東大法学部卒メガバンク役員手前で窓際族の悲哀を描いた小説「終わった人」

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最終更新日:2023年10月30日

東大法学部卒メガバンク役員手前で窓際族の悲哀を描いた小説「終わった人」

本選考とインターンの締め切り情報

窓際族、定年などは就職活動生にとっては身近な話題ではないでしょうし、今から考えることではないかもしれません。転職活動ではたまに「どんな状態であれば定年した時に成功といえるか?」という質問がでることがありますが、定年の時にどんな状態でいたいのかというのはキャリアを考える上では有用だと思います。

今回は、定年するまでにどのようなキャリアを描くのか、そしてさらにその後の老後にどんな未来が待っているのかを示唆してくれる小説の「終わった人」の紹介です。

参考:終わった人

終わった人のあらすじ

終わった人は東京大学法学部を卒業し、メガバンクに入社、その後もエリート街道を進んだものの役員一歩手前で無念にも子会社への転籍を命じられ、子会社の役員として定年退職した男性の物語です。彼の老後生活を中心に話は進み、老後の生活を老人しかいないスポーツジムやカルチャースクールで過ごす中で、ひょんなきっかけからIT企業の顧問として働くことで大きく人生が動いていきます。

主人公はエリート街道を進んできたものの、無念にも出世できなかったことから、自分の現状と自身のプライドの折り合いがついていません。プライドの高さは定年後の会話にも垣間見えます。

「そんなもんですかねえ、田代さんほどの方でも。東大卒でしょう?」
「ええ、まあ」
「ご専攻はなんだったんですか」
「一応、法科です」

そう答えながらも、俺もこうなったかと思った。東大出身者には、なぜか「一応」をつけるヤツがいるのだ。「一応、東大です」とか「一応、法科です」とか言う。中には「一応、赤門です」と答えるヤツもいた。この「一応」は嫌らしいエリート意識の表れだろう。

出典:終わった人P48-49

この「一応」問題は就職活動の時に気になっている人もいるかもしれませんね。
このように過去の栄光と一歩手前で叶わなかった無念さから自分自身と折り合いのついていない元エリートの滑稽かつ悲しい立ち回りを中心に物語は進んでいきます。

人は死ぬまで、誇りを持って生きられる道を見つけるべきだ

主人公には東大文学部に入学し、一流商社を48歳でやめて、ボクシングのレフリーや雑誌の連載で生計をたてている高校の同級生がいます。その同級生は、非常に優秀な上司が人事で上のポストにつけず、何を比べてもろくでもない上司の同期がそのポストにつき、優秀な元上司が子会社に転籍し、本社の人間と宴席を設けても遠慮しがちで誇りがない様子を見て、「人は死ぬまで、誇りを持って生きられる道を見つけるべきだ」と思い、退職を決意します。「ジジババと一緒は嫌だ」と駄々をこねるだけで誇りを失っている主人公は、この言葉に胸を射抜かれるような気持ちになります。

誇りをどこに持つかというのは非常に難しい問題で、学歴、会社名、年収などどうしても「人の評価」に頼って誇りを持とうとしがちです。エリートと呼ばれる人ほど、他人からどう見られるかを自分の幸せの主軸としておいてしまうことで、自分がわからなくなってしまいます。

就職活動でも周りの評価を気にするあまり、一部上場企業でないと、ある程度の体裁が整う企業に入りたい、就職ランキングや企業口コミサイトの評価が気になってしまうなど、「人の評価」を主軸において活動してしまいがちです。こうした他人に幸せの評価軸を頼る生き方は楽だし、得られている間は心地よいものですが、死ぬまで誇りを持って生きられる道を探すということからは外れてしまいます。

もちろん人からの評価を全て棄て去ることはできません。それでもバランスが重要で、今の自分は人の評価を気にしすぎている状態ではないか、振り返りながら行動するのは大事なことでしょう。人からの評価だけでなく自分軸で楽しいと思えることや誇りに思えることを考えることも非常に大事です。

