イケてない自己PRの改善法|パターン①:マイナスからゼロにしただけ

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最終更新日:2023年10月27日

イケてない自己PRの改善法|パターン①:マイナスからゼロにしただけ

世の中には内定者の高いレベルの自己PRとは対照的な「イケてない自己PR」が氾濫しています。

こちらの記事では、unistyleの中で過去に出会ったイケてない自己PRをパターン化し、実例とともにお伝えするとともに、改善方法も伝えることで、レベルの高い自己PRを書く助けとしてもらえればと思います。

第一回目はイケてない自己PR①「マイナスからゼロパターン」についてご紹介します。

自己PR

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イケてない自己PRの実例:マイナスからゼロパターン

【イケてない自己PR実例】
私の強みは継続力です。

2年間続けている居酒屋のアルバイトにおいては、最初の頃は初めてのアルバイトで慣れないことばかりであり、実際に注文ミスを繰り返し、店長に怒られるばかりでした。

しかしここで辞めては逃げたことになると、一念発起し、家に帰ってからもメニューを暗記し、実際に他店舗の接客を体験しいい所と悪い所を分析するなど、自分なりの努力を重ねました。

結果としてアルバイトの先輩たちにも認めていただき、現在はホールリーダーとして後輩の育成を任せてもらえるまでになりました。諦めずに努力を続ければ成果が出ることを学びました。
こういった自己PRを書いてみた経験がある学生はかなり多いのではないでしょうか。また、実際に上記の自己PRを読んで、「まあまあ悪くないのでは?」と思う学生も多いのではないでしょうか。
ここから、上記の自己PRの「イケてない点」を順に説明したいと思います。

①マイナスからゼロの経験に過ぎない

身も蓋もないことを言ってしまえば、上記の自己PRがメインに話していることは、「出来なかったことが人並みに出来るようになった」というマイナスからゼロになったという経験に過ぎません。
どんなに優秀な人でも、初めてのことには戸惑いますし、どんなに優秀ではなくても、長く続けることができれば人並みのレベルには到達することができるのは当り前のことであり、上記の自己PRはそんな当り前のことをアピールしているだけなので、評価ができません。

②企業で求められている能力ではない

上記①で理由のほとんどは説明してしまっていますが、評価出来ない理由としては、「継続力があり、慣れないことも時間をかけて人並みにできるようになる」という力は企業で必要とされる能力としては少し物足りないということが挙げられます。
企業が求めているのは、現在の企業が用意した既存のレールにのって人並みの成果が挙げられる人材ではなく、自分の頭で考え、主体的に行動し、他人を巻き込み、既存のあるものを更にいいものに変える、もしくはまったく新しいモノを生み出していくことのできる可能性を持った人材です。
時間をかけてある程度人並みのことができる人材でしかないなら、アルバイトで十分です。企業がどのような人材をなぜ求めているのかを少しでも考えることができれば上記のような自己PRが減るのではないでしょうか。

③継続力があるかどうかは履歴書の情報である程度わかる

また基本的なこととして、上記の自己PRでは継続力を強みとして話していますが、基本的に、①努力ができるかどうか、②継続力があるかどうかについては、履歴書の学歴、資格などの項目を見れば十分にわかることです。
そのため単純に「継続力があること」を自己PRで伝えるのは字数を割いてまでする必要のあることではありません。ここではもっとあなたの価値観や考え方に字数を割いて、企業でも活躍することのできる人材であることを伝えましょう。

 

「マイナスからゼロ経験」の対処方法

【イケてない自己PR改善例】
私の強みは当り前のことを地道に継続することで人と信頼関係を築けることです。

大学時代に始めた居酒屋のアルバイトでは当初満足に接客ができずに迷惑をかけていましたが、①報告・連絡・相談の徹底、②アルバイト後のメニュー暗記、③自発的に他店舗に出向き接客を研究することで、自身の接客を向上させる努力を続けました。

