IR資料から読み解く総合商社の今後投資すべき分野について

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最終更新日：2023年10月27日

IR資料から読み解く総合商社の今後投資すべき分野について

企業研究

前回は企業が抱える課題とその解決策の提案のヒントが得られることをワコールのIR資料を元に説明しました。

今回は総合商社の面接で聞かれることがある「今後総合商社が投資すべき分野」という課題を考えるヒントとなるIR資料をご紹介することで、総合商社志望の学生のお役に立てばと思います。

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5大商社中期経営計画

上場企業の多くが2〜5年単位で中長期の詳細な経営計画を作成し、発表しています。前回ご紹介したIR資料の多くが、今年と翌年の話を中心にするのに対して、経営計画では向こう2〜5年の計画を発表します。総合商社各社も中期経営計画を下記の通り発表しています。
公表している項目は各社異なりますが、概ねどのような事業にどれだけの投資を行うのか、及び各事業の特徴、今後の世界経済の流れについて書かれているのがわかるのではないでしょうか。

抑えるべきポイント4つ

「総合商社が今後投資すべき事業は何か」という問いに答える際に重要になるのは、
・今後の投資計画
・事業ごとの特性
の二つになるでしょう。各社がどのような考えを持って投資計画を立てているのか、またそもそも投資対象となる各事業ごとにどのような特性があるのか大まかに理解しておくと、投資すべき事業を考える指針になるでしょう。
事業投資に対する基本的な考え方は「三菱商事 中期経営計画 2012」P7の「事業特性に応じた目標設定のイメージ」の項目がわかりやすいでしょう。事業のリスクが高いほど、目標となるリターンは高くなります。
また事業のリスクが低ければ、目標となるリターンも低くなるでしょう。このように総合商社の事業投資においては、各事業ごとにリスクとリターンを勘案し、全体で取れるリスクのバランスを取りながら投資を実行しています。
さてそれでは総合商社の各事業ごとの特性は何でしょうか？これも先ほどの資料から読み取れることを下記すると

①資源関連分野は収益の柱ながらもハイリスク

各社の中期経営計画を読むと、三菱商事「収益の柱として期待」、三井物産「収益基盤の強化」とあるように収益の柱としての投資が実行されています。
一方で資源関連分野の投資の多くが権益に対して投資を実行するものであり、計画通りに資源が排出されないリスク及び資源価格が下落するリスクという二つのリスクを抱えています。そのため資源投資はハイリスク・ハイリターンの投資であると言えるでしょう。
そのため、三菱商事「コスト削減等の経営努力による資産・事業の質向上」など非資源とのバランスを意識した戦略が取られています。

②生活消費材関連分野は安定的収益

同様に生活消費材関連分野に目を向けると、三菱商事「成長の牽引が期待」、住友商事「収益の柱をさらに太く」とあるように、収益を安定的に支える事業であると言えます。
ビジネスモデルとしても、トレードの収益及び投資先企業の企業価値向上による連結収益の拡大など、資源関連分野に比べると、低いリスクで確実にリターンを得ることが可能な事業特性であると言えます。

③機械・インフラ関連事業は成長産業

機械関連事業に目を向けると、三菱商事「次の柱候補」、丸紅「新たな事業を海外で戦略的に推進」とあるように、成長産業であると各社が捉えていると言えます。

④その他事業

その他事業については各社の特色が出ていると言えますが、住友商事ではテクノロジー×イノベーション分野を「次世代新規ビジネス創出のための成長分野」としており、かなりの資金を投下しています。また丸紅では「ASEANやアフリカでのビジネス強化」を経営計画の中でも大々的に押し出しています。
上記見てきた通り、中々わかりにくい総合商社の事業ごとの特性も中期経営計画を読み解くことで、各社が書く事業をどのように捉えているのかがよくわかるようになります。総合商社以外の企業においても同様にチェックしてみて下さい。

投資すべき分野の考え方

 

さて、ある程度の前提知識を入れることができたら、後は自分なりに整理して、投資すべき分野について自分の意見を考えるだけです。

 

リーマンショック、ギリシャショックと世界経済が後退していると言われ、円高が進み、日本にとっては海外への投資のチャンスだとも言われ、総合商社の資源関連収益が減少に転じているとも言われる中で、総合商社はどの事業に投資すべきでしょうか？

 

是非、自分なりの考えをまとめ、裏付けを取りながら説得力を持って話せる準備をして欲しいと思います。

もちろんこの質問に答えることが出来れば、総合商社に内定するわけではありませんが、面接官としてはこの質問を通して、受けにくる学生の「論理的思考力」、「問題分析力」、「持論の説明力」など様々な能力を見ることができます。
このような答えのない問題に対して、自分なりに分析し、裏付けとなるデータを集め、説得力を持って持論を述べることは、面接だけでなく、学業・ビジネス、普段の生活においても重要な能力です。
是非、総合商社の面接対策として、上っ面の答えをなぞるだけではなく、生活の質を高めるスキルの習得と考えて、取り組み、実生活にも応用してもらえればと思います。

まとめ 

  • 「今後総合商社が投資すべき分野」という面接質問に答えるためには、「事業ごとの特性・各企業の今後の投資計画」を指針に、自分なりの意見を整理することが大切
  • 各社の中期経営計画を読むことで、「各事業ごとの特性・今後の投資計画」が理解できる

