イケてない自己PRの改善法|パターン②:努力・苦労自慢

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最終更新日:2023年10月26日

イケてない自己PRの改善法|パターン②:努力・苦労自慢

自己PR


さて前回に引き続き、今回もイケテない自己PRの実例を紹介することで、企業の求めていることと学生がESで書くことのギャップが少しでも埋まればと思います。

今回取り上げるイケてない自己PRのパターンは「努力・苦労自慢」です。このタイプの自己PRは多くの就活生が一度は書いてしまうもので、実際このタイプの自己PRでも実績が伴っている場合、内定してしまうこともあります。但し、多くの学生がイケてない苦労・努力自慢に終止してしまっているので、考えるきっかけとして読んでもらえればと思います。

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1.イケてない自己PRの実例:「努力・苦労自慢」

【イケてない自己PR実例】

私の強みは諦めずに努力し続けることです。学生時代は初心者として強豪のテニスサークルに所属し、レギュラーメンバーになることを目標に努力を続けました。

しかし強豪テニスサークルであり、レギュラーメンバーのほとんどを経験者がしめる中で、初心者から初めてレギュラーになることは非常に難しい状況でした。初心者としてもできることを示したい、絶対に諦めたくないという信念から、①練習会に加えて、週4日以上、一日3時間以上自主的に練習、②信頼できるコーチに個別レッスンを受ける、③学んだ知識を後輩に伝えるの三つを3年間実践してきました。

結果として、3年生の大会からレギュラーとして出場できるようになり、最後の大会ではサークルの対抗戦での団体優勝に貢献することができました。仕事においても諦めずに取り組むことで結果に繋げていきたいと思います。

上記も中々、悪くない自己PRではあります。この状態でも内定することはできるかもしれませんが、もう一歩レベルアップする意味でも、イケてないポイントを指摘したいと思います。

①努力・苦労自慢をした瞬間に「実績」で評価されてしまう

一番の問題点はこれだと考えています。努力ができる・苦労を乗り越えられるというだけの話だと、その結果である「実績」が評価対象となってしまいます。具体的には、上記と同じ様な自己PRであれば、サークルではなく体育会で初心者から始めてレギュラーになった人を評価したくなってしまうでしょうし、初心者から始めて全国大会で入賞した人を評価してしまいたくなるでしょう。
どれだけ苦労してきたのか、努力を重ねてきたのかは一言「初心者から始めて強豪のテニスサークルでレギュラーを獲得」という実績を伝えれば十分に伝わります。企業がESや面接を通して知りたいのは、「あなたはどのような人間か、組織内でどのような役割を果たせるのか」ということです。
どれだけ個人的に努力を重ねてきたのかに言葉を使うのではなく、自分は周囲にどのような影響を与えることができるのかについても、焦点を当てて書いて欲しいと思います。

②企業が知りたいのはどれだけ努力ができるかではなく、「企業の利益に貢献できるか」

こういった自己PRの背景にあるのは、企業は努力ができる人材が欲しいという誤解だと思います。もちろん努力できる人材は必要ではありますが、必要充分条件ではなく、企業の利益に貢献するための一要素に過ぎません。
企業活動においては、個人で努力することも求められますが、チームのメンバーや取引先とのコミュニケーションの中で、問題を一つ一つ解決していくことがほとんどです。
イケてない自己PRの実例と対処法~パターン①でもご紹介しましたが、「企業は他人を巻き込み、既存のあるものを更にいいものに変える、もしくはまったく新しいモノを生み出していくことのできる可能性を持った人材」を求めています。
どれだけ努力できるかではなく、その努力は集団に対してどのようなプラスを生んだのか、そのためにどう他人と協力をしてきたのか。
集団の中でのコミュニケーションや、集団に対して利益を生む努力ができるかといった能力があるかどうかを伝えることが、本来の自己PRがすべきことです。
参考:目標と困難における評価ポイントと内定者の回答例
→ガクチカの一項目でもある目標や困難の評価項目や、回答例を示しています。

