ESで「書くことがない」と感じる就活生必見!就活で使える”ネタ”の作り方

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最終更新日:2023年10月19日

ESで「書くことがない」と感じる就活生必見!就活で使える”ネタ”の作り方

自己分析シート

こんにちは、18卒就活生です。大手インフラ・化学メーカー・SIerなど数多くの内定を獲得し就職活動を終了しました。

インターンや本選考において最初に待ち受ける関門がES(エントリーシート)であると思います。私自身、選考があって参加したインターンでは7社全て、本選考では22社中21社でESが課されていました。外資系企業と比較して選考期間が短く、学生1人あたりに割ける時間も短い日系企業の採用においては特に初期の効率的な選考のためにESが用いられている傾向にあると考えています。

その中で、インターン選考のESで最頻出の設問が「学生時代頑張ったこと」ではないでしょうか。「学生時代にあなたが主体的に働きかけ成果を出した経験を述べてください」「あなたがこれまでに何かをやり遂げたと感じた経験についてご記入ください」などこの手の設問にはあらゆるパターンがありますが、いずれもインターン・本選考共に頻出です。

そんな背景で学生時代頑張ったことを書こうとした際に、皆さんの中には

「大学で頑張ったことなんてそんなにないよ」≒経験の量不足
「そんなすごい経験なんて自分はしてないよ」≒経験の質不足

といった懸念が浮上してなかなか提出まで至らなかったという方もいるのではないでしょうか。

特にインターンではES選考のみという企業もあり、本選考以上にES通過率が低い企業が多いこと、そもそもESを書く経験が少ないことからこの傾向が強まりやすい印象があります。

今回は就職活動において切っても切り離せない事項である「経験」「エピソード」という言葉について、unistyleの過去の記事や筆者自身の就活経験を踏まえて考えていきたいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

ありがちな経験でも受かるガクチカは作れる

先ほど学生時代頑張ったことが書けない要因の一つとして、「自分はそんなにすごい経験をしてきていない」という考えを持っている学生の存在を挙げました。

このような思考に至ってしまう原因として、就職活動における「経験」を「スペック」と読み替えていることがあるのではないかと考えています。これについては、unistyleが考える学生時代頑張ったことの評価基準から妥当性を考察していきましょう。

①実績自体のインパクトは十分か
②企業で求められている能力をアピールできているか
③書いていることから思考力、考えの深さ、人柄を示すことができているか
④社会でも通用する学びや考え方を示すことができているか

 

参考:【内定者例文有り!自己PR・学生時代頑張ったこと】その企業で活躍する人=欲しい人材像

多くの学生が考える「スペック」とは恐らく上記の①に該当するのではないでしょうか。学生時代にどれだけすごい(=並の学生では残せない)実績を残せているかがスペックであり、このレベルの高さが学生時代頑張ったことの評価であると考えているのでしょう。

しかし、あくまで実績自体のインパクトは評価基準の「ひとつ」に過ぎず、実際はほとんどの学生がサークル・ゼミ・アルバイトといった「ありがち」な経験でも②〜④を高めることで学生時代頑張ったことの精度を高めることが可能になっています。もちろん、有名体育会・ビジネスコンテスト・起業経験等で輝かしい実績を残すことはそれ自体で評価の対象となり、現にそういったスペックを持った学生を好む企業が存在していることも事実ではあります。

いずれにせよ、スペックに高低に固執して卑屈になりすぎることよりも、ある程度それを客観視したあとは、それを就職活動の場で「どう伝えるか」について思考を深めた方が適策であると言えるでしょう。

経験とは学生時代頑張ったことを述べるためだけのものか?

さて続いて、就職活動で述べる「経験」の位置づけについて考えていきたいと思います。

「経験」と聞いて、多くの学生がまず思い浮かべるのが「学生時代頑張ったこと」でしょう。しかし、学生時代頑張ったことのように直接尋ねられている場合以外でも、就職活動の場では経験を述べる必要が出てきます。

志望動機でも経験が必要

志望動機とは、学生がこの企業でモチベーション高く働いてくれる人材であるかどうかを採用側が見極めるために尋ねる設問形態です。

インターン選考の場合では「インターン面接でよく聞かれる質問事例4選」にもあるように、「企業とあなたを結びつけるポイント」を知りたいという採用側の意図が込められています。だた闇雲にエントリーした学生よりも、自社に興味・関心を持って志望した学生の方に参加してほしいという考えに基いた姿勢であると言えるでしょう。そんな志望動機では以下の点が評価項目になるとunistyleでは考えています。

①「成し遂げたいこと=志=企業選びの軸」は業界に合致したものか
②「成し遂げたいこと=志=企業選びの軸」を自分自身の経験から語ることができているか
③「成し遂げたいこと=志=企業選びの軸」に基づき、業界をシンプルに比較しているか
④業界の中でもなぜその会社なのかを伝えることができているか

 

参考:企業はあなたの志望動機のどこを見ているのか?│履歴書に役立つ志望動機の評価軸を例文付きで解説

このうち④についてはそこまで重要ではないと考えています。特にリーディングカンパニーでない場合は「同業の◯◯社ではなくてなぜうちなのか」をしつこく聞いてくる企業も現に存在していますが、同業他社を複数受けるというのは就活生としては自然な行為であり、「【例文付】なぜその会社なの?志望動機の伝え方・企業選びの軸の定め方を解説」を参考にある程度パターン化するぐらいの対策で割り切ることも大切なのではと考えています。

また、実際に就職する企業は一社ですが、インターンの場合は同業でも複数社参加が可能であり、内定辞退のリスクに比べ参加辞退のリスクは大幅に低いものであるから、一般にそこまで深掘りされることはありません。

一方、多くの学生が忘れがちなのが②であり、ここで「経験」という言葉が用いられています。志望動機では、人気記事「【例文6選】エントリーシート(ES)の志望動機の書き方!独自調査を基に人気業界ごとに解説」でも項目として設定されているように、当該企業で成し遂げたいと述べた内容について経験に基づいたきっかけを示すことが必要となります。

「世界における日本の存在感を高めたい。少子高齢化、GDP3位への転落、ジャパンバッシングなど近年、日本の影響力の低下が事あるごとに取り上げられ、アジアの中でもシンガポール、中国の存在感が高まっています。私は一人の日本人としてこのような事態を憂慮し、解決するための仕事がしたいと思い、御社を志望しています。」

 

参考:【NG例文10選】この志望動機ってNGなの!?理由と改善ポイントを解説

このように経験との結びつきのない志望動機は、言ってしまえば内定者の内容をコピペしてしまえば作成できてしまうものであり、説得力のない内容になってしまいます。仮にこのような内容でES選考を通過したとしても、経験とセットで考えないと、面接の場で「なぜそれを成し遂げたいと考えるようになったのか」などと深掘りをされたときに対応することは難しいでしょう。

インターン選考で「企業とあなたを結びつけるポイント」を示すうえでも、自身の経験に基づく理由付けをすることが他者との差別化を図るうえで(あなたしか書けない志望動機を書くうえで)必要になってきます。以上より、志望動機を述べるうえでも経験が重要であると導くことができます。

