就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」の3つの分類

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最終更新日:2023年10月31日

就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」の3つの分類

自分自身の海外生活経験や留学経験などから「グローバルに働きたい」という企業選びの軸を持つ学生は少なくありません。一方で、「グローバルに働く」ということについて、しっかりと定義まで考えている学生は少なく、何となくグローバルという言葉はかっこいいぐらいに使っているのではないかと思うことも多くあります。今回は実際の企業の仕事内容から、「グローバルな働き方」の3つの分類についてご紹介します。

働き方その1:駐在がメインのグローバルな働き方

総合商社は特に海外駐在が多いのですが、その他金融機関やメーカーにおいても海外駐在員としてグローバルに働くというのはイメージしやすいかもしれません。数年単位で、現地に駐在し、親会社の現地法人で働くというのが一般的なケースです。非常にグローバルな印象を受けますが、総合商社の人に話を聞くと、現地法人で経理の仕事などやっていると結局、日本人同士で仕事をすることが多く、働いている場所はグローバルだけど実際の働き方は果たして本当の意味でグローバルなんだろうかと思っている人もいるようです。

また駐在の場合はどの国・地域に駐在するかで大きくライフスタイルが変わります。ロンドン・ニューヨークの英語圏大都市での駐在ならいいけど、ブラジルの奥地で投資先のメーカー工場に駐在するケースや、アフリカでシラミが大量に出るベッドで暮らさざるを得ない場所に駐在するケースなども存在します。総合商社であれば赴任する地域は配属によって選べない部分もあるので、運命に身を任さざるを得ないことも少なくないでしょう。

働き方その2:頻繁な海外出張によるグローバルな働き方

拠点は日本に置きながらも頻繁に海外出張を行ったり、時には数週間滞在して取引先と交渉を行うという出張をベースにした働き方もグローバルな働き方の一つです。総合商社や海外から資材を調達しているメーカー、販売先が海外のメーカーである素材メーカーなどはこういった頻繁な海外出張によるグローバルな働き方をしているように思います。

あくまで拠点が日本であるため、生活基盤は安定させながらグローバルに各国の人々と関わることのできる働き方で、赴任先により生活スタイルが大きく変わる「駐在」よりはリスクが少ない働き方と言えます。

一方で部署によっては、取引先が韓国だけだから、中国だけだからと一つの国に頻繁に出張するというスタイルもありえます。その場合は「世界を股にかけて」というイメージとは少し遠くなるかもしれません。

本選考とインターンの締め切り情報

働き方その3:チームメンバーが多国籍なグローバルな働き方

最後に外資系企業に多い働き方の一つで、チームメンバーが多国籍であるという働き方があります。日系企業の多くは日本人とだけ働くことが多く、日本語で仕事をすることが多いのですが、チームメンバーが多国籍の場合は共通言語として英語を使うことが多くなります。この多国籍なチームで働くというのをイメージして総合商社に入社したけど意外と日本人だけで日本語で仕事している時間も多いと感じる人は少なくありません。

一方で、チームメンバーが多国籍な企業の場合は英語でしか仕事をしないということもあり、選考の段階から高い英語力を求めることも少なくありません。例えば、世界的なタバコメーカーのフィリップモリスジャパンの選考は全て英語で行われます。

また元マッキンゼーの採用担当である伊賀泰代氏はその著書「採用基準」において、英語力が重要な採用基準の一つであると話をしています。

採用基準

もちろんP&Gのように入社時にはそこまで英語力は問わないものの、グローバルなチームで働くメンバーとしてふさわしいように、内定後からみっちりと英語のトレーニングがある企業もあります。このあたりは企業説明会などで質問しながら自分が受ける企業が採用時点から英語力を求めるのか、入社後に伸びればいいのか、聞いてみるのが良いかもしれません。