最後に

多くの学生は他人からどう見られるかを気にしすぎて就職活動をしているように思います。上位校に通う学生ほど、上位校に進学したんだからこのレベルの企業には就職できないと考えがちであるように思います。「終わった人」は定年退職後のエリートを描く本ですが、上記で紹介した通り、仕事とは何か、キャリアとは何かを考える本でもあります。ひょんなことからベンチャー企業でも働くことになるので、メガバンクやベンチャーに興味のある人が手に取っても面白いと思います。キャリアを考える参考にぜひ手に取ってみてください。

photo by Martin Thomas

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8業界9社に内定した就活生が受けた業界12選 8業界9社に内定した就活生が受けた業界12選 16卒のメガバンク内定者です。私は8月下旬まで就職活動を続け、9社から内定を頂きました。東証一部上場のメーカー、外資系メーカー、タイヤメーカー、3メガ損保の一角、3メガバンクのうち2つ、通信インフラ会社、携帯電話3強のうち1つ、大手航空会社から内定を頂きました。私の経歴としては、今年の2月に交換留学を終えて帰国し、就職活動の序盤は損保や教育、証券、コンサル、銀行、メーカーと8つのインターンに費やしました。留学時、現地の都会で見かける看板は中国や韓国のものであり、相対的に日本のプレゼンスが低下しつつある状況に悔しさを感じた経験から「日本のプレゼンスを向上させたい」ということを1つの軸としていました。にはメーカー・総合商社・運輸・エネルギー業界が挙げられていますが、内定先を見ればわかるようにそれらに固執しすぎず多様な業界を見ていました。就職活動では留学経験とそこでのサークル活動、アルバイト、環境団体など学生時代に手広く活動した経験をアピールしていました。就職活動を始めたのはインターンのエントリーシートを提出し始めた2014年12月であり、外資系企業の選考のほとんどが1月下旬の帰国時点で終了していました。上記の経歴を基に、私が受験した業界や企業と惹かれるポイント・私の感じたデメリットを紹介したいと思います。日系電機・機器メーカー【見ていた時期】大学4年生3月〜7月【エントリーシートを提出した会社】トヨタ自動車、三菱自動車、ブリヂストン、キヤノン、キヤノンマーケティングジャパン、日立製作所、帝人、富士通、京セラ、ブリヂストン、住友ゴム、ソニー、カシオ、旭硝子、富士フィルム、三菱電機、IBM【惹かれたポイント】いくら日本のプレゼンスが相対的に下がっているといえど、海外では舗装されていない凸凹道をトヨタの車が走っていたり、留学先の大学のコピー機がキヤノン製で揃えられていたりといった状況からプレゼンスを再浮上させるきっかけはたくさんあると考えていました。日本のプレゼンスはメーカーが下支えしているといっても過言ではないと思います。私自身理系であったことからものづくりは好きな方なので、親近感もあったことから多くの企業を受けていました。【デメリット】下に記述した食品メーカーでも同様に言えることですが、メーカーに就職すると必然的に自社製品に縛られてしまいます。約40年社会人人生を送る中で、自分は常に情熱を注いで仕事できるのかというのが最後まで心残りでした。他業界と比べると若干年収が低いこともマイナス要因でした。このことから8月は金融といった他業界に目移りしてしまい、選考の継続を諦めてしまいました。【参考】エネルギー業界【見ていた時期】大学4年6月〜7月【エントリーシートを提出した会社】INPEX、JX日鉱日石エネルギー【惹かれたポイント】非資源国の日本にとっては、エネルギーの安定供給が海外での日本のプレゼンスの向上の土台を整えると考えていました。エネルギーという媒体を通して他国と日本の架け橋となって働くことができ、日本人としてのプレゼンスも高められ、国としてのプレゼンスも高められると考えていたので魅力的に感じました。【デメリット】このまま石油を使い続けると50年もたないと言われたりする中で、数十年後も職を持っていられるのかといったエネルギー業界に就職することへの不安はありました。最終的に他業界との選考とブッキングしてしまった関係で諦めてしまいました。【参考】食品メーカー【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】キリン、伊藤園、森永乳業、味の素【惹かれたポイント】食品は人の生活と切り離せないということを魅力に感じていました。メーカーの中では比較的年収も高く、自分の取り扱っている製品が身近に感じられてモチベーションを維持しやすいのではないかと考えていました。