【中途で商社に入るには?】コンサル出身だらけの総合商社の中途採用

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最終更新日:2023年10月17日

【中途で商社に入るには?】コンサル出身だらけの総合商社の中途採用

就活生の間で人気が高い総合商社ですが、中途で入社したという話はあまり耳にしません。

今回は総合商社に中途で入社するのはどんな経歴の人か、各社の採用HPから調べてみました。タイトルの通り、かなりコンサル出身の人が多いという結果になっています。

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総合商社への転職者の経歴

三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅の中途採用HPから各社どんな人が転職しているか調べてみました。

住友商事、丸紅はキャリア採用社員が掲載されていなかったため、掲載のあった3社からそれぞれどのような経歴か抜粋しました。

本選考とインターンの締め切り情報

三菱商事

プラント・エンジニアリング
国内大手エネルギー会社
公認会計士⇒コンサルティング・ファーム(財務・会計)
投資銀行
コンサルティング・ファーム(IT)
証券会社⇒MBA⇒コンサルティング・ファーム(M&A)
コンサルティング・ファーム(財務)
文具メーカー⇒自動車メーカー
総合商社⇒コンサルティング・ファーム
ゼネコン
総合商社
政府系金融機関
Sier
総合商社⇒コンサルティング・ファーム
メガバンク
政府系金融機関⇒コンサルティング・ファーム(経営)
大手広告代理店⇒投資銀行

 

引用:キャリアインタビュー

三井物産

コンサルティング・ファーム(戦略・経営)
コンサルティング・ファーム(経営・戦略)
米国系ベンチャー⇒外資系投資銀行
Sier
税理士法人
法律事務所

 

引用:キャリア採用者インタビュー

伊藤忠商事

国家公務員
損害保険会社
ゼネコン

 

引用:社員インタビュー

まとめ

コンサル        :9名
投資銀行        :3名
資格・官庁     :3名
日系金融        :3名
ゼネコン        :2名
Sier              :2名
メーカー        :1名
エネルギー     :1名
プラント        :1名
総合商社        :1名
合計              :26名

コンサルティングファームが圧倒的に多い結果となっています。

実際に総合商社の仕事も事業会社の経営状況の把握のために、財務・会計の知識が求められ、また企業の買収に関してはM&Aのアドバイザーと仕事をすることも多いです。そのため、それらのコンサルティング・ファーム出身の人はその専門性および入社難易度の高さから総合商社に流れやすいものと思われます。

その他の会社はバラけていますが、やはり企業買収に関わり、新卒での入社難易度が高い投資銀行出身の人も3名と多くなっています。一方でコンサルに比べると転職する人が少ないのは、投資銀行は総合商社に比べても圧倒的に高給であることが関係しているかもしれません。

また官公庁や法律事務所、会計事務所・税理士法人など、新卒で資格試験を取得してある程度の実務を積んでから転職している方も見受けられます。

最近は社内で弁護士を採用して経験を積ませるなど、資格取得者の採用にも積極的です。司法制度改革が行われ、弁護士の数が増えた結果、なかなか弁護士事務所でも経営が苦しいという話もきくため、総合商社のような企業に社内弁護士として就職するのはニーズが高まっているのかもしれません。

その他様々な業界から幅広く採用をしていますが、基本的には総合商社の業務と結びついたメーカーやゼネコン、エネルギー、プラント関係の企業が目立ちます。

一方でシステム設計を行うSierの出身の人が2名いるのは意外かもしれません。総合商社もシステム部門は存在していますが、システム部分には強みがなく、自社でレベルの高いIT人材を育成するのが難しいから、中途での採用をしているのかもしれません。

商社は意外かもしれませんが、システム系の子会社をかなり保有しており、そうしたこともSier出身の方を採用する理由となっているのかもしれません。

【商社系システム会社の例】
SCSK(住商系)
伊藤忠テクノソリューションズ
丸紅情報システムズ

中途で総合商社に入社できるのはどんな人か

新卒で第一志望の総合商社に入社できなかったから中途で入りたいという相談をたまに受けますが、現実としては上記の中途採用者のインタビューの通り、なかなか険しい道ではあります。

それでもどんな人が総合商社の中途で採用されているかを考えると下記のようになるかと思います。

◆前職の経歴

身も蓋もない言い方をすれば、新卒でボスコンやマッキンゼー、ゴールドマン・サックスに入社して数年働いた人は優秀だろうというものです。コンサルからの採用が多いのもこの部分が大きいのではないでしょうか。これは総合商社に限らず、ベンチャーでもよくあることで、前職の経歴がピカピカで優秀な人材を集めたいというのはどの会社も思っていることでしょう。

◆専門性

もちろん前職の経歴だけでなく専門性についても評価されています。総合商社はその仕事上、メーカーや調達先の社員の人に比べると専門性が高いとはいえません。そのため、業界の知識が深い専門性の高い人材を採用することがあります。転職例でいうところの大手エネルギー会社、プラント・エンジニアリング、メーカーの人などは専門性の部分を評価され、関係のある部門に配属されているといえます。

転職を前提に入社するなら専門性を身につける覚悟が必要

新卒で不本意な結果に終わってしまったから転職を前提に入社するという人がたまにいますが、かなりの覚悟で仕事をする必要があるかもしれません。上記の通り、マッキンゼーやボスコンなどピカピカのキャリアでないのであれば、評価されるほどの専門性を身につける必要があります。

若手ながらもその業界ではかなり詳しい部類になるといった気概で仕事を続けるにはかなり高いモチベーションが必要で、将来の転職というモチベーションで続くのかはなかなか難しいかもしれません。

就職を決めたのであれば、結果を出すことおよび誰よりも専門性を身につける意識を持つことで、将来の転職の選択肢が増えるだけでなく、会社内で評価され居心地がよくなり、結果憧れていた会社に転職する必要がなくなるということも考えられます。就職を決めたのであればぜひ、ちゃんと働くことで評価されることを意識してほしいと思います。

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最後に

やはり新卒でも人気のある総合商社ということで、中途採用も競争率が高く、結果としてピカピカのキャリアの優秀な人材が集まっているようです。

新卒で入れなかったから中途でなんとかという気概だとなかなか入社するのも難しいという現実を理解した上で、目の前の仕事に高い意識で取り組むことが結局、仕事人生を豊かにするといえるのかもしれません。

