ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

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最終更新日:2023年10月27日

ベンチャーとは何か?就活生が知りたい基本情報を一挙に解説

近年、就活生の間で存在感を増しているベンチャー企業。もともとベンチャー志向の方から、早期に始まる選考で成長したい方まで、選考を受ける予定の学生は多いと思います。

とはいえ、一口に「ベンチャー企業」と言っても、ベンチャー企業は星の数ほど存在しており、展開する事業内容も様々です。「興味はあるけれども、いまいちイメージが掴めない」「結局、どの企業の選考を受ければ良いのか知りたい」といった学生も多いのではないでしょうか?

そのような学生に向けて、この記事では自分にあったベンチャー企業を見つけるための切り口を紹介します。また、ベンチャー企業の選考やインターンに参加するメリットの紹介もしているのでご参照ください。

※本記事は2018年9月に公開された記事になっており、掲載している内容は記事公開時点での情報を参考にしています。

企業研究

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ベンチャー企業とは何か?

まず初めに、ベンチャー企業の定義を確認してみましょう。

実はベンチャー企業の定義は曖昧で、統一された明確な定義は存在しません。事業の規模感・従業員の数・提供するサービスの内容など、ベンチャー企業の判断基準も人によって異なります。

実際に調べてみても、以下のように様々な定義が掲載されています。

産業構造の転換期には、産業の主役が交代し、最先端の分野でそれまでなかった新しいビジネスが生まれ、そして新しい市場が作り出される。そんな時代のニーズを背景に、独自の技術や製品で急成長していく企業を「ベンチャー企業」と呼んでいる。

参考:株式公開用語辞典
新技術や高度な知識を軸に,大企業では実施しにくい創造的・革新的な経営を展開する小企業。

参考:三省堂 大辞林

そもそも「ベンチャー」という言葉は、「投機的事業」「リスクを伴う試み」といった意味合いを持つ英語の ” venture ” という単語に由来しています。そのため、この記事ではベンチャー企業とは、「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」であると考えます。

一般的なベンチャー企業の特徴としては、「裁量の大きさ」「意思決定の速さ」などが挙げられることが多いです。

また、ベンチャーの中には、複数の企業が共同出資により新規事業を立ち上げたジョイントベンチャー、大企業の下で新規事業の創出に独立して取り組む社内ベンチャー、といったような形態も存在していますが、今回の記事では扱いませんのでご了承下さい。

ベンチャー企業の分類方法①:成長ステージ

ここからは、自分に合ったベンチャー企業を見つける際に役立つ、2つの分類方法を紹介していきます。

1つ目の分類方法は、企業の成長ステージです。

ベンチャー企業には、「シード」「アーリー」「ミドル」「レイター」の4つの成長のステージが存在しています。それぞれの成長ステージに応じて、社内での働き方や身につくスキルが大きく変化します。

「どのような経験をしたいのか」「どのようなスキルを身に着けたいのか」について考えながら、自分に合ったステージを見つけていただければ幸いです。

なお、企業によっては事業内容ごとに成長ステージが異なるケースもあります。

必ずしも「会社の大きさ」が「事業のフェーズ」に直結している訳ではないのでご注意ください。

以下の説明文は、あくまでも目安としてご活用ください。

シードステージ:新しい事業を立ち上げる準備期間

シードステージとは、事業を立ち上げる準備を行うステージです。まだ事業の仕組みが完成しておらず、「どこで」「誰に対して」「どのような」サービスを提供するのかについて検討や、必要な資金の調達をしている段階です。

まだ事業計画の段階であり、企業としての収益がないので、新卒採用を実施しているケースはほとんどありません。

シードステージのベンチャーでは、会社の事業を立ち上げる経験を通じて「新しいビジネスを0から創り出す能力」を身につけることが出来ます。

また、即戦力となる社員が求められるため、他の成長フェーズに比べて責任や裁量の大きな仕事を任されやすいとされていますが、人材育成の仕組みがまだ出来上がっていないため、研修を通じて体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。

また、業務内容が「人」に依存しているため、成長スピードが個人の素質や企業との相性に大きく左右されてしまうというデメリットもあります。

加えて、資金調達が上手く進まずに、計画が頓挫してしまうというリスクも存在しています。

アーリーステージ:事業を軌道に乗せるまでの正念場

アーリーステージとは、実際に立ち上げた事業を収益化させ、軌道に乗せるまでのステージです。

「スタートアップ」とも呼ばれており、こちらの言葉の方が馴染みのある方も多いかもしれません。

アーリーステージのベンチャーでは、従業員の数が少なく、会社としての規模もまだ小さいので、経営者に近い立場から「事業を収益化する経験」を積むことができます。

また、専門性を持った人材よりも幅広い業務をこなすことができる人材が好まれる傾向があるため、本人の意識次第で幅広い職能を身につける機会が多いですが、シードステージと同様に、業務内容が非常に属人的であるため、体系的なビジネススキルを身につけることが難しいです。そして、資金を十分に調達することが出来ずに倒産してしまう企業が多いことも事実です。

アメリカ合衆国労働統計局のデータによると、アメリカのスタートアップ企業の生存率は、創業から1年で約8割、2年で約7割、3年で約6割まで低下しています。

【企業例】
・RPAホールディングス
・リアライブ
・ワンスター
・ECマーケティング

ミドルステージ:ベンチャーの成長・拡大期

ミドルステージとは、安定的に収益を得ることが可能になったことで、これから事業を拡大させていくステージです。

急速な事業の成長による人材不足が引き起こされ、従業員の採用人数を増やすことが多く、事業が軌道に乗ったことで、倒産のリスクも少なくなり、社会的信用も得やすくなります。

ミドルステージのベンチャーでは、会社の成長にあわせて「事業を拡大させる経験」を積むことができます。事業の拡大につれて新しいポジションが増え続けているため、本人の実力次第で会社の中核的なポジションを任され、若くして「マネジメント能力」を身につけられる可能性もあります。

また、人材育成制度が徐々に確立されつつあり、研修制度が充実している企業も出てきますが、会社として収益を確保する仕組みが出来上がっているため、徐々に一人一人社員の役割が固定化されつつあります。

部署異動を経験しなければ、シードステージ・アーリーステージのように幅広い職能を身につけることが困難になり、新しい事業を0から創り出す経験をする機会が減少していきます。