2.努力・苦労自慢経験の対処方法

【イケてない自己PR改善例】

私の強みは決して諦めない姿勢により、周囲の協力を引き出せることです。大学時代は初心者から始めた強豪のテニスサークルでレギュラーを獲得することに尽力するとともに、サークル初の初心者向け練習会を定例の練習として導入しました。

 

強豪のテニスサークルであるために、試合は経験者中心、初心者は飲み会の幹事やイベントの際にしか参加しないといった両者の溝に疑問を感じたことが行動のきっかけです。

 

具体的には仲のよい後輩に個人的な指導を行い、小さな実績を積み重ねる⇒人数が集まった段階で、経験者を呼び、指導してもらう⇒定期的になったところで正式に幹部会に練習会として提案という流れで行動してきました。練習会が認められたのも、日頃から誰よりも熱心に練習し、後輩の指導にも熱心であるなどの地道な貢献が信頼に繋がったためだと考えています。

 

仕事においても成果を諦めずに追求することで周囲の協力を引き出していきたいと思います。

さて先ほどの自己PRと比べてどうでしょうか。努力ができる人であることを伝えるとともに、周囲に向けて積極的に働きかける人であることも伝えることができています。個人でどれだけ努力してきたかについては実績とともにさらりと書き、その上で周囲にどのような影響を与えることができる人間なのかを中心に書くことでより魅力的な人材であることを伝えることができているでしょう。
多くの自己PRが先ほどの自己PRのように、努力・苦労に焦点が当たりすぎており、尚かつ実績が伴わないものも数多く散見されます。是非、一度自分の努力や苦労が周囲にどのような影響を与えたのか考えてみましょう。企業が欲しいのはあくまで、「企業の利益に貢献できる人」であり、「努力できる人」ではないことを再認識して下さい。

3.個人の努力が最大限求められる業界もある

上記のように書いたものの、周囲に対する影響以上に個人の努力が求められる業界もあります。個人営業として実績が求められる業界においては、チーム意識以上に個人の努力が求められ、その場合にどれだけ努力できたかという話の方が共感されることがあります。

 

そのため、努力・苦労に焦点を当てた話も周囲に影響を与えた話もどちらの切り口からでも話せるように準備をしておき、面接官の反応を見ながら話題を変えることができるのがベストです。

基本はあくまで、企業・業界のビジネスモデルから求められる能力を考え、それが自分にはあることを示すことです。このコラム、先輩やOBのアドバイスの裏にある「なぜそのようなアドバイスになるのか」を突き詰めて考えて、情報の取捨選択をしてもらいたいと思います。

参考:内定する志望動機は業界比較をしっかりしている
→業界ごとのメリット・デメリットをしっかり把握することが、説得力のある志望動機作成のために重要です。上記記事では、業界比較も一部載せていますので是非参考にしてみて下さい。

 

最後に

いかがでしたでしょうか?

一見悪くないようにみえる自己PRも、実は伝えたい内容と企業が欲しい人物像とがかみ合っていないケースがあります。同じ体験を基に書いたのに、伝えたいことの選択を間違えたり、伝え方が違ったりして合否を分けてはもったいないです。

