文系学部廃止論?阪大学部長の言葉から考える内定獲得のための学業の"使い方"

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最終更新日:2023年11月06日

文系学部廃止論?阪大学部長の言葉から考える内定獲得のための学業の"使い方"

本選考とインターンの締め切り情報

「やべー、授業出てないしテスト勉強も全然してねー。」
「〇〇の授業とってる人いますか?」
「これまでのノート写させてくれない?」


こんにちは、18卒就活生です。
恐らくほとんどの大学で前期の試験が修了し、夏休みに突入した時期かと思います。何より試験の方お疲れさまでした。
夏選考やインターン選考に臨んでいる18卒・19卒の方も、就職活動を一休みで長期休暇を謳歌している方が多い時期かもしれません。

さて、一年で最も大学の学業に向き合うことが多いとも言える試験期間を乗り越えた皆さん、この時期一度はこのような疑問が浮かんでくるのではないでしょうか。

「大学で学んでいる内容って何の役に立つの?」

年度当初もしくは入学当初は、いわゆる"意識高い"考えで大学でしっかり学ぼうとしようとしたものの、徐々に授業に行くのが面倒になり、「4月病」「5月病」といった言葉が生み出されているのだと思います。こうして意識の下がった学生がテスト前に発する言葉が冒頭で挙げたような"意識低い"言葉の数々であり、もはやこれが一般的な大学生のあり方と考えられている、という風潮すら感じられます。

この大学で学ぶ意味に関連して、先月以下のような記事がSNSで取り上げられました。

こちらは、先日話題に挙がった大阪大学文学部長の卒業セレモニーでの言葉がまとめられた記事です。
式自体は2017年3月に開催されたものですが、最近になってTwitterを始めとしたSNSで拡散されたこともあり、皆さんの中でも読んだことがあるという方は多いかもしれません。一時はTwitterのトレンドに上がるほど拡散された本件ですが、これだけの注目が集まったことは、この件について考えさせられた人が多かった証ではないかとう見方もできると思います。
この方が述べている「人文学への風当たりが一段と厳しさを増した時期」という言葉の意味について、事の発端の一つに2015年6月に文部科学省が発表した以下の通知があると考えています。

教員養成系学部・大学院、人文社会科学系学部・大学院については、18歳人口の減少や人材需要、教育研究水準の確保、国立大学としての役割等を踏まえた組織見直し計画を策定し、組織の廃止や社会的要請の高い分野への転換に積極的に取り組むよう努めることとする。

参考:国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて

文部科学省としては、「国立大学における文系学部を廃止すべき」という意図を持って書いた言葉では無かったようですが、マスコミの伝達の仕方やそもそもこの文章の書き方が完全に適切とは言えなかったこともあり、「大学から文系学部が無くなるのではないか」という形で人々の間で情報が錯綜したことは就活生の皆さんにとっても関心のある話であったと思います。
この件が大きく話題に挙がった要因として、それだけ特に文系学部に通う学生の中に「大学で学んでいる内容は何の役に立つのか?」という思いが少なからずあるのだと考えています。学校教育法では「学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする」と定義づけられた"大学"において、学業にモチベーションを感じられないことは問題なのかもしれません。とは言っても、例えば応用化学専攻の学生が化学メーカーの開発職で自身の大学で学んだ内容をダイレクトに活かせるといったことはあるでしょうが、法学部に入ったから弁護士になる・商学部に入ったから会計士になるといった形で文系学生が直接専攻内容を役立てるという可能性はかなり低いというのが実情でしょう。

私自身も文系学生の一人なのですが、大学時代学業にモチベーションを感じられる機会はほとんど無く、「授業への出席=単位を獲得するための手段」「ゼミへの入会=学業について就活で話すことがなくなるのを避けるため(ネタ作り)」程度に一応留年は嫌だから真面目にこなしていたという感じの学生でした。
しかし、実際に就職活動をしていくと、「学業に関する質問」は程度こそあれほとんどの企業で一度は聞かれた点については個人的に印象に残りました。学業を重視する企業としては以下にあるようにキヤノンが特に有名でしょう。

キヤノンは、学生の本分である学業に力を入れて取り組んでいる人を評価したいと考えています。あなたが力を入れている学問領域は何ですか。具体的な取り組みとあわせて説明してください。

参考:【内定】エントリーシート

こちらとしても専攻内容を説明する程度なら一応準備はしておくのですが、「なぜそのゼミに入ったのか」「印象に残った科目について説明して」など想像していたよりもそのパターンは多く、正直そこまで真面目に取り組んでいなかった自分としては回答に困ったことも度々ありました。「なぜ企業は将来役にも立たない学業について尋ねるのか」「自身の学んだ内容をどう伝えるのが正解なのか」など、文系学生にとって学業に関する質問を難しく感じてしまうのは珍しいことではないでしょう。

以上を踏まえ、今回は就職活動の場において文理問わず避けては通れない「学業」というキーワードについて、unistyleの過去記事や筆者自身の就活体験を踏まえて考察していきたいと思います。こちらでいくつか挙げている例に関しては、ご自身の大学や専攻内容に照らし合わせながら思考を深めていただければと思います。それではまず就職活動において学業がどのような尋ねられ方をされているかについて考えていきましょう。

就職活動における学業の位置づけ

こちらは一般に、文理によって異なります。
先述の通り、理系職の場合は専攻内容がダイレクトに仕事内容に活かせることが多く、学業で功績を残した人=自社の利益に貢献できる人材という見方がなされるほど、ES・面接共に自身の専攻内容について深く尋ねられることになります。また、文系学生と比較して学生生活における学業のウエイトが高いことが一般のため、仮に直接専攻と関係がない企業を受ける場合でも、「なぜあえて専攻と関係がないウチを志望しているのか」という形で深掘りがなされることがあります。

一方、文系学生の場合は全く尋ねられないケースは少ないものの、ES・面接のメインのテーマとして挙がることはほとんどありません。以下の三菱電機の記事のような形式が一般的なウエイトの置かれ方と言えるでしょう。

こちらは事務系・技術系で問われる質が大きく異なるようです。技術職の場合は研究内容と三菱電機の事業の関連性といった内容をかなり突っ込まれることもあるようです。事務系の場合は問われる機会はあまりないですので、自身が大学で学んだことについてわかりやすく説明できるようにしておくといったの最低限の準備をしておけば十分だと思われます。

参考:三菱電機の面接過去問リスト23選

これについては、「文系の学問は直接仕事に活かされる機会が少ないから」という学術的な理由ももちろんありますが、他にもいくつか要因があると考えています。

一つ目は「学業」と「仕事」の性質の違いについてです。
以下の記事にもあるように、「学業」は主にインプットとしての性質が強い一方、ビジネスとは典型的なアウトプットの取り組みであることは理解しておく必要があるでしょう。そのため、仮に学業成績といったインプットの能力をアピールしたとしても、企業が求める人材の究極形である「企業の利益に貢献できる人材」であることを示すには至らず、的外れな自己PRで採用に繋がらないのが一つ目の要因だと考えられます。

二つ目はアピール項目の不適切性です。
学業成績については確かにコツコツと真面目に努力することができることを伝える手段としては機能しうるでしょうが、「就活生が伝えがちな自己PRで伝えてはいけない三つの強み」にもあるように、そもそも「努力ができる」という強みは学歴や取得資格という履歴書の段階で判断できるものであり、それをわざわざESや面接でアピールするのは的確とは言えないでしょう。

三つ目は集団性の欠如です。
仕事においては確かに個人としての行動も大事ではありますが、結局は大小こそあれ組織として動いていくことになることから、「集団の中でどのような貢献の仕方ができるか」を企業としては知りたいと考えています。一方、学業での取り組みを尋ねようとした場合、どうしても個人としての取り組みについてを述べるにとどまってしまうことが多い印象があります。実際、「ゼミ・学業・その他資格試験などへの取り組みに基づいた学生時代頑張ったこと」で有名企業内定者の回答を参照しても、多くの学生が個人としての努力に+αのチームへの貢献の仕方を述べており、単なる努力自慢の内容になることを避けていることからもこの理由が伺われるでしょう。

以上のような背景から、特に文系の新卒採用活動における学業の位置づけは「多くの企業で尋ねられるが、メインの話題として上がることはほとんどない」とまとめることができるでしょう。

それでもなぜ企業は学業について尋ねるのか?

