就職活動の結果に納得できない学生がやるべきこと

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最終更新日:2023年11月01日

就職活動の結果に納得できない学生がやるべきこと

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はじめに

初めまして。私は19卒で就活をし、現在は社会人として働いています。

私は就活当時、複数の企業から内定は頂けたものの、第一志望の業界の内定を獲得することはできませんでした。

現在の就職先に就職しても本当に良いのか、いつまで就職活動を続けるべきなのか、今後の自分自身のキャリアについて非常に悩んでいました。

この記事では内定は獲得したものの、自分自身の就職活動にまだ納得のできていない学生が、①今すぐ考えるべきこと、②これから取りうる選択肢について整理しようと思います。

あくまでも私の個人的な考えを述べたものなので、1つの意見としてご覧ください。自分と同じような悩みを抱える学生の方の参考となれば幸いです。

なお、納得のいく就職先を見つけたいという就活生は、就職エージェントneoの利用も検討してみると良いと思います。

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就活をやり直したい

1. まずは「譲れない軸」を明確にすること 

まずは、企業に入社するにあたっての「譲れない軸」を明確化する必要があると思います。

選考の場面で、最初から最後まで自分の本音を話すことができた就活生の方は少ないと思います。

私自身の就職活動を振り返ってみても、「ありのままの姿」で面接に臨もうと意識しながらも、選考の通過率を上げるために、どうしても志望動機を企業に寄せてしまう場面が何度もありました。こうした経験を繰り返すうちに、就職活動において自分が「本当に大切にしたいもの」を見失いそうになることも多々ありました。

そこで私は、自分自身の企業選択における条件を明確化することを目的に、自己分析のやり直しを始めました。

企業から評価されることを意識せずに、「自分はどのような存在になりたいのか」「そのために必要なものは何か」といったことについて、自分の思ったことをまとめています。

私の場合は、「変化する環境の中でも安定したキャリアを歩みたい」との思いから、「汎用性の高いスキルを身につけられること」「ある程度の年収が保証されていること」を軸としていました。

第一志望であった総合商社の内定を頂くことはできませんでしたが、内定を頂いたコンサルティング企業やIT企業でもこの条件は満たしているかもしれないと思うようになりました。

私の場合は、先ほどの企業選びの軸をより細分化させて、以下のような表を作成しました。

このような表を埋めながら、本命だった企業・内定を獲得した企業が、1つ1つの条件をどれだけ満たしていたのかについて整理していきました。

実際に自分で作成する場合には、「何歳までに企業の経営に携わりたいのか」「初任給はいくら欲しいのか」といったより詳細な条件を設定していくことをオススメします。

また、この表における「成長機会の多さ」は個人の適性・仕事に対する態度によっても変化するものであることは念頭に置かなければなりません。加えて、上記の表の◎・○・△の評価は、あくまでも私の主観に基づいたものに過ぎません。捉え方は人によって異なるでしょう。

上記の表を踏まえて、とりあえず内定先の企業から自分にとっての最善な選択肢がどこであるかを考えてみました。

この選択の難しい部分は、個人によってそれぞれの条件の重みが異なることです。単純に◎・○・△の記号の数を点数化して最も点数の高い企業を選べば良いというものではありません。どの内定先にも一長一短があることが難しいところです。

私の場合は「経営に関わる機会」を最重要視する一方で、「もしもの場合に備えて一定の給与も欲しい」と思っていたため、この中であればコンサルティング企業A社に入社しようと考えていました。

以下の記事にもある通り、自己分析は企業から内定を獲得するための手段として活用されることが多いです。
それ自体は間違いではないのですが、自己分析の本質は「納得の行くキャリア選択のために自分自身の傾向を把握すること」にあり、内定獲得後も継続して行うべきものであると考えています。

就職活動が落ち着いてきた段階で改めて自己分析を行なうことで、自分の考え方の変化に気が付くことがあるかもしれません。

2. これから取りうる選択肢について考える

自己分析を行った結果、現在の内定先の企業では「譲れない軸」を満たせないことを確信した方もいると思います。また、現在の内定先でも条件はある程度満たしているものの、条件をより満たした他の企業に惹かれている方もいると思います。