【企業例】
・メルカリ
・Leverages
・Speee
・ネオキャリア
・LINE
・GREEE

レイターステージ:メガベンチャーへの飛躍

レイターステージとは、会社としての基盤を固めるために管理部門の強化や事業の多角化に取り組み始めるステージです。

この段階に入ると株式市場へ上場し、メガベンチャーとなる企業も出てきます。社会的にも広く認知されるようになり、企業としての社風やブランドか確立されるようになります。

レイターステージの企業では、業務内容や人材育成の制度が整ってきており、若手社員にとっても比較的活躍しやすい環境であると言えます。

ここでは主に、「プロジェクトを運用する能力」「現在の業務を効率化させる能力」を身につけることができます。

また、社内では幅広い事業を展開しており、多種多様な社員が存在するため、社内の豊富な人材・情報リソースを活用することができるというメリットもありますが、企業としての体質が大手企業に近づきつつあります。そのため、新しい事業を0から創り出す経験をする機会は他のステージのベンチャー企業に比べて少ないです。

また、上位のポジションが次第に詰まりつつあるため、若手のうちから「マネジメント能力」を身につける機会が減少しつつあります。

【企業例】
・楽天
・DeNA
・GREE
・サイバーエージェント
・Softbank
・Yahoo

ベンチャー企業の分類方法②:業界

2つ目の分類方法は、業界です。

先ほど確認した通り、ベンチャー企業とは「革新的な技術や創意工夫を武器に、大企業の隙間を埋める新しいビジネスを展開する企業」という意味であり、特定の業界の企業を指す言葉ではありません。

ベンチャー企業というとIT業界をイメージする方が多いと思いますが、それ以外にも様々なビジネスを展開する企業が存在しています。同じベンチャー企業と言えども、業界に応じて、展開する事業や身につく知識が変化します。

IT・Web業界

ベンチャー企業の中で最も企業数の多い業界がIT・Web業界です。近年では、”IT×金融” ”IT×不動産"など、ITと既存の産業を掛け合わせた様々なサービスを提供するベンチャー企業が現れています。

また、現在では、社会のあらゆるモノをインターネットにつなげて情報を収集する「IoT(Internet of Things)」、大量のデータを収集・分析し、新たな価値として利用する「ビッグデータ」、人間の知的作業をコンピュータで模倣した「人工知能(AI)」などのキーワードがトレンドになっています。

【企業例】
・楽天
・Softbank
・Yahoo
・LINE
・メルカリ
・Speee
・RPAホールディングス

広告・マーケティング業界

近年ではデジタルマーケティングが一般的なものとなり、広告・マーケティングの仕組みが大きく変化しました。

デジタルマーケティングとは、「デジタル」と「マーケティング」を組み合わせた用語で、スマートフォンなどのデジタルデバイスやデジタルテクノロジーを活用したマーケティングを意味しています。

デジタルマーケティングでは、Webページの閲覧数、商品購買履歴などのデータを収集、分析することにより、1人1人の顧客のニーズに寄り添ったマーケティングを実施することを可能にしています。

【企業例】
・サイバーエージェント
・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
・電通デジタル
・マクロミル
・インテージ
・ワンスター
・ECマーケティング

コンサルティング業界

コンサルティング業界のベンチャーには、大手コンサルティング企業出身者が立ち上げた企業が多いです。

例えば、ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏によって設立されています。

コンサルティング会社だけでなくベンチャーキャピタルとしての側面を持つ企業や、成果報酬型のコンサルティング業務を提供する企業など、それぞれの企業がユニークな特徴を持っています。

【企業例】
・ドリーム・インキュベータ
・経営共創基盤
・シグマクシス
・ベイカレント・コンサルティング
・エル・ティー・エス
・リブ・コンサルティング

人材・教育業界

人材業界では、人材紹介・派遣、求人メディア、採用コンサルティングなどの様々な領域で、新しいサービスを提供するベンチャー企業が生まれています。

現在、労働人口の減少により、日本の人材業界の市場規模は縮小傾向にあります。しかし、この事実を逆に考えると、多くの企業にとっての人材採用の重要性が高まっていることを意味しています。

人材ベンチャーでは、新卒採用の段階から優秀な学生を企業に紹介するエージェントサービス、オンライン上で企業が個人に仕事を直接発注することができるクラウドソーシングサービスなど、これまでになかった人材紹介サービスを提供しています。

【企業例】
・リクルート
・パーソル
・ネオキャリア
・ビズリーチ
・Leverages
・エン・ジャパン
・クラウドワークス
・LITALICO
・Schoo
・リアライブ

※創業から50年以上が経過しているリクルートをベンチャー企業と見なすか否かについては個人差があると思いますが、「革新的な技術や創意工夫を武器に、新しいビジネスを展開する企業」という今回の定義には当てはまっているものとして扱います。

金融業界

現在の金融業界では”Fintech”が台頭しつつあります。”Fintech”とは、金融を意味する”Finance”と技術を意味する”Technology”を組み合わせた造語であり、IT技術を活用した新たな金融サービスを意味しています。

Fintechを活用した代表的なサービスとして、スマートフォンを活用したオンライン決済サービスや、自動で家計簿をつけることができるクラウド家計簿アプリなどが挙げられます。

【企業例】
・ライフネット生命
・マネーフォワード
・freee
・Coiney
・ネットプロテクションズ
・キャンプファイア

ゲーム・エンターテイメント業界

スマートフォン向けソーシャルゲーム、音楽のストリーミングサービス、定額制の動画配信サービスなど、常に新たなサービスが発生しつつあるゲーム・エンターテイメント業界のことを指します。

国内大手ゲーム企業である任天堂と提携したDeNA・Cygames、サイバーエージェントとエイベックス・デジタルの共同出資によって設立されたAWAなど、独自のコンテンツを持つ既存プレーヤーとの協業を柔軟を行う企業が多いのも特徴です。

【企業例】
・DeNA
・GREE
・U-NEXT
・ドリコム
・コロプラ
・Cygames
・AWA
・アカツキ

医療・ヘルスケア業界

日本国内の高齢化の進展に合わせて、医療・ヘルスケア業界に対する成長分野としての注目が高まっています。現在でも、ベンチャー企業を中心に、新しいサービスや事業が次々に誕生しています。

