ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ

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最終更新日:2023年10月31日

ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ

これまで全5回にわたって連載している、unistyle転職シリーズ。
 
前回より「ある企業群への流入経路」をテーマに、新卒就活のタイミングで将来的な転職を見据えるためのヒントを提供しています。

今回のテーマはベンチャー企業の役員ポスト
 
ここ最近、ベンチャービジネスに対する学生の皆さんの価値観もポジティブに移り変わっており、最優秀層の学生がベンチャー企業を選択するケースも珍しくありません。

一方で、ファーストキャリアにベンチャー企業を選ぶことにリスクを感じる学生が多いのもまた事実で、とりわけ「転職の不可逆性(大手企業からベンチャーへの転職は一般的だが、その逆は簡単ではないこと)」は重要なポイントとして議論されます。
 
本記事ではベンチャー企業、なかでも一定の裁量を握る「執行役員以上のポスト」に焦点を当て、将来的な選択肢として「ベンチャー役員」を検討するためのヒントを提供します。
まずは「ベンチャー役員」というキャリアの魅力を整理したうえで、実際の転職者の経歴から「将来的にベンチャー企業の役員ポストを狙うなら、それ迄にどんなキャリアを踏んでおくべきか」という論点に答えを出しましょう。

本選考とインターンの締め切り情報

転職データのリサーチ

 unistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、
 
・PEファンド(プライベート・エクイティ・ファンド)
・VC(ベンチャーキャピタル)
・戦略コンサル
・ベンチャー企業の創業者、役員
 
以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1302名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。
(なお、全ての情報は各社有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)

ベンチャー役員を2つに切り分ける

 ベンチャー役員というキャリアを考えるうえで、まずその特質について理解しましょう。
「創業メンバー」と「非創業メンバー」の2つに大別して考えることができます。

前者は所謂「起業家」であり、スタートアップ創業者としてリスクを取りながらゼロベースで事業を創出する立場です。
弊社代表・樋口の伊藤忠商事退職、Unistyle創業から全株式売却に至るまでのストーリーからイメージを掴んでください。

一方、起業家の立ち上げた事業が一定の軌道に乗ったあとに参画し、事業を更に高いレベルへ引き上げる「事業家」が後者の「非創業メンバー」に当たります。
既に最低限の収益は上がっている状態から入社するため、前者に比べて背負うリスクは小さくなります。
 
とりわけ一定規模のベンチャーの役員ポストであれば、大企業での給与水準を維持しながら大きな裁量権を握ることが期待できます。
また、それまでのキャリアで特定の専門領域を形成していた場合、CFOやCMO等、所謂「CxOポスト」も視野に入るはずです。

漠然とベンチャーの上流ポストを志している方は、自分が「起業家」「事業家」のどちらに魅力を感じているのかをクリアにしておくべきでしょう。
 
以上を踏まえたうえで、以下では【新卒入社した企業からベンチャー役員へ転職したビジネスパーソン】の実際の経歴について、「業界ベース」「企業ベース」の各観点から見ていきましょう。

ベンチャー役員の出身業界

 今回はunistyleがピックアップした優良ベンチャー181社に焦点を当て、各社で執行役員以上のポストにある転職経験者742名のキャリアをもとに考察を深めます。
なお、母集団の内訳は以下の通りです。



まず、ベンチャー役員への転職者のファーストキャリアを業界ベースで分析します。
ベンチャー企業の役員ポストへ転身される方々は、それ以前にはどのような業界に身を置いていたのでしょうか。
上記のチャートに示した転職経験者を、出身業界ごとに分類・整理すると以下のようになります。



「人材・IT」、「総合・ITコンサル」の多さが際立ちます。
これらの業界は雇用の流動性も非常に高く、また業務内容も(現在のベンチャー企業の多くが展開する)ITビジネスに親和性が高いため、上記の数字にも納得がいきます。
 
一方で「戦略コンサル」も、これらの業界の企業数および従業員数の少なさを加味すれば、相当に大きい数字であると言えるでしょう。
コンサルタントとして企業経営に触れるなかで、自分の手で経営の舵取りを担いたいと考えるようになる、乃至は起業のヒントに出会うことがあるのかもしれません。

ベンチャー役員の出身企業

大まかな出身業界の傾向が掴めたところで、次はベンチャー役員のキャリアを出身企業ベースで分析し、より細かい粒度の示唆を探りましょう。

*合併前・社名変更前の在籍者も含む

楽天やグリー、ヤフー、DeNA、サイバーエージェント等の有名IT企業が多くのベンチャー役員を輩出していることは、学生の皆さんにとっても比較的イメージしやすいでしょう。
また、マッキンゼー・アンド・カンパニーやゴールドマン・サックス等から、裁量の大きい経営ポストを求めて相当数のエリート人材が流入していることも、これまでの考察通りです。
 
