【大手SIer比較】野村総合研究所(NRI)とNTTデータの違い-平均年収・強み・事業内容・社風など-

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最終更新日：2024年01月19日

【大手SIer比較】野村総合研究所(NRI)とNTTデータの違い-平均年収・強み・事業内容・社風など-

本記事では野村総合研究所(NRI)とNTTデータを比較し強みや事業内容の違い、売上高・年収比較を解説します。企業の体質について知ることは企業分析において重要であり、SIerの面接対策にもつながると思うのでぜひ参考にしてみてください。

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野村総合研究所(NRI)とNTTデータの事業内容・強みを比較

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの事業内容・強みを比較ここではSIer最大手企業に挙げられる野村総合研究所(NRI)とNTTデータ各社の事業内容や強みを比較します。

SIerに限らず就活では選考の過程で必ずと言っていいほど「なぜその企業を志望するのか」を聞かれるため、本記事を参考に各社の強みや違いを見つけてみてください。

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野村総合研究所(NRI)の事業内容・強み

SIerの中でもコンサルティング・ITソリューションを一括して行うことを強みとしているNRI。

金融業に対するソリューションを強みとしており、2大顧客として野村證券とセブン＆アイホールディングスを抱えています。

ソリューションの領域としては証券を始めとする金融業界において特に存在感が強く、業界標準のサービスを多数有していることも特徴のひとつです。
 
一方でグローバル展開はNTTデータに比べると遅れをとっていると考えられます。

数多くのM&Aにより海外市場を広げているNTTデータに比べ、2022年時点で野村総合研究所(NRI)のグローバル関連事業の売上高は総売上高の12.5%となっています。数年前と比較すると確かに向上していますが、海外展開は課題のひとつだと言えるのではないでしょうか。
 
NTTデータに比べると目立ったM&Aはありませんが、新卒採用、中途採用を積極的に行っているため従業員は増加傾向にあります。

野村総合研究所(NRI)が求める人物像や人材については以下の記事も参考に対策を進めてみてください。 

NTTデータの事業内容・強み

SIer業界で最大の規模感を誇るNTTデータ。

SIer企業の中でも比較的官公庁や金融業界に強く、業界では国内トップを独走しています。

2000年代後半からは国内市場の成長鈍化を見据え欧米中心のM&Aを繰り返し、海外売上高は2022年現在約1兆400億円まで成長しました。

比率でいうと売上の約41％を占めることになります。またNTTグループにおける海外戦略の中核企業であり、SIer業界の中でも学生人気が高い企業の1つです。

2008年にはSAP（統合管理システム）事業をメインに展開する独アイテリジェンスや、独BMWグループの情報システム子会社だった独サークエントを買収。そして2010年12月に米キーンを約1000億円で買収、100社以上あった海外子会社を「NTTデータ」へと統合したことにより海外事業は一気に加速しました。

さらに2022年にはNTTデータグループの海外事業とNTT株式会社グループの海外事業を統合し、現在も海外事業の促進に力を入れていると考えられます。

また公共、金融、法人各分野の売上比率に関しても公共が約22%、金融が約24%、法人が約25%となっており、野村総合研究所(NRI)と比較すると非常にバランスのよいポートフォリオになっています。

売上高の規模は業界の中でも最大であり、今後もM&Aなどにより規模を大きくしていくことが見込まれるのではないでしょうか。

しかし野村総合研究所(NRI)と比較すると営業利益率が低くなっております。

 NTTデータが採用において求めている人物像や、エントリーシート(ES)の対策は以下の記事を参考にしてください。

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの​営業利益率、売上高比較

ここからは野村総合研究所(NRI)とNTTデータの営業利益率、売上高を比較します。

売上高と営業利益率の双方を比較することで各社の特徴や強みが見えてくると思うので参考にしてみてください。

営業利益率の比較

まず2社の営業利益率を比較してみましょう。

野村総合研究所(NRI)とNTTデータ 営業利益率の推移

こうして比較してみると、野村総合研究所(NRI)はNTTデータの2倍程度の営業利益率を維持していることが分かります。

営業利益率が高いことは野村総合研究所(NRI)の大きな特徴のひとつとして挙げられます。以下は野村総合研究所(NRI)におけるセグメントごとの営業利益率になります。

野村総合研究所(NRI)のセグメント別営業利益率

ITソリューション自体の利益率も他社に比べて高いですが、コンサルティング部門はその中でも約19%と高い利益率を誇っていることからもこの高い営業利益率を裏付けていることが分かります。