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インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法 インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法 現代の新卒就活では、本選考と並んでインターンシップが切っても切り離せない存在になっています。下記のエントリーでも紹介しましたが、「本選考との関係」という観点においては、インターンに参加する目的や企業にとっての位置づけは主に3つに分類されます。本選考との関係の3つのケース(1)インターンでの評価が内定獲得に直結するケース(2)インターンへの参加・取組みによって本選考で優遇されるケース(3)インターンと本選考が本当に切り離されているケース一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。参考:今回は、インターンでの優遇度合いと並んで就活生が気になるところである、コンテンツとしてそもそも何をやるか、すなわちインターンの内容について取り上げていきます。本記事を通読すれば、これから参加するインターンの時間を有意義に使うことが出来るでしょう。もっと言えば、インターン当日に評価され内定獲得に一歩近づくことことにも繋がります。是非、最後までお読みください。企業から見た、インターンを実施する目的と内容企業が行う採用活動は、それが直接的に利益を生む事業行為ではありません。そこにわざわざ投資をしてインターンシップを開催している以上、認知度の向上・優秀層の囲い込み等何らかのリターンを獲得することを企業側は目的にしています。当然ですが、実施する目的があるのであればそれに沿ったコンテンツを組み込まなければなりません。例えば、認知度の向上やエントリー数の増加を目的としたいのにも関わらず、若干名を採用し長期間の現場実践型インターンを実施することは合理的ではないでしょう。「なぜ多額の費用をかけてインターンを開催するのか」、企業はそれに向き合い、いつ開催するのか・何日間で開催するのか・どういう選考フローにするかといった内容を詰めていくことになります。なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。「インターンの内容」の4分類先述した「インターンを実施する目的」に沿って開催されるインターンは、類似したもの同士である程度パターン化することが可能です。ここでは、中でも代表的なインターンのコンテンツを紹介します。※ここで言う「インターン」には、下記エントリーにあるような「ベンチャー企業での有給長期インターン」は含まず、企業が選考活動・広報活動のために行うものに限定されます。インターンの分類(1)内定直結!?現場実践型インターン今更ですが、「インターン」とは英単語"internship"に由来する言葉です。internshipとは元々は何もグループワーク→発表を3日間でやるみたいなものではなく、欧米を中心にスキルや実績を高めるための職業訓練の位置づけとして実施されるものです。日本のようなポテンシャル採用が一般的でない欧米等では、大学卒業後にインターンシップでスキル・実績を積み、その成果を買われる形で就職するという割合が高くなります。そのため、就職活動を始める前はこの分類を「インターン」の一般的なイメージとして持っていた方もいるかもしれません。現場実践型インターンでは、実際のオフィスや研究所で社員と机を並べて文字通り現場に近い形で就業体験が出来る点が特徴になっています。単なる「見学」ではなく「働く」ことに重点が置かれるため、多くが数週間以上の期間をかけて行われます。現場社員が主に指導社員も兼ねて長期間に渡って実施されるため、企業からすれば稼働が大きくかかり、対応できる学生数は限られます。すなわち、この手のインターンに参加するには厳しい選考を勝ち抜く必要があり、最も参加の難易度が高いインターンに分類されると言えるでしょう。一方で、少人数でより現場に近い指導を受けられることから、インターン中の取組みと内定獲得の関係性は高まりやすいと言えます。評価が高ければ実質的な即内定や本選考のフロー大幅カットも期待できるため、多少拘束期間が長くとも積極的にチャレンジしていきたいところです。インターンの分類(2)再頻出!?グループワーク型インターン3日~5日程度の日系企業で割合が高いのが、このグループワーク型インターンです。企業の仕事内容を直接体験するというよりは、事業内容に関連したグループワークを6名程度の学生で行い、最終日に発表を行うというのが一般的になっています。実際に就職活動を始めるまでは、「企業を知る」という意識でインターンを捉えている就活生は少なくないように思いますが、実際に参加してみるとこの手の内容が多いことを意外に感じた方もいるかもしれません。初日にいきなりグループワークを始めるというよりは、座学のような説明から入りある程度のインプットを行うことも多いのですが、グループワーク自体はある意味一番「直接的な仕事理解」という観点からは離れるコンテンツとも言えます。そのため、自分なりに意味付けをして吸収する姿勢で臨まないと、参加の意義を感じにくいケースがあるため注意が必要です。インターンの分類(3)多くは相乗り!?対話・見学型インターン経営の3要素はヒト・モノ・カネと呼ばれますが、実際に働く人との対話や企業が持つ設備について見学を実施するインターンもあります。こちらはインターンとして「社員座談会だけ」「工場見学だけ」実施というケースはそれほど多くは無く、例えば「基本はグループワークだけど2日目午後に20分×4タームの座談会がある」といったように他のコンテンツと一緒に実施されることの方が多い印象です。また、どちらも本選考解禁後のイベントとして実施されることもあります。社員と話をしたいのであればOB訪問でも実現できるかつよりリアルな話が聞ける可能性が高く、施設を見たところでESや面接の精度が高まるわけでもないからこの手のインターンは不毛だという意見も耳にします。確かにこれに参加したから即内定ということはまずありませんが、社員対話会や施設見学が本選考エントリーの必須条件となっている企業・別のインターンの優遇に直結する企業もあるにはありますので、その辺りは個別企業の正確な情報収集が必要になります。直接の優遇が少ない分、内定獲得にどう結び付けるかについては就活生次第の側面が強いことが特徴と言えるでしょう。インターンの分類(4)参加は簡単!?説明会+α型最後に、基本は人事や現場社員のプレゼンを聞く形式で、途中でグループワークやら座談会やらが入ることもあるという企業説明会+α程度のインターンも存在します。だいたいが数時間~1日程度で、マイページからエントリーするだけで選考無しで参加できるものが多いのが特徴です。ここまで来ると「インターン」と言っていいものなのかは意見が分かれるところかもしれませんが、1dayインターンの中には意外とこの形式のものは多い印象です。学生側が動いて参加するコンテンツは少ないため、インターン中の取組みというよりは、あっても参加回数をカウントし本選考の際の参考にするぐらいの位置づけのケースがほとんどになります。本記事のメインテーマは、分類(2)グループワーク型インターン。上記のように一口に"インターン"と言っても大きく分けて4つの分類があり、当然これら4つに当てはまらないコンテンツも存在しています。本記事では、中でも分類(2)グループワーク型インターンを主軸に解説を加えていきます。取り上げる理由としては以下の3つが主軸として挙げられます。ベンチャーから日系大手企業まで幅広く導入している実施形態である参加倍率がそこまで高くないものもあり、多くの就活生が一度は経験するグループワークはインターンに限らず本選考や入社後にもやる可能性があるインターンのグループワークで多いテーマは何かここまではインターンという大枠から分類を行っていきましたが、その中の1つである「グループワーク型インターン」も、さらにテーマ毎に細かく分類することが可能です。