自己PRでも経験が必要

自己PRとは端的に言えば「あなたの強み」を述べるものであり、学生がこの企業で活躍できる素質を持った人材か採用側が見極めるために尋ねる設問形態です。

自己PRは先ほど学生時代頑張ったことと並んで評価項目を示したため察した方も多いかもしれませんが、自己PRにおいても経験は重要な要素になります。「【例文30選】新卒における自己PRの書き方を5つのフレームワークで解説」を参照すると、③具体的エピソードを盛り込む必要があることが読み取れます。

例えば、ただ単純に「私にはリーダーシップがあります!」と述べても、それが具体的にこれまでの経験でどのように活かされたのかを示さないと、本当にその素質を持っているのか採用側にとっては疑わしく感じてしまうことでしょう。

また、具体的なエピソードは「自己PRに複数のエピソード・強みを用意すべき?理由から対処法まで徹底解説」にもあるように、強みの再現性を高める上では複数用意しておく必要があります。この場合の経験も先ほどの項目と同様「すごい経験」で理由付けしていかなければならないというわけではなく、以下の記事にもあるように特別な経験がなくても伝え方を工夫することで評価される内容に仕上げることができます。

このように、経験とは学生時代頑張ったことを直接述べるための手段だけでなく、志望動機の説得力や自己PRの再現性を高めるうえで重要な要素であるとまとめることができます。なお、この傾向は特に日系企業の選考で該当するものであり、外資系企業の選考ではインターンも含め一概に当てはまらない場合があると考えています。

日系と外資系の選考スタンスの違いについては以下の記事を参考にしていただければと思います。

特別な経験がないと考える学生に向けた二つのストラテジー

ここまでの内容をまとめると、

「まず学生時代頑張ったことを語るために一つ経験が必要だ。自己PRは〜〜だからそれを根拠付ける経験が、あ、これは複数必要なのか。そうしたら今度は志望動機とセットとなる経験も用意しなきゃいけないし...」

と、就職活動で語るべき経験が多岐にわたることが読み取れるでしょう。

そうなってくると、冒頭で述べたESが進まない要因のうちの前者である、「大学で頑張ったことなんてそんなにないよ」=経験の量的な面での懸念が浮かんでくるのではないでしょうか。すなわち、自分が「エピソードのネタ不足」という状態に陥ってしまっていると考え、ES提出が進まない。ES提出が進まないから選考経験が不足し、せっかく出したESも通らないという悪循環にはまってしまう場合が考えられると言えるでしょう。

これに対しての解決策は二つあると考えられます。

解決策1:今から語れるエピソードを作る

1つ目は、今からでも就活で語れるようなエピソードを作りにいくというアプローチです。

例えば有名体育会での輝かしい実績・長期留学などの期間を要するものについては今から取り組もうとしてもなかなか難しいものがありますが、以下の記事にあるような経験であれば今から動き出すことで作り出すことが可能でしょう。

先述の通り、エピソードはスペックに準ずるインパクトの強さだけで評価が決まるものではありません。確かに1年時から本気で何かに取り組んでいる人にはエピソードの質の面で劣るかもしれませんが、あくまで評価項目の一要素であるインパクトを気にしすぎて結局何もせずにいるよりは、今からでも行動を起こすことの方が正しい選択と言えるのではないでしょうか。

解決策2:過去の経験の伝え方を再考する

2つ目は、これまでの経験で何か使えるものはないか再考してみるアプローチです。エピソードと聞いて多くの学生がまず顧みるのはサークル・ゼミ・アルバイトといった大学時代の経験になるでしょう。

例えば、「説得力のある自己PRをするには生い立ちを語れ!」の記事にあるように、「【例文30選】新卒における自己PRの書き方を5つのフレームワークで解説」の②強みの原点を語るうえでは自身の生い立ちを語ることが有効です。

複数エピソードを挙げる場合は、大学入学以前の経験を語るアプローチも有効です。また、東京海上日動のようにインターンの面接の段階から幼少期から自身の価値観をひたすら深掘りするという選考を実施している企業も一定数存在しています。

このように、高校時代の部活動・文化祭の運営・生まれ育った環境といった”経験”ですらも、就職活動の場においてはエピソードのストックとして機能しうるものであることは認識しておくべき内容でしょう。

大学3年時ではゼミ活動の経験が増えたというケースが多いかと思われますが、そのゼミ活動や就職活動等で多くの時間が割かれることから、サークルを引退or幹部学年でなくなり活動頻度が減る・アルバイトのシフトが減るなどでエピソードが作りにくくなる学年であるという捉え方もできるのではないかと考えています。

すなわち、「無いものを作る」という一つ目のアプローチと同時に、「有るものをうまく活用する」二つ目のアプローチも並行して行っていけるといいのではないでしょうか。

ここまでが、unistyleに共通する基本的な考え方になります。

筆者はこれだけでなく、就職活動で使うエピソードは顧みずとも日常生活で常に生み出されているのではないかと考えています。朝起きて大学に行き授業に出席する・休みの日に友人と遊びにいくといった何気ない行動の積み重ねにこそ、「あなたらしさ」と呼ばれるようなものは存在しており、企業側も学生のそういった面を知りたいと考えているという見方もできるのではと考えています。

日常エピソードから根拠となる経験を述べる3つの意義

とは言いつつ、いきなり「日常生活からエピソードを導こう」と言われても何を語っていいのか見当がつかないという方も多いかと思います。

例えば、「毎朝時間通りに起きて休むことなく毎回授業に出席した」ことを単体で学生時代頑張ったことについて挙げるのでは企業に評価されにくいことは何となくでもいいので皆さん理解されていることだと思います。日常エピソードはそれ単体をアピールするのではなく、志望動機の説得力や自己PRの再現性を高める策として有効であると考えています。

ここでは、そんな日常エピソードから就職活動の経験を語っていく意義とその具体的な事例について考察していきたいと思います。

理由1:単純にエピソードの絶対数が増える

こちらはこれまでの内容を一読していれば既に理解されていることでしょう。

志望動機・学生時代頑張ったこと・自己PRとあらゆる場面で必要なエピソードについて、その語れるエピソード数は多いに越したことはありません。特に日系の一流企業では一つの経験に対する深掘りだけでなく、「学生時代注力したことを2つ挙げてください」「ゼミ・サークル・アルバイト以外の経験について教えてください」といった形で経験項目の指定や直接的に複数挙げるよう求めてくるケースが目立っています。

全体としてNTTドコモでは複数エピソードを求める質問が並んでいることが特徴だと言えます。一般に「持ちネタ」とする学生時代の経験は一つだけだと不十分であると考えられます。そもそも面接官が経験について深掘りを重ねるのは、そのエピソードを知ることで、学生がどのような価値観を持った人物なのか、どのような強みを持った人物なのかを知り、本当に企業に貢献できる素質を持った人材なのかを見極めるためです。面接官は複数の経験について聞くことでそれらについてより深く知ることができるため、このような質問が並んでいるのだと考えられます。