そんな時に私たちが取りうる選択肢としては、以下の3つがあると考えられます。

A:現在の内定先に入社してみる
B:就職活動を継続する
C:既卒として就職活動を仕切り直す

現在の内定先に入社してみる

1つ目の選択肢は、現在の内定先に入社することです。

就業経験のない学生の立場と、実際に企業で働く社員の方の立場では、仕事に対する捉え方は多かれ少なかれ異なってくるでしょう。そのため、内定先の企業に入社して、実際に働いてみることで、今の仕事の楽しさを見つけられる可能性があります。現在の内定先の業務に対して面白みを感じる部分があるのであれば、入社してみるのも選択肢の1つでしょう。

また近年では終身雇用・年功序列を前提とした従来の雇用制度が限界を迎えたことにより、転職が以前よりも一般的なものになっています。厚生労働省が実施した労働力調査によると、2013年度には287万人だった転職者数が2017年度には311万人にまで増加しています。

内定先の企業でスキルや経験を身につけてから、転職によるキャリアアップを目指すという選択肢も考えてみても良いかもしれません。

しかしながら、業界・業種によって転職の求人数や難易度が大きく異なることには注意する必要があります。

もしも転職を見据えて企業に入社するのであれば、自分が本当に行きたかった業界には内定先の企業から転職することができるのか、自分の入社する企業からはどのような業界に転職する人が多いのか、事前に調べる必要があるでしょう。

就職活動を継続する

2つ目は、就職活動を継続することです。

経団連に所属している多くの企業では、3月から採用活動を始め、6月から内定を出し始めます。

しかし、中には6月の選考を受けることの出来なかった学生を対象に夏季選考を実施する企業や、IT企業・外資系企業を中心に通年採用を実施する企業も多数存在しています。6月の本選考に比べると求人数は減っており、狭き門であることに間違いはありません。

とはいえ、就活スケジュールには個人差があるため、早く終えることが必ずしも良いことは限りません。少しでも興味のある企業があるのであれば、積極的に受けるべきでしょう。

既卒として就職活動を仕切り直す

3つ目は、既卒生として就職活動を仕切り直すことです。

大学を留年して就職活動に再挑戦する方法(就職留年)と、大学を卒業してから就職活動に再挑戦する方法(就職浪人)が存在しています。また学業に真剣に取り組んできた方であれば、大学院に進学して2年後に就職活動に再挑戦する方法もあります。

その人の就職活動に対する打ち込み具合にもよりますが、今年の経験を来年度の就職活動に生かすことができます。また、残された時間を実績作りのために活用することが可能です。

その一方で、金銭面での負担が大きいというデメリットがあります。就職留年をするためには、大学の1年分の学費と生活費を合わせた費用が必要になります。また、就職活動をやり直したからといって、必ずしも本命企業の内定を獲得できるとは限りません。

志望していた企業の内定を獲得できなかった理由をしっかりと洗い出し、しかるべき対策を立てなければ、昨年に内定を獲得した企業の選考にも落ちる可能性があります。

また、現段階で卒業を伸ばすことに迷っている場合でも、本選考の解禁が早い企業であれば今年度内に内定を獲得することが可能なので、とりあえず受けてみても良いでしょう。

最後に

参考になりましたでしょうか。

私の場合は、現在の就職先でも「当初の自分がやりたかったこと」はある程度実現できるため、当時、就職留年は考えてませんでした。また、社会人になってから自分の「やりたいこと」が変化する可能性もあるので、現在働いている企業に入社することに対しても前向きでした。

その一方で、もっと自分の条件に適う企業があるのではないかと思うところもあり、その後も少し就職活動を続けました。

私はこれまでに何度も「就職活動に正解はない」という言葉を聞いてきましたが、これは本当に間違っていないと考えています。慎重な性格の私の場合は、例えどの業界の内定を獲得していたとしても、何かしらの後悔が残っていたのだろうと考えています。

だからこそ、自分の選んだ選択に対して「これが正解だ」と胸を張って言えるようになる必要があるのでしょう。

つまり、「自分自身で納得のできる選択をすること」が大切だと考えています。そのためにも、どんな決断を下すとしても、「周囲の声に左右されずに自分で判断を下すこと」「悩んでいる時間があればとにかく行動すること」を大切にしたいものです。