一方、アクセンチュア出身者がここまで多いことはやや意外かもしれません。
この要因としては、①同社社員の絶対数が多いこと、②IT分野に強みを持ち、ベンチャービジネスとの親和性が高いビジネスモデルであること、③独立しやすい社内カルチャーが根付いていることの3点が挙げられると思います。
 
とりわけ、アクセンチュアでは「同僚同士で共同起業する」ケース、つまり社内で起業のパートナーに出会うケースが多いようです。
企業/事業者向けの業務改善サービスを展開するチェンジ社メディアシーク社シンクロ・フード社等は、いずれもアクセンチュアの前身・旧アンダーセンコンサルティングの同僚メンバー複数名で共同創業し、東証マザーズ上場を果たした企業です。
これらの企業は事業内容もアクセンチュアに近しく、同社でのITコンサルティング経験がその後の起業に大きく寄与していると推測できます。
 
とはいえ、やはり最も目を引くのはリクルート出身者の多さでしょう。
以下では同社がベンチャー経営陣を多数輩出している点にフォーカスし、洞察を深めます。

ベンチャー役員輩出企業としてのリクルートを探る

「ベンチャー役員ポストには、なぜこれほどリクルート出身者が多いのか?」という問いに対して、ここでは大きく2つ、①制度的要因、②文化的要因の観点から答えます。

 【制度的要因】

リクルートは新規事業の立ち上げを促進する社内制度を有しています。最も代表的なものが「NEW RING」と呼ばれる新規事業公募制度でしょう。新規事業に関するレポートを社内募集して審査し、評価された案件には賞金200万円と事業化機会が与えられるものです。

事業立案するチーム構成に関しても、カンパニーや部署による制約がないばかりか、社外メンバーの参画までも認められていることは驚くべきポイントです。なお、『ゼクシィ』『TOWN WORK』『HOT PEPPER』等、同社を代表する事業もここに端を発しています。

社内起業が制度として奨励されていることは、人材輩出起業としての価値の源泉のひとつであると言えそうです。

 【文化的要因】

当然、社内の文化的な要因も無視できません。同社は企業文化として「『起業家精神』を持った個人に、若いうちから大きな仕事の機会が与えられ、より速く成長する」ことを標榜していますが、同社出身者の活躍ぶりを見ると、抽象的ながらこの点にも相当の説得力があると感じます。

 また、「リクルート社員も一様ではなく、志向性のパターンによって2つに大別できる」という指摘は、以前もunistyleでお伝えした通りです。
 
数年前に『受験サプリ』をリリースしたような新規案件の部隊では、本記事の最初に挙げた分類における「0→1を担う起業家」に該当するような、事業創出志向の強い企画タイプが活躍していると考えられます。
その一方で、立ち上がった案件をスケールさせる営業部隊においては「1→100を担う」営業タイプが育ちやすい、という仮説も立つでしょう。

このことを踏まえると、「ベンチャー役員にはリクルート出身者が多い」という事実にもより深みが出てくるかと思います。
すなわち、一口にリクルート出身のベンチャー役員と言っても、

① リクルート社内で「事業創出志向の強いタイプ」に分類される人材が、創業時の中核メンバーとして「0→1」フェーズを担う
② 一方で「営業能力の高いタイプ」に分類される人材は、走り出した事業をスケールさせていく「1→100」フェーズを担う

以上の2パターンが考えられる、ということです。
 
また、実際のリクルート出身起業家/事業家をリストアップした以下の記事も、実際の具体例として参考になるでしょう。上記の洞察も踏まえたうえで彼らの経歴を眺めると、より深まった示唆を得られるはずです。

本記事のサマリー

① ベンチャー役員を目指すなら、最適解は「リクルート」だ
今回のunistyle調査にて、最も多くのベンチャー役員を輩出している企業はリクルートだと分かった。
 
② リクルートの人材輩出力は、制度的要因・文化的要因の両面から説明できる
同社の人材輩出力の源泉は、主に社内の制度とカルチャーに見出される。
 
③ リクルート出身者にも2パターンあり、それぞれ得意領域は異なる
同社の社員は事業創出志向の強い「企画タイプ」、シェアを拡大させる「営業タイプ」の2つに大別でき、ベンチャー起業においても前者は「0→1」、後者は「1→100」のフェーズをそれぞれ担うと予想できる。