企業規模や業界によって様々なグループワークのテーマがありますが、中でも頻出なのが「新規事業立案」ワークになります。もちろん、全企業のグループワーク型インターンのコンテンツを収集しているわけではありませんが、unistyleに掲載されているインターンレポートだけ見ても、新規事業立案型は業界問わず幅広く実施されている印象があります。参考:インターンレポート一口に新規事業立案といっても、実際に当該企業が今後実践していくビジネスモデルを考えるものもあれば、「日本の社会課題を解決せよ」のような抽象度の高いものまで様々です。余談ですが、テーマについてはケース問題のように数年使い回されることもあるため、過年度の内容を1度見ておくことは有効です。就職活動を始めるまでは、まさかこれだけの企業が「大会議室で何班かに分かれる形で机を並べインターン生で新規事業について議論し、適宜社員からフィードバックを貰いながら最後に発表を行う」というある種パターン化されたコンテンツを実施しているとは思いもしなかったという方は少なくないと思っています。では、なぜグループワーク型の中でも新規事業立案をテーマにする企業が多く存在するのでしょうか。新規事業立案型ワークが多い理由(1)「事業を生み出す」トレンドと広報効果「真の安定とは、安定した組織への所属ではなく、個人として市場価値の高いスキルを身につけることである」「真の安定とは、変わらないことではなく、常に変化・対応し続けることである」上記のような話を近年耳にする機会は多くなってきています。「大企業に勤めれば一生安泰」の時代は過ぎ、大企業でも時代の流れに沿った変革が今後はより一層強く求められることになるのは今さら言うまでもありません。参考:そんな「これまでに無い新しい何かを生み出す」ことが求められているのは、多くの就活生が何となくでも認識しているはずであり、どちらかと言えば好意的に捉えるケースの方が多いものだと考えています。例えば、現在人気絶頂の総合商社ですが、就活生と話していると「トレーディングから事業投資にシフトしているところが面白そうに感じた」ということを述べる方が意外に多い印象があります。何となくですが、トレーディング=地味で泥臭い仕事・事業投資=先進的かつ華やかな仕事という漠然としたイメージは、総合商社の人気向上に少なからず影響している印象ですらあります。総合商社はイメージ先行のミーハー就活生がとりあえず受け全滅してしまうケースが多く、ビジネスモデルや仕事内容を正しく理解し、本当にそれが自分に向いているものなのかを深く考えられている就活生はそれほど多くないと思っています。また、日系大企業の多くは、まだまだ既存の商材・ビジネスモデルの延長の事業がメインになっており、実際にいわゆるゼロイチのような真の新規事業立案に携われる社員は少数だったりもします。すなわち、「新規事業立案ワーク」は実際の仕事体験とはかけ離れているケースが多いという意味になります。それでも多くの企業が新規事業立案ワークをやり続けるのは、「ウチの企業はこういう提案も出来る・こういう事業に携われる可能性がある」という一種の宣伝狙いもあるのかもしれません。純粋な仕事体験を就活生にやって欲しいのであれば現場実践型インターンを開催しているはずであり、効率性を重視しグループワークで済ます企業の場合は多少なりとも上記のような思いがあると考えられるでしょう。新規事業立案型ワークが多い理由(2)企業が求める素養との親和性理由(1)ではどちらかと言うと「広報活動」寄りの話をしましたが、こちらはもう一つの主要なインターンを開催する目的である「優秀な人材の見極め・早期接触」に近い話になります。仕事というものには基本的に正解がなく、何を・どのように進めていくかについて試行錯誤しながら行動していく必要があります。「仕事が出来そうか」という観点が採用基準の一つである以上、現時点で最も確実な選考方法は「実際の現場で仕事をさせて成果を見極めること」でしょう。しかし、当然それには準備や人的な稼働がかかる中で、「新規事業立案」という形がないものから生み出す力を疑似的に判定していることが考えられます。「これがあるからその通りやって成果を出す」ではなく、「何も決まっていない段階からあらゆる条件から考えてより良い提案をする」という"正解が無い度合い"をより高めたテーマを設定することで、今の時代に求められる素養を持っているかを見極めようという意図が考えられます。ちなみに、仕事での振る舞いを仕事をせずに想像するという意味では、グループディスカッション(GD)も近しいことが言えます。仕事においてもディスカッションを通して打ち手を決めるという場面は多くあるため、ビジネスでの振る舞い≒グループディスカッション(GD)での振る舞いと考えて選考に取り入れているのだと思われます。また、それ以外にも、多人数を少ない面接官で1度に見られるといったメリットもあります。参考:新規事業立案型ワークが多い理由(3)受入れの幅広さと発想の多様性先述した分類(1)〜分類(4)のインターンのうちどれを実施するか選択するためには「学生の受け入れ人数」というのが一つの指標となります。多くの学生を参加させれば、それだけ接点を増やすことが出来る一方、稼働の手間増加や1人ひとりを見る時間の減少など、目的を鑑みながら実施内容を決定していくことになります。新規事業立案ワークでは、既存の考え方にとらわれない柔軟な発想が求められます。ありきたりではない質の高い提案をするには、異なるバックグラウンドを持った多様な人材が集めるとうまくいくことが往々にしてあります。「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない」という考え方がありますが、特に実行フェーズまで携わらないワークであることから、実現性以上に発想力豊かなアウトプットを期待される点が特徴になります。企業が採用HP等で人材の多様性を謳うことが多いのも近しい背景があるかもしれません。参考:まとめると、以下2つの両者の相性の良さが数が多い一因であると考えられるでしょう。グループワーク型インターンはそれなりの人数の学生を一度にさばけるのに加え、新規事業立案は大抵文理問わず幅広い層の学生が参加できる新規事業立案でよい提案をする上では、多様な人材でグループワークをすることが重要となることが多い新規事業立案インターンでありがちなことこれまで見てきたように、新規事業立案インターンは多くの就活生は経験しているものである以上、いわゆるあるあるネタに近い共通認識を持つ部分も多くあると思っています。先述した通り、新規事業立案インターンにおいて人事やメンターは「若者の自由な発想」のようなものに期待するケースが多いため、下記のようなあるあるを認識しておくことはよいアウトプットに繋がる可能性が高いでしょう。ここでは、新規事業立案の特性上遭遇しやすい事柄について触れていきます。新規事業立案インターンあるある(1)高齢者にターゲティングしがち新規事業立案インターンの進め方は企業によって様々ではありますが、学生に完全に丸投げというよりは、ある程度方針が企業によって提示される方が多い印象があります。その序盤のフェーズで実行されるのが「市場選定」になります。要は、誰に/どこに対してアプローチしていくのかを理由立てしながら説明するフェーズです。その中でも特に選定されがちなのが「高齢者層」になります。少子高齢化は日本の大きな社会課題の1つであり、「高齢化率が高まっている→高齢者層は市場として拡大が見込まれる→高齢者層にターゲティングすれば売上の拡大が見込まれる」というようなストーリーを丁寧に説明するプレゼンというのは度々見てきました。もちろん高齢者層を選ぶそれ自体が悪いわけではないのですが、ターゲティングするのであれば高齢者層の実態については正確な理解が必要でしょう。例えば、60歳代前半の男性の有業率はほぼ8割と言われています。定年や平均寿命が高まった昨今では、いわゆる高齢者=リタイア後の悠々自適な生活というイメージが当てはまらなくなるケースが増えています。