就職最悪のバンドサークル出身者が就活で伝えるべき強み5選

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最終更新日:2023年10月19日

就職最悪のバンドサークル出身者が就活で伝えるべき強み5選

こんにちは。軽音楽サークルに所属している17卒の就活生です。

今回はみなさんに「軽音楽サークルに所属する就活生の現状」と「その状況を打破するための方法」についてお話したいと思います。

本選考・インターン締め切り情報

悲惨な軽音楽サークルの就職事情

今回このようなタイトルでコラムを書き上げようと思った動機は、私の所属している軽音楽サークルの就職実績がお世辞にも良いとは言えないからです。また、他大学の友人が所属している軽音楽サークルにおいても同じことが言えることが分かりました。

自分が所属している大学は、世間では所謂高学歴と呼ばれる旧帝、早慶レベルの学校なのですが大手企業から内定をもらった生徒は25人中2人のみ。

この25人の中にはまず留年により就職活動が出来なかった者や内定を1社からも貰えなかった者も含まれています。その中で大手企業内定者の内訳を具体的に言うと、メガバンク1名、大手化学メーカー1名です。

私の経験談ですが、軽音楽サークルに所属している人間の中には所謂「ノンフューチャー系」や「チャラい系」の割合が多いのが現状です。それとは対照的に、同じ音楽系サークルでも吹奏楽やアカペラなどは「音楽に対して真摯に取り組み、真剣にサークル活動に励んでいる」というイメージがあると思います。これはおそらくどこの大学にも当てはまるのではないのでしょうか?

しかし、このような軽音楽サークル出身の就活生にも大きな企業に伝えることが出来る強みがあると思います。まずは以前のunistyleの記事でも紹介された「人気企業内定者に共通する、企業に伝えるべき5つの強み」を確認してみましょう。

企業に伝えるべき5つの強みとは

下記参考記事に詳しく解説があるので、ここでは簡単に触れる程度に済ましますが、5つの強みとは以下の5点です。

1.個人として努力し、成果をあげることができる
 

2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる
 

3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる
 

4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる
 

5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる
参考:人気企業内定者に共通する、企業に伝えるべき5つの強み

1.個人として努力し、成果をあげることができる

個人としてしっかりと努力をし、それによって著しい成果や実績を挙げることは、働く上でもっとも基礎となるところといえると思います。

そういった経験をアピールすることは、外せない点だと言えると思います。

2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる

個人として成果を出すことは大切な基礎と言えますが、それだけではまずいです。

多くの企業も求めることですが、信頼関係を構築し、関係者の課題や問題を引き出し、解決のために行動できるかという点は同様に重要なことで、そういった「自律自責型の人材」であることをアピールすることも大切な点と言えると思います。

3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる

働く中で、マニュアル作業がすべてと言うことはなく、特に人気企業の総合職では、自ら考え行動し成果を上げることが求められ、役職や立場に関係なく、自ら主体的にリーダーシップを発揮して行動する能力のことが求められます。

これを就職活動でアピールしようとする際には、仮にそれまで以前に肩書きがなくとも、集団に対して主体的に行動した経験や普段からの考え方を持っていることが大事です。

4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる

企業とは異年齢、多様な価値観を持った人の集合体です。また、自社だけでなく、取引先の企業も自身とは異なった価値観を持つことは大いに考えられます。

ゆえに、そういった中においても全員で協力し、成果をあげられる能力や経験をアピールすることも重要なことです

5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる

決まりきった仕事をこなすだけでは、個人としての成長は中々望めず、引いては企業としての成長も頭打ちとなってしまいます。

ですので、自身には、現状の課題を分析し、新たな仕組みや取り組みを実現することができる能力や経験があることをアピールすることも、やはり大切なことです

これら5つの伝えるべき5つの強みは、じっくり紐解いていけば、軽音楽サークルに所属していた学生にも当てはまるものだと思いました。以下に1つずつの強みについて、バンド活動と繋げて考えてみたいと思います。

1.個人として努力し、成果を挙げることができる

個人としてしっかりと努力して実績・成果をあげることは社会人にとって大事なスキルの1つと言えるでしょう。とりわけ、人気企業で働く社員にとってこのスキルは必要不可欠なのではないでしょうか?

