NTT東日本のイメージが変わる?OB訪問でわかった実態

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最終更新日:2023年10月26日

NTT東日本のイメージが変わる?OB訪問でわかった実態

企業研究

多くの就活生の中で、NTT東日本はホワイト企業として認知されていると思います。また、五大NTTの1つであるNTT東日本は、親世代や高齢者からの知名度も非常に高く、誰もが知ってる会社ということで人気が高いのも事実です。

しかし、今回OB訪問させていただいた方の話を聞いて、私の中でのNTT東日本の印象は大きく変わりました。以下、具体的にどのようなことを僕が知ったのかをシェアできればと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

OB訪問させていただいた方(NTT東・5年目・男性)

今回OB訪問させていただいたのは、コラボレーション事業を担当している入社5年目の社員さんです。この方は、入社した後に数年法人営業を経験し、その後に今のコラボレーション事業部の異動したとのことです。

現在NTT東日本では、光回線の市場はすでに成熟化しているので、新しいビジネスモデルを模索している最中です。そして、他業界の企業にビジネスモデルの新規提案をして、新たな価値を生み出そうとしているのがこのコラボレーション事業だそうです。

現在、直営店などの固定電話販売事業はスマホ向け通話アプリなどの市場拡大により縮小傾向にあり、それに対し様々な新たな取り組みを行っているそうです。

時には、自社のサービスをソフトバンクやドコモとコラボすることもあるとのこと。

新規ビジネスを提案する前に、自分なりに提案をしかける業界について分析、研究を行い、「NTT東だからこそ生み出せるような付加価値」を考え、本当に顧客企業に理解して貰えるようなビジネスモデルを考えることを意識しているそうです。

これまでには不動産や広告代理店、レコード会社からTSUTAYAなどのレンタル会社までと様々な業界に携わった経験があり、新しいニーズに対して柔軟に対応しているようです。

またコラボレーションを行う業界選定に関しても若手社員にある程度の自由度がしっかり与えられるようです。このように、若手にもしっかりと裁量権を持たせ、チャレンジさせる社風があることが分かりました。

就職留年の経験、そしてNTTを選んだ理由

このOBは実は就職留年を経験しています。一回目の就職活動では、所属しているバンドサークルでのライブ活動を続けており就活に本腰を入れることが出来なかったそうです。

何社からかは内定をもらっていたそうですが、「最も様々な企業を見て、もう一度真剣に就職活動がしたい」、「本当に自分が納得して働くことができる企業に入りたい」という思いのもと就職留年を決意したそうです。

二回目の就職活動では、様々な業界で働く社会人になるべく多く会って話すようにし、50以上の社員にOB訪問をしていたと言っていました。具体的に「働くこと」とは何であるか、そしてどのような働き方があるのかを知ることに重きを置いていたそうです。

また、このOBは「NTT東日本が比較的まったりしているのは知っているが、それが好きでこの会社を選んだつもりはまったくない」と強くアピールしていました。

SIerや通信会社には会社の土台となるITの知識があり、様々な業種と関わることができます。先ほども紹介したとおり、このOBはこれまで50ほどの様々な業界の企業を担当していました。

企業が抱えるニーズを実際にヒアリングし、圧倒的な技術力を誇るNTTグループだからこそ出来る安心感がありながらも革新的なソリューションを提供できることは、この企業にしかない強みであり面白さであるとも言っていました。

就活生に伝えたい、意外とチャレンジが出来る社風

学生として就活をしている時、このOBは多くの就活生が思い描くであろうイメージとほぼ同じ印象をNTT東日本に抱いていたそうです。しかし、幾度かのOB訪問や実際に働いていくうちに、そのイメージと実態は違うことが分かったとのことです。

では、具体的にOBが抱えていたイメージを就活前と就活後とで比較してみましょう。

就活前に抱いていたイメージ

・入社数年間は上司の言うことを聞くだけで、そこまで仕事にやりがいがなさそう
・役所的であり、大企業の中でも特に動きが遅そう
・提案を議論するたびに多くのミーティングを重ね、上司を通さなければならないためスピード感に欠ける