最後に

「グローバルに働きたい」といっても、駐在なのか、出張なのか、チームが多国籍なのかで3つに分けることができ、更に先進国なのか途上国なのかなどどこで働きたいのかという地域で区切ることで、その働き方は様々だということがわかります。「グローバルに働きたい」というのが就職活動生の間でマジックワードになっているからこそ、自分なりに定義して、その定義がどのように志望している企業に当てはまるのか理路整然と話すことができると評価されるでしょう。

photo by Luke Price

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「営業経験がマーケティング・商品企画に活きる」という日系食品・消費財メーカーの考え方 「営業経験がマーケティング・商品企画に活きる」という日系食品・消費財メーカーの考え方 日系の食品メーカーや消費財メーカーにおける初期配属の多くは、メーカーではありますが営業を伴う部署だったりします。マーケティングや商品企画といった志望動機を話す人が多い中で、営業に対する理解と適性を示せるだけで、高倍率のメーカーでも内定の確率が高まります。今回は、多くの日系メーカーに存在する「営業経験がマーケティングや商品企画に活きる」という考え方について紹介したいと思います。本記事のアウトライン・メーカーの配属の多くは営業・営業経験が商品企画やマーケティングに活きるという考え方・完全職種別採用の外資系メーカー・最後にメーカーの配属の多くは営業前述の通り、メーカーを受ける人の多くはそのメーカーの仕事内容を理解しているわけではありません。そのため、志望動機も下記のような商品企画に関わるものがかなり多いといえます。【食品メーカー文系総合職の志望動機】健康的な食品開発に関わりたいと思い、御社を志望しています。祖父がガンで亡くなった経験や両親が健康に人一倍気を使う家庭だったことから、健康的な食品を多くの人に届けたいと思っています。貴社では、おいしくかつ健康によい商品の開発に関わることで夢を叶えたいと思っています。こうした志望動機は非常に多いのですが、実際には営業に配属されるケースも多いことから、「営業に配属されてもいいの?」、「うちの仕事はイメージしてるような企画の仕事ばかりじゃなくて、営業の仕事もあるけど大丈夫?」といった質問をされるケースがあります。また、会社によっては、面接のうちから「営業にとって大事なことはなにか?」といった質問をするケースがあります。もちろん、会社によっては最初からマーケティング部署で採用、商品企画で採用など部署別採用を進めている会社もあるのですが、メーカーを支えているのは営業の仕事であり、メーカーの営業職につく人も多いのが現実です。食品メーカー、消費財メーカーの営業では、担当する店舗の店長やエリアマネージャーの方などと話しながら、より目立つ商品配置や商品販売の企画を提案していくことで、自社の商品の売上を伸ばしていく仕事になります。かなり地道な提案と、売上ノルマに追われるという中々大変な仕事です。こういった華やかな世界の裏側の地道な部分を理解しているか、その部分に対する適性も示せるかは日系の食品・消費財メーカーを受ける際の一つのポイントとなるでしょう。営業経験が商品企画やマーケティングに活きるという考え方例えば、カネボウ化粧品の新卒採用ページでは、以下のように営業経験が実際に商品開発に活きている方のインタビューが公開されています。「男性化粧品をつくりたい」という想いは入社時と変わりませんが、中身はずいぶん進化しています。例えば、営業担当時代に、「トワニー」の誘導美容液※を使ったお客さまから、「本当に肌がしっとりと気持ちよくなって、気分よく外出できるわ」という声を聞いたことがきっかけで、単に美容に効くだけではなく、使用者の気持ちを前向きにしてくれる商品をつくりたいなと考えるようになりました。男性化粧品はまだまだ未開拓分野であるだけに、アイデアとカネボウ化粧品が長年蓄積した知見を掛け合わせれば、どんどんおもしろいものが提案できるはず。