企業全体として、サービスに付加価値を付けることに成功しているのだと思われます。

一方でNTTデータに関しては新型コロナウイルスの影響を受けた2020年は営業利益率が下がっていますが、2021年には再度営業利益率が向上しています。

考えられる理由の１つとしてはNTTグループ全体での連携を強め、グローバル事業に注力した点が挙げられるのではないでしょうか。

野村総合研究所(NRI)と比較するとNTTデータの営業利益率は低いと感じてしまうかもしれません。

しかし日本の名だたるSIerであるNECや富士通の営業利益率も5%前後を推移しているため、NTTデータの収益性が悪いというよりも野村総合研究所(NRI)の収益性が高すぎると表現する方が正確だと思われます。

売上高の比較

次に、2社の売上高を比較してみましょう。

野村総合研究所(NRI)とNTTデータ 売上高

上記の図から野村総合研究所(NRI)、NTTデータ共にゆったりと売上高を増やしていることが分かります。

またNTTデータはSIerの中でも最大の従業員数、規模のため野村総合研究所(NRI)と比較すると売上高が大きく上回っていると考えられます。

野村総合研究所は今後、豪州・北米での外部成長を軸に事業基盤を拡大していくとしており、NTTデータはNTTデータの事業内容・強みでも述べたように海外事業拡大のためにグループ内で事業を統一するなど、両社共にグローバル化の動きを進めているため売上高の増加が見込めるのではないでしょうか。

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの平均年収を比較

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの平均年収比較

次に野村総合研究所(NRI)とNTTデータの平均年収を比較します。平均年収も志望企業を決める際の比較対象になると思うので参考にしてみてください。

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの平均年収は以下になります。

野村総合研究所(NRI)：1232万円(40.6歳)

NTTデータ：852万円(39.0歳)

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの社風を比較

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの社風比較ここでは野村総合研究所(NRI)とNTTデータの社風を比較します。

社風を理解することは2社の差別化に繋がるだけでなく、自分が働きたい環境があるのかどうかも明確にすることができるため 参考にしてみてください。

以下ではまず野村総合研究所(NRI)の社風について解説します。

野村総合研究所(NRI)の社風

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NTTデータの社風

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野村総合研究所(NRI)とNTTデータの採用人数・選考フロー比較

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの選考フロー・採用人数

最後に野村総合研究所(NRI)とNTTデータの採用人数・選考フローを比較します。両社共にSIerの中でも人気企業のため選考フローを理解し対策をしたうえで選考に臨みましょう。

まず初めに両社の採用人数を比較します。

野村総合研究所(NRI)とNTTデータの採用人数比較

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野村総合研究所(NRI)とNTTデータの選考フロー比較

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終わりに

SIer比較　最後に

本記事ではSIerの中でも人気企業として挙げられる野村総合研究所(NRI)とNTTデータの違いを比較しました。

両社の大きな違いとして挙げられるのはやはりグローバル展開に関する方向性ではないでしょうか。

NRIはコンサルティングから保守サービスまでを一貫して提供する「トータルソリューション」を強みとしていますが、その特徴を残したままグローバル化するのは多少難しい点があるのかもしれません。

NTTデータは今後も海外事業の規模拡大と質的向上に取り組んで行く方針でしょう。海外事業の黒字化を達成してはいますが、野村総合研究所(NRI)と比較すると営業利益率が低いため、今後の更なる収益性向上が課題となるでしょう。

ぜひ学生のみなさんも、志望企業のワークライフバランスや社風・給与だけでなく、企業動向やIR情報を通して「どのような戦略を描いているのか」を考えてみることで、企業についてより理解を深めてみてください。