就活中のOB訪問や社員として働いて実際に分かったこと

いろいろなことを新規で立ち上げている、昔に比べて若手でも様々な挑戦が出来る環境になっている
リスクに対しては比較的身長なのはイメージどおりであり、やはりミーティングの数などは多い
上司の言うことを聞くだけの仕事などは基本的にない、意外と裁量権は大きい

リスク管理に対する慎重さやスピード感が欠けていることについては、以前のイメージ通りであることが分かります。

しかし、新規事業の立ち上げなど、様々な挑戦できる環境があることは入社前にはまったく想定していなかったことが分かり、そして仕事にある程度の自由度が与えられることも大きな発見だったようです。

最後に

いかがでしたでしょうか。

今回、実際にOB訪問をして「直接社員にじっくりと話を聞く」ことの大切さを改めて痛感しました。インターネットから様々なうわさや情報が手に入る今日ですが、それらが全て正しいとは限りません。

最前線の現場で活躍する社員に話を聞くことで、その企業について初めて本当のことが分かるものです。

そして、このコラムを通じて私と同じようにNTT東日本に対するイメージが良い方向に変わってくれることを願います。みなさんもネットの根も葉もないうわさに惑わされることなく、「実際に足を運び話を聞く」癖を身につけてください。

また、NTT東日本の内定者の学歴や、ESと採用HPから考える求められる人材については以下の記事で詳しく説明していますので、ぜひ参考にしてください。

photo by Martin Thomas

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初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 「企業規模・仕事内容」などと並び、企業選びの際に就活生が重視する項目の一つである"給料"。「給料よりも仕事のやりがいがとにかく大事!」などという声も耳にすることはありますが、やはり企業選びの際に給料を重視する就活生は多く、実際の以下のような調査結果も出ています。【2020年卒マイナビ大学生就職意識調査】学生の企業選択のポイントに関する調査1位.安定している会社:39.6%2位.自分のやりたい仕事(職種)ができる会社:35.7%3位.給料の良い会社:19.0%(前年比3.6pt増)4位.これから伸びそうな会社:13.0%5位.勤務制度、住宅など福利厚生の良い会社:12.8%︙︙【参考】2020年卒マイナビ大学生就職意識調査調査対象:2020年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生(調査開始時点)調査期間:2018年12月1日~2019年3月21日(2019年卒は2018年2月1日~2018年4月10日)有効回答:48,064名(文系男子13,341名、文系女子19,811名、理系男子8,789名、理系女子6,123名)上記の調査結果を見ても分かる通り、企業選びの際に「給料」を重視している就活生は少なくありません。その一方で、各社の給料事情を見る際に「初任給と平均年収」しか見ていない就活生が多数いるのも事実です。別に初任給と平均年収だけを見て給料事情を把握することが悪いという訳ではありませんが、「給料」を重視している就活生にとっては、本質的な分析になっていない場合があります。そこで本記事では、"本質的な給料の見方"を理解するにあたり、「就活生がしがちな誤った認識、給料事情を知るにあたり見ておくべき項目、情報の入手方法」などを解説していきます。本記事の構成そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?(1)年収の中央値(2)平均勤続年数(平均年齢)(3)昇給率・昇給額(4)給料の上限とは言え、どのように情報を入手すればいいの?(1)OB・OG訪問(2)口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)まとめそもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。初任給とは?→学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。平均年収とは?→国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。その理由を以下で説明します。初任給に関して誤った認識をしてしまう場合初任給は月給で表されることが多く、「修士:248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面>実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。ボーナスはどの程度あるのか残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか福利厚生はどの程度あるのかボーナスはどの程度あるのかボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか?(2)平均額はいくらなのか?」を認識しておくべきでしょう。平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのかこちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)【関連】労働問題弁護士ナビ:固定残業代(みなし残業)の仕組み|適正な残業代の計算方法福利厚生はどの程度あるのか就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。