現在では努力を認められ、ホールリーダーとして後輩の育成を任されており、当り前の継続により、店長からの信頼を得ることができたと実感しています。

貴社においても挨拶、メール対応など社会人として、当り前のことを継続することで社内外の人の信頼関係を構築し、大きな成果に繋げていきたいと考えています。
さて上記のイケてない自己PRを少し改善してみましたがいかがでしょうか。

上記イケてない自己PRとの差を感じることはできるでしょうか?同じ様なアルバイト経験をアピールしても受かる人と落ちる人がいるのは、上記二つの差を見てもらえると少しは実感できると思います。
改善したポイントを説明していきます。

①強みを「継続力」から「当り前のことを地道に継続することで人と信頼関係を築けること」に変更

信頼関係構築力はどのビジネスでも求められる能力の一つです。信頼関係がなければ、上司は部下に仕事を任せることもできないし、取引先であれば一緒にビジネスをやろうとも思えません。
上記のイケてない自己PRでは「継続力」にばかり焦点が当てられてしまっていたので、ここでは「継続力」の結果としての「信頼関係構築力」に焦点を当てる形に変更しています。

②強みの企業での活かし方を追加

多くのイケてない自己PRでは、アピールしている強みを企業でどのように活かすかが書かれていません。自己PRは本来、企業の利益に貢献できる能力があると伝えるものであるにも関わらずです。
ここでは「当り前のことを地道に継続することで人と信頼関係を築けること」がどのように企業でいかせるのかを簡単にではありますが追記しています。
このように企業での働き方をある程度理解し、自分がアピールする能力がどのように仕事で活かされるのかわかった上で自己PRを書くようにするだけで、成果は大きく変わるでしょう。
今回のESの改善では上記の方の自己PRを参考にしています。
人の自己PRを参考にする時にその人が何をしてきたのかという実績部分にばかり目がいきがちですが、どのような強みをアピールしているかも重要です。
上記のESも「当り前の継続が信頼関係に繋がる」ことを強みとしてアピールしています。このような観点からも他者のESを見て欲しいと思います。

イケてない自己PRからの脱出はあくまでスタートライン

上記のイケてない自己PRをしないために、大事なことは企業側の視点に立つことであると言えます。
企業は何のために採用活動をしており、企業ではどんな働き方をして、企業で活躍できる人材とはどのような人物であり、企業はどのような人材が欲しいのかということを少しだけ考えてから自己PRを考えるだけで、評価されない自己PRを書くのを避けることができるでしょう。
もちろんイケてない自己PRから脱却すれば内定に繋がるかというと、物事はそう単純ではないでしょう。内定するまでには、他にも、そもそものスペック、筆記試験の出来、あなたの持つ雰囲気、志望動機、企業・面接官との相性など様々な要素が影響してきます。
そうはいっても、イケてない自己PRから脱却することでESや面接の早い段階で落とされてしまうということは減り、内定する可能性が飛躍的に高まることは確かです。選考が本格化するこの機会に、自分自身の自己PRをもう一度見直してみましょう。

最後に

いかがでしたでしょうか。
自身ではそこそこのものが書けたと自負していても、実は「イケてない」自己PRを書いてしまっている可能性は大いにありえます。
本記事で紹介した内容を基に、改めて自己PRをブラッシュアップされることをおススメします。