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新卒に1000万円、急激な人材市場の変化に就活生はどう向きあえばいいのか。 新卒に1000万円、急激な人材市場の変化に就活生はどう向きあえばいいのか。 NECは、新卒であっても学生時代に著名な学会での論文発表などの実績があれば1000万円を超える報酬を支給する報酬制度を発表しました。その背景としてNEC社長の新野隆氏はこう語っています。「グローバルでの競争を戦うには、国内の制度を変えていく必要がある」この発言は、人工知能（AI）などに精通した優秀な人材の獲得を巡る世界的な競争に対する危機感を表しています。参考:日本経済新聞|NEC新野社長「新卒年収1000万円、世界では必然」世界的に加熱する人材の獲得競争の波は日本にも波及し、NECをはじめとした日本企業の給与体制に大きな影響を与えています。そこで本記事では、NECのように給与水準の引き上げを行なった日本企業の年収や求められるスキルなどを具体的に紹介していきます。また米国など海外との比較を通じて、日本の給与制度や雇用制度の問題点を解説するとともに、このような環境の変化に対して就活生がどう向き合っていけば良いのかを考察します。本記事の構成新卒年収1000万の背景新卒年収引き上げを発表した企業例└ソニー└ヤフー└ファーストリテイリング└くら寿司IT人材の年収、日本はアメリカの半分以下就活生はどう向き合うべきか新卒年収1000万円の背景新卒年収1000万円の背景として、既存の人事制度への問題意識をNEC社長の新野隆氏は指摘してます。世界との競争に勝ち抜くためには優秀な人材の確保が欠かせません。しかしながら、日本社会の根底にある「終身雇用と年功序列」の制度では、十分に優秀な人材を確保ができない現状があります。海外では一般社員に対して給与の上限は設けられておらず、本人のスキルや実力によって給与が上下する実力主義の給与体制が一般的です。そのため優秀であればあるほどその人材は日本企業よりもいい待遇を海外企業で得ることできます。こうした背景から、優秀な人材が国外に流出してしまうと考えられます。NECは、「研究者を除く社員には既存の制度を続けるが、ゆくゆくは世界の制度に寄っていくだろう」との考えを示しました。トヨタ自動車の豊田章男社長が「雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた」と述べたように、日本の労働環境は変革期に入ってきているのではないでしょうか。その変革の１つとして、特にIT人材の不足からこの分野での給与水準が引き上げられたと考えられます。参考:日本経済新聞|NEC新野社長「新卒年収1000万円、世界では必然」関連:新卒年収引き上げを発表した企業例それでは、NEC以外に新卒の給与水準を引き上げた企業を紹介していきたいと思います。またそれぞれの企業は、どのような人材を求めているのでしょうか。ソニーソニーは、人工知能などの領域で高い能力を持つ新卒社員の給与を引き上げ最高で730万円と、現在の約560万円から3割程度給与を上げることを発表しました。デジタル分野での人材の獲得競争が世界的に激しくなっていることが背景にあるとしています。参考:朝日新聞|ソニー、初年度の年収最高で730万円へＡＩ人材狙うヤフーヤフーは、エンジニアとして優れた実績を持つ人に、初年度から年収650万円以上を提示しています。入社時に18歳以上30歳以下で就業経験のない人が対象で、初年度の年収が650万円以上となるのは「エンジニアスペシャリストコース」で、以下のいずれかの条件を満たすと応募することができます。エンジニアリングに付随する起業経験技術書の執筆経験自身が開発したアプリのDL数100万以上Kaggleにおいて、単独参加でコンテストTOP10%入賞経験競技プログラミングレート保持者トップカンファレンスでの論文発表経験これらの条件を満たすのは難しく、逆にこのレベルの条件を満たし年収650万円は少ないという声もあるようです。参考:livedoorNEWS|ヤフーが優れたエンジニアに年収650万円以上を提示むしろ安いとの見方もファーストリテイリング「ユニクロ（UNIQLO）」などを展開するファーストリテイリングが、一部の職種の初任給を4万5千円引き上げると発表しました。対象となるのは国内外の転勤が含まれるグローバルリーダー職のみで、変更後の初任給は現在の21万円から25万5,000円となります。また優秀な若手を確保するために、入社後最短3年で子会社の幹部などに抜てきし、年収は1000万円を超え、欧米勤務では最大3000万円程度とする人事制度を発表しました。参考:FASHIONSNAP|ファーストリテイリングが初任給を4万5000円引き上げ、グローバルな人材確保へ参考:日本経済新聞|ファストリ、入社3年で年収3000万円も幹部に登用くら寿司くら寿司は2020年春の新卒採用で、入社1年目から年収1000万円の幹部候補生を募集しました。条件としては、26歳以下(就業経験者、卒業後に1年以上ブランクがある者は対象外)という年齢制限に加え、TOEIC800点以上、簿記3級以上といった資格が必要で募集人数は10名でした。参考:東洋経済ONLINE|くら寿司が｢年収1000万円｣で新卒募集するワケ実例を踏まえた考察上記の改革を踏まえて考察してみると、市場価値が向上している人材はIT関連の専門知識を備えた人材と語学力やマネジメント力に優れ、将来は管理職として期待されている人材の2つタイプに分けられると考えられます。