バンドとして1つの音楽を完成させるためには「個人個人が曲をよく理解し完璧に演奏できるようにならなければならない」ことは当たり前です。1つでも上手く演奏できない、もしくはリズムが合わないパートが存在するだけでその演奏は完璧からは遠ざかってしまうでしょう。言い換えると、「演奏者それぞれが重要な責任を抱えている」と表現できるでしょう。

一方で、人気企業の社員にも同じようなことが求められていることは明らかです。組織の一員として与えられた責任をしっかりとこなし、成果をあげることができるというのは重要なことです。

個人としてどのような努力をし、成果をあげてきたかは学歴、資格試験など言葉でなくても伝える手段はもちろんありますが、「サークルのメンバーとして努力してライブを成功させた話」、「どのような使命感を持って楽器を練習し、演奏していたのかについての説明」は上手く話すことが出来れば1つの学生時代頑張ったエピソードとして大きくアピールできるものであると思います。

2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる

信頼関係を構築し、関係者の課題や問題を引き出し、解決のために行動できるかということも仕事においては重要なことの1つであり、またバンドマンにとっても必要不可欠なスキルです。

「信頼関係を構築した経験」についての質問は例年聞かれており、例えば三菱商事や商船三井などではこの経験を実際に実践し、活かすことができるような社員を求める人材に掲げています。

皆さんがご存知の通り、演奏者全員が個々で正確な演奏をできるからと言って必ずしもバンドが上手くいくとは限りません。例えばメンバー全員で演奏をして初めて気づくことが出来る問題点(チューニングのずれ、各メンバーのバンドに対する意識の違いなど)、合奏をして初めて分かる課題があります。

この時、仮にメンバー同士に信頼関係が築けているのならば、演奏の問題や改善点をダイレクトに指摘し、それを改善することが出来るのではないのでしょうか。下記の大手広告代理店のエントリーシートでは、留学生とのバンド活動を始めるに当たって、「留学生たちとどのようにして信頼関係を築き」、「その経験から何を得たのか」について非常に分かりやすく書いています。ぜひ参考にしてください。
 

3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる

大学時代にチームを巻き込んで成果を出したエピソードを教えてください。

(トヨタ自動車エントリーシートより)

自ら主体的に行動して、リーダーとして存在感を発揮することも多くの企業で求められています。人気企業の総合職の人材の多くはマニュアル作業的なものではなく、自ら考え行動し成果を上げることが求められており、リーダーとしての資質が役職に関係なく求められると言えます。

リーダーシップというとサークルの幹事長や代表と言った肩書きの有無を気にしてしまいがちですが、バンドについて言えばそれぞれのバンドの方針を決めたりスケジュールを取り決める「バンドリーダー」がいます。もちろんリーダーではなくても、サークルやバンドのために主体的に行動した経験を語れば何も問題はありません。以下は大手外資系メーカーの内定者による「バンドサークルを設立した経験」について述べているESです。肩書きについてアピールすることはなく、1人のバンドマンとして「どのように課題や問題を発見し」、「どのようにして他人を巻き込み」、そして「どのように解決案を提案したのか」について上手く説明しています。

4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる

あなたが自分と異なる価値観=外国人、年齢、生い立ちの違い、を持った人たちと協働して目標を達成した経験について記述して下さい。(400文字以内)
 
(三井物産エントリーシートより)

価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげるということも仕事をする上では非常に重要です。会社組織も年齢や立場がバラバラな人が集まる組織です。商社で言えば、リスクマネジメントの人が考えることと、営業が考えることは立場の違いから少し異なっています。部署が違うだけで考え方も違うため、取引先など企業が違えばその違いも大きくなります。そういった組織で全員で協力して成果をあげることができる人材かどうかが面接でも問われています。

価値観が異なるというと、外国人との交流をイメージする人が多いのですが、バンドメンバー同士の趣味の違いやバンドに対する本気度の差も大きな「価値観の違い」と言えます。その違いに対してどのように対処し、そしてどのようにバンドの目標に向かって練習を行ったのかは話しやすいと思います。もちろんバンド内での価値観の違いだけではありません。「サークルの中心メンバーとしてどのようにして趣味趣向の違うメンバーやバンドたちを取りまとめたのか」についてもこの強みは活きてくると思いますし、話しやすい切り口であると思います。

また先ほど紹介した大手広告代理店のエントリーシートでは、「2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」という強みだけでなく、「4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」という強みに関してもアピールできていることが分かります。