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JAL・ANAよりもLCC？本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう JAL・ANAよりもLCC？本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう 航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見！航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ5.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ6.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ大学生の就職したいランキングで毎年変わらずランクインしてくるのがJAL（日本航空）・ANA（全日本空輸）の2社であることに間違いないでしょう。毎年合同説明会などでは、ブースが人で溢れ、隣の企業のブースまで浸蝕する程人気です。これほどまでに航空業界が人気なのは日本だけです。一般的に航空業界は競争が激しい業界であるため、海外では日本ほど人気を博していません（実際にJALも経営破綻を一度しています）。『航空業界といえば、JAL・ANAでしょ！』と考えることは否定しませんが、JAL・ANAの人気に隠れ、何故かLCCへの関心が薄いように思われます。旅行をする際はその安さからLCCを選ぶ人が増えている反面、就職活動におけるLCCの人気はまだ高くありません。人気な航空業界だからこそ、選択肢を少しでも広げるために、LCCを選択肢として視野に入れるべきではないでしょうか。本記事では、謎に包まれている（？）LCCへの就職についてJAL・ANAの大手2社と比較しながら考察を深めていきます。そもそもLCCとはLCCは、LowCostCareerの略であり、日本では『格安航空会社』のイメージが強いです。航空券は一般的に値段が高いですが、LCCは航空券の価格を格安にすることで顧客を獲得しています。人件費の削減、機内サービスの簡易化・有料化、路線の限定など、コストを最小限に抑えながら、生産性を上げる工夫をすることで、格安の航空券を実現しています。参考：LCC（格安航空会社）が安い10の理由日本のLCCLCCは海外にもありますが、本記事では日本のLCCに限って考察を進めていきます。以下が日本のLCCの一覧になります。【日本のLCC一覧】●PeachAviation●バニラ・エア●ジェットスター・ジャパン●春秋航空日本●エアアジア・ジャパン参考：格安航空会社の一覧ピーチとバニラと何やら美味しそうな名前が続いていますが、日本国内でLCCと呼ばれているのは上記5社です。この5社は新卒採用を行なっているため、就活生で気になる方はエントリーすることも可能です。（※Peach・Aviationは2019年度末を目処にANA傘下のバニラ・エアと統合することが発表されています）【LCCに合格したESはこちら】参考：ジェットスター・ジャパンのES・選考レポート一覧MCCスカイマーク・スターフライヤーなどの会社名を聞いたことがあるでしょうか？これらの企業はLCCと間違えられることが多いですが、実際はMCC（ミドルコストキャリア）や地域航空会社と呼ばれるものであるため、厳密にはLCCではないです。こちらの企業も同様に新卒採用を行なっています。【MCCに合格したESはこちら】●スカイマークのES・選考レポート一覧●フジドリームエアラインズのES・選考レポート一覧●スターフライヤーのES・選考レポート一覧【LCCとJAL・ANA①】基本データ何故LCCよりもJAL・ANAを選ぶ就活生が多いのでしょうか。業界のリーディングカンパニーだから選んでいるという方もいると思いますが、単純に情報が不足している面もあると思います。なので、まずはデータで各社を比較していきたいと思います。今回の比較対象としては、JAL・ANAの大手2社、LCCからはPeachAviation,ジェットスター・ジャパンの2社、JAL・ANAのグループ企業としてのスカイマークのデータを使うことにします。営業利益・従業員・フライト数まずは基本データである営業利益・従業員数などのデータをまとめてみました。【航空会社基本データ】●JAL営業利益：1,745億円(H29)売上別比率：国際線（33.5％）国内線（37.5％）従業員数：12,127人(H30)参考：JALホームページ●ANA営業利益：1,645億円（H29）売上別比率：国際線（30.2％）国内線（34.9％）（H30の数値より概算）従業員数：41,930人（連結従業員数H30）参考：ANAホームページ●PeachAviation営業利益：547億4000万円（H30）売上別比率：国内線（16路線）国際線（15路線）※売上別のデータは割愛従業員数：1,050人（H30）参考：Peach・Aviationホームページ●ジェットスター・ジャパン営業利益：11億3400万円（H30）売上別比率：国内線（19路線）国際線（16路線）従業員数：869名（H28）参考：ジェットスター・ジャパンホームページ●スカイマーク営業利益：67億円（H27）売上別比率：18路線（H29）従業員数：2,044名（H29）参考：スカイマークホームページJAL・ANAの大手2社とLCCとの間で営業利益・路線数・従業員などの規模感に大きな違いがあるのが分かります。また、大手2社ほどの営業利益を創出していないにしても、LCCはビジネスモデルとして一定の利益を出していることが見受けられます。『熱いJAL』『スマートなANA』『ハッピーなPeach？？』7大商社といえども、それぞれ企業ごとにカラーがあり働き方や実際に働いている人の雰囲気など企業によってその違いは十人十色です。Unistyleのコラム『商社ごとの違いとは？』を参考にすると、丸紅の社員さん達が『the・商社マン』のような雰囲気を醸し出している反面、伊藤忠商事の社員さんは『武士』のようなイメージを持たれているようです。これは航空業界でも同じであり、JALならば『熱い人が多い』ANAは『スマートな人が多い』など各社固有の雰囲気（社風？）があるようです。そこで、LCCの雰囲気（社風？）を見てみることにします。Peachが特に特徴的であったのでLCCの代表として取り上げます。【PeachのVision】●NetworkingAsia日本とアジアをつなぐ充実した路線網を拡充する●TheLowestCostAirline1円にこだわり、コスト競争力で他社に打ち勝つ●AGreatPlacetoWorkみんなが楽しくHappyに働ける会社になる1つ目のNetworkingAsiaはどの航空会社でもありそうな経営ビジョンです。『世界と日本をつなぐ』的な文言は何も航空会社だけでなく、商社などの他業界でも目にすることがあるでしょう。注目すべきなのは2点目と3点目です。『1円にこだわり、価格で勝負する』のはLCCならではです。例えば、ANAが『ANAグループは、お客様満足と価値創造で世界のリーディングエアライングループを目指します』と世界を相手に品質で勝負を仕掛けにいく事をグループビジョンに掲げている一方で、『1円でも安く！』『楽しく働こうぜ！』と経営ビジョンを据えるのはある意味180°反対方向を向いているとも言えます。同様にJALも『JALフィロソフィー』を社員全員が持つべき価値観として据えており、『一人ひとりがJAL』などPeachと比べると少しスマートな雰囲気です。実際にPeachのホームページを参考にしていただくと、『部活動の数』『スタッフの趣味』など載せている情報からも『とにかく楽しく働こう！』という企業側の意図が伝わってきます。参考：Peach採用ページ※もちろん『安全第一』をミッションとして掲げており、しっかり働きながらリラックスするときはしっかり休むといった、メリハリをしっかりとつけている印象です。【JAL・ANAの業界研究はこちらから】参考：稲盛イズムを遺憾なく発揮してJALの内定を取った話：ANAの人事担当者から学ぶ、「泥水を飲む覚悟」とは【LCCとJAL・ANA】採用活動ここまでで、数値とビジョンからみた大手2社とLCCの違いを理解していただけたと思われます。