【逆質問でのNG質問3パターン】説明会・面接で失敗しないためには?

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最終更新日:2023年10月30日

【逆質問でのNG質問3パターン】説明会・面接で失敗しないためには?

説明会や面接における逆質問において何を聞いていいのかわからないという学生も多いでしょう。聞きたいことを聞けばいいと開き直って質問しても、周りにいる学生や質問を投げかけられた社員に「それ聞いてどうするの?」って思われてしまうことも少なくありません。

またそんな風に思われるくらいならとせっかくの質問の機会にもかかわらず、じっと黙ってやり過ごしてしまう人もいるでしょう。今回は説明会や選考における逆質問で評価される質問について考えたいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

逆質問は非常に評価されてる、質問は差が出やすい

逆質問を選考過程において重視している企業は少なくありません。企業によっては最終面接のほとんどが学生から企業に質問する逆質問で構成されていることがあります。

プレゼンの内容についていくつか質問されたのち、志望動機と学生時代頑張ったことを聞かれ、逆質問。面接の時間の半分は逆質問であったことから重要だと思う。

 

アクセンチュア本選考情報

自己PRや志望動機についてはある程度、受け身で想定される質問に対応すればよいのですが、逆質問では自分から主体的に質問する必要があり、受け身で答えるものより難易度が高く差がつきやすいため導入されていると考えられます。自己PR・志望動機は流暢に話せるにもかかわらず、逆質問が全然出てこずにトンチンカンな内容で評価を下げてしまう人も少なくありません。

説明会においても、優秀な人事ほど、優秀な学生は誰か見極めようとしながら参加しており、説明会最後の逆質問でキラリと光る質問をする学生はいないか見ています。一方で「そんなこと聞くの?」とがっかりする質問も少なくありません。評価されない質問は①不安を解消するための質問、②調べればわかる質問、③それを聞いてどうするのか不明確な質問の3つが挙げられます。

自分のできなさから来る不安を解消するための質問は評価されない

「英語はできた方がいいですか?」、「SPIは大事ですか?」など自分の不安を解消するための質問は、できない自分を売り込みにいっているようなもので避けた方が無難でしょう。どうしても不安があるのであれば、説明会や選考などの場ではなく、親しい先輩やOBに話を聞いた方が無駄に評価を落とさないでしょう。

こうした不安解消のための質問をすることは、「自分はできない人です」と積極的にアピールしているのと変わりません。聞きたい気持ちは理解できますが、堪えるべきだと思っています。

調べればわかる質問をわざわざ対面で聞くのは評価されない

「男女比はどうなっていますか?」、「給与は高いですか?」などの質問がそれに当たります。近年は誰もが手軽に検索できるスマホを持ち、また企業の情報公開も進んでおり、例えば、「企業名 + 男女比」で検索するとわかることが多いです。

説明会の場でも少し調べればわかることを敢えて時間を割いてまで質問してしまうのも、思慮浅く調べればわかることも聞いてしまうと思われかねません。もちろんどの情報が調べればわかるもので、調べてもわからない情報はどれか見極めるのはなかなか難しかったりするのですが。

それ聞いてどうするの?と思われる質問は評価されない

「合コンよくいきますか?」、「一日のスケジュールを教えてください」、「社風はなんですか?」などその質問を聞いてどうするのか不明確な質問は評価されないことが多いでしょう。

また同様に就活マニア的になってしまう人に多いのですが、「御社のリスクマネジメント手法の違いを他社と比較して教えてください」、「貴社の営業利益率が同業他社よりも高いのはどういった創意工夫があるのでしょうか」といった知識をひけらかす系の質問も当てはまります。

「それ聞いてどうするの?」って聞かれて「知りたかったから」ぐらいの答えしかでないと、評価されないどころかマイナスなケースも少なくないでしょう。(アイスブレイクとしてはいい質問はあるかもしれないけれど。)

良い質問の最低条件は「質問の意図を伝えること」

良い質問をする上での最低条件は質問の意図、なぜその質問をするのかということを端的に伝えることです。例えば社風を知りたいという上でも、「これまで個人スポーツをしてきたのでチーム内にもある程度の緊張感がある会社がいいと考えていますが、御社の社風や雰囲気はどのような雰囲気でしょうか?」とすると、単純に「社風はなんですか」と聞くより、なぜその質問をするのかがはっきりして質問される人としても答えやすいです。

質問している人の人柄も見えるため、評価される可能性も高まるでしょう。質問の意図から読み取れる質問する人の考え方や人柄がその企業にマッチした時には高く評価されます。

最後に

今回は説明会や選考に絞って話をしましたが、日常生活においても質問力は非常に大切で、予め質問の意図を明確にするというのはより良い答えを引き出す上では有効なテクニックの一つといえます。