ここまでは、「文系の新卒採用活動で学業がメインテーマとしてあがりにくい理由」について考えていきましたが、では一方でなぜ企業は多くの場合仕事で直接活かされない文系の学業を多少なりとも尋ねてくるのでしょうか。これにもいくつかの理由があると考えています。

一つ目は、経団連の指針についてです。
こちらは直接企業の意図からは外れるかもしれませんが、近年の経団連の新卒スケジュール変更理由の一つとして、(実際その役割を果たしているかは別として)学生の学業への影響が挙げられています。スケジュールに限らず、経団連は以下にあるように学業優先の姿勢を所属企業に対して求めています。成績表を事前に提出させそれに基づいた質問をしていくいわゆる「リシュ面」という形式もこの影響が少なからずあると考えられています。

選考活動は、広報活動と異なり、学生が自主的に参加不参加を決定することができるものではないため、今般の開始時期の変更に伴い、学事日程に一層配慮していくことが求められる。
具体的には、面接や試験の実施に際し、対象となる学生から申し出があるケースも想定されるため、事前連絡についても余裕をもって行うほか、当該学生の事情を十分勘案しながら、例えば授業やゼミ、実験、教育実習などの時間と重ならないような設定とすることや、土日・祝日、夕方以降の時間帯の活用なども含めた工夫を行うことが考えられる。
また、大学等の履修履歴(成績証明書等)について一層の活用を検討することが望ましい。

参考:「採用選考に関する指針」の手引き

二つ目は、地頭の良さを見るためです。
以下の記事にもあるように、学業への取り組みについて尋ねる質問は、自身の専攻内容をその分野に全くの無知である採用側に対してわかりやすく伝えることができるかを通して地頭の良さを見ているという意図があると考えられます。例えば日系人気企業であるキリンでは「卒論内容を小学生にもわかるように説明して」という形で尋ねられたことがあるようです。こちらが精通している専門事項について相手方に理解させる力というのは、日々のコミュニケーションが前提となるビジネスの場においても求められるスキルと言えるのではないでしょうか。

三つ目は、今いる環境での姿勢を知るためです。
確かに履歴書の「学歴」の項目でどれだけ勉強ができるかスクリーニングの判断材料にはなるでしょうが、学歴は高校までの学習の成果に過ぎません。大学受験から大卒の就職活動時期には3年程度のブランクがあることから、その間の学業での取り組みについて尋ねたいと思うのは自然な考えではないでしょうか。大学受検への「合格」を目標とし、入学後あまりに学業に疎かになってしまっているようでは、就職活動でも「内定」をゴールと考え肝心の入社後にモチベーション高く働いてくれないのではと採用側からしても疑わしく感じてしまうかもしれません。もちろん「就職活動とは何か」の記事にあるように、就職活動=職に就くための活動であるためこの姿勢自体は間違ってはいないのですが、採用側から見れば自分が属する環境で高いパフォーマンスを発揮できるかどうかは重要な見極めポイントと言えるでしょう。以下の記事にあるような「今の大学は第一志望の大学ですか?」という質問も、本意/不本意関わらず属することになったコミュニティーで成果を上げられているかを尋ねようという意図を考えると、この3つ目の要因と関連していると考えられるでしょう。

以上の要因から、企業が文系学生に対して学業について尋ねるのにも一定の意図があるということが読み取られると思います。すなわち、学業について「将来どうせ役にたたないから意味ない」という姿勢で完全に切り捨ててしまうと就職活動の場ではやや苦しいと言うことができるでしょう。

学業の就活での"活かし方”の考えを変えてみる

さて、ここまで見ていても就職活動での学業の活かし方はまだ理解されていないかと思います。これについては”活かす”という言葉についての解釈によるものだと考えています。一般には、「大学で学んだ内容が仕事上の実務で直接的に活用される」ことが「活かされる」が表す意味とみなされているように感じています。しかし先述の通り、この意味での活かされ方はほとんどの文系学生にとって実現されません。ここでは学んだことの活かし方の考えを変えてみましょう。

◎ツールとして活かす(例:プロダクトポートフォリオ)
元々はBCG が生み出した分析手法である一方で、今では経営学やマーケティングの基本用語として知られているプロダクトポートフォリオ。経営・商学系統の学生ならば一度は学んだことがあると思います。企業の製品分析や意思決定プロセスに関わるツールではありますが、これを就職活動に当てはめてみましょう。

自分にはどんな仕事が向いているのか」の記事では複数業界に興味を持つうえでクライアント×商材の二軸でポートフォリオを組みましたが、他にもエントリーの段階で企業のレベル×志望度でポートフォリオを組むという使い方も考えられます。

「受けたいところから受ける」のはエントリー戦略の基本の一つではありますが、例えば「5大商社しか受けない」といった姿勢は無内定のリスクを高める賢明な判断とは言えず、ポートフォリオを活用してエントリーする企業を整理しておくことは有効な手段であると考えています。そもそも一般的なポートフォリオの使われ方である金融の分野においては、リスクの分散化・投資リスクの軽減という意味で用いられることからこの点と親和性が高いと言えるでしょう。

また、人事の側からしても採用基準を設けるうえでポートフォリオを活用している企業は一定数存在していると考えています。例えば「体育会の社風」と言われている企業であっても全員が全員体育会気質ということはほぼなく、ある程度多様性がある採用戦略を取っていることが特に日系企業の場合は一般です。金融業界が理系の人材を一定数採用していたり、リクルートの営業タイプ/企画タイプの方針はその典型と言えるかもしれません。

他にも、「弊社は今後市場・製品の2軸で既存/製品新規のそれぞれ計4領域のどこに注力すべきか」というテーマでGDが課されたことがあったのですが、このとき私は大学で学んだアンゾフの成長マトリックスを用いて議論を展開し高く評価されたことがありました。
このように、学業は実務上活かす機会はほとんどない一方で、使い方によっては就職活動を進めるうえで有効なツールになることは認識しておくべきでしょう。

◎説得力・再現性を高める形で活かす(例:”考え抜く”)
こちらについては以下の記事を一読していただければと思います。

この記事では「志望動機の説得力・自己PRの再現性を高めるうえでは経験・エピソードが必要だ」ということが複数述べられています。学業についても学生時代の経験である以上これの例外ではなく、説得力・再現性を高めるうえで活用すべきものであると考えています。例えば冒頭で示した阪大学部長は人文学が「直面した問題を『考え抜くきっかけ』となる」と述べていますが、これを「「考え抜くこと」で総合商社を勝ち取った普通の学生体験記 ー思考の抽出化で道を切り開くー」の学生が用いたらどうでしょうか?コーヒーチェーン店のアルバイト経験からだけでなく、人文学で学んだ内容が思考の抽象化に結びついたと述べることで、多くの他の学生が用いないアプローチから格段に説得力を高められていると言えるのではないでしょうか。

以上のように、学業を”活かす”とは何も実務上で直接的に活用されることだけを表すものではなく、ツールとしての活用・エピソードとしての活用という活かし方があるとまとめることができます。

学業と就職活動の繋がりについて考えを深める意義

これまでの内容で、学業が就職活動で多少なりとも活かされるものであるということは理解していただけたかと思います。
では、両者を結びつけて就職活動を進めていくことにはどのような利点があるのでしょうか。筆者は先述した学業を就職活動で活かすということだけでなく、逆にそれが普段の学業にも活かされるという双方向の働きかけができるのではと考えています。

理由1:単純に学業に関する設問に答えやすくなる

企業が学業に関する質問を尋ねる理由の一つとして、専攻内容をわかりやすく説明できるかを通して地頭の良さを見ているということを先ほど述べました。自分で考えて学業の就職活動での活用法を生み出すということは、それだけ自分の中で噛み砕いた解釈ができていることが前提となります。それができていれば、あとは実際に他の人に伝えるというアウトプットの対策をするだけで選考の場でのわかりやすい説明に繋げることができます。ただ単に専攻内容の説明用として文章を準備しておくよりも、それをうまく活用できている状態にある方がそれを「自分のもの」として身になっており、よりレベルの高い段階にあると言うことができます。このレベルを高めることで、準備した文章を述べるその先にある深掘りへの対応力も同時に高まるのではと考えています。

理由2:大学の勉強(ゼミなど)にも役立つ

こちらは逆に就職活動での活用が普段の学習に役立つという考え方です。
「わかりやすく説明する」というのは何もESや面接の場での手段ではなく、普段の学習を進めていくうえでも重要でしょう。例えば普段のゼミ(ゼミ内)やインゼミ(ゼミ外)での発表の際にも、学術的な内容を聞き手に理解できるような説明をしていくことは重要なスキルだと思います。また、「人に理解してもらうようにする」というのは自分の中でそれ以上の理解があることが前提であることから、その学問における自分の中での理解を深める良いきっかけになるとも言うことができるでしょう。