ここで一つ具体例を出します。福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。【参考】BOWGL:5分でわかる福利厚生の全て!知っておくべき分類と選び方を徹底解説【関連】平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい!」ということを言いたい訳ではありません。ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか?"ということです。おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。平均値→複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと中央値→複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のことでは、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。【具体例】社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。【A社の平均値と中央値は?】では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか?⇩◆平均値(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万◆中央値小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる⇩このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。年収の中央値平均勤続年数(平均年齢)昇給率・昇給額給料の上限上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。ここで一つ具体例を出します。平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。また、「●歳までに●●●万の年収を目指す!」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。昇給率→昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)昇給額→その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。ここで一つ具体例を出して説明します。某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。とは言え、どのように情報を入手すればいいの?ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)では、どうすれば情報を入手できるのか。その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。OB・OG訪問口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)OB・OG訪問OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)「年収の中央値」を知りたい場合の質問⇩御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問⇩御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問⇩20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?「給料の上限」を知りたい場合の質問⇩御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【参考記事】口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。それぞれの特徴は以下の通りです。OpenWorkとはOpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。OpenWorkを閲覧したい方はこちらからキャリコネとはOpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。キャリコネを閲覧したい方はこちらから両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。まとめ本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。【関連記事】 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5大商社の内定者研修からみる人材育成の違い 5大商社の内定者研修からみる人材育成の違い こんにちは。16卒の総合商社内定者です。この時期の16卒の学生は最後のモラトリアムを満喫している人、意識高くボランティアやインターンなどに励む人、入社してから同期に負けないように勉強する人など色々なタイプに分かれます。