【デメリット】日本の食品メーカーが海外でうまくいっている例というのは実は数少なく、社員の多くが日本国内向けの内向きな仕事をしていることをOB訪問から知り、疑問を感じるようになりました。他にも飲料会社に就職した際には日常生活でも自社製品と切っても切れない関係となり、飲み会は自社のビールや清涼飲料しか飲めないといった「自社製品に対する愛」を求められることにもあまり納得がいきませんでした。これらの要因からどうしても優先順位が下がってしまったので、そのことが面接でも見ぬかれ内定に至らなかったのだと思います。【参考】損害保険会社【見ていた時期】大学4年生4月〜7月【エントリーシートを提出した会社】三井住友海上、損保ジャパン日本興亜【惹かれたポイント】海外進出する日本企業の挑戦を後押しできるということを魅力に感じ、選考を受けていました。【デメリット】損害保険の収益は半分以上が自動車保険によるもので、実際に企業の挑戦を後押しできる商品開発部門に配属されるのは少数であるという実情を考えると、実は自分のやりたいことはできないのではないかと思うようになりました。ちなみに「なぜ東京海上日動を受けていないんだ」と思われるかもしれませんが、「OB訪問を数えている・体育会系優遇」といった噂に流され早期から受験を諦めていました。【参考】生命保険会社【見ていた時期】大学4年生6月【エントリーシートを提出した会社】日本生命、アフラック【惹かれたポイント】たまたま知り合いの先輩にOB訪問をしたときの情報になりますが、生命保険業界は現在海外進出も積極的なようで、日本生命であればインドをターゲットに日本の生命保険営業のビジネスモデルを普及させているようです。そのような海外進出に積極的なイメージに惹かれていました。身近な人の死という悲しい出来事に対して、保険金という形で悲しむ人の再起を応援できることもまたやり甲斐を感じられる一つの要因だと思います。【デメリット】生命保険業界としての性質上、どうしても人の死とは切っても切り離せない仕事柄となります。常日頃からそういったケースに囲まれると自分が自分でなくなってしまうような気がしてしまったので、選考を辞退しました。【参考】運輸【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)【惹かれたポイント】海外で活躍する日本人の多くはいずれかの航空会社を利用することになるわけで、彼らを支援できることが日本のプレゼンスを下支えすることができると考えていました。【デメリット】航空産業は世界各地で起こるテロや疫病で便の就航が取りやめになってしまったり、あくまでお客様のニーズに沿っての仕事になります。航空の国内需要も今後リニアモーターカーをJRが導入することで低下することを考えると、どうしても就職する決断ができませんでした。海運は受けていないのかと思うかもしれませんが、そもそも船にあまり興味が無いこと、船酔いした苦い思い出から受験しませんでした。【参考】総合商社【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】三菱商事、丸紅【惹かれたポイント】私はミーハーな学生だったので、高収入・モテる・かっこいいの三拍子そろった総合商社も当然視野に入れていました。案件を形成して海外で発電所を作ったり、インフラを整えるといったことを日本の企業主体で動かすことができる仕事内容も、間違いなく日本のプレゼンス向上に繋がると考えていました。【デメリット】総合商社の企業研究も兼ねて城山三郎さんが書いた毎日が日曜日(新潮文庫)を読み、自分の知らない総合商社の働き方を知りました。50代のあと少しで定年退職であるものの窓際族に追いやられたり、子どもの育て方に腐心する姿が生々しく描かれ、表面上の特徴や単なる憧れで企業選びをしてはいけないなと実感したことがきっかけで志望順位が下がりました。また、自分のコミュニティで総合商社に就職している先輩があまりおらず、OB訪問の機会があまり得られなかったということもマイナス要因に働きました。そして私の場合、一日何時間もガリガリ働くと健康面に支障が出るタイプなので、昼夜問わず仕事をするような働き方を40年もできないなとも考えていました。志望順位が高くなかった故に上記の2社のみ受験しました。参考:「毎日が日曜日」【参考】通信【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】NTTコミュニケーションズ、ソフトバンク、楽天【惹かれたポイント】海外で通信インフラを整えることで日本のプレゼンスは上がると考えていました。