具体的な例としては、医療関係者が情報を交換するプラットフォームや、個人の健康状態をに合わせて生活習慣の改善に向けたアドバイスを行うサービスなどが挙げられます。

【企業例】
・RIZAP
・エス・エム・エス
・エムスリー
・メドレー
・MTG

この記事で例として挙げた企業を成長ステージ・業界ごとに整理すると、以下の表のようになります。

ベンチャー一覧表

今回は各社の主要事業で業界の分類を決めさせていただきましたが、ゲーム以外にもスポーツ・ヘルスケアなどの事業を展開しているDeNAのように、多角的な事業を展開している企業も多数含まれているのでご注意ください。

また、このマップに掲載した企業以外にも業界を代表する企業は存在している上に、各企業の当てはめはunistyleの見解に過ぎません。あくまでも参考程度にご活用ください。

ベンチャー企業の選考&インターンに参加するべき理由

就職活動中の学生にとっても、ベンチャー企業の選考・インターンに参加することには多くのメリットがあります。

ベンチャー企業の選考に参加するべき理由

【1】選考過程に慣れることができる

面接やグループディスカッションでは、「これまでの経験」が選考結果を大きく左右します。そのため、本命企業の選考を受ける前に、できるだけ多くの場数を踏んで、選考過程に慣れておくことをお勧めします。

一般的にベンチャー企業は本選考の開始時期が早く、スピード感のある選考を実施する企業が多いため、時間的・労力的な負担が少ない状態で選考の場数を踏むことができます。また、採用に直結したインターンシップを開催する企業も多いため、こちらの選考も受けておくと良いでしょう。

【2】ビジネスの基礎知識を身につけることができる

ベンチャー企業の選考では、学生に自社の事業を理解してもらうために、企業説明会が開催されることが多いです。説明会では、日本の経済や市場の動向・業界のビジネスモデルの変遷など、就職活動を進める上での「基礎知識」を身につけることができます。

【3】自分の視野を広げることができる

OB訪問をしたことのある方は分かると思いますが、業界や職種によって社会人のキャラクターや価値観は大きく異なります。そのため就職活動の序盤には、幅広い業界を見ておくことをおすすめしています。

現段階でベンチャー企業に興味のない学生であっても、実際に働いている社員の方と交流する中で、自身のキャリアに関する考えが深まると思います。

どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分からないものです。とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしましょう。

参考:日系大手志望者がベンチャー企業を受けるべき3つの理由

こちらの記事では、大手志望の学生がベンチャー企業の選考を受けることのメリット、その際に志望動機を作成するポイントを紹介しています。参考にしてみてください。

ベンチャー企業のインターンに参加するべき理由

【1】企業のサポートが手厚い

ベンチャー企業のインターンは、採用活動に直結している場合がほとんどです。そのため、会社の未来を担う優秀な人材を発掘しようと、エース級の若手社員がメンターについて学生を指導してくれることが多いです。

中には、役員や事業部長をインターンに登場させる企業もあります。企業のエースによる手厚いの指導を受けることで、今後の就職活動に役立つビジネススキルを高めることができます。

また、ベンチャー企業のインターンには報酬が出るものが多いです。就職活動によりアルバイトの時間が削られ、交通費などの出費がかさむ時期に、お金を稼ぐことができます。

【2】優秀な学生と切磋琢磨することができる

ベンチャー企業のインターンには、就職活動に早期から動き出した様々な優秀な学生が参加します。インターン参加者の進路も、ベンチャーから外資コンサル・外資金融・日系大手までバラエティに富んでおります。