就活生の立場から考えると、自身の市場価値を上げるためにこれらのスキルを身につけることが出来る環境で働く、という考え方も企業選択における１つの基準になり得ると思います。しかし、市場価値を高めて何がしたいのか・自分が成し遂げたいことは何か、まで掘り下げて企業を選択することができれば、心から納得のいく就職活動にすることができるのではないでしょうか。IT人材の年収、日本はアメリカの半分以下それでは、こうした日本企業の取り組みは海外企業と比べてどうなのでしょうか。日本企業の給与水準では、特にIT人材の評価がグローバルスタンダードに達していないとされています。経済産業省によると、IT人材とはAI、IoT、ビッグデータ等に携わる人材や情報セキュリティに精通した人材を指すようです。以下の表は経済産業省が発表した各国のIT人材の年収分布を示した表です。出典:「経済産業省」資料上記の表から、IT人材の年収が日本はアメリカの半分以下の水準であることがわかります。経産省によると、日本のIT人材は年収500万円前後が多いですが、米国では1000万円～2000万円が多いとされています。また、産業界で続く大型のIT関連投資や、情報セキュリティ等へのニーズ増大により、IT人材の不足が深刻な問題になっていくでしょう。人材不足は今後さらに深刻化し、2020年にはIT人材が29.3万人（うちAI人材は約4.7万人不足）する見込みです。さらに2030年には、約59万人程度まで人材が不足すると推計されています。以上のような背景から、日本企業はより優秀な人材や人手不足となるIT人材を確保することが困難になるでしょう。そしてその困難を乗り越えるためには、既存の「年功序列・終身雇用制度」の見直しが必要であり、優秀な人材に対する待遇の改善が進んでいくと思われます。就活生はどう向き合うべきか本記事を読んで就活生の皆さんはどう感じたでしょうか。年収1000万円を稼ぐために必要なスキルを身に付けようと奮起したでしょうか。はたまた、年収に重きを置くのではなく自分がやりがいを感じる仕事をしたいと思ったでしょうか。仕事は人生において大きな時間を占める重要な要素です。そして就活生の皆さんはその仕事を通じて、金銭、達成感、人間関係など得ることで人生を豊かにし「幸せになりたい」と考えていると思います。幸せとはなにかそれでは「幸せ」とはなんでしょうか。この問いに対する1つの答えを示す著書として「幸福の資本論」という著書があります。そしてその著書において、幸せとは「金融資産」「人的資本」「社会資本」の3つの条件から成り立っているとあります。簡単に説明すると「お金・自己実現・人とのつながり」の3つから幸せは成り立っているという解釈です。もちろん、この3つ全ての要素を高いレベルで実現することが理想ですが、それぞれが絶妙なバランスで成り立っており、全てを高いレベルで実現することは相当難しいでしょう。ここで、私が皆さんに伝えたいことは「働いている自分をどれだけ具体的にイメージできているか」ということです。「自分のやりたいことで、年収1000万を稼ぎ、友人や家族との時間も大切にする。」このような理想をイメージしたのならば、なぜ年収1000万円必要なのか、その職種はプライベートの時間をしっかり確保出来るのか、どのように自分の成し遂げたいことにつながっているのか、をしっかり説明できるようになりましょう。また、現実的に年収1000万円を稼ぎつつプライベートの時間を確保することが難しいのであれば、理想年収を下げる、プライベートの時間を減らすなどの選択が必要です。年収は欠かせない要素の１つですが、逆に言えば１つの要素でしかありません。要はバランスが重要で、自分自身が理想とするバランスをどれだけ具体的にイメージすることができるかが重要です。そしてその理想は人それぞれ異なってあたりまえです。他者のわかりやすい理想に安易に迎合するのではなく、自分自身が考え抜いて理想の状態をイメージしましょう。そうすれば、面接で深掘りされた際にも筋道を立てて面接官が納得する回答をすることができるでしょう。また、より具体的に年収1000万円の生活水準を知りたい方は以下の記事を参考にしてみてください。参考:さらに、より自分自身のことを知り、理想の状況をどの企業で実現することができるのかを把握することが大切です。以下に自己分析や業界研究に関する関連記事を紹介していますのでぜひ活用し、この変化の時代を乗り越えていって欲しいと願っています。参考：日々刻々｜幸福の資本論・自己分析記事まとめ・業界研究記事まとめ 17,965 views
