ドラフト1位を蹴って三井不動産に就職した慶應卒志村氏に学ぶ「好きを仕事にする」or「仕事を好きになるか」

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最終更新日:2023年10月25日

ドラフト1位を蹴って三井不動産に就職した慶應卒志村氏に学ぶ「好きを仕事にする」or「仕事を好きになるか」

体育会の17卒です。

「好きを仕事にする」というのは最近よく言われていることのように感じますが、好きを仕事にするという意味で、日本の最高峰であるプロ野球で、過去にその選択が可能だったにも拘らず敢えて選ばなかった人物がいます。彼にこの究極の選択を決断させた要因はなんだったのでしょうか。

私自身の話をすると、入部当初は自分がプロ・五輪選手になってやるという意気込みで三年近く、学生生活の9割を懸けて競技に取り組んで参りましたが、自分と世界との間に存在する壁はあまりに高いことを思い知らされ、今は現実的な将来を考えています。

しかし、もし私にプロでやれるだけの実力があればどうでしょうか。率直な想いとしては、プロの道に進みたいです。なぜなら、頂点に手が届く環境が目の前に現れたのにチャレンジせずにはいられないからです。それに、仲間と肉体的にも精神的にも厳しい鍛錬を積み、ライバルに勝利した際の圧倒的な喜びは、スポーツを通じて以外では絶対に味わうことはできません。

私だったら挑戦と挫折の先にある、何にも代え難い栄光を掴む機会があるのに、それを手放したくはないです。

とはいえ、好きを仕事にするのは、就職という人生の転換期において考えるべき、非常に難しい問題です。

本選考とインターンの締め切り情報

慶應大卒、幻のドラフト一位投手

今回は80年代後半の慶應大のエース左腕、志村亮投手に関する記事を書かせていただきたいと思います。

志村投手は大学時代に六大学野球のスター選手として、5試合連続完封・53イニング連続無失点など数々の記録を打ち立て、プロ9球団からの誘いを受けてドラフト一位は確実であるとの下馬評でした。

しかし、蓋を開けてみると野球部すら存在しない三井不動産への就職を決め、プロの勝負の世界とは別れを告げました。

志村氏は、「プロ野球は実力を試したいとかいう気持ちだけで入れる世界ではない。段々と現実が見えてきた」、「野球だけじゃないこともやりたい」と語り、グローブに完全燃焼という4文字を刻んで引退を決めたというのは有名な話です。

野球ファンは残念に思っていたかもしれませんが、現在志村氏は三井不動産でロジスティクス事業に携わり、野球への未練は一切ないそうです。社会人になってからも営業では「六大学野球のスター志村」という肩書きを利用することなく、営業でも自分の出身校を自分からは明かさずに道を切り開いてきたそうです。

自分のスポーツ経験で培った人間力を社会で活かすという選択は、自分の全く関わったことのない世界に素人として入るという意味ではプロの世界よりも難しいかもしれません。

ただ一方で、京大卒のロッテ田中投手のように、総合商社の内定を断りプロの道を選択する人物も存在します。田中投手もプロか社会人かという葛藤があったのだと思います。

実際に、プロ野球選手になれるのは大卒のタイミングしかなく、社会人として仕事を始めるタイミングは日常に溢れているという考え方もできます。一生に一度訪れるか訪れないかの大チャンスと思えば、自分に賭けてみたくなるかもしれません。

体育会に学生生活を懸けてきた身として

プロを目指す選手にとっては就職することで、自分の全てを懸けたスポーツを手放し、新たな土俵から再スタートを切ることが逆に勇気のいる決断なのかもしれません。

とはいえ、自分が逆にいざその立場になると、「自分が極めた道以外で何かを極めたい、興味がずっと続くのか」「もっと広い世界をみたい」「プロとして仕事がなくなった後に何が残るのか」という考えが頭をよぎり、プロへの決断に待ったをかけるかもしれません。スポーツのプロとはいえ、一つの狭い世界の中であると考えればそれまでです。