最後に

現在も高い就職人気を誇るリクルートグループ。2012年の分社化によって事業領域ごとの切り分けがよりクリアになり、就活生にとっても入社後のイメージがつかみやすくなったと思います。
 
上記で示した通り、あなたが将来的にベンチャービジネスの経営層を狙うならば、リクルートが重要な選択肢のひとつになることは間違いありません。
そのうえで、同社の人材輩出力や社内カルチャーへの憧れだけでなく、あなた自身が入社後にどんなスタイルで業務にコミットしたいのか明確にし、納得のいくファーストキャリアを選択しましょう。

photo by gabriel ciccariello

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外資系投資銀行内定者が思う外資系企業と日系企業の面接の違い 外資系投資銀行内定者が思う外資系企業と日系企業の面接の違い 15卒の外資系投資銀行内定者の方による寄稿です。外資系で重点的に聞かれたこと、日系企業で重視して聞かれたこと、なぜこのような違いが起きるのか、などなど寄稿者自身が考えるところを書いてくれています。本記事のコンテンツ・面接の違い・日系企業の面接・外資系企業の面接・日系と外資系、それぞれで大事なこと面接の違い私が思う外資系企業と日系企業の面接における一番の違いは、会社側が学生に割く時間です。外資系の企業は基本的に経団連のルールに縛られないので、始める時期も自由ですし、じっくりと採用活動を行って学生の青田買いをします。一方で、日系企業は経団連のルールに則って、一斉に面接をしなければならないので、他の企業と面接が被ってしまうリスクは外資系より高いですし、受験しにくる学生の数も外資系とは桁が違います。よって日系企業の方が社員の数は多くても、それ以上に受けに来る学生が多いので、学生に割く時間はどうしても減るので面接回数や面接時間は外資系と比べると少なくなるのです。聞かれることも外資系の方が多様性、つまり変化球が多くあるように感じます。というのも、外資系の多く(特に人数の少ない部門)は部門で働いている半分以上の方とお会いします。学生を採用する際に日系より多くの人に会うため、聞かれる質問が増えるのも当然ですし、面接官が多いために、別に自分は自由に聞きたいことを聞いてもいいだろうという風潮があるのかもしれません。日系でお会いする面接官は外資と違って、学生によって全く異なります。そのため差を作り過ぎないようにするために、マニュアルに何を最低限聞くかというのが序盤は決まっているかもしれません。そう思うほど大枠の質問は学生によってブレが少ないと感じました。またこれも推測ですが、外資系の方が、変化球が多い理由として、面接官が複数人いるかどうかが関係しているかもしれません。外資系では1:1の面接が多いです。そのため、面接官も他に聞いている人もいないし、自由に質問してみようという気持ちが働くのかもしれません。逆に日系では、1(学生):2(面接官)や1:3の面接が多いです、他に社員の方もいるので、変な質問をするなと周りに思われたくないのでオーソドックスな質問に収束するのかもしれません。ここまでは、つらつらと私が思う外資系企業と日系企業の面接の違いについて述べてきましたが、ここからは学生である皆さんが最も気になる実際に聞かれたことの違いを書きたいと思います。日系企業の面接日系企業では、以下の6つの質問が非常に多かったように感じました。もちろんここから深堀りされるのですが。①自己紹介②学生時代頑張った事③経験した挫折④強みと弱み⑤志望理由⑥最後に何かアピールしておきたいことは特に②、③、④に面接時間の多くが割かれました。このことから分かるように、日系企業の多くは、学生時代にどんな経験をしてきたのかということを非常に重視しています。例えば学生時代頑張ったことの一つをとってみても、かなり掘り下げられます。私の経験を言いますと、頑張ったこととしてスポーツサークルでの経験を話していましたが、この質問一つをとっても以下の質問が立て続けに来ました。・なぜその役職についたのか・どうやって最終的な結果を導いたのか・活動中に最も心掛けていたことは何だったか・どんな問題が発生したか・その問題が発生した時にどんな対処をしたか・その対処でもダメだった場合はどうしていたか・サポートしてくれる人はどんなサポートをしてくれたか・今その団体はどうなっているか・この経験で一番得たものは・この経験の何がビジネスに生きるかではこの質問を乗り切るためには何が一番大事なのでしょうか。個人的な意見ですが、ESを書く時だと考えています。ESを基に面接官の方々は質問をされていることが多かったので、このESを書いている時にいかにこうした質問がくることを考えて書けているか、そこが大事だと思います。起こった事実の通り話せばいいから、これなら対策をあまりする必要はないと感じる方もいらっしゃるかもしれません。