「人口割合が高まる→市場規模が高まる→事業拡大が見込まれる」というのは必ずしもイコールで結ばれるものではなく、ストーリー立てとして妥当なものかどうかの検証はしていく必要があります。新規事業立案インターンあるある(2)AIをソリューションとして使いがち新規事業立案ワークで多くの時間を要するフェーズの1つが、ビジネスのテーマに対する具体的な方策を詰めていくところになります。参加先の業界やワークのテーマによって様々だとは思いますが、現代のビジネスは情報技術なしには成り立たないものが多い以上、何らかの形でICTの分野が絡んだ提案をすることは多いでしょう。ICTと言ってもアプローチの仕方は様々ですが、特に多く見受けられるのが、AI(人口知能)を用いた内容です。「人の代わりとなって何かすごいことが自動で出来そう」ぐらいの認識で、この手の話に詳しくないが何となくトレンドとして把握しているぐらいの方は多いのではないでしょうか。ひとくちに"AI"といっても様々な分類があり、当然現段階で出来ることと出来ないことがあります。必ずしも、AIを使うことがやり方として最適とは限りません。「AIだったらとりあえず実現してくれるだろう」ぐらいで「AIで画像認識させる」「AIで無人化する」ことをソリューションとする際には検討不足となっていないか注意が必要です。AIが効果的な役割を果たす局面は多々あるでしょうが、「思考停止の人口知能使用」になっていないか考慮した上で具体化していくべきでしょう。AIの出来る/出来ないについては2019年ビジネス書大賞を獲得した『AIvs.教科書が読めない子どもたち』が参考になります。『AIvs.教科書が読めない子どもたち』新規事業立案インターンあるある(3)メンターが手のひらを返して褒めてきがちこちらは新規事業立案インターンだからこそ起こるあるあるというよりは、メンターがつくインターン全般に共通する内容になります。メンターは基本的にインターン生に対して適宜フィードバックをしていく役割を果たしますが、その際「序盤は辛口の言葉で厳しいフィードバックをしていたが、最後は『よくやった』みたいに手のひらを返して褒めてくる」というパターンがあります。これはインターンに限らず新人研修等あらゆる場面で用いられる技法で、「叱る→褒める」の流れを重めに作ることで「自分は認められた」と自己肯定感を強く思わせる効果があると言われています。実際、ある日系大手メーカーで(新規事業立案ではないですが)グループワーク型インターンのメンターを複数回担当したことがある方に話をきくと、人事の方から「序盤は厳しく終盤は褒める感じでいってほしい」といったフィードバックの方針を指示出しされたという実例がありました。インターンは事実上企業の広報活動の一貫である以上、多くの企業にとって自社の"ファン"である学生を増加させることはインターンの目的になります。「自分が認められたインターン」であるならば、単純に楽しいものと思えたり・入社してからも自分を評価してくれる環境なのではないかと深読みしたりと、学生側が好意的に感じることに繋がるという狙いもあるのかもしれません。新規事業立案インターン参加に向けたアドバイス続いて、これまで指摘した内容を踏まえて、新規事業立案インターン参加に向けた心構えや当日の取組み方について触れていきます。新規事業立案インターンへのアドバイス(1)基本はGDとやることは変わらないことを認識すべき「新規事業立案」と言われると何だかスケールの大きい特別なことをやるような気もしてしまいますが、基本的には採用選考で実施されるグループディスカッション(GD)とやることはそれほど変わらないと思っています。要は課題の特定・市場選定といった土台準備をしたうえで具体的な打ち手を策定していくことが基本であり、時間やフィードバックがあるぶんより精度を高めることが違いになります。下記のエントリーのようなグループディスカッション(GD)の総論についてインプットしておくだけでも効果があるでしょう。グループディスカッション(GD)完全攻略記事一覧1.【まず始めにこれを読もう!】GDとは?基礎知識を解説2.GDの対策方法・コツ3.GD頻出テーマと業界別の過去に出題されたテーマ4.GDのテーマごとの進め方5.GDの役割別(司会・書記・タイムキーパー)の対策方法6.一人でも複数人でも出来るGD練習方法(11選)新規事業立案インターンへのアドバイス(2)新規性だけでなく、妥当性・収益性も考慮すべき新規事業立案とは、これまでにない新しい事業を机上で創出し発表するものであることから、ありきたりな提案というのは一般的に評価されません。一方で、その評価軸はどれだけ奇抜か・どれだけ思いつきにくいかではありません。下記のエントリーにあるように、どれだけ「理にかなっているか」という部分についても重要な評価材料になります。「志望企業で実現したい新規事業やプランの提案」といった設問を前にすると、これまでにない斬新な提案が思いつかないからと悩んでしまう学生も多いと思います。しかしながら、過去の内定者の回答を見ていると、案外「斬新さ」などセンスによる要素があまり盛り込まれていないものも多くあります。こうした設問でセンスよりも大切なのは「理にかなった提案であるかどうか」だと思っています。参考:その中で特に考慮すべきは、「その企業が」当該ビジネスを実現する意義がどこにあるかを検討することです。もちろん同業界の企業であればビジネスモデルは近しいものがあるため完全な差別化は困難ではありますが、業界内での立ち位置や現在の事業ポートフォリオを鑑みた上で、なぜ自社がその事業に新しく取り組むといいのかについて論理立てた説明ができるといいでしょう。また、グループワーク型インターンは机上での議論であり実行フェーズまで携わらないため提案したもの勝ちの側面は確かにありますが、「どうそれを実現するのか」についてもある程度具体化することで提案の質が高まります。企業もそのワークで提案した内容をビジネスとして実行していくのであれば、収益性の観点からも「やるべき理由」を作っていくことが必要になります。大きな社会課題のテーマ設定や華やかなソリューションを掲げること自体は大いに問題ありませんが、是非このようにビジネスとして実現妥当で、かつ収益を生むものである点を伝えられるよう意識していただければと思います。新規事業立案インターンへのアドバイス(3)フィードバックはこまめにもらうべき先述した通り、新規事業立案インターンに限らず、ある程度の期間を要するインターンではメンターと呼ばれるような現場社員がグループにつくことが多くなっています。メンターがいない場合でも、グループワーク中は近くにいる人事に適宜質問・相談出来るケースがほとんどかと思います。これはよく若手社員の仕事への心構えのような記事でもしばしば取り上げられる話ではありますが、完成度が低い状態でも早い段階でフィードバックを貰いにいくことはインターンに限らず仕事の進め方として基本になります。もちろんフィードバックに一切時間をかけず最初から誰も文句をつけようが無い完璧な提案を一発ですることがスピード感の観点では理想ですが、現実的ではありません。例えば市場選定の段階で理由付けも含めチーム内で合意した内容を伝えるのではなく、ある程度アイデアベースで固まっていない複数案を壁打ちして評価を得た方がいいという意味です。早い段階でのフィードバックは、方向性のズレによる後からの大幅な手戻りを防ぐことはもちろん、他者へのアウトプットを増やすことで自分たちの中の考えもよりクリアになる効果が期待出来ます。報告をマイルストンとしてこまめに設定することで、時間に限りがあるグループワークでもメンバーが同じ方向を向いて議論を進めることにも繋がるでしょう。よく、「皆さんのことを学生としては扱いません(社員同様に接します)」「皆さんの提案は本当に会社の事業に組み込まれる提案として受け取ります」みたいな"現場感"を強く出してくるインターンがあったりします。それを聞いて委縮してレベルの低いことを言えないものだと行動できなくなる方もいるかもしれませんが、結局は人事も当然ですが学生相手であることは認識しています。