この記事が、自分と同じように就職活動の結果にしっくりこない学生の役に立てば幸いです。

参考:就職留年を考える人に贈る5つのアドバイス
本記事では、就職の結果に満足できず、就職留年をしようかと考えている人向けにアドバイスをまとめています。就職留年はもちろんデメリットもありますが、伸びしろがあればそのデメリットを取り除き、良い結果を得ることができます。
参考:最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜
本記事では、最初の勤め先が人生を決めるわけではなく、その後の行動が重要だということを解説しています。自身が希望している企業に入れなくても、決して就活は失敗ではありません。
参考:【締切日時順】6月からでもエントリー出来る大手企業一覧
本記事では、6月からでもエントリー可能な大手企業を締め切り順にまとめています。まだ就活を続けようと考えている方は、こちらの記事に載っている企業にエントリーしてみるといいでしょう。

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大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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【あの大手企業もまだエントリー可能!?】6月締切の23卒本選考情報-大手企業約30社を掲載- 【あの大手企業もまだエントリー可能!?】6月締切の23卒本選考情報-大手企業約30社を掲載- 5月も後半に差し掛かりましたが、皆さん就活の調子はいかがでしょうか?6月1日は経団連の発表する面接解禁日です。志望企業のエントリーを終え、6月の日系大手企業の面接に向けて対策をしている方も多いのではないかと思います。しかし一方で、以下のような悩みを持っている就活生もいるのではないでしょうか?「思ったよりもESの段階で落ちてしまった…」「持ち駒を増やしたいが、エントリーを受け付けている企業の調べ方が分からない…」そこで本記事では上記のような悩みを持っている就活生に向け、先月に公開した『5月の締切情報』に続き、"6月にエントリー締切を迎える大手企業"をまとめてご紹介します。締切順に約30社の情報を掲載し、本記事からそのままエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。6月に本選考のエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載6月1日東海旅客鉄道(JR東海)-プロフェッショナル職(大学卒)「電気・システム」-兼松6月2日セブン‐イレブン・ジャパン電源開発(J-POWER)6月5日三菱マテリアル住友化学三菱電機6月6日UBSグループ山崎製パン帝人6月7日東海旅客鉄道(JR東海)-プロフェッショナル職(大学卒)「施設」-6月8日ローランド・ベルガー東レ信越化学工業6月9日日本政策金融公庫(日本公庫)6月10日東京センチュリーNTT都市開発6月12日千葉銀行6月13日日本郵政グループNTTデータフィナンシャルテクノロジー京セラ6月15日TBSIHI6月20日日立製作所三井住友信託銀行伊藤忠商事住友商事6月21日SMBC信託銀行富士通(FUJITSU)あいおいニッセイ同和損害保険6月27日雪印メグミルク6月29日双日6月30日ADKホールディングス(ADK)6月にエントリー締切を迎える大手企業一覧以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日・募集職種に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。本記事のポイント東海旅客鉄道(JR東海)プロフェッショナル職(大学卒)「電気・システム」※3次締切◆エントリー締切第2次締切:2022年5月8日(日)受付終了第3次締切:2022年6月1日(水)本選考へのエントリーはこちらプロフェッショナル職(大学卒)「施設」※3次締切◆エントリー締切第1次締切:2022年3月27日(日)第2次締切:2022年5月8日(日)第3次締切:2022年6月7日(火)本選考へのエントリーはこちら東海旅客鉄道(JR東海)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら兼松広域採用(ダイバーシティ選考)◆エントリー締切2022年6月1日(水)23:59本選考へのエントリーはこちら兼松志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら兼松の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらセブン‐イレブン・ジャパン会社理解セミナー(5月、6月開催)※選考直結◆開催日程2022年5月11(水)17:00〜2022年5月14(土)10:00〜2022年5月14(土)14:00〜2022年5月19(木)10:00〜2022年5月27(金)17:00〜2022年6月3(金)10:00〜本選考へのエントリーはこちらセブン‐イレブン・ジャパンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら電源開発(J-POWER)本選考(自由応募:事務系/技術系グローバル社員)<第2次締切>◆エントリー締切第1次締切:2022年3月24日(木)受付終了第2次締切:2022年6月2日(木)第3次締切:2022年7月31日(日)第4次締切:2022年8月31日(水)※(2)以降の〆切に関しては、エントリーシート提出後、順次書類審査が実施されるため、早めの提出が推奨されています。