しかし私はそうは思いません。同じことを伝えようとしているのに、しゃべり方・話す順番、そして使う語句を少し変えるだけで、相手への印象はガラリと変わるものです。何が一番相手の胸に響く確率が高いのかを色々な社会人の方や友達を利用して模索していくことが大事だと私は考えています。各々によって面接のやり方は変わるものだと思うので、あまりアドバイスはするべきではないと思っている人間なのですが、意外と出来ない人が多くて、私が周りと差別化できるポイントだなと思う3つのことを言わせて下さい。(1)BからAになったという話よりもAからAプラスになったという話をするべきこれは何も事実を歪曲して話せと言っている訳ではありません。ただ、同じような話をしているのに受け取られ方で損をしないためにも私はなるべく話しをする際にこのことに気を遣っていました。同じような話でも話し方一つで印象が変わるという経験は誰しもが持っていると思います。これで損をしている学生が非常に多いなと感じました。話しを綺麗に見せるために、落差を感じさせることは大事ですが、基礎能力が高いというのを見せるために、最初から基本は出来ていたけど、もっとこんなことが出来るようになりましたという話の構成で私は作っていました。自分では気づきにくいものなので、多くの周りの人に話を聞いてもらって、どんどん直す努力をしていきましょう。(2)本音で話すこれは最も大事なことだと思います。よく、面接だから良い子ぶらなければならないと思って、思ってもないことを言う人がいます。これは結構聞いている側は分かります。意外と自分の考えていることを自分の言葉にして伝えてみる方が、良い子ちゃんの言いそうな言葉より響くものです。人間の本音というのは原体験に基づいて形成されます。例えば、新興国に行ったことがない人が新興国を救いたいから御社に入りたいと言っても、新興国で1年間インターンシップを行っていた人には敵いません。原体験を思い出してみて、その時あなたが何を考えていたかを振り返ると本音が出てくるかもしれません。ちなみに、私は何も考えずに行動しているタイプの人間だったので、すぐには自分が昔何を考えていたか思い出せませんでした。でも、実際に起こった事を線で繋いでいき、「これ実際なんでこうなったんだっけ?」と考える作業を繰り返していると、「あー多分自分はこう考えていたからこういう行動をとっていたのだろうな」と見えてくるようになりました。(3)素直に元気よく笑顔で特に日系の会社でこれは大事だと思いました。短い時間に自分をアピールしなければならない面接では、自分が相手にポジティブな印象を与えられる人だと売り込まなければなりません。相手の話を聞きながら頷いたり、笑顔で聞いたりするというのは聞いている側が思っている以上に話し手側からはありがたいものです。一緒に働きたいなと思わせやすくするためにも、素直に元気よく笑顔でハキハキと面接に臨むべきだと思います。外資系企業の面接では、外資系の面接は日系の会社と比べて違う点は何があるのでしょう。上に述べたような質問は外資系の面接でも非常に聞かれますが、それ以外に以下のことが多く聞かれた覚えがあります。①将来のビジョン②仕事環境に求めるもの③具体的にどんなことをしたいか④どうしてうちがあなたを取らなければならないか特に、③の具体的にどんなことがしたいかは志望理由と合わせてかなり深くまで聞かれました。例えば、投資銀行のマーケットサイドのセールスとして働きたいなら、それはどうしてか、扱いたいプロダクトは株・債券・為替どれなのか、なぜそのプロダクトに興味を持ったのかなどが聞かれます。また、投資銀行部門の場合は興味を持ったM&Aの案件や、上場した企業の案件を聞かれます。日系の会社では聞かれたとしても、自分の意見を言えばあまり深堀りはされませんでしたが外資系はとにかくこの部分をずっと聞いてくる方がいました。多分この理由としては、学生の興味をみているのだと思います。外資系を選考が早いからという理由で受けている学生も多くいます。入社したいと本気で思っている学生は、入りたいなら興味を持って調べるはずだと会社側は考えています。そういった学生はインターネットでは分からない部分は説明会などで社員さんに聞いていて当然だと社員の方々は考えているのです。そのために、外資系の説明会は日系の説明会と違って、少人数で質問できるセッションを設けていることが多いです。もし本気で入りたいのであれば、たくさん社員の方々から話を伺って、実際の業務とイメージのギャップを埋めるようにしましょう。もちろん、夏のインターンの時期などは全然分かっていなくても許されますので、本選考までに色々な社員のお話を伺いましょう。実際私も、投資銀行と商業銀行の違いも全く知りませんでしたし、部門間の違いも全く分かっていませんでした。