理由3:思考の一貫性をアピールできる

個人的には、これが一番の利点ではないかと考えています。
就職活動におけるエピソードとは何も大学時代の経験だけではなく、「自分の生い立ちを語ることで自己PRに説得力を持たせる方法」の記事にもあるように幼少期からの経験が全て該当します。多くの学生がエピソードとして用いるサークル・ゼミ・アルバイトといった経験の多くは大学時代に限定されたものである一方、学業は程度の差こそあれ小学校から大学まで学生生活と切っても切り離せない関係であったことから、幼少期からの一貫性を示すアプローチとして有効であると考えています。
例えば私は大学で専攻していた統計学を「集計したデータの意味を探る学問」だと簡潔に説明したうえで、「なぜこのような相関が生じるのか」「なぜこの変数が重要な意味を持つのか」といった「なぜ」の追究が学問上の特性として重要であるという解釈を述べていました。一方自分は幼少期から両親を困らせてしまうぐらい「なんでー?なんでー?」と目の前の事象の背景を追究する人間であり、その姿勢は大学生になった今でも一貫して持っていることを示していました。例えば小学校から大学まで続けているスポーツの練習においても、「走る」という単純な動作において、「この練習にどのような意味があるのか」「なぜこの時期にこの練習をするのが効果的と言えるのか」といった「なぜ」を追求しており、この姿勢が大学での専攻内容や今の自分の価値観に結びついていると一気通貫の形で示しました。そしてこの姿勢は御社でも〜〜という形で活かされると考えており...と、志望動機や自己PRを補完するうえで学業をうまく活用し高く評価されていたように感じています。また、経営・商系統の分野では(少なくとも私の大学では)マーケティングや経営学が花形とされる中で、地味で人気が低いとも言える統計学を選択したことが、そういった他者からの評価に流されることなく自分がやりたいと考えたことを追求できる根拠の一つとして挙げていました。この姿勢を、特にリーディングカンパニーでない志望度低めの企業の同業比較に繋げ、知名度や就職難易度といったミーハーな基準から企業を選んでいるのではないというアピールから内定の確保へ結びつけました。
このように、学業とは専攻内容を説明できるよう準備・暗記しておかなければというネガティブなものではなく、その使い方によっては説得力や再現性を高める良い手法になるとまとめることができるのではないでしょうか。また、学業と並行して先ほどの「ESで「書くことがない」と感じる就活生必見!日常生活から就活で使える”ネタ”を類推するアプローチ」の記事のように日常生活から補完していくアプローチも活用していくとより効果的と考えられるでしょう。

確かにこじつけかもしれないが、こじつけは大切だ

このような内容を書いていくと、「学業で述べたことなんてそれが実際に企業で役立つかはわからないし、そんなのただのこじつけだ」という意見が出てくるかもしれません。私自身正直この意見は正しく、自らが取ったアプローチをこじつけと言っても間違っていないと考えています。
しかし、就職活動における理由付けは学業に限ることなくほとんどこじつけに過ぎないということは認識しておくべきでしょう。例えばテニスサークルで周囲を巻き込んだ提案をしてリーダーシップを発揮したとしても、それが実際のビジネスの場で役に立つかどうかは採用側も学生本人ですらもわかりません。でもそれで評価を得ていくのが就職活動なのです。先ほどの「「考え抜くこと」で総合商社を勝ち取った普通の学生体験記 ー思考の抽出化で道を切り開くー」の学生が述べていた「一般的な体験から、考えや概念を抽出して、他に応用する」ことを意味する「思考の抽象化」も言ってしまえば「こじつけ力」であり、その水準の高さから総合商社から内定を得た良い例であると考えています。そしてこのこじつけ力は、それが評価される以上、就職活動に限らずビジネスの場でも応用が効くものでは、と推測できるのではないでしょうか。

最後に

大学受験までは、「勉学に励む=志望大学への合格のため」という形で努力がダイレクトに重要な成果に繋がったことでしょう。一方、大学生活では真面目に勉強するのはナンセンスであり、サークルや飲み会で遊び呆けていた方が就職活動でも有利になるというような風潮があるように感じています。

近代の著名な心理学者アドラーは以下のような言葉を残しました。

「何が与えられたかではない、それをどう使うかだ」

どんなことでも、「意味ない」として片付けてしまえばそれまでであり、アドラーのようにそれを「どう活かすか」という点について焦点をおき思考を深めていくことも大切なのではと考えています。
「学業」は学生の本分とも言われます。その「学業」について、本記事を通して皆さんの捉え方や就職活動における活かし方について思考を深めるきっかけとなれば幸いです。

 