次は就活をするにあたり、LCCと大手2社との間にどんな違いがあるのかを分析します。LCCは航空業界を志望する就活生にとって受けるべきなのでしょうか。LCCといえど狭き門【各社の採用人数】●ANA・総合職事務職（30名程度：17卒）・総合職技術職（50名程度：17卒）・客室乗務員（700名程度：17卒）参考：ANAグループ企業情報●JAL・業務企画職・事務系（50名：19卒）・業務企画職・IT系（20名：19卒）・業務企画職・技術系（50名：19卒）・客室乗務員（500名程度：19卒）参考：JAL企業サイトプレスリリース●PeachAviation・募集人数（6〜10名：19卒）※客室乗務員は別途募集人数が違います参考：FlyTeamAviationCommunity●スカイマーク・募集人数（50〜100名：19卒）参考：マイナビ2019●春秋航空日本・募集人数（6〜10名：19卒）参考：マイナビ2019殆ど全ての就活生が大手のJAL・ANAを中心に見ているため、LCCは穴場ではないかと一見思われがちです。しかし、実際の数値を見てみると募集人数が10名程度と非常に狭き門であることが分かります（スカイマークは他のLCCと比較して多く採用しているようなので逆にねらい目かもしれません）。仮にJAL・ANAだけを受ける人の割合が多いとしても、LCCはその募集人数の少なさからむしろ、『JAL・ANAよりも入社が難しい』可能性を排除することはできません。外資系航空会社という選択肢はあるのか？日系コンサル・外資系コンサルとあるように、航空業界にも外資系がもちろん存在します。日系航空会社はJAL・ANA含め高倍率であることを加味すると外資系を選択肢の一つにするのもありかもしれません。TOEIC600点？外資系CAに求められる英語力はそこまで高くない航空会社が募集する職種として大きく、パイロット・地上職・CAの3つに分けることができます。特に日系CAは航空業界を志望する女性ならば誰でも一度は憧れたことがある花形であり、倍率も非常に高いです。それでは実際にどのような募集要項があるのかみてみましょう。【ベトナム航空募集要項（一部抜粋）】▶国籍：日本国籍であること▶身長（女性）：158cm〜175cm▶語学能力等：TOEIC600点・TOEFLiBT68点参考：アビオンエアラインスクールベトナム航空日本人客室乗務員募集これはあくまで一例ですが、いかがでしょうか。身長制限などCA特有の条件はありますが、外資系を選ぶ上でネックである英語力に関してはそれほど高い能力を必須とはしていません。（ANAの既卒採用の要件でもTOEIC600点ほどとあまり変わりません）しかし、CAに求められるのは”話す・聞く能力”であり、TOEICは聞く・読む能力を測るテストなのでそれほど重要視していないのかもしれません。外資系の自社養成パイロット航空業界で就職する際に最も鬼門とされているのが、自社養成パイロットでしょう。多くの場合、航空大学校の卒業生を中心に採用を行っていますが、JAL・ANAの場合、会社がお金を代わりに払うことでパイロットを育てる自社養成の枠を設けています（LCCのPeachも自社養成を行っています）。どうしてもパイロットになりたい…という方は、先どのCAのように少ないながらも募集をしている企業があります（CHINAAIRLINESなどがその一例です）。しかし、多くの外資系航空会社の募集要項として『〇〇国の市民権またはそれと同等の権利を有していること』と設定されていることがほとんどであり、日本人として受けることができる企業は非常に少ないので、そこだけ精査する必要があるでしょう。まとめ本記事の内容をまとめると次のようになります。【本記事のまとめ】●LCCといえど航空業界なので狭き門である●外資系航空会社も一つの選択肢であるが門戸は狭い大空で働く航空業界は多くの就活生にとって憧れの的です。パイロットやCAになることは誰もが一度は夢見たことがあると思います。誰もが憧れるからこそ、その門戸は狭く、厳しい競争を引き起こしているのでしょう。その中でLCCも選択肢として選ぶのはどのような意味を持つでしょうか。もちろんJAL・ANAという大企業と比較すると仕事内容や裁量などに違いがあるかもしれません。しかし、LCCであっても大手2社であっても、『飛行機を通して人と人・土地と土地とをつなぐ』という社会的価値としては大きな違いはありません。チャンスの幅を広げるという意味でも、LCCは一つの選択肢として持っておくべきでしょう。航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見！航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ5.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ6.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ航空業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に航空業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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【OB訪問アプリ8選】就活で勝者になるために使うべきおすすめアプリ 【OB訪問アプリ8選】就活で勝者になるために使うべきおすすめアプリ 本記事では、unistyleがオススメするOB訪問アプリを8つご紹介します。各アプリの特徴(メリット・どのような就活生にオススメなのか)についても詳細に解説していますので、自身の目的や用途にあわせ、効果的にアプリを活用してもらえればと思います。本記事の構成OB訪問アプリとはオススメのOB訪問アプリ8選OB訪問アプリを利用する際の注意点最後に参考：就職活動におけるOB訪問の活用方法を解説した記事です。OB訪問の目的から、筋の良い質問の例、具体的なマナーまで、OB訪問をするうえで必要な「howto」をすべて網羅しているので、OB訪問のお願いをする前にぜひご一読ください。OB訪問アプリとはまず初めに、OB訪問アプリについて説明します。OB訪問アプリとは、スマートフォン上で手軽にOB訪問の調整ができるアプリです。画面上のプロフィールから興味のある社会人を見つけて申請を行い、申請が承認された後にはチャットを通じて気軽に連絡を取れるようになります。OB訪問アプリを利用するメリット◆自分の所属するコミュニティ以外の社会人の話が聞きやすくなる◆社会人のプロフィールを把握した上でOB訪問を依頼することができる◆チャット形式で簡単にアポ取りができる自分の所属するコミュニティ以外の社会人の話が聞きやすくなるこれまでのOB訪問では、大学のキャリアセンターの卒業生名簿や、ゼミや部活などの所属している組織のOB名簿から、メールや電話を通じてアポイントメントを取ることが一般的でした。そのため、大学などの所属しているコミュニティによっては、自分の行きたい企業のOB・OGを見つけられない可能性がありました。しかし、OB訪問アプリを活用することで、他大学出身の社会人・所属するゼミやサークルの異なる先輩など、自分の所属するコミュニティとは所属の異なる社会人へのOB訪問が以前よりも容易に行えるようになりました。社会人のプロフィールを把握した上でOB訪問を依頼することができる卒業生名簿から面識のないOB・OGへの面談を依頼する従来のOB訪問では、「よく分からない相手に話を聞きに行く」という不安があり、敷居が高いと感じる学生も多くいました。OB訪問アプリでは「現在の業務内容」「話せること」といった社会人のプロフィールが記入されており、学生は社会人のプロフィールを把握した上でOB訪問を依頼をする相手を選ぶことができます。また、社会人側も学生のメッセージやプロフィールを確認してから、OB訪問の承諾するか否かを決めることができるので、学生と社会人の間のミスマッチを減らすことができます。チャット形式で簡単にアポ取りができるOB訪問アプリには、社会人とのアポイントメントを取るまでの過程を簡略化できるというメリットもあります。従来のOB訪問では社会人とのメールを通じてアポイントメントを取ることが一般的でした。