インターンを通じて、就職活動に対する目線の高い友人を作ることができることはもちろん、幅広い業界の選考に関する生の情報を交換する機会を作ることができます。

最後に

いかがでしたでしょうか。この記事が、皆さんのベンチャー企業に対する理解を深め、自分に合った企業を見つける参考となれば幸いです。

先述した通り、どこで自分に合った企業に出会えるかは案外分かりません。

就活生の皆さんには、とにかく一つ一つの企業との出会いを大切にしていただきたいです。少しでも興味のあった業界・企業があれば、ご自身で調べてみてください。

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自己PRで”オタクな部分”を語るべし!なぜ今の時代”オタク”が評価されるのか 自己PRで”オタクな部分”を語るべし!なぜ今の時代”オタク”が評価されるのか 「宇宙戦艦ヤマト」などの人気作品の誕生によりアニメブームが巻き起こり、1960年代からオタクというワードが浸透し始めました。近年では「鉄道オタク」「アイドルオタク」「漫画オタク」など、様々なオタクが存在します。そこで本記事では一般的にオタクと言われる人たちのエピソードは、就活に強いのかについて解説していきたいと思います。オタクとは世間では「オタク」という言葉が浸透していますが、実際オタクとは何なのでしょうか。実はオタクの定義は人によって解釈が違うので、未だに確立していません。しかし辞書的には以下のように説明されています。ある趣味・事物には深い関心をもつが、他分野の知識や社会性に欠けている人物引用:ウィキペディアつまりオタクとは表現を言い換えると、"一つのことを突き詰める能力が優れている人材"だと言うことができます。例えば、アニメファンの中でも特に知識が深かったりフィギュアやグッズをたくさん持っている人を「アニメオタク(アニオタ)」と呼びます。オタクと言うとあまり良い響きではないかもしれませんが、実は就活市場においてオタクは今や評価される人材になってきています。では、なぜオタクが評価される時代になってきているのか、解説します。オタクが評価される理由日本経団連が発表した「2018年度新卒採用に関するアンケート調査結果」では企業が選考で重視した点は16年連続で「コミュニケーション能力」が1位でした。このことからコミュニケーション能力は常に必須とされていることがわかります。しかし企業の考え方も年々変わってきており、林修の「林先生が驚く初耳学!」では超有名企業の採用担当者が「今はシュッとした優等生よりも、オタク気質を持った学生を採用する」と名言していました。なぜかというと広く浅くより、狭く深くが評価される時代に変化しつつあるからです。例えば、以下は狭く深くの経験の例になります。私は月に20冊の本を読む読書家です。これにより、知らないことへの謙虚さが身に付いたと考えております。また、有名な映画やクラシック音楽を積極的に鑑賞し、どの世代の方とも話が合うよう教養を高めました。さらに、家庭教師での体験を通じ、問題解決の際は相手の性格レベルまで寄り添って考える術を体得いたしました。学生団体での活動では適材適所を考え他者と協業するため様々な工夫をしました。このようにして商社で働くために必要な人間力を高めております。面接官はこの文章を読んで、この就活生に対して良い印象を受けるはずです。なぜなら月に20冊もの本を読んでいるということから、仕事においても何かわからないことに遭遇した際に自分から本を読み、改善しようと試みてくれるだろうと予想することができるからです。仕事をしていくとわからないことは必ず出てきます。そういった時にわからないことをそのままにせず、自分から行動してくれる人材は企業にとって必要となります。そのため、このような読書好きをアピールできている文章は評価されると言うことができます。今までは浅くても幅広い情報や知識を得ている方が良いとされていましたが、インターネットなどの進化に伴い、浅い情報や知識しかない人はインターネットが簡単に代替できる人材にしかなれなくなってしまいました。インターネットが代わりを務められる人材をあえて欲しがる企業なんてありません。オタクは一つのことに対してとことん深く追求することができるため、企業にとって必要な人材となる可能性を秘めています。こういった時代の変化によって、就活にオタクが評価されやすくなっていると言うことができます。オタクエピソードが評価されたES上記で述べたようにオタクは評価されやすくなっていると言われていますが、どのようなエピソードが実際に評価されているのか気になりますよね。今回は「一つのことを突き詰めることができる」という軸に焦点を当てて、大手企業で実際に評価されたESを紹介していきたいと思います。本選考ES:NHK(ヒッチハイク・サーフィンオタク)計画を綿密に立て、二週間のヒッチハイクで日本一周を行いました。趣味でヒッチハイクをしていますが、奇想天外な出来事の体験が楽しみで、計画を立てることはありません。しかし今回は、時間的制約がある中、日本一周をして達成感を得たいと考えました。そのため、時間内に居るべき場所を記入して計画を立てました。しかし始めてみると、間に合うか難しい状況でした。ボードを掲げて乗せて頂くまでの時間を正確に考慮出来ておらず、思った以上の時間を費やしてしまいました。そこで、ボードを掲げて受動的に待つと時間が掛かると思った場合、直接お願いをして時間短縮をしました。睡眠時間を削り、50人以上に話し掛け計画を果たしました。引用:NHK20卒本選考ES日本の良さを隅々まで伝える番組を制作したいです。私は大学でサーフィンを行っており、全国各地を回って活動してきました。サーフィンを行うと同時に、訪れた土地で出会う個性的な人、美味しい食事などの体験を映像にまとめて発信していました。Youtubeで多くの反響を得ることができ、改めて映像が持つ力と日本の良さを実感しました。生まれてから現在まで神奈川県で人生を過ごしてきた私にとって、日本の良さを全く知らなかったという事実を突きつけられると同時に、もっと多くの人に伝えたいと思うようになりました。今後はNHKの強大な発信力をお借りして、さらに日本の良さを伝えていきたいと思い、NHKを志望しています。引用:NHK20卒本選考ES本選考ES:三菱商事(スキー・将棋オタク)初心者から始めたため、経験のある同期部員らが颯爽と滑っている中、自分はうまく滑ることができずにこけてばかりで、非常に悔しい思いをしました。そこで自分の滑りをビデオに撮ってもらい、上手な人の滑りと何が違うのか、どういう動きをすべきなのかを自己分析しました。客観的なアドバイスも必要と感じ、先輩やインストラクターの方に自分の滑りを見ていただいたりもしました。そして、問題点を改善するために営業時間いっぱいまで滑り、数をこなしました。その結果、2回生の時にスキー検定1級を獲得することができました。3回生からは指導係として、初心者から始めた後輩の指導に当たりました。指導においては自らの経験を踏まえ、一人一人が問題点を自覚して練習に取り組み、成長を実感できるようにと心掛けました。最終的に私が指導を担当した5人中4人がスキー検定2級に合格することができました。引用:三菱商事19卒本選考ES私が学生時代に諦めずに取り込んだ事は「将棋」です。小学1年生から将棋を始め、大学でも部活動に所属しました。入部当初は団体戦の補欠にすら入る事が出来なかったため、入部と同時に1年以内に選手として団体戦に出場する事を目標に掲げました。