 

参考:【NTTドコモの面接過去問25選】就職活動での頻出質問と選考意図とは

例えばこの記事にもあるように、就活生の間でも人気の企業であるNTTドコモでは、上記で指摘した複数エピソードから量(経験を複数聞くこと)・質(一つの経験を深掘りすること)の2面からの深掘りがなされているようです。

様々な切り口から様々な経験について聞くことで学生の素質や価値観を把握し、自社が求める人材との間にミスマッチが生じていないのかを考えるのは、長期雇用を前提に多大な採用コストをかける多くの日系企業にとっては妥当なアプローチと言えるのではないでしょうか。

理由2:"作られた"エピソードから脱却できる(正直な印象を与えられる)

この記事のタイトルにもありますが、学生時代頑張ったことを中心に就活で語る経験は一般に"ネタ"という言葉を用いて「持ちネタ」や「学力(ガクチカ)ネタ」という形で呼ばれることが多いように感じています。

多くの就活生は就職活動開始時に「自己分析」という名目でこれまでの経験の中からESで書ける・面接で話せるネタを探し出して、それをうまく活用した者が就職活動を優位に進めるという認識でいることでしょう。これ自体は直接それが間違っているというわけではありませんが、果たして採用側はそのアプローチを学生側に求めていると言えるのでしょうか?

特に日系の新卒採用の場では、自社とマッチングする人材が欲しい・その人自身のことをもっと知りたいという意図で面接選考を実施しているケースが大半であり、エピソードを"作る"もしくは"用意する"ことを、少なくとも是非やってほしいとは考えていないでしょう。ましてや話しを盛る・捏造するといった行為はその人自身を知るうえでは障害となり、特に無い話をでっちあげる嘘は学生側にとってもデメリットが大きいと考えています。

例えば「塾講師のアルバイトで作業マニュアルを作成した」「サークルの代表として意見の衝突があった中で話し合いの場を設けた」のようなエピソードはあまりに多くの学生が用いるため、たとえそれが本当に実行された話だとしても、面接官からしても「またこれか」と何となく疑わしく感じることもあるかもしれません。

一方、日常生活からエピソードを述べるというアプローチは多くの学生が取らないため、採用側にとっても意外性を感じ話を聞いてもらえる、もしくは正直な印象を与えることができるのではないでしょうか。

理由3:思考力が身につく(対応力が向上する)

個人的にはこれが一番大きいのではないかと考えています。

日常生活で話せるエピソードを用意するということは、その行動を取ったときに、就職活動の場で使えるものであることを認識する必要があります。「今のこの行動は就活の場でも使えそうだ」と振り返りながら「日常から常に就活視点(特にES・面接視点)を持つこと」は自分自身を見つめ直すきっかけとなるだけでなく、面接において重要な思考力の向上に繋がると考えています。

例えば私は周囲を巻き込むうえで「【例文30選】新卒における自己PRの書き方を5つのフレームワークで解説」では⑤にあたる方法論として、「行動で示すことで事前に成果を出す」という自分なりの考えを持っていました。「主体的に働きかける」という言葉は就職活動で頻出ワードといってもいいありがちな回答でありますが、「行動」と「成果」という2つの言葉がポイントになっています。

行動については、いわゆる「密なコミュニケーションで信頼を得る」といったありがちなものとは逆のアプローチであり、「(周囲からの協力や共感を得られなくても)行動から入る」という意味になります。その行動で何らかの成果を出したのであれば、自分の働きかけが意味のあるものだと認識され周囲からの協力も得られるようになることに繋がるというのが私の考えでした(もちろん自分が始めた行動でなかなか成果が出なかったらどうするかといった深掘りにも答えられるようにしていました)。

例えば、「売上NO.1」「東大合格者◯◯人」といった「成果」を見て、「何となく実績があるからここの商材を選ぼう」と考えたことがある方も多いのではないでしょうか。上記はこれと近い理論だと考えています。

この方法論を、日常生活のエピソードを基に補完していきましょう。突然ですが皆さんは以下のようなシチュエーションに遭遇したことはないでしょうか?

【シチュエーション】
あなたはサークルの大会の帰りに友人6人と打ち上げとして焼肉を食べに行くことにしました。試合で疲れているため出来れば待ち時間なく店にありつきたいと考えています。普段全員が来ない街であるため取りあえずスマートフォンで検索して近くにお店を1軒見つけましたが、グルメサイトの評価が高く、日曜日という日程や7人という中途半端な人数から席が空いていないのではという意見が出ました。そこまで焼肉にこだわりがあるわけでもないので他の店を検索して再び店選びをしようという流れでありますが、あなたならこの時どう行動するでしょうか?

特に正解があるわけではありませんし、答え方も人それぞれ異なる質問だと思います。

私はこれに「まずは最初に出てきた店に電話して空席の有無を確認する」と回答しました。そもそもグルメサイト云々の話はあくまで推測でしかなく、恐らく友人たちは「電話して確認する」という行為を何となく障壁を感じており、電話するぐらいならサイト上で済ませてしまいたいという意識がこのシチュエーションから感じることができるためです。

実は上記のシチュエーションは私が実際に体験したものであり、回答内容も私が実際にとった行動です(結果的に空席がありその店で打ち上げを行いました)。私はこの経験をしたときに、「今のは就活で使えるな」と自身の就活視点から閃く瞬間がありました。

もともと先述した方法論自体は長期インターンの経験から導いていたのですが、面接官からしたら、「その方法で本当にうまくいくの?」と懐疑的に取られていた面があったのだと思います。

そこで複数エピソードを挙げることで内容を補完していくことになるのですが、この時に上記の焼肉でのエピソードと共通点があるのではと考えました。両者は「同意がなくても(=他の友人が確認を取ろうとしなくても)行動から入る(=とりあえず自分で電話してみる)」「結果を出す(=実際に予約が取れた)」という形で対応関係にあり、自身の強みを発揮する方法論の補完として役割を果たすという考え方をすることができます。

このように、複数エピソードを挙げるときにサークル・ゼミ・アルバイトのようなベタな経験から無理やり捻り出すよりも、上記のような何気ない日常行動から導く方が正直な回答となり、理由2にあるように採用側にも正直な印象を与えることができるでしょう。

そして、その既に「持っている」エピソードと日常エピソードの繋がりを考えることが、理由3の思考力の向上と関連していると考えています。この思考力が、面接で想定していない質問にも回答できる対応力に結びつくと言えるのではないでしょうか。

また、この就活視点は、日常だけでなく就活中にも常に持てているとより良いと考えます。

例えば会社説明会でも何となく人事の話を聞いたりパワーポイントのメモを取るのではなく、「今の話は自分の企業選びの軸と合致しているから面接でも使えそうだな」「今の話って自分の〜〜という経験とうまく結び付けられるのでは?」と、常にESや面接を意識した行動を取ることが選考通過率を上げる一因となるのではないでしょうか。