さて、今回は5大商社が入社までに内定者に課している課題及び研修内容を紹介し、それぞれの会社が今後どのような人材をに育てていきたいかを考えたいと思います。総合商社を志望している学生はぜひ参考にして下さい。16卒の場合は8月初旬に内々定を出し、ほとんどの会社が8月中にTOEICのIPテストを受けさせていました。その点数をもとにして、10月1日の内定式では研修内容が振り分けられます。各社の研修内容以上のようにどこの総合商社も英語の目安としてTOEICを課しているようです。これは前述のように基本的に内定式前の時期にIPテストで行います。求めている基準点はどこも700点以上で、内定者にヒアリングしたところ、内定者全体の平均点は700点を超えているので約半数はすでにクリアしているようです。また三菱商事と伊藤忠商事は他商社に比べて非常にたくさんの課題を課しているようです。特にCITIC/CPとの提携を経て中国とのビジネスチャンスが増える伊藤忠商事は中国語人材を増やすことに注力しているようです。先日、下記のような記事が出ていました。参考:伊藤忠、中国語を話せる人材を3倍の1000人にさらにもう一つの特徴的な課題としては簿記が挙げられます。総合商社のビジネスモデルを考えるとどこの部署に配属されようが、財務諸表を読むことで仕事を円滑に進めることができるので、簿記3級を課しているようです。また簿記3級取得者には2級の取得が推奨されています。それ以上はあまり求められていないようです。ただ内定者には稀に公認会計士の資格を取得済みの人もいます。丸紅はあまり内定者の時期には多くの課題を課さず、簿記も入社後に取得を目安としています。それぞれの人材育成方針三菱商事人材育成・活躍促進三菱商事グループの事業は、多様化・グローバル化が急速に進んでおり、それに対応した連結・グローバルベースでの人材の確保・育成・適材適所が求められています。当社グループ全体で人材マネジメントを強化しており、「グローバル競争力強化」「価値観共有」に取り組んでいます。三菱商事では、計画的なOJTを人材育成の基本とし、若手のうちから、海外勤務や当社グループ企業への出向を経験させるほか、部門やグループを超えた人材交流も積極的に進めています。海外拠点や当社グループ企業の人材についても、出向を含め、国を超えた当社グループ全体での適材適所を積極的に進めています。引用:三菱商事「人材育成、活躍促進」三菱商事は人材育成において対象の年齢層を新入社員、スタッフ層、ミドルマネジメント層、シニアマネジメント層の4つに分けています。会計やファイナンスのような「知識・スキル」に関してはどの年代においても変わらず学習していくことをいっています。新入社員、スタッフ層を対象とした「基礎プログラム」はグローバル研修生制度などを含みます。ミドルマネジメント層以降では「組織運営力強化」によってリーダとしての資質を鍛えます。内定者時期には「知識・スキル」にあたる簿記、英語、パソコンスキルを課していることから、入社してから定年を迎えるまで常に「知識・スキル」を育むことを意識して欲しいという意味合いが含まれているということがわかります。三井物産人材育成の考え方三井物産には「人が仕事をつくり、仕事が人を磨く」という言葉があり、仕事をつくりつつ人を育てていくことが当社最大の使命であり、それが当社の存在意義であると言っても過言ではありません。こういった考え方から、人材育成の根幹を担うのはOntheJobTraining(OJT:職場での実務を通じた育成)が基本になっています。一方、こうしたOJTを通じた人材育成を支援・補完するために、さまざまな研修などのOfftheJobTraining(OFF-JT:職場以外での育成)も充実させています。引用:三井物産「人材についての取り組み」「人の三井」という言葉が有名な三井物産ではやはり人材育成に力を入れています。社員を年次別に担当職1,2級,SF,M3バンド,M2バンド,M1バンドの6つに分け、それぞれの節目に行う節目研修をはじめとして、その他にも選択式の研修が豊富にあります。その人材育成の仕組みは総合商社の中でも群を抜いており、日本の企業の中でもトップクラスです。一方で内定者には最低限の英語と簿記のみを課しており、他の商社とそう相違はありません。今年の内々定後の動きを見ていても三菱商事や伊藤忠商事のようないわゆる囲い込みは行っておらず、自由闊達な風土が表れていると感じました。内定者時期の課題が少ないのもこのような風土が表れているといえるでしょう。伊藤忠商事人材育成の基本方針伊藤忠グループの成長を支えるのは人材です。グループ全体で、個々の適性・キャリアを踏まえ、個々の分野で活躍できる業界のプロ人材を育成します。具体的には、OJT(業務経験付与)を中心として、「評価とフィードバックによる成長意欲醸成」と「研修による知識・スキル習得」で補強することにより、将来のグローバルマネジメント人材を育成します。引用:伊藤忠商事「人材育成」伊藤忠商事は8年目までを一つの育成期間と定めているようで、若手からどんどん仕事を任せる風土がここに表れています。ホームページには9年目以降の具体的な研修内容は記載されておらず、三菱商事と三井物産との違いが大きくあります。また内定者研修を見てみても、他の商社と比べて最も豊富な課題量を課しています。第二外国語として中国語を指定して研修を課しているのは特徴的です。最後に総合商社は今や就職人気ランキングの上位を独占します。自社で製品を持たない業界だからこそ、どの商社も「人が財産である」と語ります。しかし、その中でも各企業ごとにカラーがあり、それがマネジメント層への研修、新入社員への研修、そして内定者研修に表れてきます。