動画を通じて自己PRの書き方を確認したいという方は、下記も参考にしてもらえればと思います。

 
次回はイケてない自己PR第二弾「苦労自慢パターン」について詳しく話をしたいと思います。

photo by Marlon Cureg

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ネット業界で上を目指すなら古い業界に就職すべきという経営者の話 ネット業界で上を目指すなら古い業界に就職すべきという経営者の話 先日、ネット系企業の経営者と話した際に、ネット業界を志望しているような学生は新卒でピカピカのネット業界に入社するのではなく、一度古い業界に転職してそこのノウハウを得てからネット業界に就職する方がよいのではと話していました。今日は彼が話したことについて紐解いていきたいと思います。ネット業界の成長を支えるものインターネット業界は変化が凄まじく、めまぐるしく新しいサービスや技術が起こってきています。スマートフォンが普及したことにより、ほぼ全ての人が手元からインターネットにアクセスすることができるようになりました。これまではネット人口の伸びおよびネット上の技術革新に伴い成長してきた側面がありますが、今後は古い産業を取り込みながら成長していくと彼は話をしていました。ネット業界に長くつかってネットに詳しくなることよりも、ネット業界の人が知らないことややりたくても手が届かなかったことについて、古くからある業界に就職して知識があることが差別化につながるとのことです。今後は特にネットにそこまで本腰を入れて取り組んでこなかった業界に、ネットが入り込むことでもう一段成長するのではないかと話していました。経営者の彼が就職したら面白いと言っていた業界ここからは経営者の彼が、ネット業界に興味のある学生が就職したら面白いのではと語っていた業界について紹介したいと思います。■テレビ・雑誌・新聞元LINEでネット上の動画メディアを立ち上げた森川社長は筑波大学卒業後、日本テレビで10年間働き、その後ソニーからハンゲームジャパン(のちのLINE)へ転職したという経歴の持ち主です。またunistyleでも就活生がダウンロードしておきたいアプリで紹介しているNewsPicksの編集長も、東洋経済出身の佐々木氏が務めています。参考:「ギリシャ問題」「アベノミクス」について回答を求められたら?就活生必携アプリ「NewsPicks」とは参考:実際に面接でも助かった!総合商社内定者が語るNewsPicks活用法またアメリカ発祥のメディアBuzzFeedジャパンの創刊編集長は朝日新聞出身の古田氏です。このように新しいネットメディアを牽引しているのはネット業界に長く勤めた人ではなく、ネット業界の外のノウハウを持った人が担っているケースが少なくありません。これは既存のテレビ、雑誌、新聞の影響力が低下し、ネットに置き換わっており、これまでのテレビ・雑誌・新聞の知見がいかしやすいネットメディアに転身する人が増えているためと思われます。ネットメディアはこれまでは、独自で取材を行うというよりも新聞やテレビで特集された物事について、センセーショナルな見出しをつけた記事を発信することをメインに行ってきましたが、今後テレビ、新聞、雑誌など独自の取材に基づいたコンテンツ制作ノウハウを持った人が流入することによりオリジナルコンテンツで勝負する流れがくると考えられます。■電気・機械メーカーシャープ、東芝などの企業が苦境に立たされている一方で、IoT(InternetofThings)という言葉が産業界でもてはやされています。IoTとはネットに接続したハードのことで、自動車メーカーも積極的に扱っている自動運転も広義のIoTに含まれるでしょう。電力の使用量がすぐにわかるスマートメーターや、自身の健康状況までわかるスマートウォッチなどクラウド上にデータをアップした上で、簡単に参照できるツールが様々開発されています。こういったIoTに関してはネットの技術だけで完結するものではなく、ハードウェア開発に関する知見が不可欠です。IoTに関するベンチャー企業が増え、コロプラなどの企業はVR(バーチャルリアリティ)技術を用いたゲーム開発を行うとも話をしており、ハードに関する知識を持った人材の需要は高まることが予想されます。■金融2015年、16年はフィンテック元年と呼ばれるほどに、金融×ITの話題が多かった年でもあります。家計簿の自動化や簿記がわからなくても会計管理が行えるサービス、最近では複数の質問に答えるだけでオススメの投資商品に基づいたポートフォリオを構築できるサービスなど様々な金融サービスがインターネット上に出てきました。