OB訪問等も利用して、是非自己PRをブラッシュアップしてみて下さい。

動画を通じて自己PRの書き方を確認したいという方は、下記も参考にしてもらえればと思います。

photo by Yuya Saito

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ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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「社会に貢献したい」「コミュニケーション能力がある」実は面接官から評判が良くない面接用語集 「社会に貢献したい」「コミュニケーション能力がある」実は面接官から評判が良くない面接用語集 「社会に貢献したい」「コミュニケーション能力がある」面接でこのような表現を使っていませんか?多くの就活生は面接官に少しでも良く聞こえる言葉を選択し面接に挑んでいると思います。しかし上記で述べた「社会に貢献したい」「コミュニケーション能力がある」などの言葉は、実は面接官からの評価を下げてしまっている可能性があります。今回は面接官にマイナスなイメージを持たれないようにするためにも、面接で言ってはいけない言葉を「志望動機」「自己PR」「逆質問」の3つに焦点を当てて紹介していきたいと思います。面接で言ってはいけない言葉~志望動機編~御社の将来性に惹かれて一見、聞こえよく感じるかもしれませんが、企業が志望動機を聞く理由は、「自社への志望度を知りたい」「入社の際のモチベーションを知りたい」の2つです。そのため、「御社の将来性に惹かれて…」では、モチベーションを伝えることができていないため、良い評価を得ることは難しいでしょう。企業の魅力を述べるのは構いませんが、それに加えて入社の際のモチベーションについて伝えることも忘れないようにしてください。福利厚生が良いから上記も先程の「御社の将来性に惹かれて」と同様で、その人のモチベーションや志望度が伝わりません。福利厚生は働く上で重要なものですが、志望度やモチベーションを伝える場で福利厚生について話すのは適切ではないでしょう。企業の制度についてではなく、入社したら何をしたいか(目標)、なぜそのような目標を設定したのかなどといった仕事面での志望動機を書くようにしましょう。成長させてくれるから成長というワード自体は悪くありません。ここでのNGポイントは「させてくれる」です。「させてくれる」と言ってしまうと主体性がないと思われてしまう可能性が高いです。志望動機では、どんなことを企業で成し遂げたいか、働く上ではどんなことをしたいのかをしっかりと伝えることが重要となるため、受け身の言葉ではなく、「〇〇をしたい」など、自発的な言葉で伝えるようにしましょう。御社のサービスや製品が昔から好きで応募しました上記は、お客様目線を持つことができているため企業側も業務上メリットがあります。しかし志望する理由が「商品が好きだから」だけはNGです。なぜならば、「利用する側」と「提供する側」の立場は異なるからです。いつまでも利用する側の立場から切り替えられない人材は企業にとって必要ありません。そのため志望動機を作成する上では、提供者側の視点から入社後企業にどのような貢献ができるのかをプラスで伝える必要があります。○○の仕事で一から学びたいと思いました上記だけでは企業からすると物足りません。学ぶ姿勢は大切ですが、企業が求めていることが企業に貢献してくれる人材であるため、「学びたい」で終わるのではなく、貢献できるという点もしっかりアピールするようにしましょう。キャリアアドバイザーに紹介されて応募しました上記は自分の意志が伝わりにくいです。企業側からしても本当に志望しているのか分かりにくく、マイナスなイメージを持たれてしまう可能性があります。たとえキャリアアドバイザーを通していたとしても、その会社を選ぶにあたって興味を持ったきっかけや理由はあるはずなので、自分の考えをしっかりと伝えるようにしましょう。日本の存在感を高めたい志望動機は実体験に基づいていないと評価されるのは難しいです。例えば「〇〇により日本の影響力が世界で下がっている。~~。そのためこのような事態を解決するような仕事がしたい。」一見上記のような文章は論理的かもしれませんが、これには実体験が一切含まれていないため、あまり良い文章とは言えません。実際、「日本の存在感を高めたい」という志望動機で内定する人は多いのですが、この志望動機で内定を得ている人は、留学や海外経験、研究など実体験をもとに語っているため評価されているということを忘れてはいけません。社会に貢献したい上記は志望動機でよく使われるワードではないでしょうか。しかしこれもあまりオススメできません。なぜなら、社会に貢献したいということだけでは、全ての仕事が当てはまってしまうからです。志望動機で「社会に貢献したい」と書く際は、どんな顧客に対し、どのように貢献したいのかより具体的に伝えることを意識するようにしましょう。まとめ志望動機でアピールすべきことは以下の2点です。●企業への志望度●入社の際のモチベーション上記2つを論理的に伝えることで、面接官に「だから弊社を志望しているのか」と思ってもらうことが重要です。