各社とも最終的に会社を担う存在をどのように育てたいかを考えた上でこのように考えているのであると感じます。総合商社を志望する学生はぜひこのポイントに留意しながら志望する会社を決めてみて下さい。以下では総合商社に関するUnistyle内にある記事をまとめましたので、業界研究にお役立てください。総合商社業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】今更聞けない総合商社とは?仕事・歴史・年収をわかりやすく解説2.【業界研究】総合商社の年収の全てが一目で丸わかり!3.【業界研究】理解している?総合商社と専門商社の違い4.【業界研究】五大総合商社比較5.【業界研究】就活に役立つ総合商社の歴史を解説6.【業界研究】総合商社とは?歴史・仕事内容・年収などを徹底比較|選考対策付き7.【業界研究】総合商社の最新動向まとめ総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 51,876 views
勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこう 勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこう ブラック・スワンは2007年に原著が発売され、その後リーマンショックが起こったことにより、「誰一人予想もしなかったインパクトのある事象」が起こる原因を原理的に明らかにした書として爆発的に読まれ、全米で150万部超の大ヒットを記録し、その後全世界で翻訳されて読まれた名著です。本の題名にもなった「ブラック・スワン」とは、西洋では白鳥は白いものであると広く信じられていましたが、オーストラリア大陸の発見により、黒い白鳥がいることがわかったというエピソードに由来しており、誰もが予想できないこと、非常に強い衝撃を与える出来事という意味です。「ブラック・スワン」は、このような不確実性とリスクについて事実と秀逸なたとえを用いてユーモアたっぷりに表現している本です。ブラック・スワン[上]―不確実性とリスクの本質「ブラック・スワン」の本質の一つ「ブラック・スワン」の主張の一つは下記の七面鳥のエピソードに要約されているように思います。七面鳥がいて、毎日エサをもらっている。エサをもらうたび、七面鳥は、人類の中でも親切な人たちがエサをくれるのだ、それが一般的に成り立つ日々の法則なのだと信じ込んでいく。政治家の連中がよく使う言葉を借りるなら、「一番の利益を考えて」くれている、というわけだ。感謝祭の前の水曜日の午後、思いもしなかったことが七面鳥に降りかかる。七面鳥の信念は覆されるだろう。(中略)七面鳥は、昨日の出来事から、明日何が待っているか推し量れるだろうか?たぶんいろいろわかることはあるだろう。でも、七面鳥自身が思っているよりも、わかることはちょっと少ない。そして、その「ちょっと」で話はまったく変わってくるかもしれないのだ。(引用:「ブラック・スワン」P88より)上記は1000日までは親切な人類が毎日エサをくれていたが、1001日目の感謝祭の日に殺されてしまった七面鳥の話です。この1001日目の予測できない、非常に強い衝撃を与える出来事がブラックスワンです。このようなブラックスワンが私たちの世の中には溢れているというのが本書の主張です。リーマンショックについても、2007年からサブプライムローン問題としてくすぶっていましたが、多くの人はもうこれ以上ひどくならない、日本ではそもそもサブプライム問題があったとしても日本の銀行はサブプライムローンにほとんど手を出していないために影響は限定的だといった論調がかなりありました。その後どんなことが起こったかは皆さんご存知でしょう。勝ち組企業は1000日生きている七面鳥に過ぎない3.11の東日本大震災から苦境に立たされている東京電力も、中国・韓国メーカーなどの競合の台頭により、苦境に立たされているシャープ、パナソニックなどの電機メーカー、巨額の損失が発覚した東芝など、ブラックスワンが様々な企業で姿をあらわしています。彼らは、1001日目を経験した七面鳥ですが、他の企業も絶対に安泰だといえるでしょうか。1000日目まではどの企業も優良企業として、多くの学生が就職を渇望した企業たちです。参考:10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった今は人気絶頂の総合商社ですが、商社冬の時代を経験しています。メーカーによる口銭の引き下げおよびメーカーの自社取引の拡大というブラックスワンと遭遇したために収益が低下してしまったのが商社冬の時代の原因と言われています。今後もこのようなブラックスワンに遭遇しないと言えるでしょうか。現在、人気絶頂の業界も、1000日間安寧を続けている七面鳥に過ぎないかもしれません。現に総合商社では2006年前後はエネルギー部門や鉄鉱石部門が収益を牽引してきましたが、昨今の原料価格の低下により、エネルギー部門の収益比率が高い三井物産が苦境に立たされていたりします。自分たちは七面鳥に過ぎないことを理解すべきうまく物事が運んでいる時ほど、自分たちは1000日生きている七面鳥に過ぎないという感覚を持っているとたいていのことが起こっても対処ができます。1001日目に遭遇したとしても、こういうことは起こりうるよねと思っていれば固まらずに次のアクションを取れるでしょう。多くの学生は戦略やプランを練って努力を続ければうまくいく、世の中には正解となる道があると考えがちですが、世の中は不確実性に満ちています。「過去から予測できることは思ったよりも少ない」と考えておくことは、この不確実な世の中に絶望しない上では大事なことかもしれません。最後に世の中成功しているものを崇めて、その成功がずっと続くと考えてしまいがちです。多くの学生が業績に敏感で人気企業に入りたがるのも、その企業の成功が未来も約束されていると思ってしまっているからと言えます。どんな企業も常にブラックスワンを抱えており、予測不可能な事態が発生しうることを考えると、「人気だから」という理由だけで志望するのは危険な行為であると言えます。ブラックスワンに遭遇して、今ほど人気がなくなった総合商社や外資系コンサル、外資系投資銀行でも志望したいと思うのか、そしてそれはなぜかという点を考えてみると、自分が仕事に何を求めているのかということについてもう少しクリアに考えることができるかもしれません。photobyMartinThomas 28,894 views