まず、選手と自分の実力差を対局を通して明瞭化し、課題を3点に分類しました。対局の序・中盤における定石の知識と変化への対応力、終盤における読みの鋭さです。解決策として、プロの指し回しや戦型を勉強する事、知識を実践に応用するために対局数を増やす事を考え、部活動やネットを通して部員の2倍の時間を将棋に費やしました。しかし入部から6ヶ月後も部内外で成績を残す事が出来なかったため、練習の密度を上げるために高段者の部員と研究をする頻度や対局後の感想戦を多く取り入れ将棋に勤しみました。その結果、入部から1年後には選手になる事が出来、2年生の秋には団体戦で関東5位に貢献しました。引用:三菱商事20卒本選考ES最後に本記事では「一つのことを突き詰めることができる人材」という観点でオタクは就活に有利なのかについて解説してきました。企業側の求める人材像の変化に伴い、オタクエピソードでも就活に十分役立てることがわかります。本記事で最も大切なことは「突き詰めた経験」を語るということです。部活やアルバイトなどでアピールできる強みがないという人は趣味の延長線上でも良いので、何か突き詰めた経験がないか振り返ってみてください。自己PRのポイントを確認したい方は、下記の動画も参考にしてもらえればと思います。【関連記事】 26,563 views
半沢直樹で誤解して欲しくない! 「出向」の現実と総合商社における 出向の具体例 半沢直樹で誤解して欲しくない! 「出向」の現実と総合商社における 出向の具体例 今回は、少し志向を変えて、大人気ドラマ「半沢直樹」より、「出向」というものについて考えてみたいと思います。銀行を描いたドラマである「半沢直樹」では出向がかなりネガティブなものとして描かれており、出向する人=できない人という誤ったイメージが定着しかねないと危惧しています。私自身も、総合商社に勤務していた際に出向していたこともあり、今回は半沢直樹のせいで、ネガティブなイメージが定着してしまいそうな、出向の実態についてしっかりと説明したいと思います。1.出向の種類ドラマ半沢直樹で話されているのは「片道出向」と言われるもので、出向の一つの形態に過ぎません。そもそも出向とはどのような目的で行われ、どのような種類があるのでしょうか。出向はその目的別に、下記の通り5タイプに分けられます。①自社が加入している業界団体や研究機関への出向自社が所属する業界団体の動向を理解するためや業界団体内における地位向上を目的とした出向です。当然このタイプの出向は片道出向ではなく、所属業界団体で得た知識や情報をもとに戻ってからの活躍が期待されているものと考えらます。ちなみに私の商社時代の先輩は経団連に出向しており、経団連にて、政府に対してのプレゼン資料やデータ分析を行うといったことをしていました。言うまでもなく、資源案件や政府が関わる案件の多い商社におってはメリットが見込める出向と言えます。【参考】国際研究機関への出向経験のある政府系金融機関ベテラン社員OB訪問メモ②自社にない技術の習得のため他社や親会社に出向するケースその会社のエース格の人材が他社の技術習得のために出向するものです。出向ではありませんが、映画「風たちぬ」で主人公がドイツへ航空技術習得のために行っていましたが、あのように他社に情報交換だけでなく、実際にその会社で働くことで、技術の習得を目指すタイプの出向です。総合商社においては、新しく事業を拡大する際に、買収した企業に人材を送り、その分野のノウハウを習得するということを実施します。私自身もカード会社に出向した際のミッションにも、その企業で仕事をする中で、海外や別会社において、横展開が可能なビジネスがないか、習得するというものが含まれていました。③自社が持っている技術を伝えるために子会社等に出向するケース経営がたちゆかなくなった企業を買収し新たに経営陣を送り込む、メーカーとして子会社に親会社の技術を伝えるための出向になります。総合商社においては、買収した企業に対して、親会社から経営人材を送り込むというケースが当てはまります。完全に転籍してしまっていますが、三菱商事⇒ハーバードMBA⇒ローソン社長という経歴の新浪社長などは転籍してしまっていますがこのタイプの出向例と言えます。※ローソンは三菱商事グループの会社です。④人材交流を目的とした出向グループ内外問わず、取引の深い企業同士が人材交流のために実施する出向です。総合商社においては、貿易の部署において、倉庫会社や船会社の社員を受け入れるということがあります。倉庫会社や船会社にとって総合商社との取引は非常に大きな金額に及ぶため、社員を送ることで取引を円滑にしたいと考えて実施しているものと考えられます。会社の売上を左右する可能性もあるため、総合商社に出向している倉庫会社や船会社の社員の方は優秀な方が多いです。⑤余剰人員削減及び不祥事の責任を取る形での出向これが半沢直樹で語られている出向でしょう。世間の多くの人が出向をこのような形で理解していると思われます。ちなみに総合商社においても、この形で出向することは多く、例えば出世競争に敗れた40代後半の人の多くが、子会社の役員として出向するケースが多いです。ちなみに下記は三菱商事の人事部長によるインタビューで、40代後半で出世に敗れた人が出向するということについて明確に語っています。銀行における片道出向も総合商社における下記のような出向と同じで、出世競争に敗れた人のためにあるものと理解してください。【外部リンク】経営者人事対談ただそもそもとして、大企業でも出世競争に勝ち残ることのできる人は役員になることのできる30人程度で、同期入社で数えれば一人や二人のレベルです。具体的な数字も加味した上で、出向とはどういうものかもう一度考えて欲しいと思います。2.出向は会社にとってお得?さて私が商社に在籍した際は、企業の経営として、出向者を増やす戦略を社長が取っているという話を聞いておりました。総合商社の経営戦略として出向を重視する理由は下記二つが考えらます。①生の現場を知り、仕事をする現在の総合商社の大きな収益源は投資先の企業から得られる配当及び、持分法投資損益です。つまり投資した先の企業の経営がよくならなければ、総合商社としての収益が上がらないということを意味します。そのため、投資した企業の現場に赴き、その企業の実態を知った上で、収益をあげる施策を行う必要があります。総合商社の本社には正直なところあまり仕事はありません。投資先を探すのも、年中血眼になってしているわけではなく、トレードの取引先やその他情報から慎重に検討してから投資することが多いです。そのため、商社の若手には早く本社を離れて、出向したいという意向を持っている人が多いです。②人件費的にお得出向するとなると、給与の一部を出向先の企業が負担します。そのため出向している人員が多いほど、総合商社本社として負担する人件費が減ります。100%子会社でない限りは、人件費的に出向はお得です。出向先との人件費の取り決めにもよりますが、基本的には社員をたくさん出向させればさせるほど総合商社としては、経費が削減でき、その分、利益を生み出すことができます。もちろん②の理由だけでなく、①の理由もあるため、出向させた人材がノウハウを持ち帰ったり、出向先の企業の収益アップに貢献することできれば二重の意味で出向はおいしいと言えます。3.イメージ判断を辞めるこのように出向というものも様々な目的で行われており、メリットも数多くあります。半沢直樹のおかげで、よくも悪くも銀行及び、出向にフォーカスが当たっていますがイメージだけで、出向がよくない、銀行はよくないと判断するのではなく、半沢直樹などをきっかけに色々な情報に触れて判断するという癖をつけることが、就活だけでなく、今後の仕事においても成果を出すために重要な姿勢になると思ってます。【参考】総合商社を理解する上で絶対に読んでおきたい5冊photoby*pascal* 99,645 views