そもそも、新規事業立案なんてものは仕事として難易度が高いものであり、社員であっても最初から質が高い提案が出来る人はそうそういません。何なら、メンターですらそれに携わったことがないというケースすら多くあるでしょう。もちろんやり方として、「ほとんど考えてないんですけどとりあえずフィードバックをください」のように相手に丸投げするのはよくありません。一方的にアドバイスを貰うのではなく、メンターと対話・議論を重ねていく中で自分たちの意見や検討結果を伝えていくことが肝心になります。最後にー定着すべきは、形式よりも考え方通年採用の開始を始め、日本の新卒就活の形態は今後大きく変わっていくことが予想されており、もはやインターンというやり方ですら時代遅れだという主張も見かけるようになってきました。とは言え、新規事業立案のような「これまでに無い新しい何かを生み出す」こと自体は今後ますます必要になることから、グループワークという形でなくとも考え方として身に着けていくことは肝心でしょう。インターン・研修・職場実践含め、皆さんがどこかで本記事の内容を活用される機会があれば幸いです。グループワークや何らかの提案で迷ったら、是非この記事に帰ってきてください。関連記事unistyleのインターンレポートはこちらから 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「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査! 「ベンチャーで学歴は関係ない」はホント?スタートアップ役員の学歴を調査! Unistyle創業者・樋口(Twitter@happytarou0228)のtweetです。参考:KotaroHiguchiTwitter(@happytarou0228)リンク先のTechCrunchのポスト「大学別スタートアップ数&調達額ランキング」では、アメリカ国内の大学別に「卒業生が立ち上げたスタートアップの数」とその「資金調達*額」の調査結果がまとめられています。このランキングの上位は、スタンフォードやマサチューセッツ工科大(MIT)、ハーバードなど、グローバルに名の知れた名門大学ばかりで占められており、【スタートアップ・ベンチャーのフィールドでも、学歴と資金調達額のあいだには相関がある】というメッセージを読み取ることができます。*資金調達:企業が事業を行うために必要な資金を外部から獲得すること。この場合は特に、「スタートアップ企業がベンチャーキャピタル(VC)から出資を受けること」を指します。「VCの投資審査をパスした」すなわち「専門家から一定の水準以上の成長性を見込まれた」という解釈ができるため、調達金額はスタートアップの企業価値を知るうえで参考になる指標の1つにもなります。参考:日本でも急成長中?ベンチャーキャピタルの仕事内容と就職のための道しるべなんとなくでVCから資金調達は絶対にしちゃダメ!(外部記事)本記事では、この「学歴と資金調達額のあいだの相関」が日本国内のスタートアップでも観測できるかどうか、実際のデータを用いて検証したいと思います。仮説検証のためのアプローチunistyleでは、トップキャリアを歩む全1,333名のビジネスパーソンの経歴を調査し、独自のデータベースとして保有しています。ここでは上記データベースのなかから、【直近5年間に総額1億円以上の規模で資金調達を行った未上場スタートアップに勤務しており、そこで役員クラス以上の職位にある人物】という条件で絞り込みを行い、該当するスタートアップ役員310名をピックアップ。公開されているプロフィール情報などを通じて彼らの学歴を調査し、それらを統計的にまとめ直すことで日本のスタートアップ・ベンチャー役員の学歴の傾向に迫りました。日本のスタートアップ・ベンチャーの役員は高学歴か上記の母集団の学歴調査から、各大学の出身者数をランキング形式にまとめ直してみると、その傾向がくっきりと見えてきました。トップは、40名のスタートアップ役員を輩出している東京大学。慶應・早稲田が僅差で続き、その次は14名の京都大学です。学生の絶対数が少ない東京工業大学・一橋大学もそれぞれ5位・6位とするなど、冒頭で取り上げたアメリカ国内のケースと同様、一般的に高学歴とされる大学が上位を独占するかたちになっています。また、今回の母集団全体の構成比率をみても、高学歴層がマジョリティを占めていることがわかります。いわゆる東京一工(東大、京大、一橋、東工)と早稲田・慶應だけで半数近くを占めており、その他の旧帝大・上位国立大とMARCHまでを合算すると、一般的に高学歴とされる層が全体のちょうど60%を占める結果となりました。また、大学院卒業者の多さも興味深いポイントのひとつです。※文部科学省学校基本調査(平成29年度)対象母集団としている未上場スタートアップ役員のうち、実に30.1%にあたる96名が大学院修士以上(博士卒も含む)の学歴を保有していました。文科省「学校基本調査」によれば、2017年春に大学(学部)を卒業したすべての大学生のうち、大学院へ進学するのは11.0%。スタートアップ役員は全国平均のおよそ3倍の水準ということになります。結論として、やはり日本国内においても【スタートアップ・ベンチャーのフィールドにおいても、職務上の成果・ポジションと学歴とのあいだには相関がある】という傾向は指摘できそうです。(なお、ベンチャー企業への就職を検討している方にとっては、以下のunistyle記事もヒントになるはずです。)参考:三井物産からの内定を辞退してベンチャー企業へ、京大卒20代取締役が考えるキャリア観「ベンチャー企業なら大手より成長できる」は本当か?最後に本記事では、実際のデータを用いながら「スタートアップ・ベンチャーのフィールドにおいて、学歴と成果のあいだに相関が認められるか」という点を検証しました。結果はアメリカの場合と同様で、スタートアップ役員の大半が東京一工や早慶などいわゆる「高学歴」によって占められていること、さらにそのうち約30%は大学院修士まで卒業していることが判明しました。近年盛り上がっている「大企業orベンチャー」という二項対立の議論。「ベンチャーで学歴は関係ない」というイメージが語られることも多いように思いますが、果たしてこれは本当でしょうか。そのような採用戦略をとっている企業があるのも事実でしょうが、これまで見てきたように【スタートアップ界隈で成果をあげた人材のうち、大半が高学歴であること】ことを考慮すれば、そこには再考の余地がありそうです。次回の記事では、コンサルやPEファンド、ベンチャー・キャピタルなど各業界在籍者の学歴を調査することで、新卒での就職活動にあたって自分の学歴とどう向き合っていくべきか、より深く検討を重ねたいと思います。【unistyle転職シリーズ】#1「転職」で総合商社を比較する#2「転職」でみる電通/博報堂#3銀行員の「転職」にみる、日系大企業の栄枯盛衰#4外資系戦略コンサルの「転職」を切る!#5PEファンドへの「転職」をねらえ#6ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ#7WhatisanMBA?MBA留学でキャリアを磨こうphotobySebastiaanterBurg 18,967 views