本選考へのエントリーはこちら電源開発(J-POWER)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱マテリアル2023年度入社新卒採用選考(技術系)◆エントリー締切2022年6月5日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら【事務系】2023卒新卒採用(文理不問)◆エントリー締切2022年6月5日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら三菱マテリアルの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら住友化学事務系クリエイティブスタッフ(総合職)◆エントリー締切2022年6月5日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら住友化学志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら住友化学の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱電機技術系総合職(自由応募)第7回エントリー◆エントリー締切第1回締切:2022年3月8日(火)第2回締切:2022年3月21日(月)第3回締切:2022年4月3日(日)第4回締切:2022年4月17日(日)第5回締切:2022年5月8日(日)第6回締切:2022年5月22日(日)第7回締切:2022年6月5日(日)第8回締切:2022年6月19日(日)第9回締切:2022年7月3日(日)本選考へのエントリーはこちら三菱電機志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三菱電機の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらUBSグループ2023新卒採用【Operations部門】追加募集◆エントリー締切2022年6月6日(月)AM10:00本選考へのエントリーはこちらUBSグループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら山崎製パン選考必須WEB会社説明会(録画配信)◆配信日・2022年5月9日(月)・2022年5月23日(月)・2022年5月30日(月)・2022年6月6日(月)(※上記日程以降は順次公開されます)本選考へのエントリーはこちら山崎製パン志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら山崎製パンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら帝人事務系総合職(第5クール)◆エントリー締切2022年6月6日(月)23:59本選考へのエントリーはこちら帝人志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら帝人の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらローランド・ベルガー国内採用:スプリング選考プログラム<経営コンサルタント(ジュニアコンサルタント)>※2次締切◆エントリー締切第1次締切:2022年4月27日(水)正午12:00まで(日本時間)第2次締切:2022年6月8日(水)正午12:00まで(日本時間)本選考へのエントリーはこちらローランド・ベルガー志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらローランド・ベルガーの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東レ本選考(事務系総合職)※第3回締切◆エントリー締切2022年6月8日(水)13:00本選考へのエントリーはこちら東レ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東レの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら信越化学工業書類選考「一般職」※2次締切◆提出期限(郵送必着期限)第1次締切:2022年5月9日(月)第2次締切:2022年6月8日(水)第3次締切:未定本選考へのエントリーはこちら信越化学工業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら信越化学工業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本政策金融公庫(日本公庫)本選考◆エントリー締切2022年6月9日(木)10:00本選考へのエントリーはこちら日本政策金融公庫(日本公庫)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本政策金融公庫(日本公庫)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東京センチュリー本選考業務職(一般職)※第3クール◆エントリー締切2022年6月10日(金)正午まで本選考へのエントリーはこちら東京センチュリー(旧東京センチュリーリース)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東京センチュリー(旧東京センチュリーリース)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらNTT都市開発2023年度新卒採用第2クール(最終)◆エントリー締切2022年6月10日(金)17:00本選考へのエントリーはこちらNTT都市開発志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらNTT都市開発の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら千葉銀行第7回エントリーシート受付◆エントリー締切2022年6月12日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら千葉銀行志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら千葉銀行の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本郵政グループ<日本郵便地域基幹職>(窓口コース、郵便コース)※第2回締切◆エントリー締切第1回締切:2022年5月16日(月)正午第2回締切:2022年5月17日~6月13日(月)正午※予定本選考へのエントリーはこちら日本郵便志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本郵政グループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらNTTデータフィナンシャルテクノロジー選考直結会社説明会(WEB)◆開催日・2022年6月13日本選考へのエントリーはこちらNTTデータフィナンシャルテクノロジーの