好きを仕事にするのは、就職という人生の転換期において考えるべき、非常に難しい問題です。

仕事を好きになるという考え方

好きを仕事にするという考えだけでなく、仕事を好きになるという考え方もあることを体育会のOBの方から伺ったことがあります。実際にお会いした先輩の多くは、体育会の時と同じかそれ以上に仕事に楽しく取り組んでいる人も多く、「仕事を好きになる」というのもよい選択であるように思います。

その意味では、どんな仕事なら好きになれるか、どういう環境なら自分もやっていけるかを自分の今までの経験から考えるのが就職活動なのかもしれません。自己分析を行い、自分を知る必要があるとよく言われるのは、自己アピールと同時に自分の適性を見極める作業であるのは言わずもがなです。

私ももう一度自己分析をし直して、自分が一体どのような仕事であれば好きになれるのか考えてみようと思います。

最後に

プロのスポーツ選手をはじめとして、好きを仕事にするという事は実際には難しく、就活をする際にも、仕事を好きになるならば自分にとってはどのような仕事がいいのかを考える事も大切かもしれません。

現在、私も就職活動の一環で、引退と共に競技に区切りをつけて社会人として大企業の第一線で仕事をなさる部活の先輩方のお話を聞きにOB訪問しています。

先輩方は皆、「仕事を好きになった」方々ですが、自分が部活動を含めた学生生活で培った人間力を活かしてご活躍されており、「大学の部活が今の仕事に変わっただけ」と仰っていました。志村氏も野球に対する愛情や関心をそのまま失わずに、部活動時代に傾けた情熱を仕事に向けているのかもしれません。