こういったサービスを考える上でも、インターネット技術だけではなく、金融に対するある程度の専門知識が必要になります。3年早くネット業界に入社して身につくスキルや知識はすぐに追い越せる経営者の彼の話では、3年程度別業界に入社した後に、ネット業界に転身したとしてもキャッチアップはそこまで難しくないのではと話をしていました。もちろん日系大企業にどっぷりでマインドセット的にも仕事をもらわないと動けないようでは困りますが、入社前から将来的にネット業界で働くことを前提に他業界に就職するような人材であれば何の問題もないと話をしていました。どんな分野でも追いつこうと思ったその日からしっかりと学べば3年程度ビハインドしていたとしても追いつくのは難しくなく、一方で他業界で学んだ知見やノウハウはネット業界だけで働いていては絶対に身につかないものであり、ネット業界の中の人にとってはその知見・ノウハウは非常に貴重とのことでした。上記で紹介したような業界で、ネット業界の人が持たない知識とビジョンを持っている人の需要は今後ますます高まると話をしていました。もちろんそうした人材になる上では、自分なりに考えて情報収集を行い、不確定の未来に対する予測をある程度たてた上で、柔軟に行動することが求められます。自分の目論見と外れるようなことがあっても、動じずにセカンドプランを実行できる強さが必要になります。最後にキャリアにおけるスキルは単独で考えるのではなく掛け算のスキルセットで考えるというのはよく言われていることです。英語が話せる人は1%、プログラミングができる人も同様に1%だとしても、英語もプログラミングも両方できる人は1%よりもかなり少ない数字になります。終身雇用の大企業で入社したら終わりだと考えるのではなく、どんなスキルセットを身につけて、どう活躍したいのか何となく考えることも大事かもしれません。ネット業界を志望している人だけでなく、他の業界を検討している人も参考にどんなスキルを身につけることが今後の仕事人生を豊かにするか、少し考えてもらえればと思います。photobyMartinThomas 14,107 views
【20卒体験談】憧れの航空会社から内定を勝ち取った”志望度の高さ”をアピールする方法とは 【20卒体験談】憧れの航空会社から内定を勝ち取った”志望度の高さ”をアピールする方法とは 航空業界完全攻略記事一覧1.航空業界の仕組みや職種、最新動向まで一挙大公開2.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容3.【企業研究】航空業界の大手企業一覧4.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜5.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ6.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ7.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめこんにちは、私は国立大学に通う20卒です。初めは長いように感じた就職活動も終わってみればあっと言う間で、あの頃は毎日がエネルギー全開の日々を送っていたなあと振り返っています。結果としては、第一志望であった大手航空会社から内定を頂き、その会社に来年から勤める予定です。この記事では主に、高校時代から航空会社で働くことが夢であった私が、「なぜ航空会社を目指したのか」、「航空会社から内定をもらうために何をしたのか」について、お話したいと思います。特に、航空会社への就職に興味がある方、よかったら参考にしてみてください。なぜ航空会社を志望することになったのかそもそも、なぜ私が航空会社で働きたいと考えたかについてお話したいと思います。率直にいうと、子供の頃から旅行や帰省などで飛行機に乗るときに感じる、何ともいえない非日常のワクワク感が好きでした。はじめは、こうした単なる思いに過ぎませんでしたが、あることをきっかけに、航空会社で働きたいという強い想いに変わりました。もともと、私は世界各地の自然や文化を紹介するようなテレビ番組が好きな少年でした。そのため、海外の自然や文化に対して強い興味を持っていました。変化のきっかけとなったのは、中学生の時に学校のプログラムでオーストラリアに一ヶ月の間ホームステイしたことです。初めての海外体験となったオーストラリアで、実際に外国の文化や自然に触れるなど、日本では出来ない様々な経験を通して、自身の成長を実感するとともに未知の場所に訪れることの素晴らしさを知りました。