参考:面接で言ってはいけない言葉~自己PR編~コミュニケーション能力には自信がありますそもそも、面接自体がコミュニケーション能力を測っている場であり、わざわざ言わなくても面接を通して確認できる能力になります。そのため、面接官の質問に対する回答でコミュニケーション能力をアピールするようにしましょう。短所はありません面接官が短所を聞く理由は「自分の短所を客観的に判断できているか」です。ここで短所を答えられないと、自己分析がしっかりと行えていないと判断されてしまうことがあります。また短所がないということは改善しようとする意志が見られないため、成長欲求がないと判断されます。面接官は短所を聞くことで「短所をどのように改善しようとしているか」を見ているため、自分の短所を踏まえた上で意識していることを答えられるようにしておきましょう。いろいろorさまざまこれらは非常に便利で意識していなければつい言ってしまう言葉ですが、面接官からすると何も伝わってきません。面接官としては、その「いろいろ」「さまざま」について具体的に聞きたいと思っています。そういった表現を使ってしまうと、「論理的ではない」「表現力がない」「魅力が分からない」といった印象を面接官に持たれ、マイナスな評価をされてしまう可能性があります。「さまざま」「いろいろ」といった表現ではなく、具体的な内容を伝えられるようにしましょう。〇〇性があります上記の〇〇性とは例を挙げると「社交性」や「協調性」になります。なぜ社交性や協調性といったような〇〇性がNGなのか、それは人によって理解に差が生まれやすいためです。面接では、短時間で面接官に自分のことを知ってもらわなければならないため、こういった抽象度が高いワードを使ってしまうと、うまく伝わらない可能性があります。しかし絶対に使うなというわけではありません。面接官にも伝わるように、エピソードをしっかりと固めて話せば問題ないと思います。まとめ正しい自己PRをするために大切なことは以下の2点になります。●企業のビジネスモデルを理解する●企業がどんな強みを求めているか明らかにする自己PRでは「企業にとって採用しなかったら損をする人材である」ということをアピールする必要があります。参考:面接で言ってはいけない言葉~逆質問編~質問は、特にありませんこれは絶対にNGです。質問がないということは志望意欲が低い、深掘りができていないと評価されてしまう可能性があります。逆質問では、企業に興味がある姿勢を示すべきであるため、何らかの質問はするようにしましょう。逆質問は事前に考えておくことが必要です。それでも逆質問が浮かばないという学生は、面接内容を振り返って考えてみるのも一つの手段であると言えます。どんな研修が受けられますか上記の質問では、主体性がある印象を持たれることは難しいと思います。企業に頼りたい、手取り足取り教えてほしいなどといった主体性に欠ける質問をすることは逆効果になってしまう可能性もあるため、注意が必要です。先程も述べたように、逆質問では志望度が高いことを面接官にアピールしましょう。今日の面接の評価はどうでしたでしょうかこの質問はできるだけ控えた方が良いでしょう。なぜなら、企業側には面接結果を伝える義務がないからです。自分の評価を求めるよりも、最後の最後まで自分を最大限アピールする方がより効果的だと思います。どのような事業展開をしていますか上記のようなHPを見れば誰でも分かる質問をしてしまうのはあまり良くありません。このような質問をすることによって、企業研究ができていないと評価されてしまう可能性が高いです。企業研究ができていないということは、企業への関心が低いと捉えられてしまい、マイナスなイメージを持たれてしまうこともあるため、注意しましょう。仕事内容について聞きたい時は、事業内容ではなく、もっと具体的な業務について聞くようにしましょう。福利厚生や給料について教えてください上記の質問をしてしまうと、仕事を条件だけで選んでいると思われてしまうリスクがあります。そうなるともちろん志望度も低く見られてしまいます。また、福利厚生や給料についてはHPなどの募集要項に記載されているため、逆質問で聞くのではなく自分で調べるようにしましょう。目標が達成できないとどうなりますか目標達成に関して聞くことは悪くありませんが、このような聞き方はあまり良くありません。この聞き方では、「初めから目標達成できないと諦めている」「ネガティブ」などといったマイナスの評価をされてしまうこともあります。目標達成に関して質問したい場合は、前向きな印象も持たれるような聞き方を心がけましょう。まとめ企業が逆質問を通して見ているポイントは以下の2つです。●企業への志望度●基礎的なコミュニケーション力つまり、逆質問では場の雰囲気や面接官の役職等から、今ここで何を質問するのが適切なのか見極められるか否かを見られていると言えます。参考:まとめ本記事では面接で言ってはいけない言葉を紹介しました。「これ良くないんだ」「このワード使ってた」など、意外とあまり良くない表現だと知られていなかった言葉もあったと思います。今回紹介した面接で言ってはいけない言葉は絶対ではありませんが、なるべく使わないほうが良いでしょう。せっかく進んだ面接で、面接官にマイナスな印象を持たれてしまうのはとても勿体ないことだと思います。面接対策をする際はぜひこの記事を参考にし、言葉選びをしてみてください。【関連記事】こちらの動画では面接の全体像についてわかりやすく解説しています。 39,688 views