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チとフォーマットを理解してやり続ければ、揺るがない「人生の軸」を見つけられます。自己分析の3つのアプローチ自己分析の進め方についてまとめたいと思います。自己分析には、過去・現在・未来の3方向からのアプローチが存在します。①過去からのアプローチ過去の記憶を振り返り、言語化するやり方です。そのツールとして知られている例として、「モチベーショングラフ」があります。時系列を横軸にし、縦軸にモチベーションの上下を設定して曲線でグラフを描きます。何かに熱中していた時期、何も打ち込めるものがなくつまらなかった時期を俯瞰し、そのときの心情や自分の興味領域、導き出せる自分の性格を抽象化していきます。こうして自分の人生で下してきた決断や行動を説明できるようになり、社会人になる上で軸になるものが見えてきます。②現在からのアプローチこのアプローチは、日常生活での行動や感じたことを抽象化するやり方です。例えば、「グループディスカッションが嫌い」だと感じたとします。その理由を深堀りすると、「グループディスカッションの必要性が分からず、練習しないため対策をしている人の中で活躍できないから嫌い」「選考官が回ってくるタイミングなど、運に左右されることがあるから嫌い」等、人によって様々な理由があります。この理由を抽象化していくことで、「意義を理解していないことに時間や労力を割けない」「不確定要素に対する恐怖がある」というように自分自身の本質に近付き、当て付けでない企業選びの軸が導かれます。③未来からのアプローチ三つ目は未来の理想や目標から逆算して言語化するやり方です。例えば、収入やライフステージの理想や目標がある人はなぜそのような目標を持ったのか。その目標を達成するために今すべきことは何か、を考えることで原体験と結びつき、「なんとなく」設定した目標の真の意味に気づくことができます。自己分析は、全て事実を抽象化し、それを就活において必要な「軸」に転用するという手順をとっています。この具体→抽象→転用という流れこそ、前田さんが唱える「メモ」の書き方です。実際に前田さんがどのように書いていたのかは下の写真をご覧ください。↑実際に前田さんが残したメモアイデアを生み出し、自己分析を極めるメモの書き方具体→抽象→転用のフォーマット最重要であるメモの書き方の解説をしていきます。要素は3つです。①インプットした「ファクト」をもとに、②気づきを応用可能な粒度に「抽象化」し、③自らのアクションに「転用」する。【引用】メモの魔力TheMagicofMemos(NewsPicksBook)What/Why/How型で抽象化2段階目に当たる抽象化は、3つの型があります。①What型:目の前の現象や考え方を抽象化して、また別の名前をつけて呼びなおす。①-1物質軸例)説明会で異様に頷く就活生→アカベコ①-2関係性軸例)左と右・男と女→反対②Why型:事象の理由を抽出して、また別の意思決定やアイデアに転用する。③How型:目の前の現象にはどんな特徴があるのか、ということを深堀りして考える。ここまで、抽象度が高い話が多かったので、具体的なメモの取り方を想像出来なかった方もいるかもしれません。そんな方は、本著では「ペンの持ち方」から「記号の使い方まで」誰でもノートが書けるようになるために、詳しく書かれています。本記事では省略しますので、気になる方は直接手に取って読んでみて下さい。実際に書いてみてその効果を目の当たりにしました自分がどこまでビジョンとして見えてるかが浮き彫りに,しかも言語化によってさらにその先に繋がりやすい本当に「魔力」という言葉がふさわしいまだ荒削りですがワクワクが止まらないのでどんどんメモしていきます!pic.twitter.com/1XuwrzlI9o—渡来魚(@soko_tomarimasu)2018年12月24日前田裕二さん著(@UGMD)『#メモの魔力』1問目からガンガン書いたどんどん頭の中で有機的にまとまってくから、書くたびに頭の中が整理される#メモの魔力#メモ魔#1000問ノック#オカモトノックpic.twitter.com/qYpTSeLbOl—岡本拓也@思考のインフラ整備家(@catalan_cel)2018年12月24日おまけ:自己分析1000問ノックちなみに、巻末には「自己分析1000問」が付いています。以下に最初の10問を公開するので、お伝えしたメモの書き方に沿って自己分析をしてみてください。・なぜ1000問に答えるのか、その目的は?・1000問に答えることで、何を得たいのか?・幼少期の将来の夢は?・幼少期の理想の職業は?・幼少期の理想の人は?・幼少期の理想の食生活は?・幼少期の理想の住まいは?・幼少期の理想の年収は?・幼少期の理想のパートナーは?・幼少期のあなたの信念は何か?ちなみに、「幼少期の理想の住まいは?」という答えにくい質問に対しての前田さんの答えは以下のようでしたので、参考にしてください。「メモの魔力」特別付録の自己分析やってる皆さん!「幼少期の理想の住まいは?」なんて質問、どう答えるの?