最後に

就職活動では高学歴・有名体育会・長期留学といったハイスペックの学生から順番に上位企業の内定を取っていくものだと考えてしまうと考えてしまっている方も少なくなく、「経験がない」「書くことがない」という意識で行動量が減ってしまうのは非常にもったいない行為であると考えています。

特に多くの方が企業に評価されるという経験を積んでいないこの時期から自分で勝手に自己評価を下げてしまうことは、「【就職活動を左右する自己評価】自己評価の高さは内定先に影響するのか?」の記事にあるように就職活動の結果にすら悪影響を与えてしまうかもしれません。

今回は日常エピソードと就活エピソードの共通項を類推(アナロジー)して考えていきましたが、何もこの考え方は就職活動に始まったわけではないのではと考えています。

例えば高校時代に学んだ数学でも、「この問題を解くときに用いた考え方を単元が異なる一見全く関係のない問題にも応用させる」ことが「応用力」という形で重要視されたでしょうし、社会に出てからも(ビジネスにおけるアナロジーはこれよりもっと奥が深いにせよ)この考え方は活かされる面があるではないでしょうか。

就職活動に「これ」という正解はありません。だからこそしっかりと考え、行動し続ける必要があります。そしてこの記事を「ESが書けない」とエントリーを躊躇してしまっている方への就職活動のヒントとして少しでも役立てていただければ幸いです。