「もっと多くの人に海外を訪れてほしい」ホームステイの経験を通して持った、この想いを実現することが出来るのは、国際線を運航している航空会社しかないという発想になり、航空会社で働きたいと思うようになりました。航空会社を中心にした就職活動航空会社といえば、文系の就職人気企業ランキングの中で、日本航空(JAL)や全日本空輸(ANA)といった大手2社が、毎年のように上位にランクインしているのを見たことがあるかと思います。実際、私が就職活動している中でも、説明会の参加者などが他の業界と比べてかなり多かったです。私の就職活動は、そうした航空業界を第一志望に設定し、鉄道や海運などの航空以外のインフラ、航空機部品を製造している重工メーカーなどを併願企業としていました。しかし、幼いころからの憧れであった航空会社にどうしても行きたかった私は、まさに航空会社から内定をもらうことに全力を尽くした就職活動をしていました。先述したように、航空会社が就活市場において人気であることは重々承知していたので、高い倍率の中で内定をもらうために、就活生としてどうしたら差別化が出来るかということを常に考えて行動していました。具体的には、「志望度の高さ」で差別化しようとしました。志望度の高さをアピールするために私が「志望度の高さ」で差別化を図った理由。それは、就活において航空会社を選択肢の一つと考える人がたくさんいる中で、航空会社が第一志望であるということを上手く伝えることが内定を得るための近道だと考えたからです。志望度の高さを示すために、重要だと考えたのが“業界研究”と“自分なりのビジョンを語れるようになること”です。具体的に取り組んだことを以下で紹介します。インターンを通して業界研究:2社の違いを知る私は航空業界に関して専門知識や最新の情報まで得るために、就活本やインターネットの就活サイトを見るだけはで終わらせないということを心がけていました。そうしたこともあり、冬には大手航空会社2社のインターンシップに応募。無事に選考を通過し、参加することが出来ました。冬インターンは本選考よりも倍率が高いとよく言われますが、冬インターンの選考は本選考よりも準備という部分に関して言えば差がつくと思います。私自身、3年生の秋までに航空業界の専門書やビジネス雑誌、航空業界に関する最新のニュース記事などを参考にしながら詳しい所まで業界研究を行っていたこと、コンサルティングなど選考の早い業界を実際に受けていたことが、選考に挑む上での自信に繋がったと思っています。2社のインターンを通して感じた率直な感想としては、大手航空会社2社は事業内容こそ似ているものの、会社としてのカラーは大きく違っており、世の中の多くが持っているイメージとも多少異なっている。ということでした。例えば、JALにはお堅い会社のイメージがあり、ANAは体育会系の人が多いイメージがあるといわれることがあると思います。しかしながら、私が見てきた限りでは、若い社員の間にそうしたイメージを感じることはありませんでした。(むしろ逆の印象を持つことも時にありました。)こうした会社のカラーに関しては、是非、就活生の皆さんの自分の目で確かめてほしいと思います。インターンの内容に関しては、ここでは書くことはできませんが、どちらのインターンも航空業界について深く知ることが出来る、とても充実した数日間でした。冬インターンに参加した最大の意義としては、実際の選考の際に、なぜ、A社ではなくB社で働きたいのかという問いに対して、自分なりに説得力ある説明が出来るようになったことです。やはり当然のことですが、メディアで得た情報よりも、自分で見て確かめた情報の方がより説得力があると思います。OBOG訪問でビジョンを明確化自分なりのビジョンを語れるようにするという部分に関しては、OBOG訪問に力を入れたことが非常に役立ちました。航空会社を目指す就活において、OBOG訪問は必ずしも当たり前ではないと思います。しかし、少しでも航空会社の仕事のイメージを明確にしたかった私は、大手2社それぞれ5人ずつのOBOGの方のお話を聞きました。自分が通う大学OBOGの方が地方や海外で勤務されていることも少なくなかったため、他大学出身の方を紹介してもらうこともありました。今思い返すと、空港を案内してくださった機会などもあり、毎回お話を聞きに行くのを楽しみにしていたのを覚えています。私がOBOG訪問をする中で、特に意識していたことがあります。それは、社員の方が一人一人どのような想いを持っていらっしゃって、どういうキャリアパスをイメージしているかについて詳しく聞くことでした。航空会社の仕事というのは、数年単位でのジョブローテーションが基本であり、オペレーション、ビジネス、コーポレートの部門をまたがって、様々な部署で経験を積むことになります。