photo by World Literature Today

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本記事ではインターンシップ、本選考へのエントリーを検討している24卒就活生に向け、1月にエントリー締切を迎える企業を約70社紹介します。インターンシップは本選考に向けた経験が身につくだけでなく、インターンへの参加が本選考のフローに直接影響を与える企業もあります。参考また本記事にはインターンシップだけでなく本選考のエントリーが開始している企業も掲載しています。本記事からエントリーページに直接移動することも出来ますので効率的なエントリーに是非お役立てください。注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。1月にインターン・本選考のエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載1月3日明治JFEスチール住友生命シティグループ1月4日ドイツ銀行グループ読売新聞大阪本社明治安田生命保険相互会社MijiSeikaファルマ野村證券JERA(ジェラ)1月5日野村證券三井住友銀行電通ソニーグループ三井住友海上火災保険住友商事北陸電力旭化成野村不動産1月6日三越伊勢丹野村総合研究所1月7日朝日新聞1月9日三菱地所日立製作所東日本旅客鉄道(JR東日本)日本航空(JAL)日立ソリューションズマツダ三菱電機三菱UFJリサーチ&コンサルティングKDDI1月10日東京海上日動火災保険三菱UFJ銀行オリックス銀行みずほフィナンシャルグループ住友林業アステラス製薬TBSデンソー神戸製鋼所1月11日野村證券博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ日産自動車1月12日PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社丸紅1月13日ドイツ銀行グループ日本郵政グループ朝日新聞読売新聞大阪本社メタルワンデンソー1月15日兼松三菱UFJ信託銀行読売新聞東京本社日産自動車ダイキン工業三菱自動車フジテレビジョン1月16日LINEトレンドマイクロみずほリサーチ&テクノロジーズ日本政策金融公庫三井住友海上火災保険1月18日毎日新聞社1月19日JERA(ジェラ)ユニ・チャーム1月20日横浜銀行ボストンコンサルティング1月22日三菱UFJ信託銀行積水化学工業大日本印刷KDDI日産自動車1月23日日本IBM1月24日読売新聞東京本社1月25日読売新聞東京本社読売新聞大阪本社長瀬産業1月29日PwCコンサルティング合同会社PwCアドバイザリー合同会社読売新聞大阪本社大日本印刷1月30日LINEアクセンチュア朝日新聞【エントリーはこちらから】1月の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。明治仕事体験~生産技術、エンジニアリング明治の仕事を知る~◆エントリー締切1月3日(木)◆期間【生産技術職】・1月17日(火)9:15~12:15/13:30~16:30・1月24日(火)9:15~12:15/13:30~16:30・1月25日(水)9:15~12:15/13:30~16:30・1月26日(木)9:15~12:15/13:30~16:30・2月9日(木)9:15~12:15/13:30~16:30【エンジニアリング職】・1月18日(水)9:15~12:15/13:30~16:30・1月30日(月)9:15~12:15/13:30~16:30・2月2日(木)9:15~12:15/13:30~16:30※いずれか1日程(3時間)を選択します。※定員は各回約20名です。定員を超えた場合は抽選となります。インターンへのエントリーはこちらJFEスチール文理共通インターンシップ『日本のものづくりを通じて社会・産業・世界を変えよ「鉄鋼ビジネス体感インターンシップ」』◆エントリー締切1月3日(木)◆期間インターンシップ1月30日(月)~1月31日(火)両日ともに午後開催2月2日(木)~2月3日(金)両日ともに午後開催2月8日(水)~2月9日(木)両日ともに午後開催工場見学会2月2日(木)@倉敷地区2月7日(火)@倉敷地区2月14日(火)@福山地区2月15日(水)@福山地区本選考へのエントリーはこちら住友生命アクチュアリーインターンシップ(体感型グループワークコース)◆エントリー締切2023年1月3日(火)23:59◆期間対面【東京会場】新東京本社(東京ミッドタウン八重洲)2月6日(月)・7日(火)2月14日(火)・15日(水)対面【大阪会場】セミナーハウスクロス・ウェーブ梅田2023年2月1日(水)・2日(木)2023年2月27日(月)・28日(火)オンライン2023年2月21日(火)・22日(水)インターンへのエントリーはこちらシティーグループ2024年卒新卒者採用(ファイナンス/オペレーション/テクノロジー)◆エントリー締切2023年1月3日(火)23:59ファイナンスオペレーションテクノロジー本選考へのエントリーはこちらドイツ銀行グループ本選考2024年度エントリーレベル採用IB:インベストメント・バンキング・カバレッジ/アドバイザリー/キャピタルマーケッツ(投資銀行部門)◆エントリー締切2023年1月4日午前8時本選考へのエントリーはこちら2024年度エントリーレベル採用IB:フィクスト・インカム&カレンシーズ(マーケッツ部門)◆エントリー締切2023年1月13日午前8時本選考へのエントリーはこちら読売新聞大阪本社読売College販売戦略【大阪本社】◆エントリー締切2023年1月4日(水)正午◆期間2023年1月17~18日*2日間の参加が必要ですインターンへのエントリーはこちら本選考事業◆エントリー締切1月13日(金)正午本選考へのエントリーはこちら本選考経営管理◆エントリー締切1月25日(水)正午本選考へのエントリーはこちら本選考取材記者◆エントリー締切1月29日(火)23:59選考へのエントリーはこちら明治安田生命保険MEIJIYASUDAインターンシップ2022WINTER職務体験型2DaysInternshipシステム・データサイエンティストコース◆エントリー締切2023年1月4日(水)13:00◆期間2023年2月2日(木)13:00-17:002023年2月13日(月)13:00-17:002023年2月15日(水)9:30-13:302023年2月21日(火)9:30-13:30インターンへのエントリーはこちらMEIJIYASUDAインターンシップ2022WINTER職務体験型2DaysInternshipアクチュアリーコース◆エントリー締切2023年1月4日(水)13:00◆期間2023年2月16日(木)、2月17日(金)各日程9:30-16:30(1時間休憩含)インターンへのエントリーはこちらMEIJIYASUDAインターンシップ2022WINTER職務体験型1DayInternship総合コース◆エントリー締切2023年1月4日(水)13:00◆期間《Day1》2023年1月31日(火)、2月1日(水)、3日(金)(1)10:00-13:00(2)14:30-17:30《Day2》2023年2月6日(月)、7日(火)、8日(水)、9日(木)、10日(金)(1)10:30-13:00(2)14:30-17:00インターンへのエントリーはこちらMeijiSeikaファルマ研究・技術職インターンシップ◆エントリー締切2023年1月4日(水)13:00◆期間2023年2月20日(月)10:00~16:30Web開催(Zoom)2023年2月21日(火)10:00~16:30Web開催(Zoom)2023年2月22日(水)10:00~16:30Web開催(Zoom)インターンへのエントリーはこちら野村證券営業部門冬インターンシップ◆エントリー締切書類選考(エントリーシート提出、適性検査Bの受検)2023年1月4日(水)23:00※エントリーシート提出、適性検査Bの受検2点を上記期限までに完了してください。締切後、書類選考通過者へ、録画選考が案内されます。録画選考の期日は2023年1月11日(水)23:00までを予定されています。◆期間日程①2023年2月7日(火)~2月10日(金)【4日間】9:00~13:00日程②2023年2月7日(火)~2月10日(金)【4日間】14:00~18:00日程③2023年2月14日(火)~2月17日(金)【4日間】9:00~13:00日程④2023年2月14日(火)~2月17日(金)【4日間】14:00~18:00インターンへのエントリーはこちらホールセール部門グローバルマーケッツコース◆エントリー締切応募締切2023年1月5日(木)午前9時適性検査締切2023年1月6日(金)午前11時◆期間2023年2月27日(月)~2023年3月1日(水)の3日間インターンへのエントリーはこちらリサーチアナリストコース◆エントリー締切・エントリーシート:2023年1月11日(水)午前9時・適性検査受検:2023年1月12日(木)午前11時・録画面接登録:2023年1月27日(金)午後5時◆期間2023年2月27日(月)~2023年3月1日(水)の3日間インターンへのエントリーはこちらJERA(ジェラ)FUTUREENERGYSESSION◆エントリー締切1月4日(水)23:59◆期間・2021年1月、2月に開催(予定/2日間の開催)・日程により、対面・オンライン(Zoom)での開催が予定されています。※対面は本社開催(東京都中央区日本橋日本橋高島屋三井ビルディング25階)インターンへのエントリーはこちらJERABUSINESSWORK◆エントリー締切・プレエントリー締切:1月19日(木)23:59・WEBエントリーシート締切:1月25日(水)23:59・適性検査の提出締切:1月25日(水)23:59◆期間・2月に開催予定です。・オンラインでの開催が予定されています。(Zoomにて実施予定)インターンへのエントリーはこちら三井住友銀行(SMBC)Half-dayWorkshopProgram(個人営業編)◆エントリー締切2022年12月12日(月)~2023年1月5日(木)12:00(WEBテストは13:00締切)◆期間1.2023年1月17日(火)2.2023年1月18日(水)3.2023年1月20日(金)4.2023年1月24日(火)5.2023年1月25日(水)6.2023年1月27日(金)※各日午前、午後いずれかで参加します。インターンへのエントリーはこちらhalf-dayWorkshopProgram(プロジェクトファイナンス編)◆エントリー締切2022年12月12日(月)~2023年1月5日(木)12:00(WEBテストは13:00締切)◆期間【東京会場】1.2023年1月19日(木)2.2023年1月23日(月)3.2023年1月25日(水)4.2023年1月26日(木)【大阪会場】1.2023年1月20日(金)2.2023年1月25日(水)※各日午前、午後いずれかで参加します。インターンへのエントリーはこちらhalf-dayWorkshopProgram(法人営業編)◆エントリー締切2022年12月12日(月)~2023年1月5日(木)12:00(WEBテストは13:00締切)◆期間2023年1月16日(月)~27(金)の平日は毎日開催インターンへのエントリーはこちらWorkshopProgram(キャリアデザイン編)◆エントリー締切2022年12月12日(月)~2023年1月5日(木)12:00(WEBテストは13:00締切)◆期間①セミナー形式1.2023年1月19日(木)2.2023年1月20日(金)※各日午前、午後いずれかに参加します。