そう考えると改めて、カネボウ化粧品に入社できて良かったと思います。※誘導美容液…化粧水の前に使用する美容液。「誘導美容液」は登録商標です。引用:カネボウ化粧品新卒採用ページ入社時の想いが営業でより洗練され、それが商品開発のモチベーションになっているようです。営業として直接顧客とのコミュニケーションを取り声を聞く経験があったからこそ、商品開発への意欲がより洗練されたとのことです。営業として現場を数多く見てきた経験が、地に足の着いた戦略、商品企画、マーケティングに繋がると考える人は多く、営業で現場を学んでからマーケティング、商品企画に転身する人も多いといえます。完全職種別採用の外資系メーカー一方で、P&Gやロレアルなどの外資系メーカーでは新卒から職種別採用を行っており、マーケティングで入社すれば一生マーケティング、営業で入社すれば一生営業といった採用手法をとっています。そのため職種によって難易度が異なり、社内のヒエラルキーも若干異なるといったことがあるようです。参考:P&Gはやっぱりマーケティングの会社なの?内定者が語るP&Gの職種間格差前述の日系メーカーの考え方とは異なり、新卒から専門職として育成するのが多くの外資系メーカーがとっている手法の一つです。現場の営業経験がマーケティング・商品企画に活きるという考え方も、外資系メーカーのように専門職として育成するという考え方もどちらが正しいということは現時点でははっきりとはいえないでしょう。考え方の違いが起こる背景として、日系メーカーが終身雇用を前提とした育成を考えているのに対して、外資系メーカーが高い雇用の流動性を前提として即戦力となる人材を採用したいと考えていることがあると考えられます。どちらの考え方を好ましく思うのかは、受ける就活生自身の好みに大きくよるでしょう。最後に日系の食品・消費財メーカーは知名度が高いものの、仕事内容や実際にどんな部署に配属されるかまで理解して志望している学生は少ないといえます。最初は営業職に配属される可能性も理解した上で、それでも食品・消費財メーカーを志望するのか、もう一度企業選びの軸やキャリアについて立ち返った上で考えてほしいと思います。 39,184 views
上場企業社長は当たり前!?人材輩出企業「リクルート」出身起業家・経営者まとめ 上場企業社長は当たり前!?人材輩出企業「リクルート」出身起業家・経営者まとめ 2012年10月に分社化し、持ち株会社体制へ移行したリクルート。いまや人材輩出企業と呼ばれるようになりましたが、今回はそのリクルート出身の起業家および経営者を紹介します。宇野康秀(うのやすひで、株式会社インテリジェンス創業者、株式会社USEN代表取締役社会長)1988年明治学院大学法学部法学科卒業後、リクルートコスモスに入社1989年採用コンサルティングサービスを主業務とする株式会社インテリジェンスを設立。1998年父親の跡を継ぎ、大阪有線放送社(現:株式会社USEN)の代表取締役社長に就任。2010年経営の責任を取る形でUSEN代表取締役社長を退任。丁度リクルート事件が起きた年にリクルートコスモスに入社した同氏。1年後には株式会社インテリジェンスを設立。人材紹介・人材コンサルなど総合人材サービスを展開して、2000年にはJASDAQに店頭公開を果たすまでに成長させた。しかし、同氏は1998年に父親の跡を継ぎ、大阪有線放送社(現:株式会社USEN)の代表取締役社長に就任。リーマンショック後に2年間で1134億円を超える損失を出し、取締役も退任する形で経営の第一線から退き、新設されたUSENグループ会長に就任。厳しい道ばかりを歩んできた同氏。最初の困難はインテリジェンスの上場を目前にしながらも、死を間近にした父親の跡を継ぎ、大阪有線放送社を受け持った事です。二つ目の困難はリーマンショックによる赤字計上でUSEN代表取締役からの退任を余儀なくされた事です。そして一番辛かった事として同氏が語るのはインテリジェンスの売却であったとの事です。ゼロから立ち上げた会社を売るという事は自分のアイデンティティを失うに等しかったとの事です。