という疑問を前田さんにぶつけてみた。参考にしてください。@UGMDpic.twitter.com/kbdBESPIwc—箕輪厚介(アジア進出)死ぬこと以外かすり傷(@minowanowa)2018年12月23日関連記事:まとめ今回の記事での重要なポイントをまとめていきます。●メモをとることのメリット①日々の気づきを最大化でき、「鋭いアンテナをもつ就活生」になれる②自己分析を極められる●「知的生産のメモ」のメリット①アイデアを生み出せるようになる(知的生産性の向上)②情報を「素通り」しなくなる(情報獲得の伝導率向上)③相手の「より深い話」を聞き出せる(傾聴能力の向上)④話の骨組みがわかるようになる(構造化能力の向上)⑤曖昧な感覚や概念を言葉にできるようになる(言語化能力の向上)●メモの書き方具体→抽象→転用のフォーマットを踏むWhat/Why/How型で抽象化本記事でも紹介した通り、本著は就活で活用できるノウハウがたくさんあります。ぜひ、直接お読みになってメモを用いて就活で無双しましょう。 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【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します 【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します こんにちは、現役コンサルタントのtetoです。普段はtwitter「@syunfor」にて就活関連のツイートをしているのですが、今回unistyleにて記事を書く機会をいただきました。私は新卒で外資系コンサルファームに入社後、最初の数年はシステム系のプロジェクトを経験させていただき、現在はコンサルティング寄りの案件にポジションを移し、データ分析を専門としてクライアント企業の課題解決に取り組んでいます。本記事を開いていただいた皆さんは、ファーストキャリアの選択肢としてコンサル業界を検討されているところかと思いますが、いざ業界のことを調べても、具体的な製品などがあるわけでもないため、入社後のキャリアをイメージできない部分が少なくないかと思います。そんな中、ちょうど私の現在のキャリアは、皆さんが「実際コンサルファームに入社した場合の数年先」の状態ですので、これまでの経験を踏まえ、「コンサル業界のキャリアイメージ」が少しでも具体的になるようお手伝いさせていただけたらと思います。まず初回の本記事では、私が普段twitter/OB訪問などで質問を受ける際に、必ずと言っていいほど聞かれる「3つの質問」について解説します。これからコンサル業界で勤務している方に対して、OB訪問等を予定されている方は、ぜひ本記事の内容を“前提知識”として、よりファームごとの特徴に踏み込んだ内容を質問していただければ幸いです。本記事の構成【質問①】コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるのか?【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で評価されるのか?【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に【質問①】「コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるんですか?」についてこちらの質問は、コンサルファームの選考に臨もうとしている方は必ず気になる内容かなと思います。この記事を読んでいる方の中にも、既に同様の質問をされた方もいるのではないでしょうか。コンサルファームでは、働くチームの単位を明確に”プロジェクト”や”ジョブ”として管理していることが多く、実際に入社後は最低1つのプロジェクトまたはジョブに入ることになります。よって入社後の働き方をイメージするためにも、プロジェクトごとの人数/期間は把握する必要はあるかと思います。(※プロジェクト/ジョブはファームごとの呼び方の違いですので、基本的に同義です。本記事では以下“プロジェクト”に統一します)結論から言いますと、総合系ファームのプロジェクト人数/期間は一例として以下のような分布になっているかと思います。※総合系ファーム:コンサルファームのうち”戦略案件”以外も扱っているファーム※コンサル系プロジェクト(赤枠):プロジェクトの成果物にシステムが含まれていないプロジェクト※システム系プロジェクト(グレー枠):プロジェクトの成果物にシステム関連の成果物が含まれているプロジェクト例えば社員数2,000人のファームを想定した時、1つのプロジェクトが平均して5人のメンバーがいるとすると、そのファーム内のプロジェクト数は400件になります。この400件の中には、コンサル系の案件もあれば、システム系の案件もあり、それぞれ人数/期間も異なっています。それぞれの案件のイメージとしてですが(上の分布図は私が適当に作成したもので、実績値ではありません)、赤枠のコンサル系プロジェクトに関しては、概ね1人~15人くらいのチームになることが多いのではと思います。