5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる

ジョンソン・エンド・ジョンソンは医療業界の中で「新たな価値の創造」や「変革」をリードしてきました。 あなたがこれまでに主体的に「変化」を起こした経験について教えてください。
 
(ジョンソン・エンド・ジョンソンエントリーシートより)

 総合職の仕事では、決められた仕事をこなすというよりも、現状の課題を解決するための新しい仕組みを提案したり、売上をあげるための施策を考えて提案することが多く、今までにない仕組みや企画を提案し、実現する力というものが重要になります。

バンドサークルに所属している学生の経験で言えば、「サークルメンバーのモチベーションを保つためにサークル内ライブに対して投票制を導入し、演奏のランキング付けを行う」ことや、「更なる交流を深めるために、複数のバンドサークルでのイベントを企画する」などが挙げられるのではないでしょうか。

先ほど紹介した大手外資系メーカーの内定者による「バンドサークルを設立した経験」について述べているESでは、「現状のバンドサークルが抱える問題点」について分析し、それを解決するために「今までにない新しい制度を取り入れたバンドサークルを設立する」した経験について話しています。

最後に

バンドマンに対するイメージは世間一般ではあまりいいものではなく、就職活動においてもバンドやサークル活動について話すことに対して就活生は遠慮しがちですが、一番大切なことは「伝え方」です。

評価される近道として実際に就職活動を成功したサークルの先輩に「どのようにバンド活動の経験を伝えたか」について話を伺うのも1つの手段です。ぜひ就職活動を成功させて、「真面目なバンドマン」として社会に羽ばたいてください。