就職活動の結果に納得できない学生がやるべきこと 就職活動の結果に納得できない学生がやるべきこと はじめに初めまして。私は19卒で就活をし、現在は社会人として働いています。私は就活当時、複数の企業から内定は頂けたものの、第一志望の業界の内定を獲得することはできませんでした。現在の就職先に就職しても本当に良いのか、いつまで就職活動を続けるべきなのか、今後の自分自身のキャリアについて非常に悩んでいました。この記事では内定は獲得したものの、自分自身の就職活動にまだ納得のできていない学生が、①今すぐ考えるべきこと、②これから取りうる選択肢について整理しようと思います。あくまでも私の個人的な考えを述べたものなので、1つの意見としてご覧ください。自分と同じような悩みを抱える学生の方の参考となれば幸いです。なお、納得のいく就職先を見つけたいという就活生は、就職エージェントneoの利用も検討してみると良いと思います。アドバイザーが要望に合わせた企業の提案や自己分析、企業研究などをサポートしてくれ、客観的にアドバイスがもらえるため、希望に合った就職先に出会えるかもしれません。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。1.まずは「譲れない軸」を明確にすることまずは、企業に入社するにあたっての「譲れない軸」を明確化する必要があると思います。選考の場面で、最初から最後まで自分の本音を話すことができた就活生の方は少ないと思います。私自身の就職活動を振り返ってみても、「ありのままの姿」で面接に臨もうと意識しながらも、選考の通過率を上げるために、どうしても志望動機を企業に寄せてしまう場面が何度もありました。こうした経験を繰り返すうちに、就職活動において自分が「本当に大切にしたいもの」を見失いそうになることも多々ありました。そこで私は、自分自身の企業選択における条件を明確化することを目的に、自己分析のやり直しを始めました。企業から評価されることを意識せずに、「自分はどのような存在になりたいのか」「そのために必要なものは何か」といったことについて、自分の思ったことをまとめています。私の場合は、「変化する環境の中でも安定したキャリアを歩みたい」との思いから、「汎用性の高いスキルを身につけられること」「ある程度の年収が保証されていること」を軸としていました。第一志望であった総合商社の内定を頂くことはできませんでしたが、内定を頂いたコンサルティング企業やIT企業でもこの条件は満たしているかもしれないと思うようになりました。私の場合は、先ほどの企業選びの軸をより細分化させて、以下のような表を作成しました。このような表を埋めながら、本命だった企業・内定を獲得した企業が、1つ1つの条件をどれだけ満たしていたのかについて整理していきました。実際に自分で作成する場合には、「何歳までに企業の経営に携わりたいのか」「初任給はいくら欲しいのか」といったより詳細な条件を設定していくことをオススメします。また、この表における「成長機会の多さ」は個人の適性・仕事に対する態度によっても変化するものであることは念頭に置かなければなりません。加えて、上記の表の◎・○・△の評価は、あくまでも私の主観に基づいたものに過ぎません。捉え方は人によって異なるでしょう。上記の表を踏まえて、とりあえず内定先の企業から自分にとっての最善な選択肢がどこであるかを考えてみました。この選択の難しい部分は、個人によってそれぞれの条件の重みが異なることです。単純に◎・○・△の記号の数を点数化して最も点数の高い企業を選べば良いというものではありません。どの内定先にも一長一短があることが難しいところです。私の場合は「経営に関わる機会」を最重要視する一方で、「もしもの場合に備えて一定の給与も欲しい」と思っていたため、この中であればコンサルティング企業A社に入社しようと考えていました。以下の記事にもある通り、自己分析は企業から内定を獲得するための手段として活用されることが多いです。それ自体は間違いではないのですが、自己分析の本質は「納得の行くキャリア選択のために自分自身の傾向を把握すること」にあり、内定獲得後も継続して行うべきものであると考えています。就職活動が落ち着いてきた段階で改めて自己分析を行なうことで、自分の考え方の変化に気が付くことがあるかもしれません。参考：2.これから取りうる選択肢について考える自己分析を行った結果、現在の内定先の企業では「譲れない軸」を満たせないことを確信した方もいると思います。また、現在の内定先でも条件はある程度満たしているものの、条件をより満たした他の企業に惹かれている方もいると思います。そんな時に私たちが取りうる選択肢としては、以下の3つがあると考えられます。A：現在の内定先に入社してみるB：就職活動を継続するC：既卒として就職活動を仕切り直す現在の内定先に入社してみる1つ目の選択肢は、現在の内定先に入社することです。就業経験のない学生の立場と、実際に企業で働く社員の方の立場では、仕事に対する捉え方は多かれ少なかれ異なってくるでしょう。そのため、内定先の企業に入社して、実際に働いてみることで、今の仕事の楽しさを見つけられる可能性があります。現在の内定先の業務に対して面白みを感じる部分があるのであれば、入社してみるのも選択肢の1つでしょう。また近年では終身雇用・年功序列を前提とした従来の雇用制度が限界を迎えたことにより、転職が以前よりも一般的なものになっています。厚生労働省が実施した労働力調査によると、2013年度には287万人だった転職者数が2017年度には311万人にまで増加しています。内定先の企業でスキルや経験を身につけてから、転職によるキャリアアップを目指すという選択肢も考えてみても良いかもしれません。しかしながら、業界・業種によって転職の求人数や難易度が大きく異なることには注意する必要があります。もしも転職を見据えて企業に入社するのであれば、自分が本当に行きたかった業界には内定先の企業から転職することができるのか、自分の入社する企業からはどのような業界に転職する人が多いのか、事前に調べる必要があるでしょう。