期間は案件によって様々で、中にはスポット1,2ヶ月で示唆提供の案件もあれば、しっかりクライアントサイトに入って半年から数年に及ぶものもあります。また、何を1つの”プロジェクトの期間”と定義するかは曖昧な部分がありまして、はじめは半年の契約でスタートしたプロジェクトでも5ヶ月後には翌半年の継続契約を結ぶ場合も少なくなく、延長契約によってトータルでは数年のプロジェクトになる場合もあります。システム案件に関しても、システム導入におけるフェーズごと(グランドデザイン/要件定義/基本設定/開発/テスト/運用・保守)に契約/プロジェクトを分ける場合などプロジェクトの期間は一意的な定義が難しい部分もありますので、柔軟に理解していただければと思います。総合系ファームの特徴でもある、グレー枠のシステム系プロジェクトに関しては、そのフェーズにもよりますが、コンサル系プロジェクトよりは比較的期間が長く、また人数は多くなる傾向にあります。※システム系プロジェクトの人数については、これも何を人数とするのか定義が難しい部分があり、例としてはプロジェクトに関わっている人全体では100人くらいいるが、自社の人は5人だけでその他の95人は外部のベンダーさんであったり、クライアントサイドからそのプロジェクトに入っている人だったりします。一方、自社で開発部隊も持っているファームの場合は、50人規模のシステム案件を全て自社の人員で構成する場合もあります。期間の定義と同様、人数に関しても柔軟に理解していただけたらと思います。上図のプロットは”プロジェクトに関わっている人全体”の人数のイメージです。以上の傾向からすると、新卒でコンサル系のプロジェクトに入る場合は人数:2人~10人、期間:2ヶ月~1年くらいのプロジェクトに入る可能性、システム系プロジェクトに入る場合は人数:5人~50人、期間1年~2年くらいのプロジェクトに入る可能性が、一般的には高いかと思います。プロジェクトの人数と期間■コンサル系のプロジェクト人数:2人~10人期間:2ヶ月~1年■システム系のプロジェクト人数:5人~50人期間:1年~2年ここまでで述べてきたように説明がかなり長く/難しくなってしまうので、コンサル会社の人に同様の質問をした場合には「プロジェクトによりますね」の一言に解答が終始してしまう場合も少なくないかと思います。ぜひ上記の内容を頭にいれていただき、今後OB訪問をする際には、ファームごとの特色(現状多い案件の特徴など)を質問するなど、1歩踏み込んだ内容について会話できることを期待します。【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で判断されるのか?こちらの質問もかなり多く受けます。質問をする気持ちは大変よく理解でき、”uporout”のようなカルチャーに耳にする中、自分が入社したあと、ちゃんと活躍して高い評価を受けられる可能性はあるのか?を判断したいという意図の質問かと思います。スタッフの評価は誰が行うのか?まず「スタッフの評価は誰が行うのか?」についてですが、結論としてはそのときの”上司”が行います。(社会人からすると当たり前であり、特にコンサルに限った話でもないのですが、逆に説明されていない部分かなと思います。)①に書いた通り、例えばコンサル系のプロジェクトで5人構成のチームがあったとすると、多くの場合がパートナーorディレクタークラス1人、マネージャークラス1~2人、マネージャー未満(スタッフ)1人~3人のような構成となっています。そしてこの場合でいうと、スタッフの上司はマネージャークラスの方、マネージャーの上司はパートナーorディレクタークラスの方となります。新卒の場合は、スタッフなので同じプロジェクトのマネージャーから評価を受けると考えて問題ないです。また具体的に”評価とは何か?”、”評価を受けたあとの昇進するorしないはどのように決まるのか”なども、もしかしたら気になるかと思いますが、こちらについては、またの機会に解説できればと思います。どのような基準で評価されるのか?次に「どのような基準で評価されるのか?」ですが、これは結論として上司/プロジェクトによって様々です。上司も全員人間であり、個人的な感情が左右する場面も少なからずあります。そのような人間的な部分も上手くフォローしつつ、プロジェクト内でスタッフとしての役割を十分に果たせば相応の評価は貰うことができるでしょう。この質問を受ける際の質問者のよくある仮説として「”クライアント企業の売上を何割上昇させた”などで評価されるのですか?」がありますが、私の経験からだと、スタッフの評価とクライアント企業の売上が紐付く場合は少ないかなと思います。もちろんこちらも一概には言えないのですが、クライアント企業へのコンサル契約内容が達成できた/できないは基本的にマネージャー以上の責任となる場合が多いので、新卒の方に数字ベースの目標値を求めることはめったに発生しないかと思います。