数百通りものキャリアパスがある中で、「将来的に何を実現したいのか」、「そのためにどういう経験をしたいのか」ということを自分なりに明確化するために、まずはどういう道があるのかということを直接聞くことが重要だと考えていました。そうして、ある程度、自分なりのキャリアパスのイメージがついたら、それを一度言語化して、再度OBOG訪問した際に添削してもらい、自分なりのビジョンをブラッシュアップしていきました。こうしてOBOG訪問で完成させた自分なりのキャリアパスが、ESや面接での回答にそのまま繋がりました。実際に、航空会社の選考では将来のビジョンを聞かれることが多かったです。そういう意味では、私にとってOBOG訪問は欠かせないものでした。情報収集は日常的にインターンにも参加し、OBOG訪問もこなしていたとはいえ、私自身、そうした就活対策をするだけではいつも不安だらけだったので、常に何か出来ないかと考えていました。その一環として、日常生活や旅行の中でも、常に航空に関するイベントや場所について、アンテナを張りめぐらせていました。空港はもちろんのこと、意外に調べてみると航空関係の見学施設やイベントがあったりします。そうしたイベントや場所に訪れることも、仕事のイメージを膨らませるうえで役立つかと思います。それに関して、私自身もっとも印象的だった出来事は、他の目的で海外を訪れていた際に、世界中から航空会社の関係者が集まるビジネス見本市を見学する機会があったことです。海外航空会社の社員の方の講演を実際に聞くことが出来て、世界には数多くの航空会社があって顧客獲得のために工夫をこらしながら競争しているということを肌で実感する貴重な機会となりました。最後に改めて、志望度の高さで差別化するために私がやったことをまとめると下記のようになります。志望度の高さをアピールする方法・業界研究の一環として、インターンに参加することで、企業ごとの違いを知る・OBOG訪問を通して、キャリアビジョンを明確にする・航空業界に関する専門的かつ最新の情報を日常的に収集する航空会社には、総合職と運航乗務職(パイロット)と客室乗務職(キャビンアテンダント職)があり、大手2社どちらも複数の職種を併願することが出来ます。私自身も総合職と運航乗務職を併願していました。残念ながら運航乗務職のほうは身体検査落ちとなってしまいましたが、選考を通してパイロットとしてご活躍されている方々のお話を聞く機会が何度かあり、飛行機を安全に飛ばすためのチームワークを勉強させていただくことが出来ました。私のように、どうしても飛行機に携わる仕事をしたいという方は是非、複数の職種にチャレンジすることをおすすめします。最後になりますが、この記事を読んでいただいた方と航空会社で一緒に働けることを楽しみにしています。最後まで読んでいただきありがとうございました。【関連記事】・・・・・・・航空業界完全攻略記事一覧1.航空業界の仕組みや職種、最新動向まで一挙大公開2.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容3.【企業研究】航空業界の大手企業一覧4.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜5.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ6.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ7.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ 14,846 views
「内定辞退率、64.6%」を経済学の基本用語に当てはめて考える【unistyle業界ニュース】 「内定辞退率、64.6%」を経済学の基本用語に当てはめて考える【unistyle業界ニュース】 2017年11月13日。街中では年賀状の売出しが徐々に始まり、同日には紅白歌合戦の司会が発表されるなど、年末年始の話題が増えてくる時期となりました。そんな年末・週末へと未来に目を向けたくなる週明け月曜日、18卒就活生にとっては過去に引き戻されるような話題がニュースで取り上げられました。参考:リクルートキャリア就職みらい研究所【確報版】「2017年10月1日時点内定状況」|【学生の内定辞退率64.6%】【空前の売り手市場影響か】|そんな見出しのもと、各媒体がこぞってこの話題を取り上げました。当事者である18卒だけでなく、もちろん19卒以降の学生にとっても、ダイレクトに自分の就活に関連する話として関心を持った方は多いことでしょう。