また、企業によってはOB・OG名簿に電話番号しか掲載しておらず、電話で連絡を取らなければならない企業もありました。OB訪問アプリでは、学生と社会人とのやり取りをチャット形式でスムーズに進めることができます。また、これは社会人の性格や、企業のカルチャーにもよりますが、メールほど文章の形式を気にせずに砕けた感じで話せることもあります。なお、選考対策に関して悩みがある就活生には就職エージェントneoの利用がオススメです。アドバイザーと、就活面談をして受けるべき企業や選考対策に関するアドバイスなどが受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。オススメのOB訪問アプリ8選代表的なOB訪問アプリとして、「Matcher」「ビズリーチ・キャンパス」の2つが挙げられます。2つとも様々なタイプの社会人が登録しており、実際にOB・OGと会える確率も高いので、就活生ならばぜひ利用したいサービスです。それ以外にも「レクミー」「ソーシャルランチ」「茶会人訪問」「ジョブカレ」といったOB訪問サービスが存在しています。これらのサービスは現時点ではスマートフォン向けアプリの配信を実施していないようですが、興味のある方はぜひ登録してみてください。本記事では、オススメのOB訪問アプリを8つ紹介していきます。各アプリのポイントも簡潔にまとめて解説していますので、自身のニーズ・目的に沿ったアプリを選択し、OB訪問に役立ててもらえればと思います。オススメのOB訪問アプリ8選Matcherビズリーチ・キャンパスレクミーソーシャルランチyentaLinkedInEightOBトークオススメOB訪問アプリ(1)：MatcherMatcherの特徴◆学生と社会人のギブアンドテイク◆申込みがワンクリックで簡単にできる◆内定者の学生にもOB訪問ができる学生と社会人のギブアンドテイクこれまで社会人によるボランティアの意味合いが強かったOB訪問に、ギブアンドテイクの仕組みを取り入れたアプリがMatcherです。Matcherでは、「就職相談にのるので、〇〇してくれませんか？」といった社会人ユーザーが掲示する交換条件に学生が応じる必要があります。実際のお願いの内容を見てみると、「メディアのインターンに参加しませんか？」「アンケートに回答してください」といった企業の採用活動に関係するものから、「一緒に卓球しましょう」「僕のことを忘れないでください！」といったユニークなもの、「楽しんで帰っていってください！」といった見返りを求めていないものまで様々です。元々は社会人ユーザーのモチベーションを上げるために生まれた仕組みだそうですが、学生にとっても社会人と対等に感じやすく、恐縮せずに使えるというメリットがあります。申込みがワンクリックで簡単にできるまた、OB訪問の申込み手続きが簡潔なのもMatcherの特徴です。OB訪問の申し込みの度に依頼メッセージを作成する必要のある他社のサービスと違い、ワンクリックでOB訪問を申し込むことができます。逆に言えば、依頼メッセージを通じて企業への志望度の高さ・OB訪問への意気込みを伝えることができないことを意味します。そのため、マッチングの成功確率を上げるためにはプロフィール欄を充実させておくと良いです。内定者の学生にもOB訪問ができるその他にも、内定者の学生にもOB訪問をすることができるといった特徴があります。就職活動を終えたばかりの学生からは、実際に聞かれた質問や選考フローといった生の声を聞くことができます。また、年齢が近いので気軽に話しやすい、比較的に時間に余裕があるので会いやすい、本選考に直結することはないのでOB訪問の練習になるといったメリットがあります。matcherのHPはこちらからオススメOB訪問アプリ(2)：ビズリーチ・キャンパスビズリーチ・キャンパスの特徴◆大学ごとのつながりを重視したサービス◆社会人登録者数No.1◆登録者限定イベントに参加できる大学ごとのつながりを重視したサービスビズリーチ・キャンパスの特徴は、大学別のネットワークを重視している点です。一部には他大学の学生からのOB・OG訪問を受け付けている社会人も存在しますが、原則として自分の大学のOB・OGにしか会うことができません。現在では、39校の国内主要大学の就活生が利用することができます。大学ごとのつながりを重視したサービスであるため、所属していた学部・ゼミ・部活・サークルでOBを検索することも可能であり、共通の話題で盛り上がりやすいというメリットがあります。社会人登録者数No.12018年5月時点でビズリーチ・キャンパスには約22,000名のOBが登録しており、その数はOB訪問サービスの中で最も多いです。登録している社会人の所属している企業も、ベンチャーから大手企業まで様々です。社会人の多くは母校の学生を支援するために自発的に登録している人が多いようですが、中には三井物産・伊藤忠商事のように会社を挙げて若手社員を企業公認で登録させている企業も存在しています。所属する大学によってOB訪問ができる社会人の業界や数に偏りが出てはしまいますが、１つのアプリで幅広い業界のOB・OGをカバーすることができるため、使い勝手が非常に良いです。また、OB・OGの人数の少ない大学では、「後輩が少なかったからこそ、むしろ手厚く支援してもらえた」という学生の体験談を聞いたこともあります。登録者限定イベントに参加できるビズリーチ・キャンパスに登録すると、ビズリーチが主催する会員限定イベントに参加することができます。過去には、グループディスカッション・面接などの選考対策講座・人気企業の社会人との交流会などが開催されています。これらのサービスの参加者は応募者の中から抽選で選ばれるため、プロフィールを充実させておくと良いでしょう。また、企業からインターンシップや選考一部免除のスカウトが届くこともあります。Matcherにも同様のサービスが存在していますが、スカウトの案件数はビズリーチ・キャンパスの方が多いです。ビズリーチ・キャンパスのHPはこちらからオススメOB訪問アプリ(3)：レクミーレクミーの特徴◆OB訪問だけでなく、インターンや企業のイベント情報などが充実したアプリ◆エントリーシートや面談の対策に役立つコンテンツがあるOB訪問だけでなく、インターンや企業のイベント情報などが充実したアプリレクミーには企業で実際に働いている社員の情報が記載されており、記載されている社員に関しては直接アプローチすることができるようになっています。また、レクミーではLIVE形式で説明会を行っており、その企業のほとんどが一流企業となっているので、大手志望の学生にオススメのアプリとなっています。エントリーシートや面談の対策に役立つコンテンツがあるレクミーはアンケートに回答すると、特典がもらえます。LIVEによって異なりますが、「本選考対策レポート」「日系業界」「面接・グループディスカッション対策レポート」がもらえるLIVEもあります。その他にも、講演会としてグループディスカッション対策などのイベントを開催しているため、リアルな環境で選考対策をすることができます。レクミーのHPはこちらからオススメOB訪問アプリ(4)：ソーシャルランチソーシャルランチの特徴◆社会人主催のランチに参加できる◆就活に役立つコラムや業界研究など、多彩な情報をサイト内で配信している社会人主催のランチに参加できる3,000社以上の社会人の中から会ってみたい方を探し、リクエストするだけでOB訪問をすることができます。また、社会人が主催するランチ会では、志望企業の仕事の流れやES添削など気になる情報をと直接聞くことができます。就活に役立つコラムや業界研究など、多彩な情報をサイト内で配信している就活に役立つコラムとは、例えば「グループディスカッションの対策」や「自己PRのポイント」など、その他にも様々なコラムが読めるようになっているため、自己分析や選考対策をする際に活用することができます。またトップ企業の社員のインタビュー記事なども載っているため、業界研究に役立つアプリになっています。ソーシャルランチのHPはこちらからオススメOB訪問アプリ(5)：yentayentaの特徴◆経営者や企業家、投資家などのビジネス感度の高い人たちと出会える◆AIによってマッチング経営者や企業家、投資家などのビジネス感度の高い人たちと出会える経営者や企業家などのビジネスの感度が高い人と繋がれることで、ビジネスパーソンとの人脈づくり、業界のトレンドを知ることができます。