参照：労働力調査（詳細集計）平成29年（2017年）平均（速報）結果就職活動を継続する2つ目は、就職活動を継続することです。経団連に所属している多くの企業では、3月から採用活動を始め、6月から内定を出し始めます。しかし、中には6月の選考を受けることの出来なかった学生を対象に夏季選考を実施する企業や、IT企業・外資系企業を中心に通年採用を実施する企業も多数存在しています。6月の本選考に比べると求人数は減っており、狭き門であることに間違いはありません。とはいえ、就活スケジュールには個人差があるため、早く終えることが必ずしも良いことは限りません。少しでも興味のある企業があるのであれば、積極的に受けるべきでしょう。既卒として就職活動を仕切り直す3つ目は、既卒生として就職活動を仕切り直すことです。大学を留年して就職活動に再挑戦する方法（就職留年）と、大学を卒業してから就職活動に再挑戦する方法（就職浪人）が存在しています。また学業に真剣に取り組んできた方であれば、大学院に進学して2年後に就職活動に再挑戦する方法もあります。その人の就職活動に対する打ち込み具合にもよりますが、今年の経験を来年度の就職活動に生かすことができます。また、残された時間を実績作りのために活用することが可能です。その一方で、金銭面での負担が大きいというデメリットがあります。就職留年をするためには、大学の1年分の学費と生活費を合わせた費用が必要になります。また、就職活動をやり直したからといって、必ずしも本命企業の内定を獲得できるとは限りません。志望していた企業の内定を獲得できなかった理由をしっかりと洗い出し、しかるべき対策を立てなければ、昨年に内定を獲得した企業の選考にも落ちる可能性があります。また、現段階で卒業を伸ばすことに迷っている場合でも、本選考の解禁が早い企業であれば今年度内に内定を獲得することが可能なので、とりあえず受けてみても良いでしょう。最後に参考になりましたでしょうか。私の場合は、現在の就職先でも「当初の自分がやりたかったこと」はある程度実現できるため、当時、就職留年は考えてませんでした。また、社会人になってから自分の「やりたいこと」が変化する可能性もあるので、現在働いている企業に入社することに対しても前向きでした。その一方で、もっと自分の条件に適う企業があるのではないかと思うところもあり、その後も少し就職活動を続けました。私はこれまでに何度も「就職活動に正解はない」という言葉を聞いてきましたが、これは本当に間違っていないと考えています。慎重な性格の私の場合は、例えどの業界の内定を獲得していたとしても、何かしらの後悔が残っていたのだろうと考えています。だからこそ、自分の選んだ選択に対して「これが正解だ」と胸を張って言えるようになる必要があるのでしょう。つまり、「自分自身で納得のできる選択をすること」が大切だと考えています。そのためにも、どんな決断を下すとしても、「周囲の声に左右されずに自分で判断を下すこと」「悩んでいる時間があればとにかく行動すること」を大切にしたいものです。この記事が、自分と同じように就職活動の結果にしっくりこない学生の役に立てば幸いです。参考：就職留年を考える人に贈る5つのアドバイス本記事では、就職の結果に満足できず、就職留年をしようかと考えている人向けにアドバイスをまとめています。就職留年はもちろんデメリットもありますが、伸びしろがあればそのデメリットを取り除き、良い結果を得ることができます。参考：最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜本記事では、最初の勤め先が人生を決めるわけではなく、その後の行動が重要だということを解説しています。自身が希望している企業に入れなくても、決して就活は失敗ではありません。参考：【締切日時順】6月からでもエントリー出来る大手企業一覧本記事では、6月からでもエントリー可能な大手企業を締め切り順にまとめています。まだ就活を続けようと考えている方は、こちらの記事に載っている企業にエントリーしてみるといいでしょう。 25,031 views
30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない 30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない ※本記事は2016年10月に公開された記事になります。東日本大震災後の東京電力、東芝の不正会計、鴻海によるシャープの買収など、大企業に入れば安泰だと思われていた時代ではなくなり、「会社にしがみつきたくない」と思っている就職活動生は多いのではないでしょうか。一方で会社にしがみつきたくないと思いながらも具体的にどういったキャリアを歩んでいけば会社にしがみつく必要がなくなるのか示してくれる人は少ないでしょう。今回は実際の事例も踏まえながら、会社にしがみつきたくない人向けにどういったスキルや考え方が必要なのか踏まえてご説明します。この記事はエンジニアや特化型の専門職を目指すスペシャリストに向けた記事ではなく、ビジネス総合職で将来的にはマネジメント候補として採用されるゼネラリスト向けに書いてますので予めご了承ください。なぜ30歳までにベンチャーの役員を目指すべきなのか「収入や待遇をそこまで落とすことなく、主体的に仕事内容や会社も選ぶことができるようになるから」というのが30歳までにベンチャーの部長・役員クラスを目指すべき理由です。