その他にもソフトバンクであればペッパーといった新しい事業にも意欲的で、色々なことにチャレンジしていく風土があることを魅力的に感じました。【デメリット】完全な主観ですが受けた会社の中で選考が不透明であった、1000人規模の大量内定を出す(⇔それだけ多くの人が辞める)というようなことに違和感を感じていました。それだけといえばそれだけなのですが、他の内定取得先と比較検討した時にイマイチ決定要素に欠け、辞退してしまいました。【参考】消費財メーカー【見ていた時期】大学4年生4月〜6月【エントリーシートを提出した会社】花王、ユニ・チャーム【惹かれたポイント】家庭用洗剤やおむつなど人が生活する上で欠かせない商品を扱う消費財メーカーにも惹かれておりました。人の生活に身近な分働いていて実感も得られやすそうだったこと、消費財業界は今後もなくなりはしないという安心感もプラスに働いていました。【デメリット】日系消費財メーカーに関しては、世界をビジネスの舞台とした時にP&Gやユニリーバといった業界でトップ位置を占める会社と同じ土俵で戦わなくてはなりません。実際にOB訪問をした際にも「本当に日本のプレゼンスを上げることを目的にするならばウチよりも他の業界の企業の方がいいのではないか」という言葉をもらいました。コンサル・シンクタンク【見ていた時期】大学4年生3月〜5月【エントリーシートを提出した会社】デロイトトーマツコンサルティング、アビームコンサルティング、大和総研【惹かれたポイント】企業の問題解決や成長に寄与でき、場合によっては海外進出を支援できるということで魅力に感じておりました。【デメリット】OB訪問時に「コンサルタントにとって企業に提案し、その提案内容で成果が出なければ自らの価値0」という言葉を頂きました。私としては自らの努力した内容は少なからず誰かに評価されてほしいという思いが根底にあったので、この言葉をきっかけにコンサル業界を見ることを辞めてしまいました。【参考】政府系機関【見ていた時期】大学4年生5月〜8月【エントリーシートを提出した会社】国際協力銀行、日本政策金融公庫、日本政策投資銀行、日本貿易振興機構、商工中金、日本証券取引所【惹かれたポイント】日本人として国の機関で働き、国の成長に寄与するという側面に惹かれていました。みなし公務員として職が安定していることや、政府系機関でしか成し得ない不況時の会社に対する金融支援といった独自の強みも魅力的に感じていました。また、民間金融機関に比べると低金利で融資できるので、お客様に感謝されやすい・頼られやすいという側面があります。【デメリット】採用の枠が非常に少なく、実際に就職できるのはほんの一握りということが一つだと思います。また、上で挙げた「不況時の会社に対する金融支援」の裏返しになりますが、職員自らが会社に融資したいと思っても、公共性(日本国に寄与するか)や公平性(業界の中でその会社のみがメリットを享受することにならないか)の観点から融資できないと判断される場合もあります。公平性の観点から融資をするということで、メガバンクといった民間金融機関よりも多額の融資はできないといった制限が存在し、あくまで民間金融機関の補完としての役割を愚直に遂行しなければなりません。メガバンク【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ【惹かれたポイント】様々な業界に接点がある、企業が成長する上で融資は必要だから40年間の社会人人生で食いっぱぐれることはなさそう、海外部門で働くことのできる門出は比較的開かれているといったことを魅力的に感じていました。知り合いにもメガバンクに勤めている方が多くいたので、働き方のバリエーションを多く知ることができ、日本のプレゼンス向上に多様な側面から貢献できるとイメージできたことも内定先に選んだ一つの要因でした。【デメリット】人によって選考フローが違うような不透明さから、入社してからも差別されるのではないかという懸念はありました。総合商社ではないですが、「毎日が日曜日」で描かれたような側面は少なからず存在すること、半沢直樹で描かれるような出世競争に巻き込まれていくことは覚悟しなければならないと考えていました。また、「晴れの日に傘を貸して、雨の日にその傘を取り上げる」というようなビジネスモデルであることは完全には否定できません。おわりにひとえに「日本のプレゼンスを向上させる」といっても、上記のように様々な業界で日本のプレゼンスは向上させられる可能性があります。私の場合はやを基に志望会社を絞り込み、上記のようになりました。