【25卒向け】5月1週目(1日~7日)にエントリーの締切を迎える本選考まとめ 【25卒向け】5月1週目(1日~7日)にエントリーの締切を迎える本選考まとめ 本記事では本選考への応募を検討している25卒就活生に向け、5月1週目(1日~7日)にエントリー締切を迎える企業を紹介します。多くの企業が5月にも本選考を募集しています。気を引き締めて、積極的に志望業界・企業の情報収集を行いましょう。他の本選考にもエントリーしたいという方は以下の記事もご覧ください。関連記事注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。5月1週目(1日~7日)に本選考のエントリー締切を迎える企業※締切日順に掲載5月1日日本郵政グループジールアイレップ5月2日本田技研工業(ホンダ)アビームコンサルティング5月4日損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)5月5日コーアツブリヂストン5月6日トヨタ自動車(TOYOTA)読売新聞大阪本社東京建物AGCKDDI東京電力日本製鉄(旧新日鐵住金)電源開発(J-POWER)川崎重工業日本たばこ産業(JT)信金中央金庫カプコン(CAPCOM)5月7日キヤノン(Canon)セガグループIHIオリエンタルランド日本ガイシ(日本碍子、NGK)読売新聞東京本社日本航空(JAL)SMBC日興証券ローランド・ベルガー(RolandBerger)森永乳業あいおいニッセイ同和損害保険オリックス積水ハウス大塚商会【エントリーはこちらから】5月1週目(1日~7日)の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。日本郵政グループ総合職第三回■締切日時5/1(水)12:00本選考へのエントリーはこちら日本郵政グループ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本郵政グループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらジール本選考直結オンライン会社説明会■応募受付締切:5月1日(水)12:00本選考へのエントリーはこちらアイレップ【総合職選考必須】企業研究セミナー■開催方法:オンライン(Zoom)■開催日程・4月18日(木)16:30~18:00・4月22日(月)13:30~15:00・4月24日(水)16:30~18:00・5月2日(木)15:00~16:30■締切日時各回定員になり次第受付終了本選考へのエントリーはこちらアイレップ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらアイレップの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらホンダ技研工業(ホンダ)総合職職種別採用コース総合職ポテンシャル採用コース■締切日時5/2(木)11:00本選考へのエントリーはこちら本田技研工業(ホンダ)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら本田技研工業(ホンダ)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらアビームコンサルティングABeamConnect(ビジネスコンサルタントコース向け)■開催形式:オンライン(質問パートはカメラオン)■開催日程・04月17日(水)18:00~19:30・04月23日(火)18:00~19:30・04月25日(木)18:00~19:30・05月07日(火)18:00~19:30■締切日時5/2(木)14:00本選考へのエントリーはこちらアビームコンサルティング志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらアビームコンサルティングの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら損害保険ジャパン(損保ジャパン、旧損保ジャパン日本興亜)【技術調査系A(技術アジャスター)】本選考第3期■締切日時5/4(土)12:00■募集職種・応募コース1.技術調査系A(技術アジャスター)[限定なし]勤務地:海外を含む全国転勤あり2.技術調査系A(技術アジャスター)[ブロック限定]勤務地:一定範囲内での転居を伴う異動あり※詳細は公式ホームページを参照3.技術調査系A(技術アジャスター)[地域限定]本選考へのエントリーはこちら損害保険ジャパングループ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら損害保険ジャパンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらコーアツ東京支社採用説明会■締切日時5/5(月)23:59■説明会日程5月7日(火)10:00~12:00本選考へのエントリーはこちらブリヂストン2025年度卒技術系採用/自由応募■締切日時5/5(日)23:59■募集職種◆ものづくり職:製造技術/機械系・設備開発・IE・品質保証・サプライチェーンマネジメント<対象専攻>機械系/物理系/化学・材料・金属系/物理系/電気・電子系