念のため、私が聞かれたことのある投資銀行特有の質問を挙げておきます。(1)マーケットサイド・アベノミクスをどう個人的に評価しているか。・円/ドルは今いくらで、来年いくらになっていると思うか。・日系平均株価は今いくらで、来年いくらになっていると思うか。・商業銀行と投資銀行の違い(2)投資銀行部門サイド・アベノミクスをどう個人的に評価しているか。・興味を持ったM&Aの案件・興味を持ったIPOの案件(この単語は、私は直前まで知らなかったので、今知らなくても大丈夫です。)・マーケットサイドとの違いこれらの質問に答えはありませんが、自分の意見を言えるようにしておくことは大切です。繰り返しになりますが、社員の方々は興味があるのかを見ているのです。日系と外資系、それぞれで大事なこと最後に私が思う日系と外資系の面接においてそれぞれ最も大事だと思うことを書きたいと思います。日系:ESを書く時に面接官が聞いてくる質問を予想しながら書くこと。外資系:説明会や面接での逆質問の時に面接で聞かれた質問をそのまま聞いてみること。上にも書きましたが、日系の面接では経験談を聞かれることが多いです。面接官の方はESを基に聞いてくることが多いので、ESを書く際に自分の言いたいことをうまく相手が聞いてきやすいようにすることが大切です。自分で書いたものを先輩や友達や社会人の方に見てもらい、予想される質問をどんどん出してもらいましょう。またそれに対する自分の答えも見てもらいましょう。何度も繰り返せば、全ての質問に答えられるようになりますし、答えの質も上がっていきます。準備をどれだけしたかが4月以降の自信に直結しますので、是非色々な方に自分のESを見てもらって、めんどうくさがらずに直しを加えていってください。外資系では、日系で聞かれることに加えて変化球や業務内容をしっかり理解しているかなどが問われます。正直、いくら説明会などに出ていても現場で働いたことのない学生レベルでは相手を納得させる答えを自分で考えるのが難しいこともあります。そんな時は素直に社員の方だったらどうするかを事前に聞いておきましょう。面接では、答えに詰まる質問が必ず出てくると思います。例えば私は、「お客さんが電話に全く出てくれない時、君ならどんな対応をする。」って質問をされた時に「相手の方のオフィスのロビーで待ち伏せします。」と言った時にあまり響いていないなと感じたので、この質問を何人もの社員さんに聞いたりしていました。どんなに意地悪な質問をしたと思っても、ビックリするぐらいカッコイイ答えを仰ってくださる方がいらっしゃったので、その方が仰っていた言葉をそのまま拝借していたこともありました(笑)日系と外資系の違いにフォーカスを当てましたが、本質的な面接でアピールする部分は変わりません。つまり自分という人材が相手の業界が求めている人材像とマッチしていることをアピールすることが大事になります。ESも社員の方々に事前にお話を伺っておくことも筆記試験も面接も全てもちろん重要ですが、力のいれどころが日系と外資系で少し違うのかなと就職活動を通して思いました。この記事が少しでも、日系と外資系の両方の選考を受ける方の参考になれば幸いです。読んでくださってありがとうございました。photobybenjaminescalvenzi 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【総合商社に入社するには?】unistyleおすすめ記事24選 【総合商社に入社するには?】unistyleおすすめ記事24選 2010年代から総合商社はかなり人気が高くなっています。unistyleにおいても総合商社に関する記事をかなり書いてきましたので、今回は総合商社を志望する就活生にぜひ読んでいただきたいunistyleの記事についてまとめましたので選考の参考にしてください。本記事のコンテンツ・総合商社について知る・総合商社が求めている人材・選考について知る・総合商社に内定した学生の体験を知る・最後に・総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介総合商社について知る①総合商社を理解する上で絶対に読んでおきたい5冊総合商社を題材とした小説から、早稲田大学で実際に行われた三菱商事提供の授業についてまとめた業界研究本など、総合商社志望の人が読んでおきたい5冊の本を紹介しています。②意外に低い総合商社人材の転職市場価値総合商社というと就職人気も高く、語学力にも長け転職も簡単だろうとイメージする人が多いのですが、長く勤めるほど転職市場における価値が下がってしまうということが言われています。この記事では総合商社の人材価値がそこまで高くない三つの理由について説明しています。