鎌田和彦(かまたかずひこ、株式会社インテリジェンス創業者)1988年慶應義塾大学文学部卒業後、リクルートコスモスに入社1989年株式会社インテリジェンスの設立に参画。採用コンサルティング事業・人材紹介事業担当役員を歴任。1999年代表取締役社長に就任2000年JASDAQに上場上述の宇野氏と同期でリクルートコスモスへ入社した同氏。翌年には宇野康秀、島田亨、前田徹也とともに株式会社インテリジェンスを設立。設立当時は取締役。1999年には同社において人材紹介事業の立ち上げとともに、当時代表取締役社長だった宇野氏が大阪有線放送(現・株式会社USEN)の代表取締役社長に就任したことに伴い、インテリジェンスの代表取締役社長に就任。2000年にJASDAQに株式上場した事を皮切りに数々の事業を展開するとともに、2006年の株式会社学生援護会の統合をはじめとしたM&Aを積極的に推進することで、2009年度には売上高1,000億円、利益100億円までに企業規模を拡大させる。学生時代からイベントの企画などを行い、ビジネスに触れていたという同氏。起業のきっかけは当時、知人を通じて外苑前で美容院をやりたいという人の話が回り、借りる店舗のスペースが広すぎる為にその余ったスペースを事務所などに使ってくれる人はいないかという話が来た為だそうです。古川健介(ふるかわけんすけ、株式会社nanapi代表取締役)2000年早稲田大学政治経済学部在学中に株式会社メディアクリップを立ち上げる2004年同社をライブドアに売却し、ライブドアに入社2006年リクルートに入社2009年株式会社ロケットスタート(現nanapi)を立ち上げ、リクルート退社浪人時代に19歳で「ミルクカフェ」という匿名掲示板を立ち上げ、運営。大学在学中も10個程ののサイトを運営。株式会社メディアクリップとして運営していた『したらばJBBS』という2チャンネル風の掲示板をライブドアへ1億円で売却し、ライブドアへ入社を決めた。ネット業界の風雲児といわれ「けんすう」という愛称でも知られた同氏。リクルートにいた3年間は良く、仕事の幅が広がり、組織の論理も理解できたとのことです。杉本哲哉(すぎもとてつや、株式会社マクロミル取締役社長)1992年早稲田大学社会科学部卒業後、リクルートに入社2000年リクルートを退社し、インターネットを活用した市場調査(ネットリサーチ)会社、株式会社マクロミルを設立し、代表取締役社長に就任2004年同社、東証マザーズへ上場2005年東証一部へ上場2009年株式会社マクロミルワープ(現株式会社エムワープ)代表取締役社長に就任。リクルートでは就職情報誌営業部、財務部、新規事業開発室などを経た後、デジタルメディア事業部門にてデータ放送の事業化検討に携わる。2000年に株式会社マクロミルを設立し、わずか4年弱で東証マザーズに上場を果たす。1年後、東証一部へ市場変更し、代表取締役会長に就任。同年、国際的な起業家表彰制度「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤーJAPAN2005日本代表」を受賞。2006年、取締役ファウンダーに就任。2007年4月から法政大学キャリアデザイン学部にて非常勤講師(現任)、早稲田大学ビジネススクール(大学院)にて招聘講師を担当。2008年4月、経済同友会幹事に就任。2009年7月、マクロミルの代表取締役会長兼社長に復帰し、現在に至る。大学では英字新聞会に所属し、就職活動当時は出版社と新聞社を志望していたという同氏、しかしそんな中、当時リクルートの人事担当だった現リンクアンドモチベーション社長の小笹芳央氏と面接し、情報出版社という視点ではなく、次々に新規事業を立ち上げている企業において「自分も世の中の常識を変えるような、意義ある事業をつくりたい」と思い、リクルートへの入社を決めたとの事です。