経営工学系/電気・電子系/IT・情報系/安全工学系◆フィールドエンジニア職:国内技術サービス<対象専攻>全学科・全専攻◆IT職:コーポレートIT、ソリューションIT<対象専攻>全学科・全専攻本選考へのエントリーはこちらブリヂストン志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらブリヂストンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらトヨタ自動車(TOYOTA)本選考【総合職(技術職)】※第1〜第3締切■締切日時5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちら本選考【業務職(一般職)】■締切日時5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちらトヨタ自動車志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらトヨタ自動車の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞大阪本社春選考取材記者■募集職種取材:国内外のニュースを取材、編集する■締切日時5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちら読売新聞社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら読売新聞大阪本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東京建物本選考(二次締切)■募集職種総合職■締切日時5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちら東京建物志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東京建物の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらAGC新卒技術系採用2次締切■締切日時5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちらAGC志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらAGCの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらKDDI新卒採用(4次締切)◆OPENコース<初期配属領域を確約しない>自身の専門分野に関わらず、KDDIの幅広い事業領域・技術領域で経験を積みたい方◆WILLコース<初期配属領域を確約>自身の専門分野を活かし、当該専門分野で経験を積みたい方■締切日時25/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちらKDDI志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらKDDIの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東京電力【事務系職】本選考第4回応募■締切日時5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちら東京電力志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東京電力の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本製鉄(旧新日鐵住金)グローバル職(事務系)・ワイドエキスパート職(事務系)本選考■募集職種・事務系/企画、営業(国内・海外)、総務、人事、財務・経理、原料購買、工程管理など■締切日時2次締切:5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちら日本製鉄志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本製鉄の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら電源開発(J-POWER)事務系グローバル社員※3次応募■募集職種:総合職事務系グローバル社員・会社・組織マネジメント・国内・海外プロジェクト企画・管理・対外折衝J-POWERの事務系グローバル社員の仕事は多岐に亘ります。ローテーションを通じて様々な業務を経験し、豊富な業務経験に裏打ちされた複数の専門知識と大局的な視点を身につけます。