また役員や社長の方も多くいるため、採用につながる可能性があることが特徴的だと言えます。AIによってマッチング毎日昼の12時にオススメの相手をレコメンドしてくれ、夜20時にマッチング結果がわかるようなシステムになっています。「興味あり・なし」で簡単に振り分けることができるため、誰でも簡単且つ気軽に利用することができます。また、yentaは完全審査性であり、審査に通過した人だけが利用できるため安全性があるということも特徴の一つだと言えます。yentaのHPはこちらからオススメOB訪問アプリ(6)：LinkedInLinkedInの特徴◆ロールモデルを見つけることができる◆グローバルな人脈づくりができるロールモデルを見つけることができるLinkedInで公開されているプロフィールを見ることで、自分が目指している企業の社員の方がどのようなキャリアパスで現在に至っているかや、身につけているスキルなどを見ることができるため、自分の将来を考える際に参考にすることができます。グローバルな人脈づくりができるLinkedInは世界で5億人のユーザーを抱えており、外資系企業ではアカウントを持っていることが当たりまえになっているため、外資系企業で働いている方にOB訪問したいと考えている方には特にオススメのアプリです。実際にアプリで見つけた社員の方にアプローチすることも可能になっています。LinkedInのHPはこちらからオススメOB訪問アプリ(7)：EightEightの特徴◆名刺管理の機能がある◆ユーザーが200万人以上名刺管理の機能があるもらった名刺を撮影すると、データ化され、スマートフォンでいつでも確認できるようになります。また名刺交換した相手もEightをやっていた場合、アプリ上で繋がる仕組みになっており、メッセージ交換などをすることができます。ユーザーが200万人以上Eightはすでに200万人以上のユーザーがいるため、興味のある企業で働いている社会人が見つからなかったということがほとんどありません。現在働いているユーザーだけでなく、転職してしまったり辞めてしまったユーザーの情報も見ることができるため、具体的な仕事内容や説明会やHPではわからない情報を得ることもできると思います。EightのHPはこちらからオススメOB訪問アプリ(8)：OBトークOBトークの特徴◆気になる社会人を探し、簡単にトークを開始することができる◆選択式メッセージで簡単にトークをすることができる◆社会人の評判が分かるため、安心・安全に利用することができる気になる社会人を探し、簡単にトークを開始することができる業界や職種、OB訪問できる場所など、条件を絞って検索できます。また、OB訪問・ES添削・その他聞きたい話題などを選ぶだけで簡単にトークを開始することができます。この機能により、自分自身の希望に沿った社会人に対して目的を明確にした上でOB訪問をすることが可能になります。選択式メッセージで簡単にトークをすることができるOB訪問では、「この文章を送っても失礼に当たらないかな…」などとマナー面に悩みを抱える就活生も少なくないことでしょう。しかし、OBトークは初回のメッセージは選択式で送ることができるため、文章に悩むことなくトークを開始できます。社会人の評判が分かるため、安心・安全に利用することができるOB訪問によるセクハラなど、OB訪問を悪用する社会人が度々ニュースになっていますが、OBトークでは学生から社会人に対するコメントを見ることができるため、社会人の評判がひと目で分かるようになっています。そのため、安心してメッセージ・OB訪問ができるアプリと言えるでしょう。OBトークのHPはこちらからOB訪問アプリを利用する際の注意点最後に、OB訪問アプリを利用する際の注意すべき４つのポイントを解説していきたいと思います。どれもOB訪問をする上では当たり前のことですが、当たり前だからこそ確実に怠らないように注意していただきたいです。自分のプロフィール欄を充実させることOB訪問の目的の明確化・訪問後の振り返りを欠かさないこと常に相手に評価されているという意識を持つこと社会人の話を鵜呑みにしすぎないこと【１】自分のプロフィール欄を充実させること１つ目のポイントは、自分のプロフィール欄を充実させることです。社会人がOB訪問に応じる実質的なメリットはほとんどありません。社会人はわざわざ見ず知らずの学生のために貴重な時間を割いてOB訪問に応じてくれています。また、日程の都合から社会人が会える学生の人数には限界があります。OB訪問アプリでは誰もが気軽に申込みができるようになったからこそ、プロフィール内容を充実させて、相手に「この学生と会いたい！」と思わせる必要があります。私が就職活動中にお会いしたIT業界勤務の社員の方は、100人以上の学生からOB訪問を申請されていました。【２】OB訪問の目的の明確化・訪問後の振り返りを欠かさないこと２つ目のポイントは、OB訪問の目的の明確化・訪問後の振り返りを欠かさないことです。何の「仮説」も持たずにOB訪問に臨み、闇雲に社会人との会話を繰り返しているだけでは、時間が無駄になってしまいます。OB訪問アプリを活用することで、志望企業のOBと出会うことが以前よりも容易になったからこそ、１つ１つのOB訪問を疎かにしないように気をつけなければならないと感じています。OB訪問の「仮説検証」を踏まえた質問を作成する方法については、以下の記事を参考にしてみてください。参考：OB訪問における「質問」に焦点を当てた記事です。OB訪問を受ける社会人から評価され、面接の際にも役立つ「仮設を検証する質問」の作り方について具体例を交えながら解説していきます。OB訪問に臨む際の参考にご活用ください。【３】常に相手に評価されているという意識を持つこと３つ目の注意点は、常に相手に評価されているという意識を持つことです。先ほどOB訪問における「個人登録の社会人」と「企業公認の社会人」の使い分けの説明をしましたが、結局のところ、OB訪問では「いつ」「どこで」「誰に」評価されており、その結果が企業の選考にどのように影響するのかについて完全には分かりません。また、OB訪問をしている目の前の社会人への印象次第では、ES添削、他のOB・OGの紹介など、その後のサポートをしてもらえる可能性があります。参考：リクルーター面談における対策方法を解説した記事です。OB訪問でもリクルーター面談と同様に社員から評価されているケースや、OB訪問で高い評価を得たことでリクルーターを紹介されたケースもあるので、この記事を読んで社会人に評価されているポイントを確認することをおすすめします。【４】社会人の話を鵜呑みにしすぎないこと４つ目のポイントは、社会人の話を鵜呑みにしすぎないことです。社会人の口から語られる志望動機や選考対策は、企業の選考をくぐり抜けた模範解答の１つであり、参考にすべき部分の多い貴重な情報です。しかし、就職活動のような正解が１つではない世界では、１つの考え方に固執することは非常に危険です。また、見るからに自分とは全く異なるキャラクターの社会人の志望動機や自己PRを真似しても、効果はありません。あまり１つの考えに囚われすぎずに、様々な考え方に触れておくと良いでしょう。最後に就活生にとってOB訪問は、興味のある企業に対する理解を深める貴重な機会です。OB訪問を通じて実際の業務内容に対するイメージを膨らますことができる上に、企業によってはOB訪問の結果次第で本選考が有利に働くこともあります。OB訪問アプリの登場により、より多くの社会人に、より気軽にOB訪問することが可能になった今だからこそ、この機会を積極的に有効に活用していただければと思います。その際に、この記事がこれからOB訪問を行う皆様の参考になれば幸いです。【関連記事】●●●●●●●●● 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インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法 インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法 現代の新卒就活では、本選考と並んでインターンシップが切っても切り離せない存在になっています。