②面談形式2023年1月23日(月)から随時インターンへのエントリーはこちら電通テクノロジーとアイデアの学校◆エントリー締切2023年1月5日(木)12:00(正午)◆期間2023年2月8日(水)、9日(木)、10日(金)、14日(火)、16日(木)、22日(水)※全日程(6日間)に参加できることが条件となります。※2月8日~2月22日のうち講義・演習のない日は、課題を制作する期間となります。インターンへのエントリーはこちらソニーグループBusinessMasterProgram(2期:経理)◆エントリー締切11/30(水)17:00~1/5(木)15:00◆期間第1回:2月7日(火)第2回:2月9日(木)第3回:2月15日(水)※計3日参加します。インターンへのエントリーはこちら三井住友海上火災保険MSワークショップ2DAYS◆エントリー締切エントリーシート提出1月5日(木)17:00提出締切◆期間◇Web開催●2023年2月2日(木)~2月3日(金)●2023年2月6日(月)~2月7日(火)●2023年2月8日(水)~2月9日(木)●2023年2月13日(月)~2月14日(火)●2023年2月15日(水)~2月16日(木)◇集合開催(東京)●2023年2月2日(木)~2月3日(金)●2023年2月13日(月)~2月14日(火)●2023年2月15日(水)~2月16日(木)インターンへのエントリーはこちらMS部支店インターンシップ(職場受入型)◆エントリー締切全エリア:2023年1月16日(月)(ES締切:17:00/WEB適性締切:18:00)◆期間2月6日(月)キックオフ(オンライン)2月7日(火)〜17日(金)のうち開催地ごとに2日間(対面)2月24日(金)プレゼン大会(オンライン)※日程詳細はマイページからご確認ください。インターンへのエントリーはこちら住友商事デザインインターン◆エントリー締切第一日程応募締切:2022年12月5日(月)18:00迄第二日程応募締切:2023年1月5日(木)18:00迄(※STEP1創造セッションの受検締切)◆期間・第一日程:2023年1月18日(水)~1月20日(金)・第二日程:2023年2月13日(月)~2月15日(水)インターンへのエントリーはこちら北陸電力【理系学生向け】技術系冬季REALインターンシップ◆エントリー締切1月5日(木)23時59分◆期間<1日目>日時:1月23日(月)10:00~12:00、14:00~16:0026日(木)10:00~12:00、14:00~16:00いずれかの回に1回参加形式:WEB(zoom)内容:電力業界、会社概要説明、各部門・働き方紹介、質疑応答<2日目>日時:1月30日(月)、1月31日(火)、2月1日(水)、2月2日(木)、2月3日(金)10:00~16:30(予定)インターンへのエントリーはこちら【事務系全般】冬季インターンシップ◆エントリー締切1月5日(木)23時59分◆期間<1日目>日時:1月20日(金)10:00~12:00、14:00~16:00いずれかの時間帯に参加形式:WEB(zoom)内容:電力業界、会社概要説明、各部門・働き方紹介、質疑応答<2日目>日時:1月24日(火)または1月25日(水)10:00~16:30(予定)形式:WEB(zoom)インターンへのエントリーはこちら旭化成事務系(総合職)1day業務体験プログラム第5次締切◆エントリー締切<第5次締切>1/5(木)23:59<第6次締切>1/17(火)23:59<第7次締切>1/31(火)23:59◆期間1/23(月)2/3(金)、2/16(木)インターンへのエントリーはこちら野村不動産冬季2daysイベント◆エントリー締切エントリーシート提出締切:1月5日(木)23:59自己PR動画提出+適性検査(2種類)締切:1月6日(金)12:00◆期間①1月30日(月)・31日(火)②2月2日(木)・3日(金)③2月6日(月)・7日(火)④2月8日(水)・9日(木)⑤2月13日(月)・14日(火)⑥2月16日(木)・17日(金)インターンへのエントリーはこちら三越伊勢丹プレミアムインターンシップ(2月)◆エントリー締切エントリー締切:2023年1月6日(金)23:59◆期間・2023年2月4日(土)10:00~18:00(予定)・2023年2月5日(日)10:00~18:00(予定)・2023年2月6日(月)10:00~18:00(予定)※3日間すべての日程への参加が必須です。※9、11月開催のプレミアムインターンシップと同一の内容になりますインターンへのエントリーはこちら野村総合研究所(NRI)「NRIITソリューション1dayイベント」対面開催/オンライン開催◆エントリー締切各開催日程の10営業日前◆期間○東京・01月21日(土)10:00~18:00・01月22日(日)10:00~18:00インターンへのエントリーはこちら朝日新聞社【メディアテクノロジー1day仕事体験】※対面◆エントリー締切2023年1月7日(土)正午◆期間・東京会場(朝日新聞社東京本社東京都中央区築地5-3-2)2023年1月21日(土)・大阪会場(朝日新聞社大阪本社大阪市北区中之島2-3-18)2023年1月28日(土)※遠方からの参加者には会社規定の交通費が支給されます。※オンライン開催に変更される可能性があります。インターンへのエントリーはこちら2024年入社採用選考【記者部門】◆エントリー締切2023年1月13日(金)正午本選考へのエントリーはこちら2024年入社採用選考【ビジネス部門】◆エントリー締切2023年1月30日(月)正午本選考へのエントリーはこちら三菱地所RegionalInternship◆エントリー締切・9月5日13時~1月9日12時◆期間2023年1月30日~2月2日インターンへのエントリーはこちら日立製作所冬季キャリア教育(事務系)2次募集◆エントリー締切2022年12月5日~2023年1月9日◆期間2023年1月29日(日)、2023年2月1日(水)、2023年2月7日(火)インターンへのエントリーはこちら東日本旅客鉄道(JR東日本)体験型セミナー◆エントリー締切1/9(月)23:59◆期間【鉄道事業・生活サービス事業・Suica事業に関わるビジネス戦略】◆東京会場2/6(月)9:30~13:00、14:30~18:002/8(水)9:30~13:00、14:30~18:00【駅・乗務員】◆仙台会場2/1(水)9:30~17:00◆大宮会場2/2(木)10:00~12:00、14:00~16:00◆東京会場2/2(木)9:30~12:00、14:00~16:302/3(金)9:30~12:00、14:00~16:30◆横浜会場2/3(金)10:00~12:30、14:00~16:30◆八王子会場2/6(月)14:00~16:00【輸送・車両・機械設備(輸送・車両・機械設備コース)】◆仙台会場1/26(木)9:00~17:30【輸送・車両・機械設備(車両・機械設備コース)】◆東京会場2/6(月)9:00~17:30【輸送・車両・機械設備(輸送・機械設備コース)】◆東京会場2/8(水)9:00~17:30【線路・土木・建設(生活サービス含む)】※2日間開催◆仙台会場1/26(木)~1/27(金)両日とも9:30~18:00◆東京会場2/6(月)~2/7(火)両日とも9:30~18:002/8(水)~2/9(木)両日とも9:30~18:00【建築(生活サービス含む)】◆仙台会場1/26(木)10:00~18:00◆東京会場2/6(月)10:00~18:002/8(水)10:00~18:00【列車制御システム・エネルギー・情報通信】◆東北会場1/26(木)10:30~17:001/27(金)10:30~17:00◆東京会場2/6(月)10:30~17:002/8(水)10:30~17:00【IT・デジタル戦略】◆仙台会場1/26(木)10:00~18:00◆東京会場2/6(月)10:00~18:002/8(水)10:00~18:00インターンへのエントリーはこちら日本航空(JAL)パイロットインターンシップJAL/J-AIR合同コース◆エントリー締切ES提出締切2023年1月9日◆期間2023年2月2日(木)~2月11日(土)インターンへのエントリーはこちら日立ソリューションズ冬季インターンシップ【SI業界顧客折衝体験プログラム(オンライン)】◆エントリー締切1月9日(月)23:59まで◆期間第1回2月9日(木)10:00~17:00第2回2月13日(月)10:00~17:00第3回2月14日(火)10:00~17:00第4回2月16日(木)10:00~17:00第5回2月17日(金)10:00~17:00インターンへのエントリーはこちらマツダWEBインターンシップ(購買領域)※12/26〜受付◆エントリー締切12月26日(月)~1月9日(月)◆期間2月中旬~下旬で2日間インターンへのエントリーはこちら三菱電機【事務系】製作所理解型インターンシップ◆エントリー締切2023年1月9日(月)23:59〆◆期間2023年2月2日(木)~2023年2月24(金)のうち、2~4days※開催する製作所によって日程が異なります。インターンへのエントリーはこちらフジテレビジョン2024年度採用技術職◆エントリー締切2023年1月15日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら三菱UFJリサーチ&コンサルティングウィンターインターンシップ経営コンサルティングコース◆エントリー締切2023年1月9日(月・祝)23:59まで◆期間第1回:2023年2月10日(金)第2回:2023年2月17日(金)※いずれかの日程をお選びくださいインターンへのエントリーはこちらKDDI冬季インターンシップソリューション(法人営業&ソリューションエンジニア)コース◆エントリー締切2023年1月9日(月)23:59迄◆期間2023年2月6日(月)∼7日(火)9:00∼18:00予定インターンへのエントリーはこちら冬季インターンシップパートナーコンサル(コンシューマ営業)コース◆エントリー締切2023年1月22日(日)23:59迄◆期間2023年2月13日(月)、14日(火)、15日(水)9:00∼18:00予定インターンへのエントリーはこちら東京海上日動火災保険TOKIOMARINEプレミアム・インターンシップinWinter~コアビジネス編~※開催地別締切◆エントリー締切〇北海道エリア1月10日(火)午前9:00〇東北北陸エリア1月4日(水)午前9:00◆期間〇北海道エリア2月14日(火)~16日(木)※2月13日(月)午後にオリエンテーションを実施〇東北北陸エリア①2月8日(水)~10日(金)※2月7日(火)午後にオリエンテーション実施②2月15日(水)~17日(金)※2月14日(火)午後にオリエンテーション実施インターンへのエントリーはこちら三菱UFJ銀行ウェルスマネジメントInternship(冬期)◆エントリー締切2023年1月10日(火)10:00◆期間2023年2月15日(水)~17日(金)13:00~17:00インターンへのエントリーはこちらオリックス銀行本選考(早期選考)◆エントリー締切1月10日(火)12:00(正午)本選考へのエントリーはこちらみずほフィナンシャルグループ(みずほ銀行・みずほ信託銀行)SpringJob-ITソリューション編-◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間2月中の開催を予定インターンへのエントリーはこちらSpringJob-AssetManagement編-◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間2月中の開催を予定インターンへのエントリーはこちらSpringJob-GlobalMarkets編-◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間2月中の開催を予定インターンへのエントリーはこちらExperience年金アクチュアリー編◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間東京:2023年2月20日月曜日インターンへのエントリーはこちらExperience不動産ソリューション編◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間東京:2023年2月21日火曜日、22日水曜日大阪:2023年2月24日金曜日インターンへのエントリーはこちらExperience個人営業編◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間WEB:2023年2月8日水曜日、9日木曜日、10日金曜日、17日金曜日、20日月曜日インターンへのエントリーはこちらQuantsDigitalTechnologyInternship◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間2023年2月14日火曜日インターンへのエントリーはこちらStoryofBanker◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間2023年2月13日月曜日、14日火曜日、17日金曜日、20日月曜日、21日火曜日インターンへのエントリーはこちらCareerLounge◆エントリー締切2023年1月10日火曜日12時00分◆期間2023年2月から順次初回面談開始インターンへのエントリーはこちら住友林業住宅営業職冬季2daysインターンシップ◆エントリー締切2022年12月1日(木)~2023年1月10日(火)正午12時◆期間◆東京会場(東京23区内予定)第1回:2023年2月21日(火)、22日(水)10:00~18:30第2回:2023年2月24日(金)、25日(土)10:00~19:00◆大阪会場(大阪市内予定)第1回:2023年2月13日(月)、14日(火)10:00~18:30第2回:2023年2月16日(木)、17日(金)10:00~19:00インターンへのエントリーはこちら業務企画職冬季インターンシップ◆エントリー締切2023年1月10日(火)正午12時◆期間■第1回1日目:2月9日(木)9:30~18:002日目:2月10日(金)9:30~18:00■第2回1日目:2月21日(火)9:30~18:002日目:2月22日(水)9:30~18:00○大阪会場■1回目1日目:2月14日(火)9:30~18:002日目:2月15日(水)9:30~18:00■2回目1日目:2月16日(木)9:30~18:002日目:2月17日(金)9:30~18:00インターンへのエントリーはこちら建築技術職冬季インターンシップ◆エントリー締切2023年1月10日(火)正午12時◆期間■東京会場2月16日(木)10:00~14:00オンライン2月17日(金)10:00~17:00対面2月18日(土)9:30~18:00対面2月24日(金)10:00~18:00対面※開催場所は東京23区内を予定■大阪会場2月2日(木)10:00~14:00オンライン2月3日(金)10:00~17:00対面2月4日(土)9:30~18:00対面2月21日(火)10:00~18:00対面※開催場所は大阪市内を予定インターンへのエントリーはこちらアステラス製薬本選考バイオインフォマティクス・バイオロジクスモダリティ研究職※第3次締切◆エントリー締切第3次締切:2023年1月10日(火)12:00(正午)本選考へのエントリーはこちらTBS本選考2024年度採用【デザイン職】◆エントリー締切2023年1月10日(火)14時本選考へのエントリーはこちらデンソー(DENSO)2024年度新卒採用事務系総合職◆エントリー締切1月10日(火)15:00本選考へのエントリーはこちらデザインワークショップ◆エントリー締切2023年1月13日(金)17:00まで◆期間2023年2月20日(月)~2月24日(金)5日間オンライン開催インターンへのエントリーはこちら神戸製鋼所【文理不問】インターンシップ/自己分析編「TryForVision」※1月開催◆エントリー締切各実施日の7日前◆期間2023年1月12日(木)13:30〜16:302023年1月17日(火)13:30〜16:30インターンへのエントリーはこちら博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ本選考デザイナー採用◆エントリー締切2023年1月11日(水)12:00(正午)本選考へのエントリーはこちら日産自動車NISSANHRWORKSHOP「人事課題への挑戦」​ワーク人事部門インターンシップ◆エントリー締切WORKSHOP#4:2023/1/10(火)12:00WORKSHOP#5:2023/1/11(水)12:00◆期間WORKSHOP#4:2023/1/20(金)13:30-18:00WORKSHOP#5:2023/1/25(水)13:30-18:00インターンへのエントリーはこちら事務系経理財務部門インターンシップ(1day)◆エントリー締切1月15日(日)◆期間1月25日(水)10:00〜11:30インターンへのエントリーはこちらNISSAN1dayイベント~自動車業界のビジネスを1日で理解するオンラインワークショップ~​◆エントリー締切・2次〆切:1月8日(日)23:59まで・3次〆切:1月22日(日)23:59まで◆期間#2:2023年2月1日(水)12:00-17:30#3:2023年2月7日(火)12:00-17:30インターンへのエントリーはこちらPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社【ITソリューションコンサルタント(ITSC)本選考第2ターム】◆エントリー締切2023年1月12日(木)23:59(JST)本選考へのエントリーはこちらPwCコンサルティング<デジタルコンサルタント(DC)>2月本選考◆エントリー締切2023年1月29日(日)23:59(日本時間)本選考へのエントリーはこちら丸紅MarubeniInternship2023◆エントリー締切1月12日◆期間2023年2月8日(水)~10日(金)9:45~18:00インターンへのエントリーはこちら日本郵政グループかんぽ1day仕事体験(エリア基幹職)winter南関東エリア(神奈川)◆エントリー締切開催日の2営業日前〔23:59〕◆期間1月20日(金)、21日(土)←追加日程各日共時間9:30〜、13:30〜インターンへのエントリーはこちらかんぽインターンシップ(総合職・理系)winter◆エントリー締切2023年1月13日(金)正午◆期間【アクチュアリー】Day1~2:2023年2月16日(木)~2月17日(金)【クオンツ】Day1~2:2023年2月9日(木)~2月10日(金)【デジタル】Day1~2:2023年2月14日(火)~2月15日(水)インターンへのエントリーはこちらメタルワンインターンシップ◆エントリー締切2023年1月13日(金)12:00◆期間<東京>・2023年2月6日(月)・2023年2月7日(火)<大阪>・2023年2月10日(金)<オンライン>・2023年2月17日(金)インターンへのエントリーはこちら兼松5Days事業創造インターンシップ◆エントリー締切1月15日(日)23:59迄◆期間①2月20日(月)~2月24日(金)9:00~17:00※祝日含む②2月27日(月)~3月3日(金)9:00~17:00※5日間全ての日程のご参加が必須となります。※日時は変更になる可能性があります。インターンへのエントリーはこちら三菱UFJ信託銀行システム/デジタル1day業務体感プログラム(文理不問)◆エントリー締切2023年1月15日(日)23:59◆期間2023年2月3日(金)、2月7日(火)のうち1日間インターンへのエントリーはこちら冬ワークショップ「アクチュアリー」◆エントリー締切2023年1月22日(日)23:59◆期間DAY1:2023年2月13日(月)DAY2:2023年2月15日(水)、2月16日(木)のいずれか1日インターンへのエントリーはこちら読売新聞東京本社本選考本選考経営管理◆エントリー締切1月15日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら読売Collegeメディアエンジニアコース【東京本社】◆エントリー締切1月15日(日)締切◆期間1月28日(土)終日対面(東京本社)インターンへのエントリーはこちら広告カフェ(3期)【東京本社】◆エントリー締切1月24日(火)正午◆期間2月9日(木)14時~(2~3時間の見込み)インターンへのエントリーはこちら本選考記者(写真)◆エントリー締切1月25日(水)正午本選考へのエントリーはこちらダイキン工業【事務系・1Day】DAIKINWinterBusinessInternship◆エントリー締切2023年1月15日(日)◆期間2023年2月中インターンへのエントリーはこちら三菱自動車工業【事務系】インターンシップ◆エントリー締切1/15(日)23:59◆期間①2月2日(木)②2月6日(月)③2月10日(金)※各回10:00~12:30、14:00~16:30を予定※終了時間は多少前後する可能性があります。