「個人の経験しかない」と感じる就活生はまず個人と組織の関係性を考えてみよう ー嵐「5-1=0」よりー 「個人の経験しかない」と感じる就活生はまず個人と組織の関係性を考えてみよう ー嵐「5-1=0」よりー 「就職活動で話せるエピソードがない」と不安な人には、就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーと今までの経験を振り返り、個人で成し遂げたエピソードだけでなく、集団でなしとげたエピソードがないかなど、企業ごとに適したエピソードを一緒に考えてもらう、就職活動失敗の回避につながります。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。5-1=0代数学的には誤った数式です。これを見てピンときた方。何のことか見当すらつかない方もいらっしゃると思います。こちらは2019年1月末に約2年後の活動休止を発表した人気アイドルグループ"嵐"について表した数式として話題を集めたものです。嵐は5人組のグループですが、そこから1人でも欠ければ、それはもう嵐ではない。誰1人として欠けてはいけない。そんな"嵐の定理"とも呼ばれるこの数式は、嵐の仲の良さや絆の強さを表すものとして、一時はTwitterのトップトレンドに挙がるなど大きな話題を集めました。「嵐は最高のグループだ」といった正に称賛の嵐に沸く中、捻くれ者の私にはこのような考えが浮かびました。「果たしてこれが人気グループのあるべき姿なのか?」以上より本記事では、嵐の定理「5-1=0」を起点に、「個人と組織の関係性」、及びそこから導かれる就活生が考えるべき組織論のアプローチを提示していきます。前提として:嵐の今回の決断や考え方は素晴らしいと思う前提として、筆者は「5-1=0」も含めた今回の嵐の一連の活動休止に関する対応に関して、否定的な考えは持っていません。人気グループと言えども、事務所や本人たちが合意した形で決断したことにあれこれ言う権利はなく、ましてや「無責任」なんて考え方には至りえないと思っています。本記事は嵐自体について述べることが主旨なのではなく、「嵐のような考え方を持つグループ・チーム・組織」について、就職活動と照らし合わせながら考察しているという位置づけをまず理解していただければと思います。「あなたがチームで働いている姿が想像できません」章タイトルは私が大学時代に所属していた陸上競技サークルの後輩が東京海上日動のインターン面接で実際に面接官にフィードバックされた内容になります。ご存知の通り、陸上競技は典型的な個人スポーツです。もちろん駅伝のような他人のタイムが自分を含めたチームの結果に影響する競技もありますが、それもあくまで個人のタイムの合計に過ぎません。なぜ企業は集団での経験を求めてくるのかこの手の話は上記例に限らず多くの後輩から相談を受けた記憶があります。における「1.個人として努力し、成果を上げることができる」をアピールするようなエピソードというのは用意しやすいことも多い一方、いわゆる企業ウケがよくないのではと個人としての経験ばかりしていたことに不安や焦りを感じている就活生は一定数存在している印象があります。ではなぜ、企業側は個人としての経験よりもチームとしての経験を就活生に求める傾向にあるのか。unistyleユーザーの皆さんには聞き飽きた話かもしれませんが、それは「仕事は基本的に1人で完結するものではなく、ほとんどが複数人数が関わり合って進めていくもの」だからです。皆さんの多くが目指すような企業は事業部やプロジェクトチームといった組織に細分化されたのち、それぞれに属する個々人が協業することで事業部の成果・企業全体の成果に貢献していくことになります。そのため、学生時代から集団の中で自らの強みを発揮し、チームに貢献した経験をしたことがある人材を企業側が評価するのは自然な考え方でしょう。なお、個人で何かをした経験しかなく、自己PRなどで悩んでいる就活生は就職エージェントneoの利用も検討してみると良いでしょう。アドバイザーと一緒に第三者目線で、過去や現在のエピソードから自分が気づけていないアピールポイントを探すことができます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。勘違いすべきでないこと:「個人としての努力は前提かつ重要」である上記のような背景から、「就活界隈では個人としての経験はチームとして成果を上げるための前提に過ぎず、それについてアピールしてもあまり意味がない」といったような風潮は少なからずあると思っています。確かに個人の努力なくして組織の成果はまず上がらないので"前提"というのはそうなのでしょうが、その重要性自体にも目を向けてほしいと考えています。終身雇用・年功序列といった日本的雇用慣行が薄れ、高学歴卒や「〇〇社に勤めている」という肩書の価値低下が指摘される昨今。もともと学歴フィルターというのも、「高学歴層では目標達成のために愚直に努力できる人材に出会える可能性が高い」という観点での統計的差別によるものと言われています。一方で、「今の時代、正解があること・言われたことをただただ必死にこなす能力はAIでも出来るようになるんだから、学歴なんて肩書の意味はなくなる」のような論調も少なからず耳にします。しかし、起業家のような一見アイデア力で勝負しているように見える人材であっても、結局のところ個人としての努力がベースとなっており、多くの人は「そもそもの行動や努力が足りない」という段階で甘んじている面もあると思っています。就職活動においても、下記で述べたように「何をやるか」以前にそもそも時間をかけて努力する気概が足りていない就活生は多く見受けられます。優秀な就活生は、必ずどこかで個人としての努力を積み重ねています。「人生の夏休み」とも呼ばれる大学生活において、"効率性"を語るほど時間が無い人がどれだけいるのか疑問であり、重要なファーストキャリアを決定する就職活動に圧倒的に時間をかける選択が間違っているとは考えにくいでしょう。出典:以上より、企業がエピソードとして個人ではなく組織での経験を求めることが多いのは事実にせよ、「個人としての努力」それ自体は前提かつ重要であるという立ち位置は把握していただければと思います。「個人と組織」の関係性を考えてみる「ヒト」は組織の構成要素の一つであるヒト・モノ・カネ・情報が経営の四要素と言われるように、当然ですが現代社会においては基本的に人間の力がなくては事業は成り立ちません。ヒトが集まればそのまま組織になるというわけではありませんが、ヒトの集合体は組織の構成物の一つであり、ビジネスモデルによって割合は前後しますが企業の競争力の源泉に少なからず関係しています。例えば皆さんが今ご覧になっているunistyleも、ユーザーが直接目にするのはこういった記事を始めとするコンテンツ(=商材)になるわけですが、現状それを作り出しているのは我々人間です。個人の成果は組織の成果に直結するか企業とは、営利を目的とする組織です。一般的な大企業が利益を上げるためには、先述した通り、事業部・プロジェクトチームといった単位の成果に向けて個々人が行動することが求められます。では、そのような小単位の組織が成果を上げる要因は何か。ヒトにフォーカスして考えてみると、まず個々人のスキルが高いことは当然成果を上げる要因になります。1のスキルを持った人が5人いる組織と、2のスキルを持った組織が5人いる組織とでは、後者の方が成果が出るのは当然でしょう。組織論においてはそれよりも、単純な足し算では同じ成果が期待できるメンバーをうまく稼働させてより大きな成果を出すこと。すなわち、「1+1+1」で「3」より大きな成果を出すことが重要な論点になります。企業全体で見れば、例えば新卒就活においていかに優秀な個人をどれだけ採用できるかはもちろん人事側の重要なミッションでしょう。しかし、それと同時に、限られた人的資源というリソースをどう各組織に割り当てるかというのも、メンバーシップ型をとる日系大企業の多くでは重要になってきます。更に広く新卒就活市場全体で見ても、日本という組織にどう人材を割り振るかを決める活動が就職活動だったりもします。皆さんの学生生活においても、例えば新歓で「いい」新入生をより多く集めることに対する取り組みは多く見受けられるのですが、「いいサークル」というものをつくるには役職決めやメンバー決めといった人的資源配分の観点からも貢献できるという視点も持っていただければと思います。(もちろんサークルやゼミといった組織は一般には営利を目的とした団体ではないため、企業と同じようにはいかない面もあるとは思っていますが)「いい組織」とは何かを考えてみるでは、以上の内容から、「いい」組織とは一体どういうものなのか。どうすれば、「1+1+1」で「3」より大きい成果を出すことができるのか。「仕事が1人で完結しない」理由「仕事は基本的に1人ではせずチームで進めていくもの」である理由として、・単純に業務量として1人ではこなせないため・個人のスキルでカバーできる領域には限界があるための2点が挙げられます。