photo by Jesse Acosta

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がわかるサマーインターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。また、実際に社員や参加している就活生に合うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。自分の納得の行く答えを出すという面でも、サマーインターンに参加することは重要です。まとめいかがだったでしょうか。本記事では、選考優遇のあるサマーインターンを業界別に38社紹介しました。内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。また以下では、23卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。締切・選考情報一覧サマーインターンシップ情報の詳細はこちら就活コラム記事選考対策 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稲盛イズムを遺憾なく発揮してJALの内定を取った話 稲盛イズムを遺憾なく発揮してJALの内定を取った話 航空業界完全攻略記事一覧1.航空業界の仕組みや職種、最新動向まで一挙大公開2.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容3.【企業研究】航空業界の大手企業一覧4.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜5.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ6.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ7.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめこんにちは、タイトルからもわかるようにJALの内定を獲得したものです。突然ですが、読者の皆様はJALと聞くとどのようなことを思い浮かべますか?一定数の方が「2010年の経営破綻」のイメージを持っているのではないかと思います。それでは、その経営破綻からJALという会社を再建した人物をご存知でしょうか?タイトルの中にもあるように、その人物こそ「稲盛和夫」氏です。就職活動当時から筆者はJALに行きたかったので、どうすれば内定が取れるかということを自分なりに考えた結果、結論として「全てを稲盛和夫氏・JALの提唱するJALフィロソフィに結びつける」ということを実践し、最終的に内定を取ることができました。今回の記事では実際のJALフィロソフィと照らし合わせながら、筆者が面接時にどのように話を展開していたかを紹介します。参照:「JALフィロソフィ」参照:「JALのESと採用HPから考えるJALの求める人材」参照:「日本航空(JAL)本選考情報(2)(業務企画職)」学生時代頑張ったこと×JALフィロソフィそれでは実際に筆者は学生時代頑張ったことをどのように話していたかですが、「内定レベルの学生時代頑張ったことが10分で書ける学生時代頑張ったことのフレームワーク」に挙げられた6つの質問と対応させながら紹介したいと思います。①結論:大学生対象の教育関連の新規事業を軌道にのせることに力を注いだ。②動機:誰も成し遂げたことのないことに「果敢に挑戦」したい③目標・困難:生徒が将来活躍するきっかけを作りたいという「高い目標を持ち」、新規顧客になりうる大学生予備軍の高校生の入学を促進しようと考え、系列会社の予備校に通う高校生をターゲットとした。系列会社のため協力に対する同意を得る部分は容易だったが、問題はその会社で働く方と私との信頼関係が0の状態からスタートすることであった。そのため、高校生に対して営業を行う上で問題となる点を共有してもらうことさえ当初は困難であった。④取組・工夫⇒結果:それまで担当する予備校には電話でのコンタクトを主流としていたが、実際に足を運ぶ「現場主義」に徹した。実際に会って話を聞くことや、自分の事業に懸ける思いを共有して「ベクトルを合わせた」ことで心理的な距離が縮まり、次第に悩みや問題点を共有してくれるようになった。その結果、私と同じ業務を担当していたインターン生数十名の中でも好成績を残すことができた。感謝の気持ちを示すことで結束力が深まり、来年も是非一緒に仕事したいという言葉を頂くことができた。⑤人柄:「成功するまで諦めず」、「自ら燃えて」実際に足を運ぶような「地味な努力を積み重ねる」性格が、信頼獲得の際に活かされた。嫌がられることを恐れずに足を運んだ「真の勇気」も成功要因だと考えている。⑥学び:相手の信頼を得るためには相手のところまで実際に足を運ぶような真摯な姿勢を見せ、相手の行動に「感謝の気持ちを持つ」ことが大事だと実感した。自分自身の持ちうる「強い持続した願望」を伝えることが大事だと学ぶことができた。カギ括弧を太文字にしたものは、全てJALフィロソフィの引用です。このように学生時代頑張ったことの中にJALフィロソフィを織り込むことで、面接官にJALに関する企業研究の深さや志望度の高さを示すことに成功したと考えています。「自己PR」×「渦の中心になれ」JALの選考の中で、導入として「自己紹介と自己PRを1分ほどでお願いします」と質問して頂いたことがあります。私はJALフィロソフィの「渦の中心になれ」を引き合いに、以下のように自己PRをしていました。①強み:私は常に渦の中心となれる人間です。②強みの原点:小学校時代の転校経験から、新しい環境でもすぐに周囲に溶け込めるように自ら主体的に働きかけてきたこと③具体的エピソードその1:学生時代には、留学中に新しいサークルを立ち上げ、現地の大会に出場して成果を残した。③具体的エピソードその2:留学中の講義では、勉強に対し前向きでない現地学生をモチベートするため、勉強会を企画した。④具体的エピソードその3:アルバイトでは、私の経験を後輩達に伝え、会社として更なる発展を遂げるためにも自ら主体となって業務マニュアル策定に尽力した。⑤強みの方法論:どのような環境でも、自分から積極的に周囲に働きかけることで周囲を巻き込んでいけると考える。⑥強みの活かし方:渦の中心であることが望まれるJALにおいても、自ら主体的に行動して周囲に働きかけていきたい。このように「渦の中心になれ」にフォーカスして話すことによって、私に対する面接官のファーストインプレッションを好意的に受け止めて頂くことができたと考えています。ちなみに、なぜ「渦の中心になれ」を選んだかというと、OB訪問した社員曰く、このフィロソフィを一番大事にしている社員が体感で一番多いとおっしゃっていたことが起因しています。社員にはJALフィロソフィが浸透している経営破綻後に見事業績を回復させた稲盛和夫氏をJALで働く社員は心から尊敬しているようで、実は全社員がこのJALフィロソフィが記載された手帳を携行しています。JALフィロソフィが全社員に浸透・徹底されていると考えてよいでしょう。JALフィロソフィの全ての節は全て等しく重要とされるので、どのJALフィロソフィを基に話しても問題ないと思います。実際、上記のようにJALフィロソフィを織り交ぜた自己PRや学生時代頑張ったことは非常に受けが良いと感じられました。最後につい先日JALのエントリーシートが公開され、多くの志望者が準備を本格化されるのではないかと思います。選考の準備を進めていく上では、同業他社のANAとの差別化・なぜANAではなくJALなのかという点について確固たる意志を持って言い切る必要があります。