下記のエントリーでも紹介しましたが、「本選考との関係」という観点においては、インターンに参加する目的や企業にとっての位置づけは主に3つに分類されます。本選考との関係の3つのケース(1)インターンでの評価が内定獲得に直結するケース(2)インターンへの参加・取組みによって本選考で優遇されるケース(3)インターンと本選考が本当に切り離されているケース一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。参考：今回は、インターンでの優遇度合いと並んで就活生が気になるところである、コンテンツとしてそもそも何をやるか、すなわちインターンの内容について取り上げていきます。本記事を通読すれば、これから参加するインターンの時間を有意義に使うことが出来るでしょう。もっと言えば、インターン当日に評価され内定獲得に一歩近づくことことにも繋がります。是非、最後までお読みください。企業から見た、インターンを実施する目的と内容企業が行う採用活動は、それが直接的に利益を生む事業行為ではありません。そこにわざわざ投資をしてインターンシップを開催している以上、認知度の向上・優秀層の囲い込み等何らかのリターンを獲得することを企業側は目的にしています。当然ですが、実施する目的があるのであればそれに沿ったコンテンツを組み込まなければなりません。例えば、認知度の向上やエントリー数の増加を目的としたいのにも関わらず、若干名を採用し長期間の現場実践型インターンを実施することは合理的ではないでしょう。「なぜ多額の費用をかけてインターンを開催するのか」、企業はそれに向き合い、いつ開催するのか・何日間で開催するのか・どういう選考フローにするかといった内容を詰めていくことになります。なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。「インターンの内容」の4分類先述した「インターンを実施する目的」に沿って開催されるインターンは、類似したもの同士である程度パターン化することが可能です。ここでは、中でも代表的なインターンのコンテンツを紹介します。※ここで言う「インターン」には、下記エントリーにあるような「ベンチャー企業での有給長期インターン」は含まず、企業が選考活動・広報活動のために行うものに限定されます。インターンの分類(1)内定直結！？現場実践型インターン今更ですが、「インターン」とは英単語"internship"に由来する言葉です。internshipとは元々は何もグループワーク→発表を3日間でやるみたいなものではなく、欧米を中心にスキルや実績を高めるための職業訓練の位置づけとして実施されるものです。日本のようなポテンシャル採用が一般的でない欧米等では、大学卒業後にインターンシップでスキル・実績を積み、その成果を買われる形で就職するという割合が高くなります。そのため、就職活動を始める前はこの分類を「インターン」の一般的なイメージとして持っていた方もいるかもしれません。現場実践型インターンでは、実際のオフィスや研究所で社員と机を並べて文字通り現場に近い形で就業体験が出来る点が特徴になっています。単なる「見学」ではなく「働く」ことに重点が置かれるため、多くが数週間以上の期間をかけて行われます。現場社員が主に指導社員も兼ねて長期間に渡って実施されるため、企業からすれば稼働が大きくかかり、対応できる学生数は限られます。すなわち、この手のインターンに参加するには厳しい選考を勝ち抜く必要があり、最も参加の難易度が高いインターンに分類されると言えるでしょう。一方で、少人数でより現場に近い指導を受けられることから、インターン中の取組みと内定獲得の関係性は高まりやすいと言えます。評価が高ければ実質的な即内定や本選考のフロー大幅カットも期待できるため、多少拘束期間が長くとも積極的にチャレンジしていきたいところです。インターンの分類(2)再頻出！？グループワーク型インターン3日～5日程度の日系企業で割合が高いのが、このグループワーク型インターンです。企業の仕事内容を直接体験するというよりは、事業内容に関連したグループワークを6名程度の学生で行い、最終日に発表を行うというのが一般的になっています。実際に就職活動を始めるまでは、「企業を知る」という意識でインターンを捉えている就活生は少なくないように思いますが、実際に参加してみるとこの手の内容が多いことを意外に感じた方もいるかもしれません。初日にいきなりグループワークを始めるというよりは、座学のような説明から入りある程度のインプットを行うことも多いのですが、グループワーク自体はある意味一番「直接的な仕事理解」という観点からは離れるコンテンツとも言えます。そのため、自分なりに意味付けをして吸収する姿勢で臨まないと、参加の意義を感じにくいケースがあるため注意が必要です。インターンの分類(3)多くは相乗り！？対話・見学型インターン経営の3要素はヒト・モノ・カネと呼ばれますが、実際に働く人との対話や企業が持つ設備について見学を実施するインターンもあります。こちらはインターンとして「社員座談会だけ」「工場見学だけ」実施というケースはそれほど多くは無く、例えば「基本はグループワークだけど2日目午後に20分×4タームの座談会がある」といったように他のコンテンツと一緒に実施されることの方が多い印象です。また、どちらも本選考解禁後のイベントとして実施されることもあります。社員と話をしたいのであればOB訪問でも実現できるかつよりリアルな話が聞ける可能性が高く、施設を見たところでESや面接の精度が高まるわけでもないからこの手のインターンは不毛だという意見も耳にします。確かにこれに参加したから即内定ということはまずありませんが、社員対話会や施設見学が本選考エントリーの必須条件となっている企業・別のインターンの優遇に直結する企業もあるにはありますので、その辺りは個別企業の正確な情報収集が必要になります。直接の優遇が少ない分、内定獲得にどう結び付けるかについては就活生次第の側面が強いことが特徴と言えるでしょう。インターンの分類(4)参加は簡単！？説明会＋α型最後に、基本は人事や現場社員のプレゼンを聞く形式で、途中でグループワークやら座談会やらが入ることもあるという企業説明会＋α程度のインターンも存在します。だいたいが数時間～1日程度で、マイページからエントリーするだけで選考無しで参加できるものが多いのが特徴です。ここまで来ると「インターン」と言っていいものなのかは意見が分かれるところかもしれませんが、1dayインターンの中には意外とこの形式のものは多い印象です。学生側が動いて参加するコンテンツは少ないため、インターン中の取組みというよりは、あっても参加回数をカウントし本選考の際の参考にするぐらいの位置づけのケースがほとんどになります。本記事のメインテーマは、分類(2)グループワーク型インターン。上記のように一口に"インターン"と言っても大きく分けて4つの分類があり、当然これら4つに当てはまらないコンテンツも存在しています。本記事では、中でも分類(2)グループワーク型インターンを主軸に解説を加えていきます。取り上げる理由としては以下の3つが主軸として挙げられます。ベンチャーから日系大手企業まで幅広く導入している実施形態である参加倍率がそこまで高くないものもあり、多くの就活生が一度は経験するグループワークはインターンに限らず本選考や入社後にもやる可能性があるインターンのグループワークで多いテーマは何かここまではインターンという大枠から分類を行っていきましたが、その中の1つである「グループワーク型インターン」も、さらにテーマ毎に細かく分類することが可能です。企業規模や業界によって様々なグループワークのテーマがありますが、中でも頻出なのが「新規事業立案」ワークになります。もちろん、全企業のグループワーク型インターンのコンテンツを収集しているわけではありませんが、unistyleに掲載されているインターンレポートだけ見ても、新規事業立案型は業界問わず幅広く実施されている印象があります。参考：インターンレポート一口に新規事業立案といっても、実際に当該企業が今後実践していくビジネスモデルを考えるものもあれば、「日本の社会課題を解決せよ」のような抽象度の高いものまで様々です。余談ですが、テーマについてはケース問題のように数年使い回されることもあるため、過年度の内容を1度見ておくことは有効です。