■締切日時2次締切:5/6(月)本選考へのエントリーはこちら電源開発の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら川崎重工業【事務系】本選考■締切日時2次締切:5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちら川崎重工業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら川崎重工業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本たばこ産業(JT)≪2025年度新卒採用本選考≫総合職(6月選考)■締切日時5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちら日本たばこ産業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本たばこ産業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら信金中央金庫【事務職】本選考2次応募■締切日時5/6(月)23:59■求人数:10名程度(予定)■主な業務内容:一般事務、預金・融資・為替事務など金融業務全般■勤務地・東京勤務(東京都中央区)・北陸勤務(石川県金沢市)・大阪勤務(大阪府大阪市)・四国勤務(香川県高松市)本選考へのエントリーはこちら信金中央金庫の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらカプコン(CAPCOM)2025年度新卒採用開発職(企画)■募集職種:企画職(ゲーム開発、パチスロ開発)■締切日時5/6(月)23:59本選考へのエントリーはこちらカプコン志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらカプコンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらキヤノン(Canon)技術系ManufacturingManagement職(自由応募)※第2回締切■締切日時5/7(火)8:00本選考へのエントリーはこちらキヤノン志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらキヤノンの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらセガグループ2025年度新卒採用第4回書類選考■募集職種<株式会社セガ>・ゲームプランナー・プログラマ・デザイナー・サウンド・総合職・技術職<株式会社セガ札幌スタジオ>・プログラマ・デザイナー※セガ/セガ札幌スタジオの併願は同一職種の場合のみ可能です。■応募方法選考への参加には原則職種別の会社説明会(※アーカイブ配信あり)への参加が必須となりますので、まずは会社説明会へ参加をしてください。ただし過去の学内外のセミナーやイベントに参加した方は会社説明会の参加は任意となり、「エントリ時アンケートでイベント参加歴」に回答し、共通エントリーシートの提出に進めます。■締切日時5/7(火)9:00本選考へのエントリーはこちらセガグループ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらセガグループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらIHI【技術系】本選考第2回■締切日時5/7(火)10:00本選考へのエントリーはこちらIHI志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらIHIの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらオリエンタルランド【専門職(商品デザイナー)】本選考■対象学部美術系(絵画、彫刻、3D、グラフィック、プロダクト、空間、テキスタイルなどのデザイン)の学問を専攻している方■締切日時5/7(火)10:00本選考へのエントリーはこちらオリエンタルランド志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらオリエンタルランドの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レ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【オープン or GCF・GFI・GM?】みずほFGでどのコースを受けるべきか 【オープン or GCF・GFI・GM?】みずほFGでどのコースを受けるべきか 16卒の金融機関内定者です。現在就職活動中の方の中には金融機関への就職を目指す方もいらっしゃるのではないでしょうか。金融機関の中でもとりわけ採用人数が多く、テレビドラマの半沢直樹も放映されたメガバンクの人気は高いように感じます。読者の方が将来メガバンクへの就職を考えたとき、入社形式について考えが及ぶと思います。具体的にはみずほフィナンシャルグループ(以下みずほFGと呼ぶ)であればオープンコースとGCF・GFI・GMコース(以下スタート特定コースと呼ぶ)が入社の入口として用意されています。名称こそ違えど、三菱UFJ銀行であればオープンコースとグローバルCIBコース、ファイナンシャル・テクノロジーコース等が用意されています。今回は私自身がみずほFGのスプリングジョブ選考でGCF・GFIコースを志望し、そこからオープンコースへ変えた経験を基に、その判断に至った経緯や社員の方の考え方を紹介したいと思います。オープンコースとスタート特定コースとは?