どうしても「就活」というと特殊な環境でその環境下でのみ通用する秘伝のテクニックがあるんじゃないかと考えがちですが、就活で行われるコミュニケーションの多く日常生活の延長に過ぎません。その意味では説明会や選考での質問は日常生活でどれだけ考えて過ごしているかを問われているといえるかもしれませんね。

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日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略 日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略 現在、日本では人口減少社会が足音をたてて近づいてきており、国内で成長分野を探すことが困難になりつつあります。特にマスメディアは国内唯一の成長産業と言えるインターネット分野にかなり押されており、テレビの視聴者数自体が減少しているのではないかと言われています。インターネット以外の分野では、「海外」が成長産業の一つとして認識されています。総合商社、メーカーだけでなく多くの企業が「海外」事業に注力しています。今回はマスコミの中でもテレビ業界がどのように、海外事業に取り組んでいるのか、テレビの海外事業の実態について仕事内容及び決算内容から見ていきたいと思います。テレビ局は海外事業で具体的に何をしているのか日本テレビの海外事業では、フォーマット販売と海外向けのテレビ放送の2つにわけられます。フォーマット販売とは、テレビ番組の演出方法やスタジオセットなど、番組の作り方を商品化して販売するものです。「マネーの虎」をご存知の方もいるかと思いますが、20カ国以上の海外のテレビ局に購入されて世界各国で放映されています。また海外向けのテレビ放送では、ソニーグループと共同でアジアのエンタテインメント専門チャンネル「GEM」をソニーグループと共同で運営しています。「海外ビジネス推進室」は、日本テレビの将来の成長を見据えた、海外での事業展開の足がかりとなる部署です。アジアNo.1のメディア・コンテンツ企業を目指し、世界を舞台にした新規ビジネスを企画・実行しています。特にフォーマット販売(演出方法やスタジオセットなど番組の作り方を商品化して売る)においては、10年以上前に日本テレビで放送されていた『¥マネーの虎』のフォーマット権が20か国以上のテレビ局に購入され、毎年大きな利益を日本テレビにもたらしています。また最近では、2015年10月1日よりソニー・グループと共同で専門チャンネル『GEM』をスタートさせ、香港・タイなど東南アジアで日本テレビの番組が放送されるようになりました。参考:人数の多い部署トップ3!|採用TOPICS|日テレ採用サイト一方で日本テレビの海外ビジネス推進室は2012年に設置されたばかりの新規部署でありまだまだ生まれたばかりの部署です。そのため、今後の展開についてはまだまだわからないところが多いと言えるでしょう。日本テレビの海外売上高下記は2015年度の日本テレビの事業別収入になりますが、海外事業の割合は事業全体の0.6%に過ぎません。まだまだ国内向けの放送収入や映画事業、グッズ販売などの事業に収益の大半を依存しているのが現状です。一方で、2014年度の海外事業の売上高が1,376百万円であり、20%以上の成長率で進捗しています。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(1,697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075日本テレビの中期経営計画に見る海外戦略海外事業の現状はまだまだ業界の中でも小さなものではありますが、中期経営計画では明確に海外事業を収益の柱とすることが打ち出されています。【長期経営目標】・豊かな時を提供する企業・ファーストチョイス⽇テレ・事業ポートフォリオの多様化と海外展開・動画配信事業と海外事業を収益の柱にする【中期経営目標】・⼈々を豊かにするコンテンツを創造・発信する最強の制作集団・継続的成⻑を⽬指した事業の“破壊と創造”・海外における確固たるポジションの獲得・地域・個⼈に寄り添った社会貢献・働く⼈すべてが能⼒を⾼め挑戦できる環境の醸成参考:日本テレビ中期経営計画2016-2018上記は日本テレビが発表した2016-2018の中期経営計画を一部抜粋したものですが、長期および中期の経営目標のどちらにも「海外」と記されており、さらに海外事業を収益の柱にすることも明言されています。今後もこの分野に対して投資をしていくことが伺えます。次に実際に海外事業の中でもどの分野に注力していくのか見ていきましょう。海外事業では現在展開中のアジア向け専門チャンネルのGEMに注力する他、海外発のアンパンマンショップを台湾に解説するなど、海外にてグッズ販売ビジネスを展開するようです。最後に少子高齢化および人口減少社会の日本において、成長を海外や新規事業に各社求めています。テレビ事業も、インターネットが劇的に伸びている中で苦戦を強いられている中、ようやく新規事業や海外事業に注力し始めました。新規事業についてはベンチャー投資やジョイントベンチャーの設立など積極的に展開しています。今、まさに変わろうとしているテレビ局に関わるのは面白いかもしれません。photobyMilestoned 22,518 views

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