総合商社・外銀・外資系メーカー内定者たちがおすすめする、インターン20選 総合商社・外銀・外資系メーカー内定者たちがおすすめする、インターン20選 6月に入り、18卒就活生を対象にしたサマーインターンシップの募集を開始する企業が増えてきました。18卒向け就職活動においても、学生の夏休みを利用してインターンを開催する企業が増えてきたように感じています。そこで今回はunistyletopstudents(unistyleが主催する優秀層学生によるコミュニティ)に参加してくれた学生の中で、総合商社、外資系銀行、外資系メーカーなど、人気企業から内定を獲得した17卒就活生がおすすめするサマーインターンシップを紹介したいと思います。インターンに参加する理由インターンシップに参加する理由は人それぞれですが、参加することで得られるメリットは多くあります。17卒内定者の人達もそれぞれ動機や目的を持ってサマーインターンシップに参加していたので、インターンに参加した6つの理由についてご紹介したいと思います。①興味のある業界に対する理解を深める選考対策のためにも、また入社してからのミスマッチを防ぐためにも、その会社や業界について深く理解しておくことは非常に重要です。インターンに参加しその業界の業務経験をすることで、自分が現段階で興味を持っている業界に対する理解を深めることができます。インターンで与えられるワークを通して様々な学びを得ることが出来る、というのはもちろんですが、その会社で実際に働く方と会う機会が沢山あるため、自分がその業界で働くイメージを持ちやすくなります。②視野を広げるインターンに参加することで、今まで興味を持っていなかった業界の新たな魅力や面白さを発見することが出来ます。自分が将来やりたいことを叶えられる業界は1つでないことも少なくなく、もともと興味を持っていなかった業界でも説明会やインターンを通して志望度が上がり就職先として選択する学生も多くいます。特にサマーインターンの時期であれば、どんな業界が存在していてどんな人が向いているのか知識もないため、取り敢えずインターンに参加して自分が興味が持てるかためしてみるのは大事なことでしょう。視野を広く持って就職活動をすることで自分の可能性を広げることが出来るため、現段階で興味を持っていない業界のインターンに参加することは非常に有効であるといえます。③志望企業の早期選考ルートを狙うインターンを開催する企業の多くは、参加者に対する早期選考を行っているのが実態です。経団連に所属する日系大企業も例外ではなく、インターンに参加した学生の中で優秀な学生には早期選考の声をかけます。志望する企業の早期選考に進むことで、ライバルに差をつけることが出来るだけではなく、気持ちに余裕を持って選考に臨むことができます。また、インターンで出来た仲間と選考に関する情報を共有することが出来ます。就職活動は情報戦でもあるため、インターンに参加することで志望企業の選考を有利に進める事ができるでしょう。④内定を獲得しにいく特に外資系企業やベンチャー企業では、インターン参加者の中で優秀な学生に対してはインターン後数回の面談で内々定を出すケースが少なくありません。本命企業の選考が開始する前に、1つでも他社の内定をもっておくことは就職活動において気持ちの余裕に繋がります。早い時期にそれなりに納得のできる企業の内定を獲得することで、本命企業の選考に余裕を持って臨むことができます。総合商社の内定者の多くが、総合系コンサルティング・ファームの内定や楽天、DeNAなどのメガベンチャーの内定をもらった上で本選考を受けているのが実態です。予めそれなりにいきたいと思える企業の内定をもらっておくことで、その後の業界研究や企業研究の効率が格段にあがるので、ぜひ早めに内定がもらえるようにチャレンジして欲しいと思います。⑤本命企業のための選考練習になるインターンからの早期選考に参加することで、本命企業の選考(面接やES)の練習をする事ができます。特に面接は、沢山経験を積んで自信をつける事が大切です。本命企業ではない会社の選考を受けることで、あまり気構えすぎることなく選考の練習をすることができるのでおすすめです。もちろん選考の練習になるように学生時代の経験を聞かれたら答えられるようにするなど、事前準備は必要になります。事前準備をした上で、選考に落ちた場合は何がよくなかったのか反省することでその後の本命企業の選考に活きるでしょう。⑥経験だけでなくお金ももらえる5日間〜1ヶ月前後で有給インターンを開催する企業が増えてきています。中には1ヶ月のインターン参加で優秀者には50万円にも及ぶ金額がもらえる企業もあります。1day等の短期インターンよりもじっくりと課題に取り組むため、より多くの学びを得ることが出来る上に報酬ももらえるインターンも少なくありません。実際に中期間働くことで、その業界での働き方の理解にも繋がるので時間が合う限り参加してみるとよいでしょう。おすすめサマーインターン上記でインターンシップに参加する理由について取り上げましたが、どんな動機や理由でも良いのでとにかく挑戦し、参加してみることが大切です。そこで、17卒内定者が参加して良かったと思うサマーインターンシップについて紹介します。外資系メーカー・P&G・日本ロレアル・ユニリーバ夏のインターン参加者から多く内定者を出すため、インターンに参加することで内定獲得のチャンスを得ることが出来ます。また、インターン参加の為のエントリー基準や課題が厳しいため、本格的に就職活動が始まる前に、自分の実力を試すことが出来ます。(外資系メーカー内定者)外資系コンサル・PWC・アクセンチュア・デロイトトーマツコンサルティング・EYアドバイザリーインターン参加者に向けた、早期選考があります。また、仮に早期選考で内定を獲得することが出来なかったとしても、本選考を受ける事が出来るため、何回も選考にチャレンジするチャンスがあります。(外資系コンサル・IT系企業内定者)総合系コンサルティング・ファームに早くから内定すれば、後の就活は自分の志望する業界にリソースを集中的に投下することができる。焦って闇雲に業界研究する必要がなくなるので効率的だといえます。(外資系コンサル・外資系投資銀行内定者)・ドリームインキュベータ投資銀行のサマージョブよりも選考が早いため、他社選考の練習になります。また、参加者のレベルが高いため、就職活動で切磋琢磨出来る友だちを作ることが出来るメリットもあります。外資系コンサルは全体的に内定者数が多く、サマーインターン参加者から大量に内定を出します。サマーインターンに参加することが、本選考の内定を獲得するための条件になっている会社もあるため、参加することをおすすめします。(外資系コンサル・外資系投資銀行内定者)金融・SMBC日興証券(投資銀行部門)投資銀行部門の事業内容について詳しい解説があるため、インターンを通して業界に対する理解を深めることが出来ます。講義を含めてインターンの内容が非常に充実しているため、日系証券志望の方だけでなく、外資系投資銀行の本選考を受ける方にもおすすめです。