小笹芳央(おざさよしひさ、株式会社リンクアンドモチベーション代表取締役会長)1986年早稲田大学政治経済学部卒業後、リクルートに入社2000年リンクアンドモチベーション設立、同社代表取締役社長就任2007年東証二部へ上場2008年東証一部へ上場2013年同氏、代表取締役会長へ就任リクルートにおける14年間の前半の7年では人事部人事採用課へ配属され、リクルートの大量採用に携わる。終身雇用や年功序列に頼るような学生は採用せずに、起業志望の学生を積極的に採用。後半の7年では自ら組織人事コンサルティング室という部署の新規立ち上げを行い、多くの経営者に出会う。その後、組織人事コンサルティング室長、ワークス研究所主幹研究員などを経てリンクアンドモチベーションを設立。リクルートの前半7年における大量の起業志望の学生の採用は後のリクルートから多くの人材が自ら会社を興した要因の一つともいえるでしょう。多くの経営者に出会う中で、みんなが人材に悩んでいる事に注目した同氏。そこでどうやったら社員のモチベーションを上げられるのか、優秀な社員を採用できるのかを徹底的に追究し、世界で初めてモチベーションを軸にした会社を設立するに至ったとの事です。経沢香保子(つねざわかほこ、トレンダーズ株式会社創業者、株式会社カラーズ取締役)1997年慶應義塾大学経済学部卒業後、リクルートに入社1998年ヘッドハンティングで教育研修・アウトソーシングのエイ・ワイ・エー・ネットワーク入社、1999年楽天へ転職、社長特命事項や「楽天大学」など新規事業の開発に関わる2000年マーケティングなどを手がけるトレンダーズ株式会社設立、代表取締役就任。2012年東証マザーズに当時最年少上場女性社長として上場2014年同社取締役辞任。株式会社カラーズ設立、代表取締役就任リクルートでは新人営業職の中でトップの成績を上げる。1週間で550枚もの名刺を集め、新入社員で関東ナンバーワンになる。エイ・ワイ・エー・ネットワークでは新規事業の立ち上げ、100人近い人材採用などを担当。その後、創業間もない楽天へ転職、社長室や楽天大学等の新規事業を経て、26歳で自宅にてトレンダーズを創業。女性企業塾や女性ソーシャルメディアマーケティング等を展開し、2012年東証マザーズに当時最年少女性社長として上場。同社の取締役辞任後、インターネットを使った女性支援事業、育児支援事業を行う株式会社カラーズを設立し、取締役へ就任。プライベートでサイバーエージェントの藤田社長と交友があるという同氏。トレンダーズの後ろ盾には藤田氏がいたとの事です。「テクノロジーの力で、一人一人の女性が輝く社会を実現する」というミッションの下、カラーズを設立したという同氏。個人と個人の繋がりが一人一人の人生をカラフルにし、女性が輝く社会を提案していくというコンセプトが会社の名前になったとの事です。須藤憲司(すどうけんじ、KAIZENplatformInc.協同創業者兼CEO)2003年早稲田大学卒業後、リクルートに入社。株式会社リクルートマーケティングパートナーズ最年少執行役員を歴任2013年KAIZENplatformInc.を米国で創業。共同創業者兼CEO。リクルートではマーケティング部門、新規事業開発部門を経て、アドオプティマイゼーション推進室を立ち上げた。その後、株式会社リクルートマーケティングパートナーズ最年少執行役員として活躍の後、2013年にKAIZENplatformInc.を米国で創業し、共同創業者兼CEOとなる。大学時代はサークルの幹事長をやっていたもののあまり面白くなく、早く大人になって仕事に打ち込みたいと考えていたという同氏。入社して3年間はマーケティング局にいて、人の3倍は働いたとの事です。実際に異動する時には3人に仕事を引き継いだそうです。4年目からは事業開発室に異動になって、多くの新規事業を担当したものの失敗ばかりであったとの事です。その後、AmazonやFacebookの登場に影響を受け、リクルートの退社と起業を決意したとの事です。KAIZENplatformInc.は日本の株式会社だと海外の投資家から資金を集めるのが難しく、グローバルスタンダードで勝負したいと考えた為に、アメリカのサンフランシスコで創業したとの事です。