インターンへのエントリーはこちらLINE本選考【2024年度新卒採用】デザイン職(第1ターム)◆エントリー締切第1ターム:2023年1月16日(月)AM10:00本選考へのエントリーはこちら【2024年度新卒採用】技術職(第4ターム)◆エントリー締切2023年1月30日(月)AM10:00本選考へのエントリーはこちら【2024年度新卒採用】企画職・セールス(広告)職(第2ターム)◆エントリー締切2023年1月30日(月)AM10:00本選考へのエントリーはこちらトレンドマイクロ本選考新卒採用選考◆エントリー締切2023年1月16日(月)12:00インターンへのエントリーはこちらみずほリサーチ&テクノロジーズ(旧:みずほ情報総研・みずほ総合研究所)ウィンターインターンシップ・仕事体験◆エントリー締切第2回:2023年1月5日(木)12:00第3回:2023年1月16日(月)12:00◆期間〇システムエンジニアコース(銀行システム開発)※各クール2日間【第1クール】2023年1月8日(日)~1月9日(月)【第2クール】2023年2月6日(月)~2月7日(火)〇システムエンジニアワークショップコース【第1回】2023年1月14日(土)【第2回】2023年1月22日(日)【第3回】2023年1月28日(土)【第4回】2023年1月29日(日)【第5回】2023年2月2日(木)【第6回】2023年2月9日(木)〇コンサルタントワークショップコース【第1日程】2023年1月7日(土)【第2日程】2023年1月15日(日)【第3日程】2023年1月21日(土)【第4日程】2023年2月1日(水)【第5日程】2023年2月8日(水)インターンへのエントリーはこちら日本政策金融公庫(日本公庫)冬季1dayワークショップ◆エントリー締切令和5年1月16日(月)17時◆期間令和5年2月9日(木)、2月10日(金)、2月16日(木)、2月17日(金)インターンへのエントリーはこちら毎日新聞社本選考2024年春入社定期採用◆エントリー締切2022年12月1日(木)~2023年1月18日(水)正午本選考へのエントリーはこちらユニ・チャーム冬インターンシップ【設備開発職コース】◆エントリー締切2023年1月19日(木)◆期間2023/2/15(水)~2/17(金)3daysインターンへのエントリーはこちら横浜銀行冬季オープンカンパニ-◆エントリー締切2023年1月20日(金)9:00◆期間〇スタンダードコース(1day)<法人渉外編>①2023年2月8日(水)②2023年2月10日(金)<個人渉外編>③2023年2月14日(火)④2023年2月16日(木)〇ICTコース(1day)①2023年1月30日(月)②2023年2月10日(金)③2023年2月16日(木)インターンへのエントリーはこちらボストンコンサルティンググループ(BCG)SpringIntern◆エントリー締切1月20日(金)午前9:00※日本時間◆期間2023年3月22日(水)~3月24日(金)インターンへのエントリーはこちら積水化学工業秋冬募集【住宅カンパニー】会社説明会(1月追加開催)◆エントリー締切会社説明会の予約をしてください。(先着順)本選考へのエントリーはこちら大日本印刷(DNP)本選考2024年度定期採用事務系総合職(第一期)◆エントリー締切第一期2023年1月22日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら2024年度定期採用技術系総合職(第一期)◆エントリー締切2023年1月29日(日)23:59本選考へのエントリーはこちら日本IBM2024年新卒採用選考<2月選考>◆エントリー締切2023年1月23日(月)10:00AM本選考へのエントリーはこちら長瀬産業1dayインターンシップ◆エントリー締切2022年1月25日(水)17:00◆期間2023年2月8日(水)2023年2月9日(木)2023年2月13日(月)2023年2月15日(水)インターンへのエントリーはこちらアクセンチュア2024年卒新卒採用◆エントリー締切通常選考:2023/1/30(月)午前10:00締切※日本時間英語選考:2023/1/30(月)午前10:00締切※日本時間本選考へのエントリーはこちら最後に本記事では、"1月にインターンシップ・本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。記事の冒頭でもお伝えしましたが、インターンシップやジョブに参加することは、本命企業の内定獲得に向けて非常に重要なポイントとなっています。本記事を参考に各社のインターン締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。→unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」と「本選考エントリー管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。また、unistyleでは24卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。→unistyleでは24卒就活生向けに就活用グループを運営しており、今後もグループを拡充させていく予定です。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。さらにunistyleでは、今後も24卒就活生向けに「インターンシップ・本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。 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大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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就活生の目線からシン・ゴジラを見てみた 就活生の目線からシン・ゴジラを見てみた 先日(2017年11月12日)シン・ゴジラが地上波で初放送されましたが、読者の皆様でも視聴された方が多いのではないでしょうか。ゴジラが都心を破壊し尽くす様子は圧巻の一言ですが、就職活動を始められている皆さんの中には、劇中で倒壊するビルの中に訪れたことのある建物があった人もいるでしょう。映画が大好きでもちろんシン・ゴジラを鑑賞していた私も、自分が選考のため訪れたことがあるビルがあっけなく倒壊するのを見ていましたが、映画を楽しみながらも「あの倒れたビルにはどの企業が入っているのだろうか」「もし企業があのような被害を受けたら、どのように機能を復旧し事業を継続するのだろうか」という疑問が湧いてきました。そこで今回は劇中でゴジラが破壊したビルに本社を置く企業を紹介して、もしゴジラによる被害を受けた場合に企業はどのような行動を取るのかを見ていきたいと思います。劇中で本社を破壊された企業ゴジラの進行ルートに基いて、本社ビルが被害にあった企業を紹介していきたいと思います。劇中では明らかに倒壊したと判明するビルは丸の内周辺のみであること、ゴジラの影響は超広範囲に渡ることから、東京駅周辺のエリアに特定して紹介していきます。倒壊の様子が明らかになっているビルは数棟ですが、東京駅前の様子から周辺のビルが崩壊していないとは考えにくいため、東京駅周辺のビルは全て倒壊していると考えます。特に丸の内エリアは三菱地所が開発に大きく関わったこともあり、三菱系の企業が集中しています。このエリアに本社を置いており、倒壊してしまったと思われる主な企業は以下のようになります。〜ゴジラによって破壊されたビル〜・三菱商事(三菱商事ビルディング)・東京海上日動火災保険(東京海上日動ビル)・三菱東京UFJ銀行(三菱東京UFJ銀行本店)・三井住友銀行(三井住友銀行本店ビルディング)・新日鐵住金(丸の内パークビルディング)・三菱電機(東京ビルディング)・メタルワン(JPタワー)以上がゴジラによって本社を破壊されてしまった企業になりますが、ゴジラを止めるために人類側によって倒壊させられたビルに本社を置く企業もあります。〜人類側によって破壊されたビル〜・JFEエンジニアリング(丸の内トラストタワー)・石油資源開発(サピアタワー)・大和証券(グラントウキョウノースタワー)これらが主な企業です。グラントウキョウサウスタワーはギリギリ倒壊を免れたようで、本社機能をこのビルに置いているリクルートは一安心といったところでしょうか。また、劇中には現在三菱地所がプロジェクトを進めている常磐橋エリアの未完成のビルも登場し、壊されてしまっています。縁起が悪い気もするので、よく企業が崩壊させることを許したなと思ってしまいます。ざっと丸の内を見ただけでも多くのビルが倒壊していることが劇中で確認でき、どのビルも日本や世界を代表する企業が入居しているため、日本経済の損失は大きく劇中の日本が元の立ち位置にまで戻るのはかなりの努力を要することになると思われます。東京駅周辺の企業で選考がある人は企業の本社の位置を覚えておいてからシン・ゴジラを見るとより楽しめるかもしれません。実際にゴジラが襲来したらどうなるのかこれらの日本を代表するような企業がビルごと焼き払われた後でも、企業は支社に本社機能を移し、企業活動を再開することになると考えられます。企業が事業を続行できなくなる事態は、ゴジラのみならず地震や火災、テロ行為によっても生じうるため、企業はこのような緊急事態でも速やかに事業を再開できるように日頃から準備をしています。各企業は自然災害、大火災、テロ行為などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限に止め、中核となる事業の継続、あるいは早期復旧を可能とするために事業継続計画(BCP:BusinessContinuityPlan)を策定しています。突然発生する緊急事態に対して、対処法を予め設定しておくことで、企業は有事の際にも落ち着いて効果的な行動をすることができます。そのため、事業継続計画が制定されている企業は有事の際に対応できるとして投資家からの評価が高くなる傾向にあります。例として劇中で大きな被害を受けたと思われる東京海上日動のBCPを見てみると、緊急事態時社員の行動原則として以下のように書かれています。1.社員の行動原則災害発生時において、企業および個人としての社会的責任を果たす観点も含め、社員の行動原則(行動の優先順位)を以下の通りとします。(1)生命の安全確保:社員、家族、来店されているお客様・代理店等の生命の安全確保を図ります。(2)地域社会の安全確保への協力:地域社会の安全確保に最大限の協力を行います。(3)重要業務の継続(事業継続):重要業務の継続に向けた対応を行います。(出典:東京海上日動災害に関する事業継続計画書(要約版))このように明確に行動の優先順位を付けることで、緊急時にも迅速に行動できるようにしています。東京海上日動の例だと、本店ビルにあるメインシステムセンターが一週間使えなくなるという想定の元で事業継続計画書は書かれており、本店の代替場所は多摩、新宿、横浜、大宮、幕張、立川とすることが記されているので、そこに本社機能を移し、本店災害対策本部が立ち上がり、重要業務と位置づけられている保険事故受付業務、保険金・満期返れい金等の支払い業務、保険契約締結業務を優先して行っていくことになります。同時に設備の復旧や他の地方から社員が応援に駆けつけ、次第に元のように円滑に業務ができるようになります。事業継続計画書には想定している被害状況や事業継続のための詳しい対応内容、復旧までの目標期間、事業が停止しないように現在取り組んでいる対策等も書かれていて、企業の緊急事態に対する意識を知ることができます。東日本大震災を経てBCPが見直されより重視されるようになっているので、企業研究の際は事業だけではなく事業継続計画も調べると、企業をより詳しく知ることが出来るうえ、自分が入社後にこのような事態に直面した時どのような行動を取ることになるのかを想像できると思います。また、企業は有事の際に自社の財産が破損して営業活動ができなくなったり、過失により他者に被害を与えてしまった時の賠償に備えて、損害保険に加入しています。この保険によって企業は有事の際に保険金を受け取り、事業再開のために投資することができますが、今回は「戦争による被害」という免責事項に当たる可能性がありそうですし、被害を受けた企業が多すぎて保険金が迅速に全額支払われないかもしれません。また、損害保険会社の視点で考えると、保険金の支払いが莫大な額になってしまい経営が厳しくなることが予想され、多額の保険金支払が同時に来ることに備えて他の損害保険会社に支払い責任を分散して担ってもらう「再保険」という仕組みを取っているため、保険金を支払う場合は被害を受けていない海外の損害保険会社も苦境に立たされるかもしれません。このように企業は有事の際にも事業を再開できるように日常から準備をしています。ゴジラが襲来してしまったら事業再開は厳しいかもしれませんが、多少の被害なら企業はすぐに元のように活動できるのです。最後に今回はシン・ゴジラが地上波で放送されたこと、それを受けて就活生や社会人がSNSで盛り上がっていたことから、劇中で本社が破壊されてしまった企業をまとめ、企業の緊急事態に対する対応方法を紹介してみました。シン・ゴジラでは就活生には馴染みの深い東京駅周辺が舞台となること、丸の内のビルが大規模に崩壊する映像のインパクトが大きいことから企業の存在を意識しやすいのだと思います。今回のシン・ゴジラを視聴すると「この企業が倒産したら経済や生活はどうなるんだろうか」という疑問が湧き、事業やその規模を調べるきっかけになるかもしれません。このように企業研究は映画やドラマが取っ掛かりになることもあると思います。普段の生活の中で気になることがあった時に調べるようにすると、様々な企業について詳しく知ることができるようになるのではないでしょうか。photobygalactic.supermarket 11,696 views