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら京セラ技術コース自由応募◆エントリー締切2022年6月13日(月)23:59本選考へのエントリーはこちら京セラ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら京セラの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらTBSアナウンサー職◆エントリー締切WEBテスト受験締切:2022年6月15日(水)15時動画アップロード締切:2022年6月16日(木)13時エントリーシート締切:2022年6月16日(木)15時本選考へのエントリーはこちら一般職(後期採用)◆エントリー締切WEBテスト受験締切:2022年6月15日(水)15時動画アップロード締切:2022年6月16日(木)13時エントリーシート締切:2022年6月16日(木)15時本選考へのエントリーはこちらTBS志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらTBSの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらIHI2期募集(事務系)◆エントリー締切2022年6月16日(木)12:00本選考へのエントリーはこちらIHI志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらIHIの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日立製作所2期募集(事務系)夏期選考会【ビジネス・マネジメント系(事務系職)】◆エントリー締切2022年6月20日(月)12:00(正午)本選考へのエントリーはこちら日立製作所志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日立製作所の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三井住友信託銀行本選考◆エントリー締切2022年6月20日(月)17:00本選考へのエントリーはこちら三井住友信託銀行志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三井住友信託銀行の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら伊藤忠商事夏期選考(総合職・事務職)第1回締切◆エントリー締切2022年6月20日(月)23:59(日本時間)本選考へのエントリーはこちら伊藤忠商事志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら伊藤忠商事の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら住友商事法務選考◆エントリー締切2022年6月20日(月)23:59本選考へのエントリーはこちら住友商事志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら住友商事の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらSMBC信託銀行2023年4月入行予定者本選考◆エントリー締切2022年6月21日(火)11:00本選考へのエントリーはこちらSMBC信託銀行志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらSMBC信託銀行の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら富士通(FUJITSU)OPENコース(自由応募)通年採用◆エントリー締切2022年6月21日(火)12:00※毎月21日お昼12:00締切本選考へのエントリーはこちら富士通(FUJITSU)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら富士通(FUJITSU)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらあいおいニッセイ同和損害保険全域型・地域型(ワイド/エリア)※4次募集◆エントリー締切2022年6月21日(火)13:00本選考へのエントリーはこちらあいおいニッセイ同和損害保険志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらあいおいニッセイ同和損害保険の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら雪印メグミルク事務営業系◆エントリー締切2022年6月27日(月)AM11:59本選考へのエントリーはこちら雪印メグミルク志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら雪印メグミルクの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら双日事務営業系2023年度新卒<総合職>夏期選考◆エントリー締切2022年6月29日(水)15:00本選考へのエントリーはこちら双日志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら双日の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらADKホールディングス(ADK)ADKポテンシャル採用「夏採用」◆エントリー締切2022年6月30日(木)10:00AM本選考へのエントリーはこちらADKホールディングス(ADK)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらADKホールディングス(ADK)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら最後に本記事では、"6月に本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。本記事を参考に各社の本選考締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。→unistyleオリジナルの「エントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。