今回はJALに絞った記事となってしまったものの、以下のようにANAの求める人材像や求められる覚悟やOB訪問から考えるJAL・ANAの違いも以下の記事にまとめてありますので、参考にして頂ければ幸いです。参考:「全日本空輸(ANA)のESと採用HPから考える全日本空輸(ANA)の求める人材」参考:「ANAの人事担当者から学ぶ、「泥水を飲む覚悟」とは」参考:「OB訪問とES設問から見るJAL・ANAの違い」photobyMartinThomas航空業界完全攻略記事一覧1.航空業界の仕組みや職種、最新動向まで一挙大公開2.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容3.【企業研究】航空業界の大手企業一覧4.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜5.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ6.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ7.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ 36,940 views
【23卒向け】大手企業約50社の12月締切インターン&本選考情報 【23卒向け】大手企業約50社の12月締切インターン&本選考情報 続々と各社の秋季/冬季インターンシップ選考が始まっています。また、外資系企業を中心に、23卒向け本選考の募集を開始している企業も見かけるようになりました。本選考は言わずもがなですが、秋季/冬季インターンシップは内定直結、もしくは本選考の優遇に関連するものが多く、インターンシップに参加できるか否かが志望企業の内定獲得に大きく影響すると言っても過言ではないでしょう。そこで本記事では、"12月にインターンシップ/本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切順に掲載しています。本記事からそのまま各社のエントリーページに遷移することも可能となっていますので、今後のスケジュール管理にお役立ていただければと思います。本記事の注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。12月の締切企業一覧※締切日順に掲載12月1日(水)富士フイルムビジネスイノベーション※事務系日本ロレアル※マーケティング職/ファイナンス職豊田自動織機※事務職12月2日(木)三井住友信託銀行※デジタルインターンシップ講談社りそなグループ時事通信社※ビジネス職12月3日(金)ジェーシービー(JCB)東京建物12月5日(日)野村證券※ホールセール部門P&Gジャパン※本選考ダイキン工業※技術系アイシン(旧アイシン精機、アイシン・エイ・ダブリュ)※事務系12月6日(月)ソニーグループNTTドコモ12月7日(火)東京海上日動火災保険※SPEC編セガグループ※プログラマ東京電力※事務系ロッテ※営業体感コース12月8日(水)オリエンタルランド※専門職(技術)出光興産※技術系三菱電機※事務系12月9日(木)PwCコンサルティング※ビジネスコンサルタント職本選考12月10日(金)野村證券※ITコース(コーポレート部門)共同通信社PwCコンサルティング※テクノロジーコンサルタント職本選考12月12日(日)ファーストリテイリング※長期インターン(IT領域)ダイキン工業※事務系JERA西日本旅客鉄道(JR西日本)セールスフォース・ドットコム(Salesforce)※本選考シティグループ※オペレーション&テクノロジー本選考12月13日(月)三菱UFJ銀行※ファイナンシャル・テクノロジー日清製粉グループ本社NTTドコモ三菱地所電源開発(J-POWER)12月14日(火)PwCコンサルティング※ITソリューションコンサルタント職本選考12月15日(水)出光興産※事務系ユニ・チャーム※営業職・マーケティング職12月16日(木)損害保険ジャパン※アクチュアリー大東建託※技術職ユニ・チャーム※購買職コース12月17日(金)PwCコンサルティング※テクノロジーコンサルタント職本選考積水化学工業12月19日(日)サイバーエージェント※本選考東海旅客鉄道(JR東海)※事務系統読売新聞東京本社※システム編12月20日(月)三菱UFJ銀行※ウェルスマネジメント職三井住友海上火災保険※アクチュアリー住友商事ユニ・チャーム※設備開発職コース12月21日(火)スズキ12月31日(金)住友生命※アクチュアリー【エントリーはこちらから】12月の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。富士フイルムビジネスイノベーション事務系秋冬3Daysワークショップ◆エントリー締切2021年12月1日(水)正午◆インターンシップへのエントリーはこちら体感型ワークショップ~商品開発プロセスの本質に迫る!~◆エントリー締切2021年12月1日(水)正午まで◆インターンシップへのエントリーはこちら富士フイルムビジネスイノベーションの企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら日本ロレアル23年度新卒採用(マーケティング職/ファイナンス職)◆エントリー締切2021年12月1日(水)正午まで◆本選考へのエントリーはこちら日本ロレアル志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら日本ロレアルの企業研究ページ(内定者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら豊田自動織機事務職2daysプログラム(12月開催)◆エントリー締切2021年12月1日(水)23:59◆インターンシップへのエントリーはこちら豊田自動織機の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら三井住友信託銀行デジタルインターンシップ◆エントリー締切2021年12月2日(木)10:00◆インターンシップへのエントリーはこちら三井住友信託銀行志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三井住友信託銀行の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら講談社講談社SPインターン「おもしろくてためになる講座2021冬オンライン」◆エントリー締切2021年12月2日(木)12:00◆インターンシップへのエントリーはこちら講談社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら講談社の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらりそなグループ~Resona1stSquare~1DAYWeb仕事体験◆エントリー締切2021年12月2日(木)23:59◆インターンへのエントリーはこちらりそなグループ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらりそなグループの企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら時事通信社通信社の【ビジネス職】を知る仕事体験セミナー(東京開催)◆エントリー締切2021年