏まえ、一人一人が問題点を自覚して練習に取り組み、成長を実感できるようにと心掛けました。最終的に私が指導を担当した5人中4人がスキー検定2級に合格することができました。引用:三菱商事19卒本選考ES私が学生時代に諦めずに取り込んだ事は「将棋」です。小学1年生から将棋を始め、大学でも部活動に所属しました。入部当初は団体戦の補欠にすら入る事が出来なかったため、入部と同時に1年以内に選手として団体戦に出場する事を目標に掲げました。まず、選手と自分の実力差を対局を通して明瞭化し、課題を3点に分類しました。対局の序・中盤における定石の知識と変化への対応力、終盤における読みの鋭さです。解決策として、プロの指し回しや戦型を勉強する事、知識を実践に応用するために対局数を増やす事を考え、部活動やネットを通して部員の2倍の時間を将棋に費やしました。しかし入部から6ヶ月後も部内外で成績を残す事が出来なかったため、練習の密度を上げるために高段者の部員と研究をする頻度や対局後の感想戦を多く取り入れ将棋に勤しみました。その結果、入部から1年後には選手になる事が出来、2年生の秋には団体戦で関東5位に貢献しました。引用:三菱商事20卒本選考ES最後に本記事では「一つのことを突き詰めることができる人材」という観点でオタクは就活に有利なのかについて解説してきました。企業側の求める人材像の変化に伴い、オタクエピソードでも就活に十分役立てることがわかります。本記事で最も大切なことは「突き詰めた経験」を語るということです。部活やアルバイトなどでアピールできる強みがないという人は趣味の延長線上でも良いので、何か突き詰めた経験がないか振り返ってみてください。自己PRのポイントを確認したい方は、下記の動画も参考にしてもらえればと思います。【関連記事】 26,505 views
総合商社内定者が語るNewsPicks活用法 総合商社内定者が語るNewsPicks活用法 こんにちは。16卒の総合商社内定者です。今回は、私が就職活動においてどのようにNewsPicksを活用していたかを綴りたいと思います。ちなみに、以前unistyleでは以下のコラムで、面接でニュースに対しての意見を求められた時に役に立つものとしてNewsPicksのアプリを紹介していますのでそちらも合わせてご覧ください。◆「ギリシャ問題」「アベノミクス」について回答を求められたら?就活生必携アプリ「NewsPicks」とは今後就職活動を迎える皆さんも、早めにNewsPicksを利用して世の中の情報に触れていって欲しいと思います。▼アプリ「NewsPicks」の無料ダウンロードはこちらから・iPhoneの方はこちら:・Androidの方はこちら:(※本コラムはNewsPicksのPR記事です)​本記事のコンテンツ・日経新聞の活用法・NewsPicks活用法・面接での経験談・誰をフォローするのがオススメ?・最後に日経新聞の活用法まず私は、ニュースをインプットする上で日経新聞の一面、二面、経済面を読むだけでは周りの就活生と差をつけられないと考えていました。そこで、日経新聞の内容を効率良くインプットする為に日経電子版のキーワードハイライトという機能を使っていました。これは登録したキーワードを含む記事がハイライトされ視覚的にわかるというものです。キーワードには5つ登録できるので、五大商社の会社名を登録し、日々のニュースを全て追っていました。商社の面接では逆質問をする機会があるので、面接の直前に保存してある直近のニュースを読み、質問を考えていました。NewsPicks活用法それでは本題のNewsPicks活用法にまいります。NewsPicksのアプリをダウンロードすると基本的には無料で閲覧できます。さらに月額1,500円で有料会員になることができ、オリジナルのコンテンツなどが閲覧できるようになります。また、すべての記事やコメントの検索も自由に行えます。私は有料会員には登録せずに、朝の7時から8時まで時間限定で無料会員にも解禁される直近24時間のできたてホヤホヤの有料記事を読んでいました。また、気になった記事はEvernoteに保存しておき、面接前に振り返られるようにしておきました。iPhoneであれば、NewsPicksの右上にSafariで表示するボタンがあるので、そこからSafariへ飛び、SafariからEvernoteへ記事を転送し、保存できます。他にも、アプリの中で記事をPickすることでも、お気に入りの記事と付随するコメントをストック可能となっています。NewsPicksの良さは幅広い引用元とそれに対する有識者のコメントの質です。一見難しくて理解に苦しむ記事に対しても有識者がコメントしていますし、就活生の身分でコメントすることもできます。