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【商社・コンサル志望の学生は見るべき】日本貿易振興機構(JETRO)の仕事内容とは? 【商社・コンサル志望の学生は見るべき】日本貿易振興機構(JETRO)の仕事内容とは? 日本貿易振興機構(以下JETRO)は、経済産業省所管の通商政策の実行機関です。もともとの成り立ちとしては、1951年に大阪で設立された財団法人海外市場調査会が現在のJETROの前身です。貿易と投資の振興を通じて世界における日本のプレゼンスを高め、日本経済を豊かにするのがJETROの仕事であり、軸によっては総合商社などと併願して受けるという方もいると思っています。本記事のコンテンツ・JETROは具体的に何をやっているのか・商社やコンサルとの違い・最後にJETROは具体的に何をやっているのか日本企業の海外ビジネス進出のサポート、および対日投資の促進がJETROの主要事業であり、それぞれ具体例を挙げて紹介します。対日投資促進◎コネクタの製造・販売を行うドイツ企業ODUが東京に日本法人を設立医療、産業用電子機器、自動車、測定機器など、幅広い分野向けの高機能コネクタの製造・販売を行うドイツ企業ODUGmbH&Co.KG(外部サイトへ、新しいウィンドウで開きます)が東京に日本法人、オーディーユージャパン株式会社を設立した。同社は1942年の設立以来、ドイツ本社を始め、欧州・米国・アジアに9ヶ所の営業拠点と3ヶ所の製造拠点を有しており、世界中で1,650人を超える従業員が働く国際的なリーディングカンパニーとして事業拡大をしてきた。これまで商社経由で日本へ輸出を行ってきたが、日本進出により、戦略的に重要なアジア市場での存在感を強化し、日本企業との更なる取引拡大をねらう。(JETROホームページ:「外国企業誘致-対日投資情報-」より)日本市場の魅力を世界に発信するJETROは、自国への企業誘致合戦が激しいグローバルマーケットにおいて、最前線で戦う組織と言えます。シンガポールや香港、中国などアジアでも強力なライバルが存在する中、政府や自治体、日本市場で成功した外資系企業などと連携し、世界中でPRをしています。また、海外企業の日本進出の際には、一時的なオフィス提供〜拠点設立の際の登記のアレンジ〜労務相談や人材確保サポート〜商売を行う上での許認可などの法制度などの情報提供などのコンサルティングサービスを一貫して提供しています。いずれのサービスも無料で行っており、民間のファームにコンサルフィーを払えないという中堅・中小企業にとって非常にありがたい存在だと言えます。日本国内でのJETROの情報網を用いたビジネスマッチングや政府への提言活動も行っており、海外企業による日本投資を支援することで、日本国内のビジネス活性化に寄与しています。日本企業の海外進出支援◎株式会社桝田酒造店ジェトロとの連携関係で地酒を世界に12年11月、同社は輸出有望案件支援企業に採択され専門家のサポートを得ることとなった。14年2月にはIdentitàGolose(食の国際イベント、開催地ミラノ)に出展。同年9月、専門商社を通じて「満寿泉純米大吟醸」をイタリアへ出荷した。また、タイの輸入卸業者と商談した際には、日タイEPAにもとづく特定原産地証明書の申請手続き等について専門家のアドバイスを受け、同年10月「満寿泉純米大吟醸寿(ことぶき)」の輸出に成功した。バンコクにおいては低温輸送、QRコードの実証実験を行い、タイでの継続取引も始まった。(JETROホームページ:「ジェトロ活用事例」より)JETROは日本企業の海外進出の際に、法制度やマーケット情報などの現地調査や、海外のバイヤーを日本に招いての商談会アレンジといったサービスを提供しています。また、上記の事例にある「輸出有望案件支援」とは、優れた商品・技術力を持つ日本企業の海外展開を支援するもので、各種輸出指導〜海外バイヤーの発掘〜海外への商談同行〜輸出契約締結までワンストップでサポートしています。こちらもコンサルティングに関する費用は原則無料で提供しています。その他、政策立案に必要となる調査や分析この記事のはじめにJETROは経産省が立案した政策の実行機関だとお伝えしましたが、政策立案にあたっての事前調査をJETROが行うこともあります。大企業を含む海外に既に進出をした日系企業のビジネス環境を調査し、現地政府に問題点などを提言する活動も活発に行っています。経産省とJETROの間での双方向の人材交流も盛んに行われており、経産省の人間がJETROに出向する場合や、JETRO職員が経産省に出向する場合もあります。それぞれの現場で働く人間の声を政策に反映させ、スムーズな事業展開を行うためだと考えられます。商社やコンサルとの違いここまでJETROの事業内容を紹介してきましたが、例えば商社でもマッチングによるビジネス創出はできるし、コンサルでもクライアント企業の海外展開支援を行えると考える方も多いと思いますし、実際その通りです。違いを挙げるとすれば、JETROの事業内容はいずれも「日本経済を豊かにする」ために実施しているのであり、貿易投資の振興を目的に、主要顧客である中小企業のためになる施策をビジネス前提ではなく実施しているという点です。商社が目を向けない規模の案件にも、細やかに対応するのがJETROです。また、海外進出のために民間のコンサルティングファームに依頼する経済的な余裕のない企業のために、JETROでは一定までのサービスであれば無料で提供しています。また、万博の開催や、OishiiJapanキャンペーン、InvestJapanキャンペーンなど、複数の業界や企業を束ねて世界に向けて情報発信する仕事もJETROには多くあります。商社におけるグループ会社等の関係や、コンサルにおけるクライアントとの関係などビジネス関係に限らず、オールジャパンの視点で海外に日本を発信できることもJETRO独自の面白さかもしれません。参考:FoodJapan2016開催速報・詳細上記のように、独立行政法人であるJETROでは、民間では扱いづらいような、でも重要な業務を担っていると言えます。一方で、JETROは常にサポート役に終始するため自分ごとの事業が行えないということは認識すべきです。また、報酬を受け取らないサービス供与のような、クライアントと自分たちとの利害の一致がない仕事にやりがいを感じられないという方には向かないかもしれません。純粋に、日本のプレゼンスを高めることや、誰かのためになる仕事に熱意を持って打ち込めるという方に向いている組織だと感じます。最後にJETROは非営利の法人であり事業内容自体はビジネスではないと伝えましたが、クライアントはいずれも営利企業であるために当然ビジネス感覚も求められます。中小企業経営者にとって海外展開や日本拠点設立は大きな選択であり、彼ら/彼女らと同様の目線で話ができないと、クライアントからの信頼を得ることはできないと考えます。ビジネス視点も持ちつつ、収益に追われずに純粋に日本のプレゼンス向上や、目の前の企業の役に立ちたいと真剣に考えられる人にJETROを受けて欲しいと思っています。参考:JETROのES・選考レポートはこちらJETROの新卒採用サイトはこちら 32,937 views
「こんなはずじゃなかった。」新卒配属ガチャ問題とどう向き合うか 「こんなはずじゃなかった。」新卒配属ガチャ問題とどう向き合うか 新卒配属ガチャという言葉をご存知でしょうか。新卒入社後の部署配属がランダムに決定されることで、「自分がやりたい仕事ができる部署ではなかった」「人間関係が上手くいかない」など当たり・ハズレがあることから「ガチャ」と呼ばれるようになっています。新卒配属ガチャ問題は、いわゆる日本型雇用の代名詞である「終身雇用」や「年功序列制度」を導入している企業で起きます。代表的な業界としては、商社、金融が挙げられます。参考:そして、新卒配属ガチャ問題による入社後ギャップの影響で、入社後2〜3年で退職する方が少なくないという事実があります。今回は新卒配属ガチャ問題による早期退職と実際に新卒入社で退職した方の「退職理由」をまとめた上で、早期退職を避けるためにどうすべきかを考察します。入社後の働き方を考える参考になるかと思いますので、自分が志望している企業が新卒配属ガチャ問題に当てはまる可能性がある就活生の方は是非ご一読下さい。新卒配属ガチャ問題とは終身雇用制度を導入しているような長期的に社員を育てようとする企業では、新卒の配属では希望が通らない場合が多く、それにより自分に合わない部署に配属されてしまうという、所謂「ハズレを引く」ということが度々起こっています。このハズレの具体例としては、・配属された事業部の仕事内容が、やりたかった仕事・適性のある仕事と全く異なり、仕事が自分に合わない・上司や教育係など、配属先部署での人間関係が上手くいかない・残業が多いなど、労働条件が良くない部署に配属されるなどといったものが挙げられます。さらに厚生労働省の調査によると、自己都合による離職の理由の約27%が「労働条件(賃金以外)が良くないから」となっており、最も高い割合を占めていました。