みずほFGの採用ホームページを見ると各コースの詳細が明確に記述されているので、ここでは各コースのポイントを引用したいと思います。《オープンコース》<コース概要>初期配属は国内営業店で主に法人営業を中心としたバンキング業務を担当。将来的には銀行・信託・証券その他あらゆる業務分野の中から自分の得意分野を確立し、専門性を高め、活躍を目指すコース。<募集人数>550名程度《グローバル&コーポレートファイナンスコース(GCFコース)》<コース概要>入社当初の配属が、大企業営業、海外ビジネスなどの専門セクションに特定されるコース。<募集人数>20名程度《グローバルフィナンシャルイノベーションコース(GFIコース)》<コース概要>入社当初の配属が、M&A、不動産、ストラクチャードファイナンスなどの専門セクションに特定されるコース。<募集人数>15名程度《グローバルマーケッツコース(GMコース)》<コース概要>入社当初の配属が、マーケット、金融テクノロジー関連、アセットマネジメントビジネスを中心とした専門セクションに特定されるコース。<募集人数>10名程度参照:【募集コース・募集要項】コースの併願は不可能ですので、エントリー時までに自分のコースの適性を見極める必要があります。上記のHPの内容以外に特筆すべき事項として、特定コースでは入社後5年目以内を目処に海外勤務の機会が与えられると書いてありました。一方で、オープンコースでも入社3年目以降を対象とする海外トレーニー制度が存在します。みずほFG人事部の見解特定コースのスプリングジョブ終了後、今後の選考で特定コースで選考を受けるか、それともオープンコースに変更して選考を受けるか人事部の方とお話しする「相談会」が設けられていました。担当してくれた方曰く、採用人数比を考えるとスタート特定コースは圧倒的に入社難易度が高いこと、スタート特定コースは初期配属がほとんど決定していることしか本質的な違いはないとのことでした。「やりたいことが明確に決まっており、それの専門性を極めたいのであればスタート特定で応募すべき。一方で、特定分野に絞らず多様なことにチャレンジしたり、中小企業営業を担当したい場合はオープンコースに応募すべき。オープンコースにできなくて特定コースでしかできないことというのはほとんど存在しない。」というアドバイスを頂きました。みずほFG入社5年目の社員の見解「相談会」を終え、自分の中ではオープンコースに傾きかけていたのですが、一応人事部でない社員の方の意見も聞こうと思いOB訪問をしました。その方は自分と大学・学部が同じで、オープンコースで入社した5年目の方でした。その方にスタート特定コースの社員の待遇を聞いたところ、「エリートとして育てられるし、そうなることを期待されている。」とのこと。具体的には、「特定コースは入社時に特定部門への配属が約束されているため、大企業営業といった花形部署に苦労なく配属される。初期配属を終えたオープンコース入社の方にとって、そういった花形部署には2割ほどしか行けないことを考えると、かなりの高待遇。オープンコースで2割に入るためには初期配属の支店の支店長や先輩との相性もあり、運要素も存在する。」とのことでした。その方自身がオープンコースで入社したからこその意見だと思いますが、「同期で前述の2割に選出されて花形部門に配属された方は、支店でのリテール経験を武器に部門で結果を残して出世していく。」という印象を持っているようでした。筆者の見解以上の情報を基に、私の場合は中小企業との取引経験がその後のバンカーのキャリアの土台を支えてくれる経験になるだろうということ、自分の特性は働きながら見極めてミスマッチングを防ぎたいという思いからオープンコースに選考方法を変えました。私の主観ですが、コースを見極るためのエッセンスを紹介したいと思います。【オープンコース向け】・自分の特性は入行後にじっくり見極めたい・リテールを担当したい・地方で働きたい・ゼネラリストを目指したい・出世に対してこだわりはない・みずほFGから内定をもらえる確率を少しでも上げたい【スタート特定コース向け】・やりたいことが既に決まっている・やりたいことができるのであればみずほFGでなくても構わない・海外勤務を嘱望している・入社当初から出世コースでキャリアを積みたい・プロフェッショナルを目指したい最後に16卒の就職活動を経験した身としては、メガバンクは募集コースの種類が多いかつ複雑で、自分がどのコースで選考に参加するべきなのかわからないままとりあえず採用人数の多いオープンコースにエントリーする方が多いように思います。周囲の友人の話によると、「(女性の場合)一般職じゃなくてなんで総合職(オープンコース)なの?」「海外志向が強いならばなんでスタート特定コースに応募しなかったの?」というような「なぜそのコースにエントリーしたのか」といったことが聞かれるようですので、しっかりとコースの適性や将来やりたいことベースでメガバンクにエントリーしてほしいと思います。なお、金融業界を志望する就活生には就職エージェントneoの利用がオススメです。アドバイザーから、金融業界を志望する理由を基に、ほかに受けるべき企業に関するアドバイスなどが受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。 93,513 views

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