12月2日(木)◆インターンシップへのエントリーはこちら時事通信社の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらジェーシービー(JCB)冬期3daysインターンシップ◆エントリー締切2021年12月3日(金)正午まで◆インターンシップへのエントリーはこちらジェーシービー(JCB)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらジェーシービー(JCB)の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら東京建物東京建物5Days冬インターンシップ◆エントリー締切2021年12月3日(金)23:59◆インターンシップへのエントリーはこちら東京建物志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東京建物の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら野村證券ホールセール部門インベストメント・バンキングインターンシップ◆エントリー締切2021年12月5日(日)午前9時◆インターンシップへのエントリーはこちらITコース(コーポレート部門)◆エントリー締切2021年12月10日(金)午前9時◆インターンシップへのエントリーはこちら野村證券志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら野村證券の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらP&Gジャパン2023年卒対象P&GFALL&WINTERPROCESS(秋冬本選考)◆エントリー締切12/5(日)23:00◆本選考へのエントリーはこちらP&Gジャパン志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらP&Gジャパンの企業研究ページ(内定者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらダイキン工業技術系冬期インターンシップ◆エントリー締切12月5日(日)◆インターンシップへのエントリーはこちら事務系冬季インターンシップ◆エントリー締切12月12日(日)◆インターンシップへのエントリーはこちらダイキン工業の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらアイシン(旧アイシン精機、アイシン・エイ・ダブリュ)【事務系対象】2Daysインターンシップ◆エントリー締切12月5日(日)23:59◆インターンシップへのエントリーはこちらアイシンの企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらソニーグループBusinessMasterProgram◆エントリー締切2021年12月6日(月)10:00◆インターンシップへのエントリーはこちらオープンハウス◆エントリー締切2021年12月6日(月)10:00◆インターンシップへのエントリーはこちらソニーグループ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらソニーグループの企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらNTTドコモビジネス創造冬季インターンシップ◆エントリー締切2021年12月6日(月)13:00◆インターンシップへのエントリーはこちらインフラ事業体感◆エントリー締切2021年12月13日(月)13:00◆インターンシップへのエントリーはこちらビジネス創造冬季ワークショップ1Day◆エントリー締切2021年12月13日(月)13:00◆インターンシップへのエントリーはこちらNTTドコモ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらNTTドコモの企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら東京海上日動火災保険プレミアム・インターンシップinWinter(3DAYS)~SPEC編~◆エントリー締切【IT戦略】12月7日(火)午前9:00◆インターンシップへのエントリーはこちら東京海上日動火災保険志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東京海上日動火災保険の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらセガグループプログラマ3daysインターン(第2回)◆エントリー締切2021年12月7日(火)10:00◆インターンシップへのエントリーはこちらセガグループの企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら東京電力事務系1day仕事体験(文理不問)◆エントリー締切2021年12月7日(火)10:59締切◆インターンシップへのエントリーはこちら東京電力志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら東京電力の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらロッテ1day営業体感コース◆エントリー締切2021年12月7日(火)正午まで◆インターンシップへのエントリーはこちらロッテ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらロッテの企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちらオリエンタルランド専門職(技術)4daysインターンシップ◆エントリー締切2021年12月8日(水)午前10:00まで◆インターンシップへのエントリーはこちらオリエンタルランド志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらオリエンタルランドの企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら出光興産WINTERWORKSHOP(技術系)◆エントリー締切【B日程】12月8日(水)PM12:00JST◆インターンシップへのエントリーはこちらWINTERWORKSHOP(事務系)◆エントリー締切12月15日(水)PM12:00JST◆インターンシップへのエントリーはこちら出光興産志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら出光興産の企業研究ページ(選考通過者ES・インターンレポート・選考対策記事)はこちら三菱電機事務系会社理解型インターンシップ◆エントリー締切12月8日(水)23:59◆インターンシップへのエントリーはこちら三菱電機志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら三菱電機の企業研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大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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