上記で挙げたような配属先でのミスマッチが起きることで、早期離職をする社員が多くなっています。つまり、行きたい企業に入社しても配属先とのミスマッチによって離職するということがよく起きているのです。これが新卒配属ガチャの一番の問題点です。参考:平成28年雇用動向調査結果の概況早期退職を避けるためには入社時から転職を考えていた方はさておき、苦労して内定を得た会社をすぐに辞めてしまうのはもったいないと考える方が多いと思います。そうならないためにも企業選びの時点から入社後の配属については考えておくべきだと思います。では、早期退職を避けるためには就職活動の時点でどのようなことをしておくべきでしょうか。【1】OB訪問、面接、説明会などで社員に直接配属について聞く実際の配属のされ方や、部署ごとの配属人数比、希望がどの程度考慮されるのかなどといったコアな情報はHPなどではわからない場合が多く、そういったコアな情報は実際に社員の方から聞くのが最も良い方法です。実際に新卒配属を経験している社員から生の声を聞くことができれば、その会社の配属に関してある程度理解でき、ガチャのリスクがどれだけあるのかも知ることが出来るでしょう。企業によっては学歴によって部署や勤務地などを決めているという場合もあるので、そのような情報はOB訪問で聞くことが出来ると思います。また、OB訪問だけでなく説明会などで人事の方に質問するのも良いかと思います。人事部の方であれば、採用も配属も両方考える場合がほとんどであるので、配属に関して詳しい可能性が高いと言えるからです。このように、事前に正しい情報を理解できていれば、入社後に「知らなかった」ことによるミスマッチを減らすことができます。もし、自分の希望している部署で働ける可能性が低かったり、配属される可能性がある部署が自分が全くやりたくない仕事の場合は、別の企業を探すのもありだと思います。参考:【2】配属ガチャは前提として、仕事軸ではなく理念・ビジョン軸で意思決定する配属人数の兼ね合いなどもあり、そもそもどんな企業でも100%配属希望が通るとは限りません。採用人数が少ないベンチャー企業であれば、可能性として有り得ますが、採用人数が多い企業であればあるほど、可能性としては低くなります。そのため、「希望する部署で働きたい。それ以外の部署は嫌だ。」という発想自体を転換する必要があります。例えば、仕事内容に焦点を当てずに、企業のビジョンや理念に焦点を当てて考えるのは一つの有効な手段です。仮に自分が企業のビジョンや理念に共感をしていれば、仕事内容は自分にとって目標達成のための手段になります。つまり、どんな仕事をしていてもやりがいを感じることができます。学生時代の部活と同じです。仮に自分が野球部だったとしましょう。練習での走りこみや筋トレ。やっている時はとてもしんどくて、どんな人でも辛いと感じることがあると思います。それでも、練習を頑張れる理由は何なのか。それは、「甲子園に出たい」「試合に勝ちたい」「レギュラーになりたい」という目標があり、その目標達成が自分のモチベーションになるからです。これと同じように仕事でも、「自分は○○というビジョンに共感している。○○というビジョンを達成するために、自分は働いている。」と考えることができるので、仮にどんな仕事内容だったとしてもやりがいを持って仕事ができます。最後に配属ガチャはその名の通り、ガチャ(運)の要素があります。良い方向に転ぶ場合もありますし、悪い方向に転ぶ場合もあります。本記事では、これまで配属ガチャがある企業において、特定の部署に配属を希望することは難しいと述べてきましたが、一方で配属ガチャが起こりうる代表的な業界としてよく挙げられる総合商社において、下記のような良い方向に転んだ事例も実際にあったそうです。私の友人の実話ですが、彼はあまりの優秀さに某総合商社から、「君の好きなところに配属させるから、他の内定蹴ってうちに来てくれ!」といわれています。もちろん普通の採用フローです。体育会の特別フローとかにのってたわけではありません。彼のスペックですが、東京大学経済学部で某有名ゼミに所属、1年の交換留学経験があり、もともとは外資系投資銀行やコンサルティングファームに興味があり、それらの選考を受けていたので、商社の面接が始まる頃には面接慣れしており、すらすらと聞かれたことに対してクリティカルに回答できる状態になっていました。参考:配属リスクに怯える商社志望者、圧倒的一番になれば配属リスク無くなる件これはかなり極端な例であり、あまり参考にすべきではありません。内定と同時に希望部署への配属が確約されることは可能性としてはなくはないですが、たった数%です。その可能性の低さを認識しておく必要があるでしょう。就職はゴールではありません。入りたい企業に入れた=やりたい仕事ができるとは限りません。人間関係に関しても、入社前に見極めることには限界があります。だからこそ、「なぜこの会社がいいのか?」「入社した場合には、どんなリスクがあるのか?」など自己分析や企業研究を自分が納得するまでやることがベストでしょう。参考: 17,011 views
「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 「ダイバーシティ」という言葉の定義には就活生と企業に認識の相違がある? 日産自動車のゴーン会長の逮捕や日系平均株価の急落。昨年と比較するとそこまで大きなトピックは少なかった印象もありますが、日本企業を取り巻く不祥事や暗いニュースは2018年も一定の話題を集めました。昨年、日産自動車の無資格検査とほぼ同時期に問題が発覚したのが、神戸製鋼の品質データ改ざん問題です。そんな神戸製鋼は昨年まで以下のような新卒採用メッセージを掲げていました。バラバラの集まりこそが強いんだ一見「まとまりがない」といった意味で悪い言葉に見える「バラバラ」。しかし、神戸製鋼は多様な価値観・考え・バックグラウンドを持った集団。すなわち、ダイバーシティーに富んだ集団という意味で「バラバラ」という言葉を表現していました。(その後あのような不祥事が発覚したというのもある意味皮肉な気もしていますが...)今やダイバーシティーという言葉は一企業に限らず日本社会のトレンドのように語られており、全く言葉として聞いたことがないという方はほとんどいないでしょう。今回は、そんなダイバーシティーという言葉と就職活動の関係性について、具体的な事例や頻出の論点を網羅していきたいと思います。ダイバーシティーの語義と背景ご存知かとは思いますが、ダイバーシティーという言葉は英単語"diversity"に起因しており、最も一般的な日本語訳が"多様性"になっています。元々、一億総中流という言葉にあるような、「皆が同じように高校・大学を卒業し、同じように企業に就職し、同じように家庭を築き・一戸建てに住み、同じように定年まで勤め上げる」というような、皆が皆同じ方向を向き努力し続けていれば自然と経済は成長していくといったような考えの時代は過ぎ去りました。時を経て現在のキーワードは、一億総活躍社会。すなわち、20歳~60歳程の男性だけが社会に出て働く時代ではなく、女性・外国人・高齢者・障がい者など、様々な属性の人があらゆる環境で活躍する社会を目指すべきだと政府は方針として示しています。(実際には、一億総活躍社会という言葉には職場に限らず地域社会や家庭などもう少し広い環境を含みます)以上より、「皆がこうあるべき」という画一的なモデルケースは薄れ、「皆が皆自由度高く違う方向を向く社会を許容すべき」というのが、社会的な風潮をもとにしたダイバーシティーであると言えるでしょう。特に近年では、先述した女性・外国人・高齢者・障がい者やLGBTといった属性の方の雇用を中心として、働き方改革と紐づいた議論が多く交わされている印象があります。学生と企業のダイバーシティーの認識の相違さて、言葉自体は誰もが知るものであるダイバーシティーではありますが、その具体的な意味となると、雇用や働き方の分野に絞って考えても様々な回答が出てくることかと思います。採用HPや企業説明会などでもダイバーシティーを推進している旨をアピールする企業は増えてきている印象がありますが、その中でも学生がイメージするダイバーシティと企業で実際に推進されているダイバーシティーの間には乖離があると思っています。学生の認識:「誰が」「どのように」働くかがダイバーシティーもちろん個々人によって考え方は異なることにはなるでしょうが、多くの学生は職場で「どういった人が働くか」と「どういった働き方をするか」という点でダイバーシティーを認識している印象があります。もう少し具体化すると、「どういった人が働くか」・女性の役員登用や採用割合の増加・外国人労働者の積極的雇用・LGBTに寛容な環境の整備「どういった働き方をするか」・残業時間の削減・フレックス勤務・リモートワーク上記のような認識の方が多いのではないでしょうか。実際、企業が採用HPや企業説明会で示すダイバーシティーもこれに近しい意味で触れられることが多く、厚生労働省が発表している「くるみんマーク」・経済産業省が発表している「ダイバーシティ経営企業100選」辺りも近しい観点で選定されています。