今回はこの「内定辞退率64.6%」という数字について、その定義や理由を中心に大学で学ぶ経済学用語と関連付けて解説していきたいと思います。「内定辞退率」とはー何社辞退しても数値上は同じ上記リクルートキャリアの調査書では、【内定辞退率=就職内定辞退人数÷就職内定取得人数】という形でこの用語を定義しています。もう少し詳しく言えば、「企業から1社以上の内定を得た学生のうち、1社以上内定を辞退した割合」と説明できるでしょう。この言葉について考えるうえでは、「同じ学生が複数社辞退したとしても、率自体には影響を与えない」という点を把握しておく必要があると思っています。例えば、「2社内定して1社辞退した学生」と「10社内定して9社辞退した学生」では、企業に与える影響度合いは大きく異なるでしょう。この点が数値上反映されないため、例えば「100人内定を出したら平均65人が辞退する」という意味にはならないことは認識しておくべきだと思います。もちろん、内定辞退をする学生の大半は複数内定を獲得していたでしょうから、学生から見た内定辞退率と企業から見た内定辞退率の間には当然相関はあると考えられるでしょう。また、一口に「企業」と言っても社員数が1桁のような中小企業から万単位を誇る大企業までその種類は様々です。国内の全従業員者数のうち、70%程度が中小企業で働いているわけですから、多くの就活生が志望する人気大手企業以外にこの数値が大きく左右されることも理解しておくべきでしょう。参考:独立行政法人経済産業研究所2016年版中小企業白書なぜ「内定辞退率」が高まったのか?ー「エントリー数」と「就活の期間」この点について、多くの媒体では「景気の改善による採用数の増加」というブーム的な要因として辞退率の高さを説明しています。もちろんそれは一つとして、ここではもう少し長期的な要因について考えていきたいと思います。理由1:大量エントリーシステム(需要と供給)大学以前にも、高校の政治経済の授業で学ぶ「需要曲線・供給曲線」。労働市場においては、求職者(=学生)が供給側・採用側(=企業)が需要側に該当します。需要側の実数が増えなくてものべ人数が増えるのであれば、企業側が採用人数を増やさない限り、内定辞退者数が高まるのは当然と言えば当然です。1995年にマイナビ(当時は「毎日就職ナビ」)・1996年にリクナビ(当時は「RBontheNET」)がサービスを開始するなどして以来、就活におけるエントリーはWeb媒体でボタン一つで完了というケースが徐々に増加していきました。今では当たり前になった"エントリーシート(ES)"という選考形式が始まったのもこの時期と言われています。それ以前は、個別に企業から資料を取り寄せてエントリーし、手書きで履歴書を作成するという形式が一般に取られていました。現在では、一企業のESをコピペ+一文改変することで複数の企業へエントリーシートを送信することができ、50社・100社といった"大量エントリー"が可能になっています。ナビサイトは、企業側から期間ごとの掲載料形式で収益を得ています。そこからのエントリー数の成果は、それが直接収益金額に結びつくわけではありませんが、来年度以降の継続的な利用を促すうえでは重要な指標になります。社内に目を向けても、「学生1人あたりのエントリー社数」のような指標を重要業績評価指標(KPI)として設定している可能性は高いと考えています。ちなみに、学生にそんな形で大量エントリーを促す一方で、「内定者フォロー」という名目で内定辞退を防ぐコンサルサービスまでやっているということです。そういったビジネス的な背景を見ると、現在の就活システムで学生が「踊らされている」と表現されるのもある意味納得かもしれませんね。しかし、どんなにエントリーしたとしても、いつの時代でも最終的に入社できるのは1社のみであり、それだけ「内定辞退者」が増える要因にも繋がります。そのため、現在ではあえて手書き郵送のエントリーシートを課す・説明会に参加した学生のみエントリーできるなどの策を講ずることで「とりあえずエントリーする」層を減らし、本当に入りたいと考える学生に受けてもらおうとする企業も一定数存在しています。理由2:情報の非対称性(モラル・ハザード)学生がエントリー数を増やす要因は、何も就活ナビサイトやマイページといったシステム上の話だけではありません。学生が受験する企業を選ぶにあたっては、その企業の情報を知ることが必要となります。その手段としては採用HP・ナビサイト・企業説明会など様々ですが、基本的にそれはどれも「エントリーしてもらうため・企業のイメージを高めるために提供する情報」であることは考慮しておくべきだと思います。ナビサイト上でよく見られる「人気企業ランキング」などについても、その企業でやりたいことがある人がそれだけ多いというわけではありません。