・三井住友海上学生に対するフィードバックが手厚いため、他者から見た自分についての理解を深めることが出来ます。本命企業の選考に向けた準備にも非常に有効です。(総合商社・投資銀行・広告代理店・損害保険内定者)広告代理店・博報堂・電通インターン参加者から多く内定を出します。博報堂は1月に早期選考があり、仮にそこで内定を獲得出来なくても本選考を受けることが出来るため、選考のチャンスが複数与えられます。(外資系コンサルIT系企業内定者)日系メーカー・味の素味の素は書類選考が厳しいと有名ですが、インターンに参加することで、その書類選考をパス出来る可能性があります。食品メーカーでの仕事の仕方や海外展開について学ぶことが出来るため、業界に対する理解を深められます。(総合商社・メーカー・IT系企業内定者)人材・リクルート各社(リクルート住まいカンパニー、リクルートライフスタイル、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートスタッフィング、リクルートコミュニケーションズ、リクルートジョブズ、インテリジェンス)リクルートグループのインターンは、参加者に報酬が支払われます。また、内定者の7-8割がインターン参加者であるため、インターンに参加することで内定獲得に近づくことが出来ます。多くの企業が本選考で使用するテストセンターはリクルートグループが作成しているため、テストセンターを早い時期から受験出来るのも魅力の1つです。(外資系コンサル・IT系内定者)IT系・ワークスアプリケーションズ20日間の長期インターンで、参加者には一律16万円の報酬が与えられます。また、選考直結型で参加者の約3割が報酬50万と3年間有効の内定パスを獲得出来ます。インターン内容は、与えられたお題に対して製品を考え、それをプログラミングで作成するというものです。プログラミングに関しては初心者ばかりで、経験の有無は問われないため、誰でもインターンに挑戦することが出来ます。BtoBのビジネスを経験してみたい人には特におすすめです。(総合商社・メーカー・IT系内定者)・ソフトバンク約1ヶ月の長期インターンですが、参加者には報酬が支払われます。実際の仕事内容が見えるインターンシップで、インターンの結果次第では内定に直結します。(外資系コンサル内定者)最後に以上、unistyleで人気企業内定者にヒアリングした結果、あがってきたおすすめのインターンシップ20選を紹介しました。就職活動が始まったばかりの時期は、あまり先入観を持ちすぎることなく、広い視野を持って様々な業界・企業のインターンに参加する事をおすすめします。インターンに参加することで、選考に有利になるだけではなく、社会人として働くイメージを持つことが出来る、新たな価値観を得ることが出来る、自分が将来やりたいことが明確になる、就職活動を乗り切る仲間ができる、など沢山のメリットを得ることが出来ます。まだ余裕のある夏の間に様々な企業のインターンに参加し、志望業界・企業の内定獲得に向けて動き始めましょう。photobygtknj 29,186 views
シンクタンクとコンサルの違いとは?特徴・ビジネスモデルを解説 シンクタンクとコンサルの違いとは?特徴・ビジネスモデルを解説 シンクタンク完全攻略記事一覧皆さん経験があると思いますが、コンサルについて調べていると「コンサル・シンクタンク」でまとめられていたり、「シンクタンク系コンサルティングファーム」という分類があったりします。シンクタンクはリサーチをしていて、コンサルティングは経営相談にのることをしている、というような大まかなイメージはあると思います。ただ具体的にどのような違いがあるのかと聞かれると、明確に答えられる就活生は少ないと思います。そこで本記事では、シンクタンクとコンサルの違いについて、それぞれの特徴・ビジネスモデルの違いをもとに解説していきたいと思います。本記事の構成コンサルティングとシンクタンクの違いとは?「意味・定義」コンサルティングとシンクタンクの違いとは?「ビジネスモデル」なぜシンクタンクがコンサルティングをしているのか?シンクタンク系コンサルティングファームの特徴コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介シンクタンクの関連記事一覧コンサルティングとシンクタンクの違いとは?「意味・定義」コンサルティング(consulting)ある特定分野において専門的知識と経験を有し,顧客の持込む問題に対して相談に応じたり,助言を提供したりすることを職業とする人をいう。大別して経営コンサルタントと技術コンサルタントがあり,経営全般の問題あるいは技術に関しての相談,助言を行なっている。出典:コトバンクシンクタンク(thinktank)さまざまな領域の専門家を集めた研究機関。社会開発や政策決定などの問題や経営戦略などについて,調査・分析を行い,問題解決や将来予測などの提言をする。出典:コトバンク定義によると、コンサルティングとシンクタンクはどちらも専門家集団であるようです。しかし、コンサルティングはその専門性を活かし企業の相談に乗り、シンクタンクはその専門性を活かし研究を行う、という違いはあるようです。どちらも専門家のビジネスですが、どうビジネスモデルが違うのか見ていきましょう。コンサルティングとシンクタンクの違いとは?「ビジネスモデル」それでは、コンサルティングファームとシンクタンクのビジネスモデルを解説していきます。コンサルティングファームのビジネスモデル下記に、コンサルティングファームのビジネスモデルの一例を図示していますので、ご確認ください。コンサルティングファームは、企業課題の解決策を提供することで収益を得ているというイメージがあります。ですが、コンサルティングファームの商品は「人」です。コンサルタントを提供することによるコンサルティングフィーで収益を得ています。フィーとは、ビジネスの世界で用いられる手数料を意味する言葉のことで、コンサルティングファームにおけるフィーは「人数×期間」で決まり、コンサルティングファームは人月商売であると言えます。少し話は変わりますが、近年は実行(システム開発)フェーズまで支援するファームが増えてきました。そこには2つの背景があります。まず1つ目に、人月商売とシステム開発の相性が良いということがあります。システム開発には人手と時間が必要です。そのため先ほどの式の人数と期間のどちらも増やすことができるため、収益を大幅に増やすことができます。次に、顧客の需要が変化したということがあります。「戦略を書くだけじゃなくて、その書いた戦略を実現して欲しい」というクライアントからの要望が強くなっていると聞きます。そのため従来の戦略立案だけでなく、実際にクライアント先にコンサルタントを動員し、施策を実現するファームが増えています。このような動向によって、人材が必要となり採用が増加しているようです。そちらに関しては、下記の記事に詳しく記述してありますので、ご参考にしてください。参考:実際にコンサルタントがクライアントのもとで提供している価値に関しては、unistyle上でも現役コンサルタントの記事がありますので、ご参考にしてください。参考:では続いて、シンクタンクのビジネスモデルを解説していきます。シンクタンクのビジネスモデルシンクタンクでは公官庁が主なクライアントとなっています。受注した案件のレポートを提出し、契約金を頂くというのがビジネスモデルです。