③IR資料から読み解く総合商社の今後投資すべき分野について2010年〜2011年頃の総合商社各社の中期経営計画の資料をもとに、総合商社が今後どの分野に投資をすべきか考える筋道やヒントを提供しようと書いた記事になります。当時は資源価格が高く商社の収益を牽引していましたが、2015年現在は資源価格が下落し、資源の減損などにより各社の利益が圧迫されています。記事を書いた当初にも指摘している通り、資源価格は資源が排出されないリスクや資源価格が下落するリスクを抱えたハイリスク・ハイリターンの投資であると言えます。ちなみに総合商社が今後どの分野に投資すべきかというのは三菱商事の面接などで聞かれた設問のようです。④半沢直樹で誤解して欲しくない!「出向」の現実と総合商社における出向の具体例ドラマ半沢直樹は大ヒットし、現在就職活動中の方も見た方が多いのではないでしょうか。ドラマ内で「片道切符の島流し」と表現された出向について、ネガティブな印象を持っている方も多いかと思いますが、総合商社においては若手が経験やノウハウを積むために出向することがよくあります。実態について理解した上で、勘違いをなくしていただければと思います。⑤半沢直樹にみる銀行と総合商社の2つの違い半沢直樹ネタ第二弾は、銀行と総合商社の二社について、半沢直樹をみた感想を踏まえて書いています。銀行と総合商社は時代によって人気が前後する業界で、90年代は都市銀行の人気が高く、総合商社は銀行の滑り止め的な存在でした。この記事では人気面ではなく、仕事面や企業の体制面における違いについて書いています。⑥学生よ、これが社畜の宴会芸だ!某総合商社にまつわる伝統芸能「お酒様」とは!?総合商社と言えば飲み会、そして結婚式の余興では伝統とも言える芸が存在しています。総合商社の夜の顔に焦点を当て、某総合商社にまつまわる「お酒様」という芸について動画も交えながら紹介しています。⑦総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較総合商社は総合職における女性比率があまり高くなく、女性の倍率は男性の倍率よりもかなり高いと噂されています。この記事では総合商社の女性比率をデータで示すだけでなく、他業界と比較しています。ちなみに女性比率が圧倒的に低かったのが東京海上の総合職比率でわずか3%程度でした。⑧住友商事の巨額損失から考える総合商社の投資の責任問題総合商社はトレードから投資へ事業モデルがシフトしたと言われるように、投資収益が柱となっています。住友商事は15年度の決算で巨額な損失を計上しましたが、その際に社長や取締役の責任を問うようなメディアの論調がありました。一方で総合商社の投資は結果が出るまでの期間が長く、すぐには表面化せず投資を実行した人物と時の責任者が違うことが往々にしてあります。そのような問題についてこの記事では考察しています。⑨総合商社の配属リスクと総合商社におけるタテヨコ議論様々な事業を展開している総合商社ですが、配属された部門で一生過ごすことが多く、配属リスクが付いて回ります。配属リスクについて知らない就活生が、様々な事業に関わりたいから総合商社という志望動機を話して一蹴されてしまうことがままあります。配属リスクとそれに伴う総合商社内での人材育成のジレンマについては知っておくとよいかもしれません。総合商社が求めている人材・選考について知る①総合商社を志望する大学1・2年生が今のうちから意識すべきこと結局、総合商社が求める人材はビジネスを主導できる「リーダー」であるのだろうということを、三井物産の過去のエントリーシートから推測し、合わせてマッキンゼーの元採用担当が書いた「採用基準」という本も紹介しています。この本でもリーダーシップの重要性が説かれています。それを踏まえて大学1・2年生が総合商社に興味があるのであれば持っておきたい心構えについて説明しています。②三井物産のエントリーシートから考える三井物産が求める人材③三菱商事のESと採用HPから考える三菱商事の求める人材④伊藤忠商事のESと採用HPから考える伊藤忠商事の求める人材総合商社のESや採用HPからそれぞれの企業が求める人材について把握することが出来ます。求められているものをしっかりと把握した上でES・面接に取り組むことが内定に近づくためには必要不可欠です。⑤三菱商事の面接過去問リスト33選⑥丸紅の面接過去質問リスト38選総合商社の面接では特に奇抜な質問はされませんが、なぜ総合商社なのか、他にどのような業界を受けているのかということはしつこく深堀されるようです。理系の人であればなぜ研究職やメーカーへの就職ではなく総合商社なのかということについて時には圧迫気味に聞かれることもあるようです。幅広く様々な業界のことを理解しながらも総合商社を志望する理由を伝えられる人が内定しているように感じます。⑦unistyleでは過去の豊富な内定者の実例から各業界における志望動機にある程度の傾向があると考えており、総合商社の志望動機の傾向について説明しています。