しかし、キャリアを積んで管理職になった場合は、評価項目には自社/クライアントに関わる数字も含まれますので、こちらに関して中長期的な評価/昇進に必要となってくる要素が気になる方は、OB訪問などを利用して質問するとよいかと思います(中長期的な評価スタイルについては、ファームごとに異なる部分も多いかと思うので)。【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に、システム系の案件について、研修も絡めた上記の質問ですが、端的な解答は「もちろん研修がある場合もありますが、研修で取り上げるのは各種サービスのベース部分の知識で、プロジェクトで課題となっている部分/具体的な開発スキルまでを習得できるわけではない」になるかと思います。例えばですが、自動車メーカーなどの場合でも、研修で車の作り方の全行程をやってくれるわけではないでしょう。車作りのベースとなる研修はあったとしても、初期配属先が取り組んでいる開発課題は、研修で学んだ基礎知識のみでは解決できない場合がほとんどかと思います。さらに言えば、数年後、他部署へ移動となった場合、その時はその時で移動先の部署の業務を学ぶ必要があるかと思います。コンサルファームの研修/プロジェクトについても上記の例と大きく変わらず、研修では一連の概念レベルは学べるかと思いますがプロジェクトで必要とされる知識はまた別途、その時その時で勉強していく必要があります。クライアント側からしても基礎知識のみで解決できる課題はそもそも自社で解決すればいいので、コンサルファームの案件となっている時点で多少の応用知識は必要となります。新卒で入ったスタッフとしては、いち早くプロジェクトの状況を理解し、必要な知識を吸収できる人が活躍できるかと思います。最後に以上、少々長くなりましたが私が普段twitter/OB訪問でよく受ける3つの質問を解説しました。何か1つでも、これからコンサルファームを志望する方の役に立つ情報となっていれば嬉しいです。今後の就職活動、応援しております。■執筆者紹介teto:総合系のコンサルファーム勤務。データ分析を専門とし、製品の需要予測、施策立案などの案件が好き。自身の就活や、100件以上の就活相談を受けた経験から、コンサルタントを目指す際のHowtoをtwitter@syunforにて発信中。 15,452 views
IR資料から読み解く総合商社の今後投資すべき分野について IR資料から読み解く総合商社の今後投資すべき分野について 前回は企業が抱える課題とその解決策の提案のヒントが得られることをワコールのIR資料を元に説明しました。今回は総合商社の面接で聞かれることがある「今後総合商社が投資すべき分野」という課題を考えるヒントとなるIR資料をご紹介することで、総合商社志望の学生のお役に立てばと思います。本記事のコンテンツ▶︎5大商社中期経営計画▶︎抑えるべきポイント4つ▶︎投資すべき分野の考え方▶︎まとめ▶︎総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介5大商社中期経営計画上場企業の多くが2〜5年単位で中長期の詳細な経営計画を作成し、発表しています。前回ご紹介したIR資料の多くが、今年と翌年の話を中心にするのに対して、経営計画では向こう2〜5年の計画を発表します。総合商社各社も中期経営計画を下記の通り発表しています。参考:三菱商事中期経営計画参考:三井物産参考:住友商事参考:伊藤忠商事​参考:丸紅公表している項目は各社異なりますが、概ねどのような事業にどれだけの投資を行うのか、及び各事業の特徴、今後の世界経済の流れについて書かれているのがわかるのではないでしょうか。抑えるべきポイント4つ「総合商社が今後投資すべき事業は何か」という問いに答える際に重要になるのは、・今後の投資計画・事業ごとの特性の二つになるでしょう。各社がどのような考えを持って投資計画を立てているのか、またそもそも投資対象となる各事業ごとにどのような特性があるのか大まかに理解しておくと、投資すべき事業を考える指針になるでしょう。事業投資に対する基本的な考え方は「三菱商事中期経営計画2012」P7の「事業特性に応じた目標設定のイメージ」の項目がわかりやすいでしょう。事業のリスクが高いほど、目標となるリターンは高くなります。また事業のリスクが低ければ、目標となるリターンも低くなるでしょう。このように総合商社の事業投資においては、各事業ごとにリスクとリターンを勘案し、全体で取れるリスクのバランスを取りながら投資を実行しています。さてそれでは総合商社の各事業ごとの特性は何でしょうか?これも先ほどの資料から読み取れることを下記すると①資源関連分野は収益の柱ながらもハイリスク各社の中期経営計画を読むと、三菱商事「収益の柱として期待」、三井物産「収益基盤の強化」とあるように収益の柱としての投資が実行されています。一方で資源関連分野の投資の多くが権益に対して投資を実行するものであり、計画通りに資源が排出されないリスク及び資源価格が下落するリスクという二つのリスクを抱えています。そのため資源投資はハイリスク・ハイリターンの投資であると言えるでしょう。