「人気だから人気」すなわち「ランキングに載っているから」という理由でスパイラル的にアクセス数・エントリー数が増えているのだと考えられます。そもそも広告料を多く払った企業がトップページに掲載されるなどして、学生の「人気」が形作られているという側面ですらあります。さらに、就職活動で「自分をより良くみせよう」とするのは何も企業側だけでなく学生側にも近いことが言えると思います。「優秀な人材を採用したい」「より上位の企業から内定を貰いたい」という双方の考えが、結果的に「逆選択」(=優良企業・優秀な学生が選択されず、両者の間にミスマッチが生じること)を生み出していると言えるでしょう。経済学的に言えば、「最適な資源配分がなされていない」という市場の失敗の状態に陥っていると言い換えられると思います。理由3:就職活動の早期化・長期化(囚人のジレンマ)上記2つの理由ではエントリー数に焦点を当てて述べていきましたが、経団連に属する大手企業に限ればもう一つ、就職活動の期間についても一つの要因があると思います。16卒の「3月解禁・8月内定」と言われた採用活動期間の後ろ倒し以来、毎年のようにその年の就活スケジュールがどう設定されるかに注目が集まっています。しかし、多くの企業はその後ろ倒しとなったスケジュールを守らず、「インターン」「面談」「座談会」といった形で早期から学生との接点を持つような企業が増えています。学生側もその企業の動きに合わせて、広報活動解禁のずっと前からインターン選考への参加を中心とした動き出しが当たり前のようになっています。その多くが、「他の人がやっているから自分もやらなきゃ」という意識によるものだと考えています。経団連が学生の学業への影響などを考えて設定したこのスケジュールが、結果的に就活の早期化・長期化をもたらし負担を増やすことになったのは皮肉と言えるかもしれません。少なくとも、「インターンがあるから授業を欠席する」といった学生の態度を経団連側が望んでいたとはとうてい思えないでしょう。図:学生側にとっての就活の早期化と囚人のジレンマ〜就活の早期化〜自分早めに動く早めに動かない他の学生早めに動く競争激化無い内定早めに動かない余裕で内定競争正常化このような学生の動き出しの早まりは、しばしば経済学用語の一つである「囚人のジレンマ」に当てはめて説明されます。上図のように、・学生個人(自分)としては、自分は一人だけ早く動き出し他人は自粛している状態が最も有利に働くでしょう。いわゆる"フリーライダー"という状態です。=余裕で内定・次点で好ましいのは、自分も含めた全員が早期の動き出しを自粛している状態です。=競争正常化・その次に好ましいのは、自分も含めた全員が早期の動き出しをしている状態です。=競争激化・最悪なケースは、他の学生は早期に動き出しをしているのに自分だけが何もしていない状態です。=無い内定「学生」という全体集団で見れば、皆が早期に動き出すよりは自粛した方が良い"パレート優位"なはずなのに、自分だけが何もせず出遅れていく「無い内定」の状態を避けるために、結果的に早期からの動き出しを選択するという説明になります。就職活動が早期化・長期化すれば、学生にとっては企業との接点が増え「(就職する気はないけど)早めに内定を貰う」といった、時期によるポートフォリオの形成・志望度の低い企業の内定獲得へのインセンティブが働きます。このことが、内定辞退率を高める一因となっていると考えられるでしょう。最後にと、これまで内定辞退率が高まる要因について分析をしていきましたが、もちろんunistyleでは何も現状の新卒採用システムを頭ごなしに否定しているわけではありません。特に早期からの動き出しは「理由2:情報の非対称性」を多少なりとも減らすことに繋がるため、競争激化のデメリットを考慮しても意味のある行為だと考えています。いずれにせよ、何十万人といる他の就活生の動きをどうにかすることはできないわけですので、現状では競争激化を覚悟で自ら早く動き出すしか勝ち抜く術はないでしょう。いずれにせよ、「内定率が高いから自分たちの就活も楽勝」と考えたり、一時的なデータに惑わされたりすることなく、その数字の意味や背景にまで目を向けることが、今後の納得のいく選択をしていくためには大切になるのではないでしょうか。その際、本記事のように大学で学んだ内容を簡単でいいので当てはめてみると、学業・就活の双方向の活動に役立てることができるかもしれません。参考:photobyChrisPotter 13,299 views

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