一度、ベンチャー企業の部長や役員クラスに就任することができれば、転職の際も同じポジションで移れる可能性が高まります。ベンチャー企業と言っても調達していたり、事業が順調に伸びている会社の場合、部長クラスで年収800万円前後、役員クラスだと1000万円前後が相場といえます。30歳までにベンチャーの部長・役員クラスに転職できるという自分自身の市場価値を確信した上で、会社に残って仕事をするのか、思い切って転職してみるのか考えるのが「会社にしがみつきたくない」と思っている人にとってよいキャリアパスだといえます。例えば総合商社であれば順当にいけば年収1400万円程度は約束されますが、海外転勤が頻繁にある、仕事内容を主体的に選ぶことができない一方で、ベンチャーの役員クラスであれば1000万円程度の年収を確保した上で、職場や仕事内容を選ぶことができる立場になります。安定な可能性が高いけど束縛される環境を選ぶのか、不安定な可能性があるものの自由を選ぶのか、両方の選択肢を手に入れた上で考えてみてほしいと思います。30歳までにベンチャー役員の実際の事例実際に30歳までに転職してベンチャー役員になった人の事例を見ていきましょう。こういった事例は少なくありません。◆コンサル退職後→スタートアップ社員→100名規模のベンチャー執行役員新卒でコンサルティング会社に入社後、その後にスタートアップに転職、ベンチャー企業のスピード感を味わった上で、少し上のステージにあるベンチャー企業の執行役員として入社したケースになります。急成長中であるものの、メディア露出が少なく認知が低いベンチャー企業などを狙うと執行役員に就任できる可能性が高まるといえるでしょう。◆総合商社退職後→上場して間もないベンチャー企業の事業部長総合商社での待遇を捨てて、上場して間もないベンチャー企業の事業部長として転職したケースです。総合商社では、一般的にマネジメント職となる課長になるのが40歳と遅いのですが、海外駐在や子会社出向することで本社よりも早くマネジメント経験を積むことができます。総合商社でも与えられた仕事をこなすだけでなく、早くマネジメント経験を積むためにどうすればいいのか考えて適宜、上司と話せると成長のスピードが加速するでしょう。30歳までにベンチャー役員になるために必要なマインドセットとスキルベンチャー企業だろうと大企業だろうと、マネジメント層である部長・役員の採用は、ポテンシャル採用ではなく即戦力採用であり、過去の実績は不可欠となります。その上で下記のようなマインドとスキルがあるとよいでしょう。①成果に対する強いこだわり成果に対する強いこだわりは必要で前述の通り、個人として実績をあげた経験も必要不可欠といえます。これは何もわかりやすい営業成績などに限ったことではなく、社内のオペレーションの改善などバックオフィスでできることも少なくありません。例えばコールセンター業務のアウトソースについて、発注先と構築した経験なども評価対象となります。わかりやすい営業数字などで評価される環境でない場合は、自ら「成果」を定義して業務に落とし込む必要があるので少しハードルが上がるかもしれませんが、そうした常に自ら会社のための成果を定義して実行する経験と姿勢は高く評価されるでしょう。②正解のない問題に対する主体性と実行力ビジネスの現場は正解がない中で、現在ある情報から手探りで取り組む必要がありますが、このことを理解している人はビジネスマンでも少なく、ややもすると上司が正解を知ってるからその通りに実行するのが現場の仕事だという意識の人も少なくありません。上記①の成果に対するこだわりにも共通しますが、正解のない問題に対して自分で考えて行動して、結果に結びつけるマインドと実行力は不可欠です。指示待ち人間にならずに自ら正解のない問題だと認識した上で行動する力が求められます。③物事の仕組み化部長や役員クラスになった時に求められるのは、個人としての成果というよりも組織として成果を出すための仕組み化であり、個人として成果をあげるだけでは部長・役員としては物足りないといえます。人を使って物事を仕組みにしていくことが求められており、30歳までの経験でも何かを仕組み化した経験というのが求められる傾向にあります。営業であれば、個人として営業した経験だけでなく、営業経験を研修として組織化したり、営業組織のパフォーマンスをあげるためのマニュアルを変更するなど組織に対して仕組み化で貢献することが求められます。④専門領域最後に専門領域があるとやっぱり評価されやすくなります。多くの人がこの専門領域に目がいきがちですが、前述の通り、マインドセットに近い部分も重要なのであえて最後に書いています。やはり外資系メーカーなどでファイナンスや人事、マーケティングに専門的に関わってきた人は、CFOやCMOなどのCxOポジションにつきやすいのは確かです。総合商社や外資系コンサルなどで専門領域に特化してこなかった人は、COOポジションとして社内の何でも屋としてのポジションを目指すことになるといえます。最後に実際には日系大企業に入社すると、課長になるのも40歳と遅いため中期的な目標設定ができず、目の前の仕事に忙殺されて自分のキャリアパスを考えられない人も多いのが実態です。一方で漠然と会社にしがみつくのは嫌だなと思いながらも具体的にどうアクションしていいのかわからない人も多いのでそういった人は参考にしていただければと思います。就活生も漠然と潰れそうにないし、自分に自信がないから日系大企業と不安を先送りにすると、どっかのタイミングで会社にしがみつきたくないといった漠然を不安に抱くことになるので、最初から意識してキャリア選択してみるのをオススメします。【関連記事】 44,599 views