合同企業説明会で説明ブースに座ってはいけない3つの理由 合同企業説明会で説明ブースに座ってはいけない3つの理由 1.企業の説明ブースで話すことはパンフレットとHPで理解できる合同企業説明会というと、企業の説明ブースに座り、人事部のかっこいいorかわいい社員さんの話を聞くというのがおなじみの風景ですが、実際に話を聞きにいけばわかる通り、話している内容のほとんどはHPやパンフレットを読めば十分に理解できるものです。中には企業側に熱意を示そうとわざわざ一番前の席に座り、熱心にうなづき、メモを取る人もいますが、合同企業説明会では誰が参加しているのかデータとして残すことは少ないために、アピールにはあまり繋がっていないでしょう。内容はHPやパンフレットを見れば十分に理解できるものだし、熱意をアピールしようとしても届いていないケースが多いというのが企業の説明ブースに座ってはいけない理由の一つです。自分がしたい質問をするというのは合同企業説明会に参加する上で非常に重要なことではありますが、席にわざわざ座らなくても、席の後ろの方から立ったまま質問をすることも可能です。【参考】合同企業説明会を無駄な時間にしないための3つの方法2.説明ブースに座ってしまうと抜け出しづらい合同企業説明会に参加している企業の社員さんは自分の会社の説明を聞いてもらおうと企業ブースへの呼び込みを熱心にします。あまり興味がなくても社員さんが熱心に呼び込んでくれたからと一度座ってしまうと、説明の途中では中々抜け出しにくくなります。企業の説明ブースでの説明時間は短くても30分程度あることがあり、全然興味のない企業のブースに座ってしまった場合、30分丸々無駄にしてしまいますし、例え興味のある企業の説明ブースに座ったとしても上記1の通り、説明内容はHPやパンフレットを読めばわかるものです。【参考】無駄な業界研究は不要〜大事なのは自分なりの企業選びの軸〜3.合同企業説明会では社員とのコネクションを作るべしさてそれでは合同企業説明会がまったく意味のないものかというと決してそんなことはありません。合同企業説明会でするべきことは「社員とのコネクション作り」です。合同企業説明会ではそれこそ20社近い企業の社員さんが集まります。上記の通り、呼び込みの応援で来る社員さんもいらっしゃるため、かなりの数の社員さんと出会う機会があります。ここですべきことは、社員さんの名刺をもらい、その後OB訪問という形で話を聞きにいくということです。OB訪問であれば、企業説明会のブースでするような通り一遍の説明ではなく、その人個人の仕事について深く聞くことができますし、ESや面接の練習に付き合ってくれる心優しい方に出会えるかもしれません。応援でかけつけている社員さんは企業のブースが始まってしまえば暇なことが多いので、忙しくなさそうな社員さんに直接話しかけて名刺をもらうことができれば後日メールをして、OB訪問のアポ取りをお願いしてしまいましょう。特に自分の行きたい企業に身近な先輩がいない時に合同企業説明会で出会ってOB訪問するというのは有効な手段になります。一日に何人の社員さんとコネクションを作ることができるか目標を持って参加するとより効果的な合同企業説明会になるかもしれません。下記コラムは実際に合同企業説明会での名刺獲得に挑戦してくれた就活生による寄稿ですので参考にしてください。【参考】合同企業説明会で志望企業の方から名刺を貰えるか、実際に挑戦してみた最後にもちろん上記以外の参加方法もあります。合同企業説明会では敢えて、HPもパンフレットも読む気がしないような興味の持てない会社の説明ブースに参加して興味の幅を広げることで自分にぴったり合う企業を見つけた内定者もいました。大事なことは何事も「目的意識」を持って参加すること。社員さんの呼び込みに応じて説明ブースにぼーっと座って説明を聞く様なことがないようにしてもらえればと思います。「目的意識」を持った小さな行動の積み重ねが就職活動までの数ヶ月で大きな差になります。成果をあげたいと思ったら是非とも意識していただければと思います。また、2月から合同説明会「レクミーLIVE」が21卒対象で開催されます。以下のページからお申込みできるので、是非活用してみてください。▼お申し込みはこちらから【過去参画企業(抜粋)】三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、サントリー、三菱地所、野村総合研究所、アマゾンジャパン、トヨタ自動車、ベイン・アンド・カンパニー、ユニリーバ、P&Gジャパン、楽天などunistyleに掲載中のインターン・企業説明会情報はこちらからphotocredit:SebastiaanterBurgviaFindCC 127,373 views

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