江幡哲也(えばたてつや、株式会社オールアバウト代表取締役社長)1987年武蔵工業大学(現東京都市大学)電気電子工学科卒業後、リクルートに入社2000年株式会社リクルート・アバウトドットコム・ジャパンを設立。代表取締役社長兼CEOに就任。2004年株式会社オールアバウトに社名を変更2005年JASDAQに上場リクルートではエンジニアとしてキャリアをスタートし、その後数多くの事業を立ち上げる。1996年に立ち上げたキーマンズネットにおいては、14個のネット関連特許を取得し、高い評価を得る。1998年度全国優秀システム賞受賞。2006年講談社から「アスピレーション経営の時代」を発刊。専門家ネットワークを基盤に世の中の「情報流・商流・製造流」の不条理・不合理に対してイノベーションを起こし、“個人を豊かに、社会を元気に”することを目指す。同級生のほとんどが製造業の技術職として就職していく中で、IT技術を使ってサービス業を展開していて、普通の会社の2倍、3倍の経験ができると考え、リクルートをファーストキャリアとして選択した同氏。リクルートでは周囲の優秀さに圧倒されるものの、同社が通信事業に参入するのは初めてであった為、周囲と同じ土俵で勝負できたとの事です。インターネット上で信頼できる生活情報を提供していく事業である現在のオールアバウトのビジネスについて、同氏は「ひとネット構想」と名づけ、1996年頃から構想を温めていたとの事です。1999年に次世代事業開発グループに移り、新たな事業を実現させる立場にいた事を同氏はチャンスに捉えたとの事です。そして、アメリカのベンチャー企業「アバウト・ドットコム社と出会った後に、ジョイントベンチャーを考え動き出したとの事です。父の会社を継ぐなら35歳ぐらいかと考えていた矢先にリクルートとアバウト・ドットコムのジョイントベンチャーを設立し、新社長に就任したとの事です。七村守(ななむらまもる、株式会社セプテーニ・ホールディングス取締役会長)1979年山口大学経済学部卒業後、リクルートに入社1989年同社の北関東支社長を務める1990年後のセプテーニとなる株式会社サブアンドリミナルを設立。2000年セプテーニへと社名を変更。2001年JASDAQに上場2006年持ち株会社体制に移行し、セプテーニ・ホールディングスに社名を変更リクルート時代は大阪、岡山、東京、埼玉と転勤を繰り返し、最後は埼玉の大宮で北関東支社長を務める。1990年には仲間7人で独立し、後のセプテーニとなる会社を設立。人材採用コンサルティングに始まり、ダイレクトメール発送代行、テレマーケティングや人材アウトソーシングなどの事業を手がけた。起業の一番の理由は大学時代から「いずれは独立したい」と思っていたからとの事です。ファーストキャリアはリクルートと総合商社で迷ったものの、リクルートは「給料>ポスト>プライド」であったのに対し、総合商社は「プライド>給料>ポスト」であった事から、より早く昇進できるリクルートを選んだとの事です。平尾丈(ひらおじょう、株式会社じげん代表取締役社長)2005年慶應義塾大学環境情報学部卒業後、リクルートに入社2006年リクルートより株式会社じげんの創業に参画2008年リクルートグループの史上最年少代表取締役社長に就任慶應義塾大学環境情報学部の在学中に立ち上げた100社の内、2社のネットベンチャーを登記させ、その会社の代表取締役を兼任したままリクルートに入社。リクルートから株式会社じげんの創業に参画した後に25歳の若さでリクルートグループの史上最年少代表取締役社長に就任した。2010年にはリクルートグループおよびドリコムグループよりMBOし、現在に至る。大学在学中に起業を考えるようになったきっかけは高校時代にテレビで見た学生ベンチャーの特集だったという同氏。その憧れから慶應義塾大学環境情報学部を進学先として選んだものの、現実はイメージとはほど遠かったそうです。在学中に1万人と会うという企画を始め、誰もが憧れる職業の人に片っ端から会っていったとの事です。実際には3万人を超える人と会い、その中にはソフトバンクの孫正義社長やサイバーエージェントの藤田晋社長も含まれていたとの事です。この行動力はリクルートに入社しても衰えず、「10年に1人の逸材」「1ヶ月450時間労働」などの伝説が残っています。村井満(むらいみつる、日本プロサッカーリーグ理事長:Jリーグチェアマン)1983年早稲田大学法学部卒業後、日本リクルートセンター(現在のリクルート)に入社1988年リクルート事件と時を同じくして営業部門から人事部門に異動2000年人事担当執行役員に就任2004年本社執行役員兼リクルートエイブリック(現在のリクルートキャリア)代表取締役社長に就任2011年リクルート・グローバル・ファミリー香港法人社長に就任2013年同社チェアマンに就任2014年第5代日本プロサッカーリーグ理事長(Jリーグチェアマン)に就任2004年から代表取締役社長を務めたリクルートエイブリックでは就任後、売上を150億円から450億円の3倍へと成長させた。これは「顧客満足度の高い人材斡旋会社ランキング」(オリコン調査)では2007年から5年連続で1位を獲得し、業績のみならず、同社を利用するカスタマーから高い評価を得た。本人は熱烈なサッカーファンで、現在はリクルートで得た人材育成のノウハウを活かし、プロサッカー選手のキャリア支援に貢献している。浦和高等学校時代にゴールキーパーを務めていた同氏。「三度の飯よりサッカー好き」というエピソードが多くあり、日本がW杯初出場を決めた1998年のフランス大会アジア第3代表決定戦にはリクルートの役員会を抜け出して観戦に行ったそうです。そのサッカー好きとリクルートでの活躍が認められ、Jリーグチェアマンに選ばれたそうです。島田亨(しまだとおる、株式会社楽天野球団取締役、楽天株式会社代表取締役副社長執行役員)1987年東海大学文学部卒業後、リクルートに入社1989年株式会社インテリジェンス設立、同社取締役へ就任2004年株式会社楽天野球団取締役社長へ就任2005年楽天株式会社取締役へ就任2006年常務執行役員2008年株式会社楽天野球団代表取締役社長兼オーナー2014年楽天株式会社会社副社長執行役員リクルート入社後、リクルート事件を機に宇野氏、鎌田氏らと共に同社を退社し、インテリジェンスを設立。2000年頃より草創期のベンチャー企業を中心として複数の企業に出資し、その中には取締役として参画したものもある。2007年にはテレビ朝日アナウンサーの石井希和氏と結婚。海外赴任をする為に2012年球団社長兼オーナーを退任し、引き続き取締役として球団に残る。新卒でリクルートに入社した理由は「起業する仲間を集めるつもり」であったと語る同氏。そして、リクルートに入り営業に追われながらも宇野氏や鎌田氏という起業仲間を見つけ出し、インテリジェンスを設立しました。インテリジェンスの上場後、キャピタルゲインを手にした同氏は投資家へと変貌を遂げました。オールアバウト社長の江幡氏と西麻布のバーで飲んでいる時に楽天の三木谷社長から電話がかかってきて楽天野球団社長への打診をされたとの事です。当時プロ野球への参入の最中であり、同氏に迷いはあったものの江幡氏からの強い後押しもあり、引き受けたとの事です。最後に以上、リクルート出身の起業家を紹介しました。ここでは書ききれないほどたくさんの起業家・経営者いますし、じげん社長の平尾氏のように次世代を担っていく起業家の台頭も期待できそうです。また、リンクアンドモチベーション社長の小笹氏が起業志望の学生を重点的に採用していたという事からある一定の時期に多くの起業家が生まれた事がわかりますね。そしてリクルートをファーストキャリアとして選ばれた人の会社選びの軸には共通点が多いようにも感じられます。現在は分社化し、入社するとしたらホールディングス内のいずれかの会社を選ぶ事になりますが、ぜひ今後のキャリアを選ぶ上で参考にしてください。photobyMartinThomas 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