総合職一括採用としてゼネラリストとしての活躍が求められることが多い日系大企業の場合でも、「営業職」「係長」といった職種・役職が設定されているように、個々人がそれぞれの立場から行動していくことで事業は成り立ちます。例えば、メーカーの一般的な仕事の流れである「研究開発→調達→生産→営業」といった役割を全て同時に全うしている人材はまず存在しません。いくら高品質の商品を生み出すアイディアがあっても実際に小売店の棚に並ばないことには利益にはなりませんし、商品を生産する体制が確立していないことには営業活動も意味をなさなくなってしまいます。まとめれば、一つの商材にも、数多くのプレーヤーが関わり合って最終的な利益を生み出しているということ。すなわち、個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくことが求められており、事業の円滑化のためには不可欠な組織の在り方だと言うことができます。(繰り返しますが、「1人で完結できる度合い」といったものはビジネスモデルによって前後します)実際に大企業で1年働いてみて感じたこと筆者は昨年春に大学を卒業し、新卒でSIerと呼ばれる業界に属する大企業で1年近く働いてきました。短い期間ではありますが、実際に社会に出て働いてみて一番実感したのは、先述した「個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくこと」によって組織は成り立っているのだということです。unistyleでもSIer業界は典型的な上記軸に該当する業界だと述べてきましたが、実際に働くまでは「そういうものらしい」と自己PRで述べる強みを寄せようかぐらいにしか考えていませんでした。しかし、実際の企業の現場では・プログラミングは全く出来ないが、コミュニケーションロスを起こさない仕組みづくりにとことん長けた社員・基本無口で正直普段は何をやっているかよくわからないが、データベース周りの故障だけは何でも解決してくれる社員etc...といったように、「それ自体は実体がないサービス」であるシステムを完成させるために、それぞれのスキルや知見を総結集してプロジェクトは進んでいくのだと実感するようになっていきました。また、ICTのソリューションには、企画段階から分析・運用段階まで文系・理系問わず多様な人材が携わっており、それぞれが異なる価値観や要望を持った人が存在しています。参考:エンドユーザーにサービスを届けるためにはグループ他社や情報サービス産業に携わる各プレイヤーと共に事業を遂行していく必要があります。クライアントとなり得る業界・分野は非常に多岐に渡り、あらゆる角度から社会へ価値提供している点が特徴と言うことができます。参考:嵐の定理と日系大企業さて、冒頭で話題に挙げた嵐ですが、活動休止の決断理由は「嵐は誰1人として欠けてはいけない」グループだからでした。リーダーの大野さんが芸能界から一旦離れることを考えていたことをきっかけに、「大野さん(=1)」が欠けた「嵐(=5)」は「嵐じゃない(=0)」というのが嵐全体の考え方に見えます。特に嵐のことを詳しいわけではない一般人の私があれこれ語るのは恐縮ですが、大野さんは嵐の中でも歌が上手く・櫻井さんは司会やまとめ役・二宮さんはトーク力に優れ...といったように、メンバー一人ひとりが自分の役割を持ち、助け合いながら嵐という国民的グループを作り上げたのだと勝手に考えています。そんな中で、大野さん1人が欠けるのでも足りないピースは補い合い切れず、グループとしての意義は大きく薄れるという想いを、メンバーの方々は少なからず抱いていたのかもしれません。お互いがお互いを補い合う"n銃士"的な組織このような、個人がそれぞれの特性を活かしお互いを補い合うチームの代表格として知られるのが、フランスの小説家アレクサンドル・デュマの代表作である『三銃士』です。アトス・アラミス・ポルトスの3人は王妃を救う大冒険へ、それぞれ性格や得意技が異なる中でお互いの役割を発揮しながら足を進めていきます。今では剣裁きに関係なくとも、「切っても切り離せない友情関係」のようなものを"n銃士"として間接的に表現した作品はいくつもあります。(一番有名なのは、2009年にアカデミー賞作品賞を獲得したスラムドック$ミリオネア辺りでしょうか)私自身、小学校の時からこのn銃士的なチームには何となく憧れを抱いており、駅伝のメンバーやエース格のサークルの同期といった仲の良い友人と一緒に"四銃士"なり"六銃士"といった形で勝手に命名したりもしていました。例えば各メンバーが色分けされた戦隊モノのヒーローなんかもn銃士的な考えが一部根底にある印象もあります。「助け合い」「誰1人として欠けてはいけない」「みんながいたから乗り越えられた」といったようなチームは理屈抜きで美しく・格好良く感じるもので、組織の理想的な姿として好印象を持つ方は私に限らず多いものだと勝手ながら思っています。冒頭から触れている嵐についても、典型的なn銃士をベースとしたグループと言えるのかもしれません。考えて欲しいこと:"n銃士"とは「誰にとって」いい組織なのかさて、ここまでの内容では「個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力できる組織」こそがいい組織なのだという結論に至りそうな形になっています。そんな中で、一つの考え方を提示する一曲を提示します。力を合わせりゃどんな困難も怖くない皆で一緒にいこうぜ!ヨーロッパ丸かじり(Hey!)出典:スタメンKiDS『スタメン七銃士』作詞:kenmochihidefumi(水曜日のカンパネラ)こちらは小学生男子メンバーによる7人組ユニットスタメンKiDSの楽曲である『スタメン七銃士』の一節になります。唐突に嵐と関係のないグループの話になりましたが、就職活動に絡めるためにビジネスにおける組織について両者を踏まえながら考察していきます。組織のメンバーが欠けることはそれなりにある嵐は「一人でも欠けたらそれは嵐ではない」という信念(=嵐の定理)から活動休止の道を選びました。当然ですが、ビジネスの現場では「〇〇さんが退職されたからこの事業部は撤退する」という決断は勝手にできるものではなく、基本的にはメンバーが欠けても全社方針に沿って事業を継続していく必要があります。メンバーシップ型の日系大企業では、本人やチームの本意/不本意に限らず突然の異動というのが発生する可能性はいつでも考えられます。そんな中で、「誰1人でも欠けてはいけない」という状況は継続的な組織運営の観点では好ましくないものであり、知識やノウハウの共有を日常的にするなどして「〇〇が欠けてはいけない」という状況からは少しでも離れた方がリスクは小さいでしょう。(近年の働き方改革の観点でも、業務量的な話で「多少誰かが休んでも仕事が回るような余裕を持った人的資源配分をすべき」という論調を耳にすることは多くなっています)みんな「で」において、やるのは「誰」か?先ほどのスタメンKiDSの楽曲の一節には「皆で一緒にいこうぜ」という言葉がありました。では、この場合の「皆で」とは誰を指すのか。これは(恐らくメンバー)"全員で"という意味でしょう。「みんなで頑張ろう」「チーム一丸となって勝ちに行こう」といった”全員主義”とも言える方針は日本人好みの考え方だと言われることがあります。個人が入学試験会場で合格点を取るかどうかで合否が分かれる大学受験ですら、「受験は団体戦」という言葉で団体意識も求められたことがあるという方もいるでしょう。しかし、個人的な意見ではありますが、この「みんな『で』」という意識と「みんな『が』」という意識には乖離があると思っています。「みんな『で』」一丸となって成果を上げるには個々人の行動が当然不可欠です。しかし、これは見方によっては「個々人がどう活躍するのかは問題ではなく、組織全体がうまくいけばいいもの」として、「みんなのうち誰かがやってくれるだろう」という当事者意識に欠けた集団になる可能性を含むものだと考えています。