そのため、三菱商事「コスト削減等の経営努力による資産・事業の質向上」など非資源とのバランスを意識した戦略が取られています。②生活消費材関連分野は安定的収益同様に生活消費材関連分野に目を向けると、三菱商事「成長の牽引が期待」、住友商事「収益の柱をさらに太く」とあるように、収益を安定的に支える事業であると言えます。ビジネスモデルとしても、トレードの収益及び投資先企業の企業価値向上による連結収益の拡大など、資源関連分野に比べると、低いリスクで確実にリターンを得ることが可能な事業特性であると言えます。③機械・インフラ関連事業は成長産業機械関連事業に目を向けると、三菱商事「次の柱候補」、丸紅「新たな事業を海外で戦略的に推進」とあるように、成長産業であると各社が捉えていると言えます。④その他事業その他事業については各社の特色が出ていると言えますが、住友商事ではテクノロジー×イノベーション分野を「次世代新規ビジネス創出のための成長分野」としており、かなりの資金を投下しています。また丸紅では「ASEANやアフリカでのビジネス強化」を経営計画の中でも大々的に押し出しています。上記見てきた通り、中々わかりにくい総合商社の事業ごとの特性も中期経営計画を読み解くことで、各社が書く事業をどのように捉えているのかがよくわかるようになります。総合商社以外の企業においても同様にチェックしてみて下さい。投資すべき分野の考え方さて、ある程度の前提知識を入れることができたら、後は自分なりに整理して、投資すべき分野について自分の意見を考えるだけです。リーマンショック、ギリシャショックと世界経済が後退していると言われ、円高が進み、日本にとっては海外への投資のチャンスだとも言われ、総合商社の資源関連収益が減少に転じているとも言われる中で、総合商社はどの事業に投資すべきでしょうか?是非、自分なりの考えをまとめ、裏付けを取りながら説得力を持って話せる準備をして欲しいと思います。もちろんこの質問に答えることが出来れば、総合商社に内定するわけではありませんが、面接官としてはこの質問を通して、受けにくる学生の「論理的思考力」、「問題分析力」、「持論の説明力」など様々な能力を見ることができます。このような答えのない問題に対して、自分なりに分析し、裏付けとなるデータを集め、説得力を持って持論を述べることは、面接だけでなく、学業・ビジネス、普段の生活においても重要な能力です。是非、総合商社の面接対策として、上っ面の答えをなぞるだけではなく、生活の質を高めるスキルの習得と考えて、取り組み、実生活にも応用してもらえればと思います。まとめ「今後総合商社が投資すべき分野」という面接質問に答えるためには、「事業ごとの特性・各企業の今後の投資計画」を指針に、自分なりの意見を整理することが大切各社の中期経営計画を読むことで、「各事業ごとの特性・今後の投資計画」が理解できる総合商社業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】今更聞けない総合商社とは?仕事・歴史・年収をわかりやすく解説2.【業界研究】総合商社の年収の全てが一目で丸わかり!3.【業界研究】理解している?総合商社と専門商社の違い4.【業界研究】五大総合商社比較5.【業界研究】就活に役立つ総合商社の歴史を解説6.【業界研究】総合商社とは?歴史・仕事内容・年収などを徹底比較|選考対策付き7.【業界研究】総合商社の最新動向まとめ総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 25,646 views
意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー 意外な高給企業、中小企業向け独立系M&Aアドバイザリー ※本記事は、2016年7月に公開された記事になります。2016年6月21日に独立系M&Aアドバイザリーのストライクが上場しました。M&Aの仲介、アドバイザリー業務というと投資銀行を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、金融機関の部門としてではなくM&Aのアドバイザリー業務のみを扱う企業も存在します。独立系のM&Aアドバイザリーは就活生の認知はそこまで高いとは言えず、受けている人も少ないのではないでしょうか。今回はそんな独立系のM&Aアドバイザリーで上場している企業3社をご紹介したいと思います。独立系M&Aアドバイザリー3社の平均年収は非常に高い独立系M&Aアドバイザリーの平均年収は、外資系投資銀行には及ばないものの非常に高く、大手日系企業と比べるとトップクラスでよいといえます。直近の有価証券報告書ベースだと3社の平均年収と社員数は下記の通りとなっています。日系大手企業で平均年収が1000万円を超える企業が少ないことを考えると異常に高い給与水準となっています。中小企業向けM&AアドバイザリーのビジネスモデルM&Aアドバイザリーは、中立・独立的な立場から事業拡大を目指す買い手企業と、後継者不足などから事業譲渡を考えている売手企業の仲介を行う仕事です。