参考:厚生労働省くるみんマーク・プラチナくるみんマークについて経済産業省ダイバーシティ経営企業100選ホームページこのように、国策や企業の広報活動でイメージ付けがなされていることも現状の学生の認識を生み出している一因なのだと考えられます。以下のような企業の取り組みを、どの企業でも少なからずやっているものだと考えている方もいるかもしれません。参考:企業の実態:学生が思うほどドラスティックなものではない一方、実際に企業の現場で推進されているダイバーシティは学生の認識と異なっている点が多い印象です。例えば近年認知度が向上しつつある"LGBT"について、先ほどは「寛容な環境の整備」という旨を述べましたが、実際は社内研修の座学で「LGBTの重要性」といったものを学んだり、「ダイバーシティ推進室」といったよう半名ばかり部署をとりあえず設置してみるぐらいで終わっている企業が存在しているケースもあります。ある日系有名企業に勤めている社員からは、研修で「『彼女と』クリスマスどこか行かれたんですか?」という言い方は(LGBT尊重の観点から)不適切な場合があるため、性別に影響しない『パートナー』という言葉を使えという内容のWeb研修を社員全員が受講したものの、実際はほぼ誰もそれを守っていないといった話も耳にしたことがあります。中でも直近で話題になったのは以下の記事でしょう。参考:本当にお前らダイバーシティが分かってないんだな。この方が指摘するように、多くの学生がイメージするような女性の管理職を増加・新卒採用の段階から外国人留学生の枠を広げるといったものは現実のダイバーシティーにはそれほど当てはまらないというのが実情です。それよりも、社会に出て働くのは男性が多い・多くの社会人はオフィスに出向いて9時5時近辺で働く、という社会の大多数の動きは残したうえで、その一部に(リモートワーク・フレックス勤務といった)働き方の変化を加えるというのが企業側が現実として取り組んでいるダイバーシティーだったりもします。この時点で、双方の認識の相違が何となくでもイメージできたかと思います。ダイバーシティーの取り組み事例ここまでの内容ですと、企業はダイバーシティーについて大した取り組みをしていないような印象を持たれた方もいらっしゃるかもしれませんが、当然中には学生のイメージに合った/もしくはそれを超えたダイバーシティの推進の仕方をしている企業も存在しています。ここではその事例を2つピックアップしてご紹介します。事例1:日産自動車|ルノーとの提携を軸に女性の活躍を推進冒頭でも取り上げた渦中の日産自動車。同業界の中でも英語力やグローバルのイメージを持っている方も多いと思います。そんな日産自動車は1999年にフランスのルノーと業務提携したことで知られています。(ゴーン前会長は記事執筆現在ではルノーの会長を継続されています)その影響もあってか、日産自動車では特に「女性の活躍」をテーマに、技術職や管理職といったこれまで男性の割合が高いものとみなされてきた立場について、女性の割合を増加させることを目標に掲げているようです。具体的には、就活生に留まらず受験勉強を控えた高校生へ向けて技術職の女性社員が講演を開くことで、より早い段階からのキャリア意識の醸成(技術職として働くということを選択肢の一つとして意識させる)などといった取り組みが挙げられます。「女性の活躍」と言われると大体多くの企業が重要性自体は説いていたりするものですが、日産自動車では以下の記事にもあるように十数年連続で女性管理職率を増加させるなど名ばかりではなく実際に企業体制に変革を加えていることが読み取れます。参考:日産の取り組み事例2:カルビー|松本社長主導のドラスティックな働き方改革有名食品メーカーのカルビーですが、こちらは社長の松本晃氏の取り組みが有名になっています。「」でも述べたように、多くの日系企業に当てはまる特徴として意思決定の遅さや業務遂行上の非効率性が挙げられます。例えば何か問題が発生すると事あるごとに「とりあえず打ち合わせを行いましょう」という流れになり、肝心の打ち合わせの場ではだらだらと議論が発散していき、長時間かけた結果「決定事項なし」という何のために複数人の稼働をかけて行ったのかよくわからないもので終わってしまうなんてこともあったりします。一方松本氏は、以下の記事にあるように「会議なんか辞めてしまえ」という大方針まで掲げ、「定時が来るまでダラダラと働く」という時間ベースで働く日系企業でありがちな働き方に対し、成果ベースで働き方や待遇を決定するという旨を述べています。参考:会議なし、資料なし、会社に来る必要なし!/カルビー松本会長「ダイバーシティーが嫌いな会社に未来はない」松本氏は前職で外資系医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソンの社長を務めた経験もあることから、先ほどの日産自動車と同様、外資系企業出身のトップ就任がきっかけとなるケースというのはそれなりに多いのかもしれません。日系企業で社長の方針がここまでトップダウン的に現場まで行き届いている企業というのもそうそうないように思われます。(もちろん細かい部署単位で見ればこういった方針が実際に反映されているかどうかはわからないものですが)なぜ、今の時代にダイバーシティーが求められているのかさて、これら企業の取り組みのように、日本社会にも少しずつではありますがダイバーシティーの考え方が浸透していっている印象があります。冒頭でも少し触れましたが、「世のお父様方は汗水垂らしてモーレツに働くべき」「とにかく努力すれば必ずいい方向へ向かう」といった時代は去り、画一的な行動をしているばかりでは企業も個人も生き残れない時代へと移行していくことが指摘されています。「」でも述べた通り、これからの時代に市場価値を高めるための方法の一つに「ポジションを取る」ことが挙げられます。世の中の常識や「こうあるべき」という既成概念にとらわれているようでは市場で埋もれてしまう一方であり、これまでとは異なったモノの見方や考えが必要になっていっています。すなわち、「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない可能性が高い」ことが問題であり、この状況を脱却するための手段の一つとしてダイバーシティーがあると言えるのではないでしょうか。有名な話ですと、キリンの人気商品である「午後の紅茶」は、「午後のゆったりとした時間に紅茶を嗜む」という(少なくとも今の日本社会の多くでは)女性にしか経験できない発想から生まれたというものがあります。女性社員の考え方を取り入れることで紅茶界のポジションを獲得した好例だと言えるでしょう。女性を多く登用するのも、時間ベースの画一的な働き方を脱却するのも、あくまでそれは企業価値や個人の幸福度といったものを高めるための手段に過ぎません。つまり、ダイバーシティーのためのダイバーシティーは本質的ではなく、こういった時代背景や市場動向に対応していくために推進されているのだという位置づけは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーに着目する際に注意すべきこと近年注目度を高めるダイバーシティーについては、事例のようなものが紹介されると何だかそれだけで良い企業と感じてしまうようなことも起きがちです。ここでは、そんなダイバーシティーについて情報を得る際の注意点について指摘します。注意点1:企業の広報活動の一環として提示する情報であることを認識すること採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを良くするために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。参考:こちらの記事でも近しい指摘をしていますが、就職活動では、学生は内定を獲得するために行動する一方、企業側は自社の利益に貢献できる人材を獲得するための行動を取ることになります。そのため、企業側が提示する情報というのは、嘘ではないにせよ自社をよりよく見せようとする意図を含んでいることは認識しておくべきでしょう。ダイバーシティーもこれと同様に、「ダイバーシティーを推奨している」と言われて悪いイメージを抱く学生はまずいない状況下で、全社的な方針でなくとも一部で実施している取り組みをやたらと強調してアピールしているということも往々にして考えられます。ダイバーシティーの取り組みは魅力的に映ったりもするのですが、それが実際の現場でどこまで適用されているかについては慎重に判断していくことがミスマッチを避けるためにも無難な選択でしょう。注意点2:"まやかしの"ダイバーシティーに騙されないこと注意点1にも関連する内容にはなりますが、皆さんは、以下の記事を読んでどのような感想を抱きますでしょうか。参考:サイバーやメルカリも!女性躍進の最前線|働く女性を支える社内制度10選理容半休・失恋休暇・オシャレ手当・コンサート休暇...そんなことで会社を休んでいいのかと魅力的に感じた方も多いかもしれません。確かにこういった休暇制度や各種手当はそうそうあるものではないためインパクトが強いものにはなりますが、基本的にどの企業でも与えられているはずの年次有給休暇は、理由を問わずに会社を休むことが出来る休暇です。