もちろん、ビジネスモデルによって個々人の成果が見えにくい働き方というのは多数存在していますが、「評価されにくい=行動・努力をしなくてもよい」というわけには当然いきません。「みんな『で』一丸となる」意識は必ずしも必要ではなく、個々人が「自分『が』この案件を成功させるのだ」・「自分『が』この問題を解決するのだ」という強い当事者意識から主体的に行動出来る個人の集まり。これこそが真の「組織として成果を上げることが出来るいい組織」という見方も出来るのでは無いでしょうか。馴れ合いではなく、誰かが補ってくれるだろうでもなく、誤解を恐れずに言えば「自分の力でなんとかしてしまおう」ぐらいの気概を持った個人の集合体は強固に見えます。個人で出来る仕事は個人で済ませてしまった方が意識違いといった障害や稼働を削減する効果もあり、何でもかんでも「みんな『で』取り組もう」とする姿勢は結果的に組織の成果を阻害することも考えられるでしょう。「リーダーシップは全員に」の意味リーダーシップとは、リーダーだけ必要とされる能力ではなく、チームの誰もが持っているべきものだと言えます。出典:上記記事を始めとして、unistyleでは何度も「リーダーシップとはリーダーだけが持つべき素養ではなく、メンバー全員が持つことでより良いチームとなる」という旨を述べてきましたが、ここまで本記事を読み進めた方はその意味が明らかになってきたのではないでしょうか。先述した「自分『が』」という意識・態度は、信頼関係構築や周囲を巻き込むといったリーダーシップを生み出す一因になるということを認識いただければと思います。では、実際の選考では組織論をどう活用していくべきかここまでは個人と組織の関係を一貫して考えていきました。この内容をエントリーシートや面接といった選考フローでどう活用するかは皆さん次第ではありますが、一つ例を挙げながらもう少しヒントを加えます。「チームプレー」と「チームワーク」私事ではありますが、筆者は大学時代陸上競技とダーツという二つのサークルを掛け持ちしていました。身体的な活動量が大きく異なる両者ですが、共通して言えるのがどちらも典型的な個人スポーツだというところです。(ダーツが「スポーツ」かという話は置いておいて下さい)どちらも、複数人数で戦う競技は存在します。陸上競技なら、リレーや駅伝・ダーツならダブルスやトリオスといった団体戦がそれに該当します。しかし、結局のところ団体戦とは言え、その結果はほぼ個人のタイムやスコアを積み重ねたものに過ぎません。「1+1+1」をどう高めるかよりも、1自体を高めないとチームの結果には結びつきません。かと言って、自分1人の力でどうにかなるわけでもありません。何だか個人競技なのか団体競技なのか線引きが難しいような話になりましたが、これを言語化するうえで一つのヒントとなるのが以下の言葉です。『我々の間にチームプレーなどという都合のよい言い訳は存在せん。あるとすればスタンドプレーから生じるチームワークだけだ。』出典:ITmediaエンタープライズ荒巻課長は電脳部下の夢を見るか――攻殻機動隊にみるHumanResourceManagementこちらは士郎正宗氏原作の漫画『攻殻機動隊』の有名な一節です。私自身作品自体をあまり深く知っているわけではないですが、この言葉の意味に関して様々な意見が飛び交っていること自体は認識していました。"チームプレー"とは文字通り、「チーム『で』プレーすること」です。先述したお互いが自らの役割を認識し足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくn銃士的な側面が大きいと言えます。しかし、作中でこの言葉を残した荒巻課長は、このチームプレーを"言い訳"と表現しています。この部分が「『誰かが何とかしてくれるだろう』という当事者意識に欠けた状態」に近しいものがあると言えます。「データベース回り」といった過度な役割化は、その領域から外れたときに自分ゴトとして捉えられず、荒巻課長の言う”言い訳”に繋がります。(GDで役割決めが本質的ではないとする理由もこれに近いものがあります)チームワークとは、「チームワークを発揮しよう」という直接的な意識から生じるものではなく、個々人のスタンドプレーから結果的に生じるものという意味があると考えられます。陸上競技もダーツも、プレー中は誰かが助けてくれるわけでもなく、結局は自分の力で目の前にある道は切り開いていかなければなりません。それでも、その多くにはチームワークが存在しています。皆さんが持つ、就活ではアピールしにくいと考えがちな、「個人としての経験」。それは確かに直接的なチームプレーではないかもしれません。では、メンバー・サークル全体・バイト先の店舗といった各組織の成果に、一体どのような形で貢献しているのか。本記事を起点に、あなたなりの個人と組織の関係論を導き出していただければと思います。最後にー個人と組織は不可分。だからこそ常に向き合い続けよう最近、「いかがでしたか?」で締めを開始するような中身の無いキュレーション記事乱立の問題点が指摘されています。それらを見ても物事を解決できないことが上記では問題視されています。中身の無い内容を乱立されるメディアは価値が高いものとは言えないでしょう。一方、Webサイトに記載されている内容で解決出来る物事が限られているというのは以前からわかっていた話であり、過度にそこに解を求めるべきではありません。今回も、「こうやって個人の経験を伝えれば内定が獲得出来る」という解を提示したのではなく、個人と組織の考え方について示唆を与えたものに過ぎません。(そもそも、「〇〇すれば内定」みたいなあり得ないテクニックを語ることは適当ではないと思っています)嵐が「5-1=0」を選んだのなら、今度は1人欠けてもグループ活動を続ける道を選んだ関ジャニ∞と対比して捉えてみてもいいかもしれません。途中で述べた、役職決め・メンバー決めといったテーマで学生時代頑張ったことを書き上げてみてもいいかもしれません。unistyleは、「一人ひとりの納得したキャリア選択のための考え方を提示するメディア」であるという意味を、本記事を通して感じ取っていただければ幸いです。話が逸れましたが、個人と組織は不可分です。「個人でも稼げる時代」と言われながら、GAFAを始めとした莫大なデータを持つ組織が世界をも支配するのではという指摘もある、混沌とした時代。「個人『でも』」稼げる時代でも、「個人で稼げるような人材」の組織化は今後も続いていくでしょう。また、今回はどちらというと“n銃士”の弱点側にフォーカスして記述しましたが、あくまでそれはビジネス上の観点に過ぎません。日常生活で何が何でも組織の成果を基準に良し悪しを判断するのは息苦しいことですし、互いが互いを補い合うn銃士は理屈抜きで美しく感じます。私自身、n銃士的なチームにはこれまでの人生で何度も助けられて来ました。明確な役割は無く、チームへの貢献意識すらない中でも、直感的にいいチームだと思える所に所属出来ることは喜ばしいことだと思っています。学生時代の出会いは、社会に出てからと比べれば損得無しに付き合えるものばかりであり、長期的に見ても貴重な存在です。それでは最後になりますが、七銃士とは別かつ私の好きなスタメンKiDSの曲の一節をお借りして、本記事の末筆とさせていただきます。強がって意地張っていきがってみたって蓋を開ければ皆んな同じつまんないことにくよくよするそんな暇なんてないないなーい出典:スタメンKiDS『まつりBAYASHI!!』作詞:kenmochihidefumi(水曜日のカンパネラ)就職活動という場において、就活生の皆さんはスーパーマンや聖人君子である必要はありません。強がって意地張っていきがったところで自分は自分であり、時には周囲に助けを求め、助け合い、補い合うことは社会に出てからも大切になっていきます。是非前向きな気持ちを崩すこと無く、残りの就職活動を全力で駆け抜けていって下さい。皆さんの学生生活・社会人生活がより充実したものになりますように。 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