上記でまとめた事柄とを基に志望動機を作っていたおかげで、最終的に9社から内定を頂くことができたと考えています。これらはあくまでも私の主観でありますが、読者の方がファーストキャリアを選ぶ上での一つの参考になればと思います。 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30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない 30歳までにベンチャーの役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない ※本記事は2016年10月に公開された記事になります。東日本大震災後の東京電力、東芝の不正会計、鴻海によるシャープの買収など、大企業に入れば安泰だと思われていた時代ではなくなり、「会社にしがみつきたくない」と思っている就職活動生は多いのではないでしょうか。一方で会社にしがみつきたくないと思いながらも具体的にどういったキャリアを歩んでいけば会社にしがみつく必要がなくなるのか示してくれる人は少ないでしょう。今回は実際の事例も踏まえながら、会社にしがみつきたくない人向けにどういったスキルや考え方が必要なのか踏まえてご説明します。この記事はエンジニアや特化型の専門職を目指すスペシャリストに向けた記事ではなく、ビジネス総合職で将来的にはマネジメント候補として採用されるゼネラリスト向けに書いてますので予めご了承ください。なぜ30歳までにベンチャーの役員を目指すべきなのか「収入や待遇をそこまで落とすことなく、主体的に仕事内容や会社も選ぶことができるようになるから」というのが30歳までにベンチャーの部長・役員クラスを目指すべき理由です。一度、ベンチャー企業の部長や役員クラスに就任することができれば、転職の際も同じポジションで移れる可能性が高まります。ベンチャー企業と言っても調達していたり、事業が順調に伸びている会社の場合、部長クラスで年収800万円前後、役員クラスだと1000万円前後が相場といえます。30歳までにベンチャーの部長・役員クラスに転職できるという自分自身の市場価値を確信した上で、会社に残って仕事をするのか、思い切って転職してみるのか考えるのが「会社にしがみつきたくない」と思っている人にとってよいキャリアパスだといえます。例えば総合商社であれば順当にいけば年収1400万円程度は約束されますが、海外転勤が頻繁にある、仕事内容を主体的に選ぶことができない一方で、ベンチャーの役員クラスであれば1000万円程度の年収を確保した上で、職場や仕事内容を選ぶことができる立場になります。安定な可能性が高いけど束縛される環境を選ぶのか、不安定な可能性があるものの自由を選ぶのか、両方の選択肢を手に入れた上で考えてみてほしいと思います。30歳までにベンチャー役員の実際の事例実際に30歳までに転職してベンチャー役員になった人の事例を見ていきましょう。こういった事例は少なくありません。◆コンサル退職後→スタートアップ社員→100名規模のベンチャー執行役員新卒でコンサルティング会社に入社後、その後にスタートアップに転職、ベンチャー企業のスピード感を味わった上で、少し上のステージにあるベンチャー企業の執行役員として入社したケースになります。急成長中であるものの、メディア露出が少なく認知が低いベンチャー企業などを狙うと執行役員に就任できる可能性が高まるといえるでしょう。◆総合商社退職後→上場して間もないベンチャー企業の事業部長総合商社での待遇を捨てて、上場して間もないベンチャー企業の事業部長として転職したケースです。総合商社では、一般的にマネジメント職となる課長になるのが40歳と遅いのですが、海外駐在や子会社出向することで本社よりも早くマネジメント経験を積むことができます。総合商社でも与えられた仕事をこなすだけでなく、早くマネジメント経験を積むためにどうすればいいのか考えて適宜、上司と話せると成長のスピードが加速するでしょう。30歳までにベンチャー役員になるために必要なマインドセットとスキルベンチャー企業だろうと大企業だろうと、マネジメント層である部長・役員の採用は、ポテンシャル採用ではなく即戦力採用であり、過去の実績は不可欠となります。その上で下記のようなマインドとスキルがあるとよいでしょう。①成果に対する強いこだわり成果に対する強いこだわりは必要で前述の通り、個人として実績をあげた経験も必要不可欠といえます。これは何もわかりやすい営業成績などに限ったことではなく、社内のオペレーションの改善などバックオフィスでできることも少なくありません。