実際の面接でNewsPicksでコメントしていることを言った学生が興味を持った面接官に対して過去に投稿したコメントを見せたような話もあったようです。日経新聞やNewsPicks以外にもYahooニュース、Gunosy、スマートニュースがありますが、NewsPicksでは有識者の意見がある分、自分としての意見を持つことに特化している媒体であるといえるでしょう。実際に有識者が関連記事のリンクを貼っている場合もあり、その記事のクオリティも高く感じます。もし筆者のように総合商社を志望しているならば総合商社出身の有識者をフォローしておくと、他の学生とは一線を画した意見を持つ事ができるようになるでしょう。・iPhoneの方はこちら:・Androidの方はこちら:面接での経験談面接で「最近気になったニュースは?」と聞かれた際にはNewsPicksで得た多角的な視野が活用されていました。例えば日本経済新聞社のフィナンシャル・タイムズ買収の記事においては、日経新聞やYahooニュースよりも、ロイター通信の方が事細かに書かれていることがありました。NewsPicksでロイター通信の記事が取り上げられており、そこに有識者のコメントが多数付いていたために、その詳細に関して面接で話す事ができました。実際に面接官も驚いており、高い評価を受けたように感じられます。参考:日経がフィナンシャル・タイムズ買収、親会社から1600億円で|Reutersこれはあくまで一例ですが、ロイター通信などの普段学生が読まないようなメディアの情報に触れる上でも、引用元の裾野の広いNewsPicksはとても役立つように思います。一つの媒体を閲覧しているよりも、より幅広い知識を得る事ができるのではないでしょうか。総合商社など各業界の主要なニュースもNewsPicksであればしっかりチェックできます。参考:三菱商事・東電、カタールで発電所受注3000億円|日本経済新聞誰をフォローするのがオススメ?NewsPicksの真価はやはり有識者によるニュースへの見解が読めることですので、誰をフォローするのかは重要です。ちなみに私の中で特にオススメの方は以下です。堀義人(ほりよしと、グロービス経営大学院大学学長)NewsPicksで高い登場率を誇る言わずと知れた有識者です。総合商社、MBA、起業、大学院経営という特筆したキャリアと知見から繰り出されるコメントは学生にとっては得るものが多いです。ちなみに以下のコラムでも書かせて頂きましたが、堀氏のファーストキャリアは住友商事です。◆総合商社出身の起業家まとめ大前研一(おおまえけんいち、ビジネス・ブレークスルー大学学長)日本における経営コンサルタントの第一人者であり起業家でもある大前氏は頻繁にコメントがあるわけではないですがコメント自体は分量があり、重みを感じます。同氏が行う経済ニュースの解説は非常に鋭い視点から繰り出されます。荘司雅彦(しょうじまさひこ、弁護士)法律が絡む記事は間違いなくこの人のコメントが参考になります。また他の有識者へ賛同するコメントなどもあり、自分の意見を持つ上では大変参考になるコメントがあります。加藤淳(かとうじゅん、ユーザベースチーフアナリスト)加藤氏はNewsPicksを運営しているユーザベースのチーフアナリストです。数字を扱ったコメントが特徴的で、記事の詳細をミクロな視点でさらに知りたい学生にはオススメです。上記以外にも鋭いコメント、面白いコメントをしている方が多くいますので、是非お気に入りの方を探してみてください。また、NewsPicksでは、各分野に精通した専門家「プロピッカー」100名以上が公式コメンテーターとして活動しています。プロピッカーの中にはネスレ日本CEOの高岡氏や元LINE代表取締役の森川氏など、経済、金融、国際政治、ITをはじめとした各分野の第一線で活躍している方が多数います。メンバーは今後入れ替わりもあるものと思いますが、有名経営者や専門家などが都度プロピッカーを務めていくことと思います。就職活動を控えた皆さんも、この機会に興味のある業界のプロピッカーをフォローして知見を吸収してみてはいかがでしょうか。最後にNewsPicksを閲覧している社会人や学生は増えてきましたが、就活生の間ではまだまだニッチなように感じられます。日経新聞を読むだけでは他の学生と差をつけづらい世の中になってきたと思いますので、ぜひこの機会にNewsPicksを活用していただければと思います。▼アプリ「NewsPicks」の無料ダウンロードはこちらから・iPhoneの方はこちら:・Androidの方はこちら:photobyDavidMichalczuk 20,846 views

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