どのような志望動機を話している学生が内定しているのか、またそれはなぜかという部分に焦点を当てて解説しています。総合商社に内定した学生の体験を知る①就職留年して総合商社に内定するために心がけた二つのこと②総合商社内定者が就職留年を決意した訳と就職留年中にしたこと③理系学生にとって総合商社という選択肢④総合商社に内定した体育会系学生が就職活動で意識した三つの差別化方法⑤「考え抜くこと」で総合商社を勝ち取った普通の学生体験記ー思考の抽出化で道を切り開くー⑥アルバイト経験のみで総合商社に内定した学生が考える戦略的自己PR⑦総合商社内定を蹴ってエネルギー業界に就職をした理由と納得できる志望動機就職留年した学生、理系学生、体育会系学生、普通の学生、アルバイト経験のみの学生など様々な学生がどのように考え、総合商社を志望し、内定したのかを書いてもらったコラムになります。番外編として総合商社の内定を蹴ってエネルギー業界に進んだ内定者のコラムも紹介しています。自分に近しい経験を持った学生の経験を読むことで学ぶことも多いと思いますのでぜひ参考にしてください。最後にいかがでしたでしょうか。総合商社について求める人材など就職活動に直結することから、宴会芸の話など幅広いコンテンツを紹介しました。今後も総合商社については様々なコンテンツを提供していきたいと思いますので今後もunistyleをお読みいただければ幸いです。総合商社業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】今更聞けない総合商社とは?仕事・歴史・年収をわかりやすく解説2.【業界研究】総合商社の年収の全てが一目で丸わかり!3.【業界研究】理解している?総合商社と専門商社の違い4.【業界研究】五大総合商社比較5.【業界研究】就活に役立つ総合商社の歴史を解説6.【業界研究】総合商社とは?歴史・仕事内容・年収などを徹底比較|選考対策付き7.【業界研究】総合商社の最新動向まとめまた、以下の動画でも総合商社の歴史や事業内容を解説していますので、業界に関して理解を深めたい場合にはこちらも参考にしてみてください。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 53,948 views
【国連、UNICEF、IMF】新卒では入れない国際機関への就職とは 【国連、UNICEF、IMF】新卒では入れない国際機関への就職とは こんにちは。現在国内のメーカーに勤務しているYです。今回は私がこれまで出会った方々から伺ったお話、調べた事、そして多分の主観を織り交ぜて、国際公務員として働く道について考えてみたいと思います。本記事のコンテンツ国際公務員って何?国際公務員に必要な3条件国際公務員へのキャリアパスファーストキャリアをいかに選ぶべきか今、何をすべきか最後に国際公務員って何?そもそも、国際公務員とは何でしょうか。言葉だけ聞くと、それは何か大きな事をする仕事なんだろうなぁ、なんてイメージを持ちがちです。国際公務員とは、端的に言えばいわゆる国際機関で働く人たちの事を指します。公務員というくらいですから、そこにNGOなどは含めません。具体的に言えば、国際連合(UN)、より広くは国連システムの中に属しているいずれかの組織で働く者が国際公務員となります。組織としては例えば、国連事務局、国連児童基金(UNICEF)、国連開発計画(UNDP)、世界保健機関(WHO)、国際通貨基金(IMF)等々があります。上記の組織を眺めても、国際公務員と言っても実に多様な選択肢が有る事が分かります。この多様性が国際公務員の実態を分かり辛くさせている一因かもしれません。しかし、その内実は其々の分野で高度な専門性を持った、プロフェッショナル集団と言えます。(国連の採用枠には、一般職と総合職の括りがあり、本稿で対象とするのは、専ら専門職です。)そして大きな特徴として、終身雇用ではなく各ポストに2~3年の任期が設定されており、常に次のポストを探し続ける必要がある、という点があります。国際公務員に必要な3条件国際公務員≒国連職員を目指す上で満たすべき条件として下記の3つがあります。1.修士号以上の学歴を有すること2.応募するポストと関連する分野で2年以上の職務経験が有ること3.英語またはフランス語で職務追行が可能で有ること1,2については、国連職員は専門家集団である為、日本的な新卒という考えはなく、必要とされるのは常に専門家です。専門家としての要件として、学士ではなく修士、関連分野での2年以上の職務経験が求められています。加えて、国連公用語の中でも頻繁に使われる英語もしくはフランス語で職務追行に問題ないレベルの語学力が必須です。(組織・ポストによっては、スペイン語等が必須とされる場合もあります。)