買い手企業の状況をヒアリングした上で、売り手企業に対しては企業価値の算出から実際に売買のクロージングまでを行っています。M&Aアドバイザリーでは、基本的には買収が成立した際に、買い手および売り手のどちらか、または両方から買収金額に応じた手数料をもらうモデルとなっています。例えば、10億円の買収が決定した場合は、3%ずつ買い手と売り手からもらうため、6000万円が企業としての収益となるといった収益構造です。それとは別に、M&Aアドバイザリー業務を開始するための、手付金であったり、契約期間中は月間いくらという形で料金が発生するケースもあります。手数料については大手金融機関でも採用しているレーマン方式という体系を用いるのが一般的です。レーマン方式とは資産の価格に対して一定の割合を乗じて算出する方式のことで、M&A仲介の成功報酬における一般的な計算方式である。下記の表の通り、M&Aの金額が小さいほど手数料率が大きく、金額が大きくなるに従い、手数料率が小さくなる方式です。企業としては中小、中堅企業がメインターゲットとなっており、イメージしやすいのは個人経営の薬局をマツモトキヨシなどの大手企業が買収して傘下におくケースなどかもしれません。また近年では地方の病院を、これまた地方の大規模病院グループが買収するケースなども増えているようです。これら中小、中堅企業の多くが高齢となった社長の後継者がおらず事業の継続が難しいという問題点を抱えており、事業継承M&Aのニーズが社長の高齢化とともに年々高まってきています。景気の回復及び事業継承のニーズが伸びていることにより、中小中堅企業向けのM&Aアドバイザリーの売上も年々拡大傾向にあります。M&Aアドバイザリーの報酬体系実際にM&Aアドバイザリーで働くとなると、成果報酬の傾向が強く、個人で案件を決定した金額に伴いボーナスで報いるという報酬体系の会社が多いようです。ベースの給与は年俸で500万円、加えてボーナスを上記の手数料収入のうち10%といった形で報酬にする体系をイメージしてください。上記の例の通り、一人で10億円の案件を1件でも決めれば、ベース年俸500万円にボーナス600万円(6000万円の10%)で1100万円の年収となります。上記でご紹介した平均年収もあくまで平均年収であり、実態としては1億円以上稼ぐトッププレーヤーから1000万円に満たないプレーヤーもいる業界です。特に中小企業向けのM&Aアドバイザリーにおいては個人に実績が紐づく成果報酬の傾向が強いといえます。中小企業向け老舗M&Aアドバイザリー、日本M&Aセンター日本M&Aセンターは1991年に設立された老舗の中堅中小企業向けのM&Aアドバイザリー会社で東証一部に上場している企業です。前述の通り、独立系のM&Aアドバイザリーとしては社員数が多く、売上規模も後述のM&Aキャピタルパートナーズおよびストライクと比べても10倍程度の規模となっています。日本M&Aセンター会社HP中小企業向けM&Aアドバイザリー、M&AキャピタルパートナーズM&Aキャピタルパートナーズは2005年に設立されたM&Aアドバイザリー会社で、東証一部に上場している企業です。日本M&Aセンターとは異なり、強みとして着手金を取らずに完全成果報酬でM&A仲介業務を請け負っています。M&Aキャピタルパートナーズ会社HP中小企業向け新興M&Aアドバイザリー、ストライクストライクは1997年に設立したM&Aアドバイザリー会社で、2016年に東証マザーズに上場しました。前述の2社とは異なり、国内初ネット上でM&A市場を開設したり、ネット上での簡易企業価値算定サービスを提供したりするなど、インターネット上での活動を積極的に行っている企業です。株式会社ストライク銀行、証券会社も外注している中小企業向けM&Aアドバイザリー銀行や証券会社の取引先の多くは中小企業のオーナー経営者であり、オーナー経営者が抱える悩みの一つに後継者不在の中での事業継承があります。銀行や証券会社は上記で紹介した中小企業向けのM&Aアドバイザリーに、そうしたオーナー経営者を紹介して仲介業務をアウトソースしていることがあります。大企業向けの大規模買収については自社の投資銀行部門で行い、数億円規模の買収については専門のM&Aアドバイザリーに紹介して送客手数料を得るモデルとして協業しています。M&Aアドバイザリー企業各社は金融機関からの中途採用を積極的に行っており、実際に銀行、証券会社などから転職する人が多くいます。最後にM&Aアドバイザリーの各社は社員数も少なく、新卒採用については不定期に行っており狭き門となっていますが、転職では金融機関関係者を中心に積極的に採用しています。仕事内容としても買い手側の成長戦略のヒアリングおよび買収候補企業の算定、売り手側企業の企業価値の算定、売買の成立と人によっては非常に興味を持つ内容だと思います。成果報酬の部分が大きい物の、給与も魅力の一つではあるので、第二新卒の際の転職候補として考えてみてもいいかもしれません。 25,887 views

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