「やりたいことがない」学生は、とりあえずブランド企業に入社すべき 「やりたいことがない」学生は、とりあえずブランド企業に入社すべき ※本記事は2018年3月に公開された記事になります早いもので、2019卒の就職活動解禁から1ヶ月が経とうとしています。皆さん、就職活動の進捗状況はいかがでしょうか。「説明会やOB・OG訪問をうまくスケジューリングし、効率的に就職活動を進められている。もうすぐ総合コンサル1社から内定が出そうなので、これを滑り止めとして抑えつつ、これから日系大手の選考に備えていく!!」といった方もいれば、「とりあえず説明会に行ってはいるが、内容はあまり頭に入ってこない」「ESが書き終わらない、というか、そもそも何を書けばいいか分からない」「毎日スーツを着て都内を回ることに少し疲れてきた」「数十社にプレエントリーしたものの、正直、どこがいいのか自分でも分からない」など、漠然とした悩みが頭にこびりつき、毎朝どこか悶々としたままでスーツに袖を通している方も多いのではないかと思います。本記事では「とりあえず就活はしているけど、〈やりたいこと〉なんて見つからない」という学生のみなさんに向けて、将来を考えるためのヒントを提示したいと思います。本記事の構成「やりたいこと」なんて、思いつかなくて当然「やりたいこと」がないなら、将来に可能性を残そう将来に可能性を残すなら、新卒はブランド企業を選ぶべきファーストキャリア検証:①コンサル・PEファーストキャリア検証:②ベンチャー役員最後に:将来の自分に可能性を残しておきたいなら、とりあえずブランド企業を選んでおくのも1つの戦略「やりたいこと」なんて、思いつかなくて当然まず最初に、「やりたいことがない」と悩む学生のみなさん、「やりたいこと」なんて思いつかなくて当然です。もちろん、「私は途上国のインフラ開発に人生を捧げる!」とか「俺はFinTechの領域で革新的なビジネスをつくる!」とか、すでに自分のキャリアプランや成し遂げたいことが明確に決まっているのなら、それはそれで素晴らしいことです。しかし、就職活動の時点で「俺はコレで生きていく!」と胸を張って言えるような学生は、きっとそう多くはありません。日本の大学生の大半は、サークルや部活動など、将来の仕事には直接的な関係のない活動にもっぱら精を出してきたはずで、自分のキャリアについて真剣に考え出すのは早くても大学2〜3年のころでしょう(それが良いか悪いかは別にして)。「これからどんな仕事で生きていくか」という重要な意思決定について、就職活動のわずか数ヶ月のあいだに自信をもって答えを出すなど、普通の学生にはとんでもなく難しいことであるはずです。少なくとも新卒就活の時点では、「やりたいこと」なんて崇高なもの、なければないでまったく構わないと思います。(もちろん、企業の選考で問われる以上は、表面的にでもロジックを組み立てて答えなければなりませんが・・・。)「やりたいこと」がないなら、将来に可能性を残そうでは、「やりたいこと」がない人は、どうすればいいのか。もちろん絶対的な正解などありませんが、ここで提示したい答えは、【いつか〈やりたいこと〉ができたとき、外部の制約を受けずに〈やりたいこと〉に向かえるよう、将来に可能性を大きく残しておくこと】です。より具体的にいえば、将来的な転職・キャリアチェンジのときに、なるべく多くの選択肢を確保できるようなファーストキャリアを選択することです。この記事をお読みいただいている大半の方々にとって、すでにプロのアイススケート選手になる道は閉ざされてしまっていると思います。みなさんが平昌五輪での羽生選手の活躍を見て「私もアイススケーターになりたい!」と強く思ったとしても、残念ながら、今からその夢を実現するのは不可能でしょう。将来、あなたが「学生のときは思ってもみなかったが、私はどうしてもコレがしたい」と思い至ったとき、「時すでに遅し」はあまりに悲しいことです。そういう事態を回避するために今できることの1つが、将来的な転職の選択肢をなるべく多く残しておくことだと思います。将来に可能性を残すなら、新卒はブランド企業を選ぶべきそして、将来の選択肢をなるべく多く確保しておくことを考えたとき、有効な選択肢の1つが【とりあえず、新卒ではブランドのある企業に入社しておくこと】です。将来、みなさんが何かを思い立って転職活動に挑もうとしたとき、かならずチェックされるのが「それまでの職歴」です。このとき、一般的に新卒就活でも人気の高い、いわゆる「ブランド企業」「一流企業」でキャリアを積んできたという事実は、あなたの転職の可否にプラスに作用することが多いと考えられます。その理由には、「一流企業であれば、一人ひとりの人材の質も一定以上を満たしているだろう」という期待値計算的な高評価が挙げられるでしょう。このことは、「とりあえず東京大学に入学しておけば、卒業後の進路を選ぶとき、学歴差別によって選択肢が狭められることはなくなる」ということと似た構造になっていると思います。ファーストキャリア検証:①コンサル・PEここから先は、unistyleが作成したキャリアデータベースをもとに、本記事の主旨、つまり【新卒ではブランドのある大企業に入社しておくほうが、将来の転職の可能性が幅広く担保される】ということを検証してみましょう。unistyleが作成したキャリアデータから、彼らのうちどの程度が新卒でブランド企業・大企業に入社しているかを調査し、上記の仮説を検証します。「ブランド企業」をどう定義するかは難しいところですが、ここでは「リーディングマーク2018年卒・超上位大学生就職企業人気ランキング」の上位100社にランクインしている企業に、①コンサル・金融・IT業界に属する外資系企業②メガバンク統合前の都市銀行③中央省庁や監査法人、法律事務所これら3つの企業群を合わせたものを「ブランド企業」と定義し、データをまとめていきます。転職データのリサーチunistyleでは、■PE(プライベートエクイティ)ファンド■戦略系コンサルティングファーム■VC(ベンチャーキャピタル)■優良ベンチャー企業*以上の4つの集団に対象を限定し、これに該当する1,332名のエリートキャリアを独自に調査し、データベースを作成しています。*各ベンチャー企業のなかでも役員クラスのポジションのみ対象、起業したケースも含む。また、株式未上場の場合、直近5年以内に1億円以上の資金調達を行っていることが選定条件。なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです。戦略コンサル・PEの現職メンバーのファーストキャリアトップクラスのエリートが集う業界として知られる、戦略コンサルとPE(プライベートエクイティ)ファンドの両業界において、在職者のファーストキャリア(新卒入社した企業)は以下のようになっています。*バブル崩壊以前に存在した、旧・都市銀行。日本興業銀行(現・みずほFG)、日本長期信用銀行(現・新生銀行)、三和銀行(現・三菱東京UFJ銀行)とも、当時はエリートキャリアの代名詞として語られ、総合商社やコンサルティングファームを上回る就職人気を誇った。全体の83.3%が、今回定義した「ブランド企業」の出身者となりました。その内訳を見てみると、マッキンゼー・アンド・カンパニー(14名)、三菱商事、ゴールドマン・サックス証券(各13名)を筆頭に、新卒就活でもトップクラスの人気をほこる企業の出身者が圧倒的に多いことが分かります。また、今回の定義づけでは「非対象企業」の出身者となっている33名も、東京電力や帝人など、日本を代表する大企業の出身者がその多くを占めていました。戦略コンサルとPEファンドの両業界では、イメージしていた通り、新卒で「ブランド企業」に入社したのちに転職したビジネスパーソンが大半を占めているようです。▼戦略コンサル・PEファンドへの転職については、こちらの記事で詳しく取り上げています。■■▼また、銀行員の転職事情については、こちらの記事で解説しています。■ファーストキャリア検証:②ベンチャー役員では、ベンチャー企業で役員ポストに就いている層ではどうでしょうか。先ほどの戦略コンサル・PEファンドよりは低い割合であるものの、ベンチャーの役員クラスにおいても「ブランド企業」出身者比率が65.0%を占めていました。リクルートが最多で34名、次いでアクセンチュアが31名のベンチャー役員を輩出しています。「非対象企業」の出身としてカテゴライズした方々も、サイバーエージェントやDeNA、楽天などのIT系メガベンチャーの出身者が多く、ベンチャー企業の役員クラスでも「ファーストキャリアで有名企業に入社したあと、ベンチャー企業へと転身する」というアプローチをとったビジネスパーソンが多いと言えそうです。▼ベンチャーへの転職については、こちらの記事で詳しく取り上げています。■■以上、転職データを用いた2つの検証結果(①コンサル・PE、②ベンチャー役員)からも、【新卒ではブランドのある大企業に入社しておくほうが、将来の転職の可能性が幅広く担保される】という仮説が説得力をもつことになりそうです。最後に:将来の自分に可能性を残しておきたいなら、とりあえずブランド企業を選んでおくのも1つの戦略本記事では、「やりたいことなんて見つからない系」就活生のみなさんに向けて、2つのメッセージをお伝えしました。すなわち、■いま〈やりたいこと〉がないのなら、いつか〈やりたいこと〉ができたときに制約を受けずに済むように、将来に可能性を大きく残しておくべき。■新卒ではいわゆる「ブランド企業」に入社するほうが、将来的に転職するときの選択肢を幅広く確保しておくことに繋がる。ということです。もしあなたが「やりたいことなんて見つからない系」就活生であるならば、無理に崇高なビジョンを掲げるよりは、今は「やりたいことなんてない」自分に正直でいるほうが幸福な就職活動になると思います。とはいえ、この手の議論に絶対的な正解などありえません。『』でお伝えした”鶏口牛後”の考え方のように、自分なりのモノサシに照らして検討していくべきです。▼良記事です。ぜひお読みください。■みなさんが納得のいく形で就職活動を終えられること、そして遠くない将来、みなさん自身の〈やりたいこと〉に出会えることをお祈りして、この記事の結びとします。 37,881 views

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