例えばコールセンター業務のアウトソースについて、発注先と構築した経験なども評価対象となります。わかりやすい営業数字などで評価される環境でない場合は、自ら「成果」を定義して業務に落とし込む必要があるので少しハードルが上がるかもしれませんが、そうした常に自ら会社のための成果を定義して実行する経験と姿勢は高く評価されるでしょう。②正解のない問題に対する主体性と実行力ビジネスの現場は正解がない中で、現在ある情報から手探りで取り組む必要がありますが、このことを理解している人はビジネスマンでも少なく、ややもすると上司が正解を知ってるからその通りに実行するのが現場の仕事だという意識の人も少なくありません。上記①の成果に対するこだわりにも共通しますが、正解のない問題に対して自分で考えて行動して、結果に結びつけるマインドと実行力は不可欠です。指示待ち人間にならずに自ら正解のない問題だと認識した上で行動する力が求められます。③物事の仕組み化部長や役員クラスになった時に求められるのは、個人としての成果というよりも組織として成果を出すための仕組み化であり、個人として成果をあげるだけでは部長・役員としては物足りないといえます。人を使って物事を仕組みにしていくことが求められており、30歳までの経験でも何かを仕組み化した経験というのが求められる傾向にあります。営業であれば、個人として営業した経験だけでなく、営業経験を研修として組織化したり、営業組織のパフォーマンスをあげるためのマニュアルを変更するなど組織に対して仕組み化で貢献することが求められます。④専門領域最後に専門領域があるとやっぱり評価されやすくなります。多くの人がこの専門領域に目がいきがちですが、前述の通り、マインドセットに近い部分も重要なのであえて最後に書いています。やはり外資系メーカーなどでファイナンスや人事、マーケティングに専門的に関わってきた人は、CFOやCMOなどのCxOポジションにつきやすいのは確かです。総合商社や外資系コンサルなどで専門領域に特化してこなかった人は、COOポジションとして社内の何でも屋としてのポジションを目指すことになるといえます。最後に実際には日系大企業に入社すると、課長になるのも40歳と遅いため中期的な目標設定ができず、目の前の仕事に忙殺されて自分のキャリアパスを考えられない人も多いのが実態です。一方で漠然と会社にしがみつくのは嫌だなと思いながらも具体的にどうアクションしていいのかわからない人も多いのでそういった人は参考にしていただければと思います。就活生も漠然と潰れそうにないし、自分に自信がないから日系大企業と不安を先送りにすると、どっかのタイミングで会社にしがみつきたくないといった漠然を不安に抱くことになるので、最初から意識してキャリア選択してみるのをオススメします。【関連記事】 44,599 views
【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!今回は過去アクセンチュアのグループディスカッションにて出題されたケース問題について説明したいと思います。今回はフェルミ推定ではなく、地方私立大学の生き残り戦略という戦略立案のケースになりますので、様々なアプローチが考えられます。今回の説明ではなるべく多くの可能性を網羅した上で、地方私立大学の生き残り戦略について説明したいと思います。1.前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】地方私立大学の役員として、大学側の立場から改革案を立案するものとし、現行法の変更などは行わないものとします。大学の規模は1学年300人程度、ブランド力は低く、偏差値も低い地方にあるA大学を想定しています。「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けるものとします。こういった戦略立案を行うケース問題においてはどのような立場から考えるか、どのような状況に置かれているのかある程度、前提を固めておかないと戦略立案のベースがぶれることになります。例えば、「立場」で考えると、文部科学省の役人として、地方の生き残り戦略を考えるのと、大学の役員として戦略を考えるのではまったく別物になります。【アプローチ方法】まずは大学のビジネスモデル、ターゲット、現状など「戦略」を立案する上で重要な現状分析を行いたいと思います。その現状から地方私立大学が抱える課題を特定し、打ち手の立案を行いたいと思います。2.現状分析◆ビジネスモデルの確認前提条件で「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けると定義しましたが、大学のビジネスとはどのように成り立っているのかから考えましょう。