国際公務員へのキャリアパス国連に勤務する為には、原則国連事務局、若しくは各組織から発表される空席情報に自ら手を挙げて、ポストを獲得する必要があります。その他にも下記の方法等があります。・外務省が主催するJPO(JuniorProfessionalOfficer)として各機関に派遣後、国連職員として働きつつポストを探す・国連事務局YPP(YoungProfessionalProgram)試験を受験する・各組織が行う採用プログラム、ミッションへの応募其々の選択肢で、求められる条件は違ってきますが、YPPを除く多くの方法では②で挙げた3条件が求められます。(YPPの場合、学士号でOKです。ただし、YPPは狭き門で、2012年度の実績として応募者41,023名、筆記試験対象者4,587名、面接対象者180名というデータが有ります。)現在国連で働かれている日本人の4割はJPO経験者という事を考えると、JPOでの採用→公募ポストへの応募&採用という道が国連への道としては可能性が大きいようです。ファーストキャリアをいかに選ぶべきかでは、国際機関で働く為のファーストキャリアとして、どこを選ぶべきなのでしょうか。これは自身がどの様な分野でポストを見つけたいかに依ります。主な専門分野としては、次のものが挙げられます。・開発、人権、人道、教育、保健、平和構築、モニタリング評価、環境、工学、理学、農学、薬学、建築、防災、人事、財務、会計、監査、総務、調達、広報、渉外、IT、統計、法務等ご覧の様に、羅列しただけでも非常に多岐にわたる分野があります。この中から自分はどの様な専門をいくのかにより、ファーストキャリアも自ずと見えてくるのではないでしょうか。ここでは更に現在国連で務められている方の具体的なキャリアパスを例示してみます(各情報は外務省及び国連フォーラムウェブサイトより)。・Aさん21歳:仏の大学に1年の交換留学→22歳:国内大学の商学部経営学科卒業→23歳:仏の大学にてMBA取得→24歳:会計事務所勤務→26歳:NGO活動参加後、インドネシアに半年滞在→27歳:民間企業2社勤務→29歳:米国公認会計士試験合格、JPO試験合格→30歳:WFPにJPOとして派遣(財務官)・Bさん国内大学卒業→外務省入省→米大学にてMA(政治学)取得→シンクタンク勤務→国内大学院博士課程→UNアフガン支援ミッション(分析官)今、何をすべきか前の項で明らかな様に、国際公務員に成る為には決まった道はなく、唯一の正解は無い、と言えます。ではそんな中で今何をすべきなのでしょうか。第一に、語学力です。日本で教育を受けた場合、少なくとも英語は6年~10年間学んでいます。ただ、職務追行可能なレベルの英語力が学校教育だけでは尽きません。よって留学等を通して、仕事をする上で問題の無い英語力を身に着ける必要が有ります。参考までに、JPO合格者の方々はTOEFL-iBTにて平均で100点以上を獲得されているそうです。これに加え第二外国語としてフランス語などを学ぶ必要が有ります。第二に、専門分野です。自分が国連で何をしたいのか、そしてそれは国連でなければできないことなのか、どの様なキャリアパスを選ぶかを考えなければなりません。例えば、建築の分野で働こうとする時に、MBAを持っていても大きな価値はありません。常に求められているポストで価値のある経験、学歴を提示し、自分が誰よりもその職に適することをアピールする必要があります。第三に長い目でのキャリア、人生において国際機関で働くことをどう位置付けるかです。これは先に述べた事とも関わりますが、国際公務員の任期は常に決まっており、その後のキャリアの保証は有りません。常に次のポストの事を考える必要があります。また危険地域での職務となる時、家族を連れていけない場合が多々あります。他にも、ポストの状況によっては転勤が多いため、結婚生活の維持が難しい例も多く見られます。以上の事を十分に考え、準備し、その上で尚国際機関で働くことを志す人に、国際公務員の道は開けるのでは無いかと思います。最後に国際公務員になるためにどのようなことが必要か理解できましたでしょうか。新卒で入ることが出来ないため、目指している方はファーストキャリアを含めてしっかりとした対策が必要です。自分の身だけでなく、家族を含めて考える必要がある大変困難な職業ですが、それに見合うだけのやりがいはあると考えられます。国際公務員に少しでも興味がある方への参考になったら幸いです。【参考資料】・外務省国際機関人事センター『国際公務員への道JPO派遣制度』外務省、2014年。・国際機関人事センターニューヨーク支部『国連機関への就職国際公務員就職ガイダンス資料(2014年版)』国際機関人事センター、2014年。・国連フォーラム 127,425 views

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