就職活動を始めるまでは、まさかこれだけの企業が「大会議室で何班かに分かれる形で机を並べインターン生で新規事業について議論し、適宜社員からフィードバックを貰いながら最後に発表を行う」というある種パターン化されたコンテンツを実施しているとは思いもしなかったという方は少なくないと思っています。では、なぜグループワーク型の中でも新規事業立案をテーマにする企業が多く存在するのでしょうか。新規事業立案型ワークが多い理由(1)「事業を生み出す」トレンドと広報効果「真の安定とは、安定した組織への所属ではなく、個人として市場価値の高いスキルを身につけることである」「真の安定とは、変わらないことではなく、常に変化・対応し続けることである」上記のような話を近年耳にする機会は多くなってきています。「大企業に勤めれば一生安泰」の時代は過ぎ、大企業でも時代の流れに沿った変革が今後はより一層強く求められることになるのは今さら言うまでもありません。参考：そんな「これまでに無い新しい何かを生み出す」ことが求められているのは、多くの就活生が何となくでも認識しているはずであり、どちらかと言えば好意的に捉えるケースの方が多いものだと考えています。例えば、現在人気絶頂の総合商社ですが、就活生と話していると「トレーディングから事業投資にシフトしているところが面白そうに感じた」ということを述べる方が意外に多い印象があります。何となくですが、トレーディング＝地味で泥臭い仕事・事業投資＝先進的かつ華やかな仕事という漠然としたイメージは、総合商社の人気向上に少なからず影響している印象ですらあります。総合商社はイメージ先行のミーハー就活生がとりあえず受け全滅してしまうケースが多く、ビジネスモデルや仕事内容を正しく理解し、本当にそれが自分に向いているものなのかを深く考えられている就活生はそれほど多くないと思っています。また、日系大企業の多くは、まだまだ既存の商材・ビジネスモデルの延長の事業がメインになっており、実際にいわゆるゼロイチのような真の新規事業立案に携われる社員は少数だったりもします。すなわち、「新規事業立案ワーク」は実際の仕事体験とはかけ離れているケースが多いという意味になります。それでも多くの企業が新規事業立案ワークをやり続けるのは、「ウチの企業はこういう提案も出来る・こういう事業に携われる可能性がある」という一種の宣伝狙いもあるのかもしれません。純粋な仕事体験を就活生にやって欲しいのであれば現場実践型インターンを開催しているはずであり、効率性を重視しグループワークで済ます企業の場合は多少なりとも上記のような思いがあると考えられるでしょう。新規事業立案型ワークが多い理由(2)企業が求める素養との親和性理由(1)ではどちらかと言うと「広報活動」寄りの話をしましたが、こちらはもう一つの主要なインターンを開催する目的である「優秀な人材の見極め・早期接触」に近い話になります。仕事というものには基本的に正解がなく、何を・どのように進めていくかについて試行錯誤しながら行動していく必要があります。「仕事が出来そうか」という観点が採用基準の一つである以上、現時点で最も確実な選考方法は「実際の現場で仕事をさせて成果を見極めること」でしょう。しかし、当然それには準備や人的な稼働がかかる中で、「新規事業立案」という形がないものから生み出す力を疑似的に判定していることが考えられます。「これがあるからその通りやって成果を出す」ではなく、「何も決まっていない段階からあらゆる条件から考えてより良い提案をする」という"正解が無い度合い"をより高めたテーマを設定することで、今の時代に求められる素養を持っているかを見極めようという意図が考えられます。ちなみに、仕事での振る舞いを仕事をせずに想像するという意味では、グループディスカッション(GD)も近しいことが言えます。仕事においてもディスカッションを通して打ち手を決めるという場面は多くあるため、ビジネスでの振る舞い≒グループディスカッション(GD)での振る舞いと考えて選考に取り入れているのだと思われます。また、それ以外にも、多人数を少ない面接官で1度に見られるといったメリットもあります。参考：新規事業立案型ワークが多い理由(３)受入れの幅広さと発想の多様性先述した分類(1)〜分類(4)のインターンのうちどれを実施するか選択するためには「学生の受け入れ人数」というのが一つの指標となります。多くの学生を参加させれば、それだけ接点を増やすことが出来る一方、稼働の手間増加や1人ひとりを見る時間の減少など、目的を鑑みながら実施内容を決定していくことになります。新規事業立案ワークでは、既存の考え方にとらわれない柔軟な発想が求められます。ありきたりではない質の高い提案をするには、異なるバックグラウンドを持った多様な人材が集めるとうまくいくことが往々にしてあります。「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない」という考え方がありますが、特に実行フェーズまで携わらないワークであることから、実現性以上に発想力豊かなアウトプットを期待される点が特徴になります。企業が採用HP等で人材の多様性を謳うことが多いのも近しい背景があるかもしれません。参考：まとめると、以下2つの両者の相性の良さが数が多い一因であると考えられるでしょう。グループワーク型インターンはそれなりの人数の学生を一度にさばけるのに加え、新規事業立案は大抵文理問わず幅広い層の学生が参加できる新規事業立案でよい提案をする上では、多様な人材でグループワークをすることが重要となることが多い新規事業立案インターンでありがちなことこれまで見てきたように、新規事業立案インターンは多くの就活生は経験しているものである以上、いわゆるあるあるネタに近い共通認識を持つ部分も多くあると思っています。先述した通り、新規事業立案インターンにおいて人事やメンターは「若者の自由な発想」のようなものに期待するケースが多いため、下記のようなあるあるを認識しておくことはよいアウトプットに繋がる可能性が高いでしょう。ここでは、新規事業立案の特性上遭遇しやすい事柄について触れていきます。新規事業立案インターンあるある(1)高齢者にターゲティングしがち新規事業立案インターンの進め方は企業によって様々ではありますが、学生に完全に丸投げというよりは、ある程度方針が企業によって提示される方が多い印象があります。その序盤のフェーズで実行されるのが「市場選定」になります。要は、誰に/どこに対してアプローチしていくのかを理由立てしながら説明するフェーズです。その中でも特に選定されがちなのが「高齢者層」になります。少子高齢化は日本の大きな社会課題の1つであり、「高齢化率が高まっている→高齢者層は市場として拡大が見込まれる→高齢者層にターゲティングすれば売上の拡大が見込まれる」というようなストーリーを丁寧に説明するプレゼンというのは度々見てきました。もちろん高齢者層を選ぶそれ自体が悪いわけではないのですが、ターゲティングするのであれば高齢者層の実態については正確な理解が必要でしょう。例えば、60歳代前半の男性の有業率はほぼ8割と言われています。定年や平均寿命が高まった昨今では、いわゆる高齢者＝リタイア後の悠々自適な生活というイメージが当てはまらなくなるケースが増えています。「人口割合が高まる→市場規模が高まる→事業拡大が見込まれる」というのは必ずしもイコールで結ばれるものではなく、ストーリー立てとして妥当なものかどうかの検証はしていく必要があります。新規事業立案インターンあるある(2)AIをソリューションとして使いがち新規事業立案ワークで多くの時間を要するフェーズの1つが、ビジネスのテーマに対する具体的な方策を詰めていくところになります。参加先の業界やワークのテーマによって様々だとは思いますが、現代のビジネスは情報技術なしには成り立たないものが多い以上、何らかの形でICTの分野が絡んだ提案をすることは多いでしょう。ICTと言ってもアプローチの仕方は様々ですが、特に多く見受けられるのが、AI(人口知能)を用いた内容です。「人の代わりとなって何かすごいことが自動で出来そう」ぐらいの認識で、この手の話に詳しくないが何となくトレンドとして把握しているぐらいの方は多いのではないでしょうか。ひとくちに"AI"といっても様々な分類があり、当然現段階で出来ることと出来ないことがあります。必ずしも、AIを使うことがやり方として最適とは限りません。