また、unistyleでは23卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。→unistyleでは23卒就活生向けに就活用グループを運営しています。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。さらにunistyleでは、今後も23卒就活生向けに「本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。unistyleでは、各社の本選考情報を日々更新しています。最新の締切情報を見たい方はこちらからご確認ください。まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。 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悪質就活ビジネスの闇|食い物にされないで!元就活生が語る実態 悪質就活ビジネスの闇|食い物にされないで!元就活生が語る実態 16卒の就活を終えた私大生です。私自身、紆余曲折ありましたが、8月上旬に無事第一志望から内定を頂くことができました。そんな私自身もそうでしたが、エントリーシートに落ちたり、面接で祈られたり、周りが内定を得ている中で自分だけでていない、などの落ち込んだ就活生の心の弱っている部分に漬け込む就活ビジネス問題が昨今話題になっています。私自身も就活塾自体には少し興味があったのでいくつか説明を受けに行きました。そこで、本日は前身が悪徳英会話塾であった、ネットでも噂の某悪徳就活塾の実態に迫っていきたいと思います。本記事のコンテンツ・説明会までの流れから当日のプログラム・自身が感じた4つの違和感・最後に説明会までの流れから当日のプログラム今年の4月頃、ある会社の説明会に行く道中にて声をかけられました。「就活の意識調査でアンケートを取っているのでちょっとお時間よろしいですか?」という風に話しかけられ、気軽な気持ちで電話番号、氏名等を所定の用紙に記入すると、当日すぐに電話がかかってきました。その時期は私自身も忙しかったので説明会には行かなかったのですが、8月末頃に再度連絡が来て「社会人になるまでの基礎力養成講座のようなものをやっているから説明だけでも聞きに来ない?」と言われ、興味本位で行ったのです。会としてはおよそ90分間。場所は飯田橋のオフィスで、元々説明会形式と聞いていたのですが、狭いブースに通されて体育会系の雰囲気の女性社員と1:1の形式でした。内容としては就活についてのヒアリングが3割程度、残り7割はカリキュラムや経営理念についての話が大半でした。カリキュラムの内容としては、就活対策講座、語学等の資格支援、協賛企業による説明会、塾生による学生団体での活動がおおよその内容かと思います。特に特徴的なのは塾生による学生団体での活動で、大都市圏での募金活動や、東北地方被災地でのボランティア活動等を行っているようです。自身が感じた4つの違和感私自身説明を受けて、いくつかの違和感を感じました。①就活塾と名打っているのに有名企業のことを知らない。就活についてのヒアリングを行われている時に、他の内定先を聞かれました。その時に某日系メーカーでunistyleでもコラムに挙げられるような会社の名前を出した時に、「あ、外資系とかももらってるんだね、優秀じゃないか。」のように言われました。現在就活を始めたばかりの17卒生から言われるならまだわかるものの、就活塾の人がそんなことを言うとは…と衝撃を受けました。もちろんその時点で、その塾に対する信用は一気に落ちました。②講師の経歴が不明瞭就活対策、資格対策に講師の質に違和感を感じました。例えば就活対策の講師では、元々大企業の人事経験者であったり、資格対策の講座ではTOEIC〜点など、わかりやすい経歴を示す場合が多いですが、そこは一切書かれていませんでした。質問をしてみても、「うちの理念に共感して入社してくれた」など、曖昧な形で返されたため、この塾で自分自身の能力が上がるイメージは正直なところつかなかったです。③みんな内定先が同じ個別のブースには塾生の内定先が書かれていました。基本的にはベンチャーらしき企業が多かったのですが、同じ会社が多く名を連ねていました。どうやらこの内定先の多くは協賛企業のようです。就活塾となると、塾生からの月謝が収益の中心となると考えていましたが、おそらくその塾生たちを企業に送り込むことで報酬をもらっているのかな、と感じました。自分に自信のある学生はいいですが、自分に自信がなくなっている学生だと、思考停止してしまう部分があるかもしれません。④契約の取り方が高圧的最終的にはもちろん契約に結びつけようとしてきます。しかしながらその態度が非常に高圧的でした。正直入る気は先の3つの違和感によってさらさらなくなっていたのですが、ことを大きくしたくないということもあって、検討します、と伝えました。そうなると態度は豹変、「お前はこのままじゃ社会に出てもやっていけない!」、「今すぐ、入塾してボランティア精神を育むべき!!」など罵られました。挙げ句の果てには、私自身の内定先まで否定され、その場で契約をするように言われました。先に書いた違和感を持っていたことと、その高圧的な態度が全く論理的でなく感情的であったため、私自身はショック等は受けず、むしろふつふつとした怒りも覚えましたが、先と同じように、弱っている就活生だと、その場で契約してしまうこともあるかと思います。ちなみに、考えますと言って逃げるように出てきた結果、今も電話が鳴り止みません笑最後にいかがでしたか。もちろん全ての就活塾が悪とは思いません。就活はやはり情報を得ることが非常に重要です。その中で、「我究館出身マスコミ内定者が語る我究館活用法とその注意点」のエントリーにもあったように、自分が正しいと思った就活塾を正しい使い方で利用するのは、むしろ効率的だと思います。また、私自身が勧誘を受けたその塾にも塾生はおり、彼らが納得して入塾しているのであれば、何も問題はないと思います。しかしながら、心の弱っている就活生に対して高圧的な態度を取り、ある意味詐欺まがいなことをしている悪い大人がいるのも事実です。特に藁をもすがるような思いで入ってしまい、結局宗教のように盲信的になり、思考停止状態になってしまうのは非常に怖いことだとも思います。これを読んだみなさんがそのような悪い大人に引っかからないように、気をつけていただければ幸いです。photobyMartinThomas 37,776 views

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