大学の売上は主に、①授業料+②入学金+③受験料+④その他収入で成り立っていると考えられます。地方私立大学の場合は、おおよそ①授業料:100万円②入学金:30万円③受験料:3万円となっております。受験料で授業料と同じ程度の収益をあげるとなると、定員の33倍超の受験者を確保せねばならず、現実的な施策とは言えません。ここは正攻法に入学者を増やし、長期的に定員以上の学生を確保し、授業料で成り立つ大学を目指すべきだと言えます。◆ターゲットの確認ビジネスモデルの確認を行ったところで、大学ビジネスのターゲットについて考えます。大学のメインターゲットである大学入学を目指す高校生も含めて大学ビジネスのターゲットは以下の4つが考えられます。①大学進学を目指す学生:メインとなるターゲット②留学生:海外から日本の大学進学を目指す学生も一定数いるはず③社会人:MBAや法科大学院だけでなく、社会人入学の制度を整えている大学も多い④シニア:定年退職後のシニア層が入学するというニュースもあり、通信制などの大学制度もあり②〜④の層については、まだまだ需要の掘り起こしの余地がありそうな分野ではあるものの、ノウハウも少なく、マーケットとしても①に比べるとどうしても小さくなりがちなため、まずは①のメインとなるターゲットのアプローチ方法を考えた上で、②〜④の可能性について検討することします。◆ターゲットの競合次はメインターゲットとなる高校生の大学進学における競合について考えたいと思います。そもそも日本の大学進学率は50%程度であり、残りの50%は専門学校へ進学するか、高校を卒業して就職します。大学進学:専門学校進学:就職のそれぞれの割合は、50%:25%:25%程度であると考えられます。多くの学生が進学先や就職先を選ぶ基準としているのは、「学費などの機会費用の損失と将来得られる利益」を天秤にかけて、4年分の学費と時間を払ってでも進学する方が利益になると考えれば大学に進学し、一方で進学したとしても就職に有利になる大学に進学できないと判断した場合は、専門的な知識の習得のために専門学校に進学したり、高校卒業時点で就職するという選択をするものと考えられます。不況期に突入し、今後も日本経済が明るく兆しが見えない中では、子供のためのモラトリアムとして大学生勝つを遅らせる余裕がどんどんなくなることが予想され、この傾向は年をおうごとに強くなることが考えられます。現在の地方私立大学は、ブランド力も低く、進学後の就職実績も低く、さらに地方にあるということから学生が中々集まらずに経営が苦しいというのが現状です。逆に考えれば、就職に有利になる教育内容、大学制度を整えることができれば、従来はターゲットではなかった専門学校や就職する層に対してもアプローチが可能になります。この層に対して施策を考えることも重要になります。◆ターゲットはなぜ大学に進学するのか次に、大学進学を考える学生がなぜ大学に進学するのか、その目的を明らかにした後に、大学間の競争について考えたいと思います。受験生の大学進学の目的は、①大学教育、学歴を得ることによるよりよい雇用機会の獲得(医学部、薬学部など卒業することで資格がもらえる大学も含めて考えます)、②将来研究者になるための研究機会の獲得、③将来を考えるためのモラトリアム・社会勉強の三つがメインとして考えられます。中でも②はほとんどの場合が理系であり、元々研究者を目指す学生はかなり少数であること、また③のモラトリアム・社会勉強としての進学は社会情勢も考えると今後どんどん減少していくことが考えられます。よって、①のよりよい雇用機会の獲得に集中して、顧客のニーズを満たすことが、大学進学を考えていない層も含めてアプローチする上で非常に重要なことになると考えられます。◆大学間競争どの大学に進学するかの要因は様々なものが考えられますが、メインとなるのは、①学費(国立・公立or私立)、②立地(地元or都市or地方)、③偏差値(高or低)の三つが考えられます。それぞれの大学がどのようなニーズを満たしているかを表にまとめてみたのが下記の表になります。各大学の特徴より、黄色く色づけした大学がメインの競合になると考えられます。上記の通り、メインの競合以上に、「よりよい雇用機会を提供し」、「かつ入学しやすい制度を整備」することで、大学間競争に勝てるものと考えられます。3.課題の特定最も大きな課題は、メインターゲットの「より良い雇用機会を得たい」というニーズを満たす教育を提供できていないことにあると考えられます。