案件受注までの流れを解説すると、まず公官庁から案件の公示があります。それに対して入札をし、一番安い金額を提示した企業が案件を受注するという​流れになっています。参考:経済産業省入札結果・落札結果こちらは、経済産業省の委託業務の落札結果です。表にまとめてあるのは一部ですので、気になる方はURLからご確認ください。※こちらの入札結果をご覧いただければ分かりますが、コンサルティングファームも公官庁の案件を受注しています。本記事では単純化するためにこの場合を除かせて頂きましたが、実際はファームも公官庁の案件を受注するケースがあることをご了承ください。下記の表にコンサルティングファームとシンクタンクについて特徴をまとめたので、ご参考にしてください。このようなビジネスモデルの違いがある中で、なぜシンクタンクがコンサルティングをするようになったのでしょうか?なぜシンクタンクがコンサルティングをしているのか?シンクタンク系コンサルティングファームという分類があるように、なぜシンクタンクがコンサルティングをするようになったのか、歴史を遡っていきましょう。1970年頃、行政以外にも政策提言を行える機関が必要という社会需要があり、野村総研(1965年)や三菱総研(1970年)などのシンクタンクが発足しました。当時は今とは異なり民間企業をメインクライアントとしたシンクタンクでした。しかし、石油危機やバブル崩壊を通じて、民間企業をクライアントとしたシンクタンクが低迷、公官庁への依存を強めました。このようにシンクタンク業務が経済状況などの外部環境に大きく左右されるという問題があり、経営を安定化させるという狙いからシンクタンクのリサーチ力を活かしたコンサルティング業務にも手を入れるようになりました。シンクタンク系コンサルティングファームが誕生するまでにはこのような経緯があったのです。シンクタンク系コンサルティングファームの特徴上記のような歴史を踏まえた上で、シンクタンク系のファームにはどのような特徴があるのか考えていきましょう。先ほどの歴史から、シンクタンク業務のクライアントだった公官庁と強い繋がりがあること、シンクタンク業務で培った、リサーチ力を活かしたコンサルティングを行っていると考えることができるのではないでしょうか。また現在シンクタンク系のファームは、金融・証券系のグループ会社がほとんど、かつIT部門に力を入れています。そのため金融系のシステム開発に強みがあると言えます。つまりシンクタンク系コンサルティングファームには、公官庁が主なクライアントリサーチ力を活かしたコンサルティング金融系のシステム開発に強みがあるという3つの特徴があるとまとめられます。シンクタンク系ファームに求められる素養それでは、シンクタンク系ファームに求められる素養を考えてみましょう。まず一般的なコンサルティングファームに求められる素質として、課題解決力・コミュニケーション能力、プロフェッショナリズム、リーダーシップなどが挙げられます。基本的に、シンクタンク系ファームも同じ素質を求められると考えていいでしょう。ただ先ほどの「リサーチ力を活かしたコンサルティング」という特徴から課題発見力が、コンサルティングからシステム開発まで行っているという特徴から人数の多いプロジェクトを統括するリーダーシップが、それぞれ特に求められていると言えるのではないでしょうか。シンクタンク系コンサルティングファームに求められる素質を以下にまとめます。コンサルティングファームと共通する点・課題解決力・コミュニケーション能力・プロフェッショナリズム・リーダーシップシンクタンク系で特に求められる点・課題発見力・大規模プロジェクトを統括するリーダーシップここでは、上記の資質をうまくアピールできているESを紹介したいと思います。乗り越えた困難、挑戦したこと、大学での勉強(その1)(400文字以内)【挑戦し成し遂げたこと】ダスキンのミスタードーナツ事業の再建プラン作成です。所属する学生団体の活動で3チーム対抗のビジネスコンペがあり、初めて自身がチームリーダーとして2ヶ月間プラン作成に取り組みました。作成期間中は、メンバーのマネジメントに苦戦し不満を蓄積させたため、飲みに誘って本音を聞き出し改善策を練るなどメンバーとのコミュニケーションを密にとることで不満の解消に努めました。また論理的思考力や運営の仕方など自身の能力不足を痛感したため、書籍を読んでスキルを補い、経験者である団体のOBや上回生に助言を積極的に求めてPDCAを早く回すことを心がけました。結果、最終発表では1位を獲得でき、招聘していたダスキンの商品開発部長にも「企画会議に持っていきたい」と話して頂きました。この経験で私はマネジメントとフィードバックを活かすことの重要性を学び、以後意識しています。参考:野村総合研究所【合格】エントリーシート(経営コンサルティング部門)こちらは、野村総合研究所(NRI)に内定した就活生のエントリーシートです。コミュニケーション能力やリーダシップの素質があるということを少し見るだけで読み取ることができるのではないでしょうか。書かれているビジネスコンテストは再建プランの作成がテーマのようですので、課題を発見・解決する手段を考えるという実際のコンサルに近い内容だと考えられます。その内容で高い評価を頂いているため、課題発見力・課題解決力の素質もあるということを読み取ることができます。このように、シンクタンク系コンサルティングファームに求められる資質を、ESでアピールできると良いでしょう。今回は、シンクタンク系コンサルティングファームで一括りにしましたが、その中のファームによってどのような人材を求めているかは異なります。ですので業界分析だけでなく、一つひとつの企業分析もしっかりするようにしましょう。参考:参考:コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にコンサル業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。シンクタンクの関連記事一覧本記事では、コンサルティングファームとシンクタンクの違いを紐解いていきました。コンサルティングファームでは民間企業をメインクライアントとし、解決策を提示する「人」を商材としています。また、シンクタンクでは官公庁をメインクライアントとし、受注した案件を調査した際の「情報」を商材としています。それゆえ、コンサルティング業界においては課題解決力やコミュニケーション能力、リーダーシップが求められ、特にシンクタンク系では課題発見力等も求められることと思います。最初にも述べましたが、コンサルティングファームとシンクタンクの違いや、コンサルティング業界内での分類ごとの特徴を、明確に述べることができる就活生は少ないように感じます。もし、コンサルティング業界を志望するなら、分類ごとの違いや特徴は理解した上で、どのファームが向いているか考えていく必要があります。本記事がコンサル・シンクタンク業界の理解の一助となれば幸いです。【シンクタンク・コンサルに関するunistyleの参考記事】シンクタンク完全攻略記事一覧外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!本記事ではシンクタンクとコンサルの違いについて紹介してきました。こちらの動画ではコンサル業界の全体像について解説しています。 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