労働者は労働基準法上有給休暇取得の理由を周知する義務はありません。逆に言えば、理容休暇は理容目的でのみ取得が許される休暇であり、失恋休暇は失恋しないと取得できない休暇(のはず)です。こういったごく一部限定的な事由にのみ適用される休暇であったら、むしろ事由を問わず取得可能な労働者の権利である年次有給休暇の増加、もしくは消化の完全義務化といった取り組みをした方が(インパクトには欠けるかもしれませんが)よっぽど有意義だといった見方もあってもいいかと思います。※これらの取り組みをしている企業=まやかしのダイバーシティーで学生を騙している企業だと述べているわけではありませんのでその点ご理解ください一部魅力的に見えるダイバーシティーに関する制度があったとしても、肝心の給与や福利厚生・休暇制度等が満足いくものでなかったらそれは問題でしょう。目先のダイバーシティー制度だけに目を向けるのではなく、実際にそこで働くとなったときに自分が幸福度高く働ける環境であるか総合的に見る姿勢を忘れないでいただきたいと思います。注意点3:ダイバーシティーの"おかげ"かどうかは慎重に判断すること事例2で取り上げたカルビーは有名なダイバーシティーを推進している企業の一つですが、10期連続で過去最高益を更新するなど、好調な業績とダイバーシティーの推進はしばしば紐づけて語られることが多い印象があります。(ちなみに今季は大幅な業績予想の下方修正をするなど苦戦している姿が見受けられます)しかし、これを「女性を増やしたから利益が伸びた」のように結論づけてよいかは実際のところ正確にはわからないでしょう。企業の業績は複合的な要因が絡み合って決定していくものであり、どこまでダイバーシティーが利益に貢献したかを定量的にはかることは難しいでしょう。見方を変えれば、たまたまそれが食品業界のビジネスモデルやカルビーの企業風土に合致したからうまくいったという可能性も十分考えられます。多くの企業が学生のイメージほどダイバーシティーを推進できていない現状下で、今後各企業がどのようにして変革を加えていくかについては、就活生の皆さんにとっても注目すべき観点の一つだと考えています。単純に個々人の個性を頭ごなしに許容するようでは、結果的に組織のまとまりが欠き効率性も失われるという可能性も考えられるでしょう。くれぐれも、ダイバーシティーはやればやるほど良いものだといった単純な考え方は持ってほしくないと思っています。最後にダイバーシティーについてはこれまで述べたように学生のイメージ先行で動いていってしまっている面も多く、学生と企業の認識には隔たりがあるというのが現実です。とは言え、何もこれは学生の情報収集不足だけが問題なのではなく、企業側も発信する情報と現場での取り組みに大きく乖離がある場合など、認識の相違を生み出すきっかけを一部作っているものだと考えています。結局、どちらがいい/悪いといった話ではなく、まずはお互いが少しずつでも歩み寄っていく姿勢を見せることが肝心なのではないでしょうか。本記事が就活生の皆さんにとってダイバーシティーの意味を見返すきっかけとなれば幸いです。関連記事: 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企業選びの基準丨スタートが遅れた就活生が複数内定を得る方法 企業選びの基準丨スタートが遅れた就活生が複数内定を得る方法 こんにちは。大手金融、製薬内定のHです。今回は2カ月遅れで就活を始めた私が、どのような基準で企業の選考を受けたか、私のもつどのエピソードがどの業界に評価されたか、あるいは評価されなかったかなどを書いていきたいと思います。本記事のコンテンツ1.自分のもつエピソードと相性のいい業界・職種を考える2.他業界で使ったネタとそれを利用したエントリーの方法3.反省4.最後に1.自分のもつエピソードと相性のいい業界・職種を考える私の就活は特に時間が無かったので、とにかく効率よく内定を取ることを第一に考えていました。その上で私が選んだ方法は、「自分の持つ武器と相性のいい業界を中心に受ける」ということでした。私が主な武器として使っていた話は①「部活動で成績向上のために行った取り組み」②「イベントサークルで知識・経験が無いままリーダーとして過去最大の集客を目指した経験」③「ゼミでのハイペースな評論執筆活動」です。こうしたエピソードから特に抽出されるのは・目的達成能力・仕事への責任感・リーダーシップ・ストレス耐性の要素だと考えられます。そして、これらを組み合わせて「個人・チーム問わずノルマを厳しく課される環境」であれば私の能力が最大に評価されると判断して、業界の中でも企画などクリエイティブな能力よりも特に営業の成績を追究することが求められる、「金融(営業)」「製薬(MR)」を中心にエントリーをしていきました。主だったところだと【銀行】三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行【証券】野村證券・大和証券・SMBC日興証券【損保】東京海上日動・三井住友海上・損保ジャパン【生保】日本生命・第一生命・住友生命【製薬】武田薬品工業・アステラス製薬・第一三共・協和発酵キリン・小林製薬などでした。やはり上記のような「個人で逆境を乗り越えた経験」「どのようにしてモチベーションを維持したか」「どのようにチームを巻き込んでいったか」の話題を中心に聞かれ、他業界の面接よりも面接官の反応は良かったように感じています。結果としてはこの2業界はブッキングして辞退したものを除いてだいたい3次面接までこぎ着け、3つ内定を得ることができました。上記各業界のエントリーシートはこちら自身の経験から志望動機を書いた生活の木内定者のES国際石油帝石内定者の回答明治内定者の回答2.他業界で使ったネタとそれを利用したエントリーの方法以前コラム(※)にも書きましたが、私は内定獲得の確率を高めるためにひたすらESを量産してエントリー数を増やす、という作戦を取っていたので、この他にも色々な業界を受けました。※【Hさん執筆記事】2か月遅れでスタートして複数内定を勝ち取った就活生の他人と差別化する3つの戦略上記以外に受けが良かった話は、「周囲を巻き込んで目標を達成するためのコミュニケーションの方法」「自分なりのチームプレーのあり方を考えるようになった経験」「広告作成の中で考えたインプットとアウトプットの比重の掛け方」などのネタだったと感じています。こうした自分の武器とも相性が良さそうだと感じて他に受けた業界は、【部活のエピソード】①チームプレーについての考え方→【総合商社】(三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅・双日など)②コミュニケーション→飲み会→【飲料】(アサヒビール・キリンビール・サントリー・サッポロビールなど)③食事とパフォーマンスの関係性→【食品】(キリンビバレッジ・アサヒ飲料・カゴメ・カルピスなど)④身につけるものとパフォーマンスの関係性→【衣料】(ワコール・三越伊勢丹・高島屋など)⑤日用品とパフォーマンスの関係→【化粧品・生活】(資生堂・花王・カネボウ・ユニ・チャームなど)【広告作成のエピソード】①広告・番組作成の経験→【マスコミ】(日本テレビ・NHK・テレビ朝日など)【広告代理店】(電通・博報堂・ADK)②Webサイト作成やWeb上での宣伝経験→【通信】(NTT東日本・NTTデータ・NTTコミュニケーションズ・NTTドコモ・KDDIソフトバンクなど)【IT】(サイバーエージェント・Yahooなど)【ゼミのエピソード】①評論製作、映画監督とのやりとりをした経験→【出版印刷】(大日本印刷・凸版印刷)といったところです。私はこうしてとにかく持ちゴマをひたすら増やすべく手広く受けましたが、結果としてESで落ちることは損保ジャパン・みずほ銀行くらいで済んだので、自分の武器から逆算して企業を考えるのはかなりアリなのではないかと思います。上記各業界のエントリーシートはこちら3.反省ただ、あまりに手広く受けたため、正直なところ研究の時間は追いつきませんでした。記念受験的になってしまったところも無いわけではありませんし、対策が間に合わなくて辞退した企業もあります。時間が無い中で効率的に分析する手法をきちんと用意していれば、あと少しでもOB訪問できていれば、可能性が広がっていたかも…と今になって思っています。この方法に興味をもたれた方は、効率を重視してエントリーの「量」を増やした後は、研究や練習によって面接の「質」を高めることに時間をかけて取り組むこと、それをもって私の屍を踏破して頂ければと思います。最後にスタートが遅れてしまった学生さんも多くいらっしゃると思います。正解例ではありませんが、本記事から何かご自身の就活のヒントが得られればと思います。長筆乱文となりましたが、最後まで読んで頂きありがとうございました。photobyMartialArtsNomad.com 53,063 views

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