「AIだったらとりあえず実現してくれるだろう」ぐらいで「AIで画像認識させる」「AIで無人化する」ことをソリューションとする際には検討不足となっていないか注意が必要です。AIが効果的な役割を果たす局面は多々あるでしょうが、「思考停止の人口知能使用」になっていないか考慮した上で具体化していくべきでしょう。AIの出来る/出来ないについては2019年ビジネス書大賞を獲得した『AIvs.教科書が読めない子どもたち』が参考になります。『AIvs.教科書が読めない子どもたち』新規事業立案インターンあるある(3)メンターが手のひらを返して褒めてきがちこちらは新規事業立案インターンだからこそ起こるあるあるというよりは、メンターがつくインターン全般に共通する内容になります。メンターは基本的にインターン生に対して適宜フィードバックをしていく役割を果たしますが、その際「序盤は辛口の言葉で厳しいフィードバックをしていたが、最後は『よくやった』みたいに手のひらを返して褒めてくる」というパターンがあります。これはインターンに限らず新人研修等あらゆる場面で用いられる技法で、「叱る→褒める」の流れを重めに作ることで「自分は認められた」と自己肯定感を強く思わせる効果があると言われています。実際、ある日系大手メーカーで(新規事業立案ではないですが)グループワーク型インターンのメンターを複数回担当したことがある方に話をきくと、人事の方から「序盤は厳しく終盤は褒める感じでいってほしい」といったフィードバックの方針を指示出しされたという実例がありました。インターンは事実上企業の広報活動の一貫である以上、多くの企業にとって自社の"ファン"である学生を増加させることはインターンの目的になります。「自分が認められたインターン」であるならば、単純に楽しいものと思えたり・入社してからも自分を評価してくれる環境なのではないかと深読みしたりと、学生側が好意的に感じることに繋がるという狙いもあるのかもしれません。新規事業立案インターン参加に向けたアドバイス続いて、これまで指摘した内容を踏まえて、新規事業立案インターン参加に向けた心構えや当日の取組み方について触れていきます。新規事業立案インターンへのアドバイス(1)基本はGDとやることは変わらないことを認識すべき「新規事業立案」と言われると何だかスケールの大きい特別なことをやるような気もしてしまいますが、基本的には採用選考で実施されるグループディスカッション(GD)とやることはそれほど変わらないと思っています。要は課題の特定・市場選定といった土台準備をしたうえで具体的な打ち手を策定していくことが基本であり、時間やフィードバックがあるぶんより精度を高めることが違いになります。下記のエントリーのようなグループディスカッション(GD)の総論についてインプットしておくだけでも効果があるでしょう。グループディスカッション(GD)完全攻略記事一覧1.【まず始めにこれを読もう！】GDとは？基礎知識を解説2.GDの対策方法・コツ3.GD頻出テーマと業界別の過去に出題されたテーマ4.GDのテーマごとの進め方5.GDの役割別（司会・書記・タイムキーパー）の対策方法6.一人でも複数人でも出来るGD練習方法（11選）新規事業立案インターンへのアドバイス(2)新規性だけでなく、妥当性・収益性も考慮すべき新規事業立案とは、これまでにない新しい事業を机上で創出し発表するものであることから、ありきたりな提案というのは一般的に評価されません。一方で、その評価軸はどれだけ奇抜か・どれだけ思いつきにくいかではありません。下記のエントリーにあるように、どれだけ「理にかなっているか」という部分についても重要な評価材料になります。「志望企業で実現したい新規事業やプランの提案」といった設問を前にすると、これまでにない斬新な提案が思いつかないからと悩んでしまう学生も多いと思います。しかしながら、過去の内定者の回答を見ていると、案外「斬新さ」などセンスによる要素があまり盛り込まれていないものも多くあります。こうした設問でセンスよりも大切なのは「理にかなった提案であるかどうか」だと思っています。参考：その中で特に考慮すべきは、「その企業が」当該ビジネスを実現する意義がどこにあるかを検討することです。もちろん同業界の企業であればビジネスモデルは近しいものがあるため完全な差別化は困難ではありますが、業界内での立ち位置や現在の事業ポートフォリオを鑑みた上で、なぜ自社がその事業に新しく取り組むといいのかについて論理立てた説明ができるといいでしょう。また、グループワーク型インターンは机上での議論であり実行フェーズまで携わらないため提案したもの勝ちの側面は確かにありますが、「どうそれを実現するのか」についてもある程度具体化することで提案の質が高まります。企業もそのワークで提案した内容をビジネスとして実行していくのであれば、収益性の観点からも「やるべき理由」を作っていくことが必要になります。大きな社会課題のテーマ設定や華やかなソリューションを掲げること自体は大いに問題ありませんが、是非このようにビジネスとして実現妥当で、かつ収益を生むものである点を伝えられるよう意識していただければと思います。新規事業立案インターンへのアドバイス(3)フィードバックはこまめにもらうべき先述した通り、新規事業立案インターンに限らず、ある程度の期間を要するインターンではメンターと呼ばれるような現場社員がグループにつくことが多くなっています。メンターがいない場合でも、グループワーク中は近くにいる人事に適宜質問・相談出来るケースがほとんどかと思います。これはよく若手社員の仕事への心構えのような記事でもしばしば取り上げられる話ではありますが、完成度が低い状態でも早い段階でフィードバックを貰いにいくことはインターンに限らず仕事の進め方として基本になります。もちろんフィードバックに一切時間をかけず最初から誰も文句をつけようが無い完璧な提案を一発ですることがスピード感の観点では理想ですが、現実的ではありません。例えば市場選定の段階で理由付けも含めチーム内で合意した内容を伝えるのではなく、ある程度アイデアベースで固まっていない複数案を壁打ちして評価を得た方がいいという意味です。早い段階でのフィードバックは、方向性のズレによる後からの大幅な手戻りを防ぐことはもちろん、他者へのアウトプットを増やすことで自分たちの中の考えもよりクリアになる効果が期待出来ます。報告をマイルストンとしてこまめに設定することで、時間に限りがあるグループワークでもメンバーが同じ方向を向いて議論を進めることにも繋がるでしょう。よく、「皆さんのことを学生としては扱いません（社員同様に接します）」「皆さんの提案は本当に会社の事業に組み込まれる提案として受け取ります」みたいな"現場感"を強く出してくるインターンがあったりします。それを聞いて委縮してレベルの低いことを言えないものだと行動できなくなる方もいるかもしれませんが、結局は人事も当然ですが学生相手であることは認識しています。そもそも、新規事業立案なんてものは仕事として難易度が高いものであり、社員であっても最初から質が高い提案が出来る人はそうそういません。何なら、メンターですらそれに携わったことがないというケースすら多くあるでしょう。もちろんやり方として、「ほとんど考えてないんですけどとりあえずフィードバックをください」のように相手に丸投げするのはよくありません。一方的にアドバイスを貰うのではなく、メンターと対話・議論を重ねていく中で自分たちの意見や検討結果を伝えていくことが肝心になります。最後にー定着すべきは、形式よりも考え方通年採用の開始を始め、日本の新卒就活の形態は今後大きく変わっていくことが予想されており、もはやインターンというやり方ですら時代遅れだという主張も見かけるようになってきました。とは言え、新規事業立案のような「これまでに無い新しい何かを生み出す」こと自体は今後ますます必要になることから、グループワークという形でなくとも考え方として身に着けていくことは肝心でしょう。インターン・研修・職場実践含め、皆さんがどこかで本記事の内容を活用される機会があれば幸いです。グループワークや何らかの提案で迷ったら、是非この記事に帰ってきてください。関連記事unistyleのインターンレポートはこちらから 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