もしこのニーズを満たす大学教育及び制度を整えることができれば、従来は専門学校や就職を選択していた層に対してもアプローチをすることが可能になります。またニーズを満たした上で、受験・入学がしやすい制度を整えることも重要になるでしょう。地方という土地柄、全国何処でも受験できる制度や入学金・受験料、学費の減額は考慮すべき事項だと考えられます。4.打ち手の立案◆就職実績を上げる3で述べた課題を解決する上では、「就職実績を上げる」ということが考えられます。就職実績を上げるための施策も、①キャリア支援と②学生の質を高める教育の提供の二つが考えられます。①のキャリア支援では、キャリアセンターなどの充実以外にも、地元企業とのコネクションを作り、寄付口座の開講やインターンシップの充実、企業説明会の誘致などが考えられます。②の学生の質を高める教育という点では、語学やプログラミングなどビジネスで必要となる知識を提供するなどが考えられます。◆受験・入学しやすい制度の整備次に地方にあるということも考え、メインとなるターゲットが受験しやすい環境を整えることは重要になります。特に、メインの競合となるであろう地元の私立大学、地元以外の地方の私立大学、都市部の私立大学から、学生を獲得する上では上記の「就職実績」というニーズを満たすものと同時に、受験・入学のしやすさという制度を整えることが重要になります。入試制度を4Pで分析すると、下記のように考えられます。①Product:教育内容=上記の通り、「ビジネスに役立つ知識の提供」をメインとする②Price:学費、受験料、入学金についてはトータルで増加するのであれば減額を考えてもよい③Promotion:多くの学生に認知してもらうためにも大規模なマーケティングキャンペーンが実施できるとよい④Place:センター利用入試など、全国各地で受験できる仕組みは必須といえる◆打ち手の確定「日本発のビジネス専門学部」を開設し、就職実績の高い地方私立大学としてのブランドを確立します。優秀な学生を集めるためにも、初期はプレスリリースを中心としたマーケティングを実施し、尚かつ受験しやすいように受験料、学費、入学金をできるだけ安くし、学生を集めます。教育内容としても、一年間の留学経験、プログラミング言語の必修化など、今後のビジネス社会において役に立つ知識を詰め込む教育に特化した学部として知名度を高める戦略を取ります。5.検証実際に特色ある地方大学として近年注目を集めているのが、秋田国際教養大学です。秋田国際教養大学では、一年間の留学が必須であり、授業も英語で行われるなど、国際化の流れを意識した教育プログラムとなっています。また過去には金沢工業大学がキャリア教育が充実している大学第一位として取り上げられ、就職の強い大学としてブランドを築きつつあります。一方で、最近でも取り上げられたように、地方私立大学が留学生をやたらと入学させて、不法就労の温床となってしまっているのではという指摘があります。地方大学としては入学してもらえれば、入学金も学費ももらえるため、実際に大学に来なくても問題がないと考えてしまい、留学生としても日本の大学から入学許可が出ればvisaも取得できるため、日本に居住しやすくなります。双方の思惑が一致した結果、大学生のほとんどが海外からの留学生で、その留学生もサテライトで授業をするなど、実際に登校している実態がないような大学も多数生まれてきてしまっています。また法科大学院については学生の質が問題視されています。入学水準に満たないような学生を入学させることで学費を稼いでいるのではないかという疑念がもたれています。いくつかの法科大学院においては合格者が極端に少なく、法科大学院としての体裁が保てていないのが現状のようです。少子高齢化、人口減少社会を迎えた日本が今後も発展し続けることができるかどうかの一つの鍵に、「教育」は間違いなく関わってきます。東京大学が秋入学を本格的に検討を始めるなど、今回考えた地方私立大学だけでなく、全ての大学において大学教育を見直す時期に来ています。是非皆さんも自分自身の問題として考えてみて下さい。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート50の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyKārlisDambrāns外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開! 43,821 views

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