何かに一生懸命打ち込んでいる人のための就職留年のススメ 何かに一生懸命打ち込んでいる人のための就職留年のススメ こんにちは、４年間体育会で活動していた16卒の慶應生です。私は就職留年をしていました。同じ部活の同期や他部の同学年にも、就職留年している人は多いです。私は就職留年を経験して、体育会の活動と並列して就職活動を行っていたら知らなかった様な企業にも出会うことができ、自己分析や将来像についてもじっくり考えることが出来ました。そして、自分の志望する企業に内定を貰えました。体育会やゼミ、アルバイト何でも良いですが、何かに打ち込んでいる人は就職留年を視野に入れても良いのではないかと思って書きます。なお、就職留年はリスクの高い行為でもあります。就職留年を検討している人は、一度就職エージェントneoに相談するのも良いでしょう。アドバイザーが要望に合わせた企業の提案をしてくれますし、そもそもの就職留年の是非に関してなど、客観的にアドバイスがもらえるため、何かヒントが見つかるかもしれません。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。参考：就職留年は不利なのか就職留年しないでの両立は大変だし、部の和を乱す「部内は敵だらけ！就活最強と言われる体育会の部内で繰り広げられる骨肉の争い」でも書きましたが、就職活動になると部内が殺伐とします。就活マシーンは部活のことなんて考えないで自分の将来のことを考えて利己的に動きがちです。4年間で最高の結果を得るためには、ほとんど全ての学生生活を注いだ方が良いと思います。もちろん要領よく4年間で終わらせるべきではあると思いますが、皆が皆そんなに器用に出来るとは思いません。某体育会は幹部全員が留年することを決めたらしい某大学の体育会では幹部が全員留年することを決めて、部活のために4年間を注ぐことを部内で決めたらしいです。何かに打ち込むことってやはり凄いことですし、こういう経験は今後の人生にも活きると思いますし、社会人になったら決して出来ない経験だと思います。大学受験で1年間浪人して大学に入るのと変わらないと思えば、就職留年を決意することも出来るのではないかと思います。参考：総合商社に内定した体育会系学生が就職活動で意識した三つの差別化方法就職留年する上でのアドバイス①１回目の就職活動もやっておく就職留年すると言っても練習や雰囲気を味わうために、1回目も就職活動を部活の支障をきたさない範囲でやっておくと翌年に楽になるかもしれないです。私自身も留年するつもりで5社程度受けて1社には内定をもらいましたが辞退しました。翌年、就職活動をした時に１回目の経験は非常に活きました。実際に面接を受けることや内定取ることが、第一志望から内定を獲得するための一番のコツだと思います。②２回目の就職活動も友達を作る！就職活動をする上で友達は大事です。周りの友達の多くは社会人になっており、なかなか同じような仲間を見つけづらいかもしれませんが、必ず作って下さい。私は同じような境遇の就職留年組や、unistyleのインターン生なんかと情報交換をたくさんすることで、就職活動を乗り切る事が出来ました。③友達にOB訪問が出来る！周りの友達の多くは４月から会社で働いています。私は６、７月に就職活動の息抜きも兼ねて、友達にOB訪問をしていました。まだ働いて数ヶ月ですが、会社の雰囲気や残業時間や給料といった説明会などでは聞く事が出来ない事も詳しく聞く事が出来て非常に参考になりました。また、OB訪問という名目だと昼ごはん代が会社の経費で落ちることが多かったので、両者にとってもwinwinです。④就職留年をした理由は必ず聞かれる！面接中に「何で就職留年したの？」と質問されることは何度かありました。「就職活動はきちんとしていたのですが、内定を貰うことができなくて……。」「単位が足りずに……。」といった返答をしてしまうと、面接官に悪い印象を与えることになると思います。面接官にネガティブな印象を与えないような返答をしっかり準備しておく必要があると思います。私はこのような質問に対して、「学生生活の全てを部活動に注いだ結果、留年していました。現在は部活を引退しているので、部活動に注いでいた力を就職活動にあて、将来自分が何をやりたいのかを全力で探しています！」と言っていました。この返答だと、面接官に悪い印象を持たせることなく、逆に部活に全力で取り組んでいたこともアピール出来ます。⑤就職留年している人は意外に多い実際に社会人として働いている友達に聞いたのですが、ストレートできちんと入社している人は意外に多くはないそうです。特に商社、広告、マスコミ、外資企業でダブりの人は多いそうです。そう考えると１年留年してるからといって、悲観的になる必要はないと思います。最後に何かに打ち込んでいるなら全力で打ち込んで、時間が足りないのであれば留年を考えるのも選択肢の一つだと思います。4年間で卒業しなければならないなんて固く考えずに、良い結果を残すための留年は良いことだと思います。悩んでいる方の参考になれば幸いです。photobyMartinThomas 20,563 views
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